オープン期間とクローズ期間に基づいた会計カレンダーについて

調整期間数は、実務に合った調整を取り込むのに必要な数 (最大 3 桁) を設定できます。これらの調整期間は、詳細カレンダーで定義します。たとえば、ある年の前期、後期、通年のように、年内の異なる部分に対して調整を取り込むように調整期間を設定できます。また、ある監督者が所属する部門の仕訳に対する監督者関連の調整用、内部監査に基づいた調整用、外部監査に基づいた調整用、税務当局に関連する調整用のように、異なる種類の調整を取り込むように調整期間を設定することもできます。

一般会計には、期間ごとまたは年度ごとの結果を損なわないようにするため、標準のカレンダー期間にはない次の特別期間があります。これらの期間は、レポート、照会、または要約元帳などのその他の処理を実行するときに含めることができます。

フィールドまたはコントロール	定義
期首残	繰越残高金額や各年度の期首時点での残高を保存するために使用します。貸借対照表の勘定科目の場合、これは開始残高を表します。損益計算書の勘定科目は通常ゼロになりますが、この期間には、締め処理ルールの損益繰越オプションのページで指定する、チャートフィールドに対するその日までの変更分の合計を含めることができます。一般会計では、この期間は締め処理のときにのみ更新されます。
調整期間 998	調整入力を保存するために使用します。他の調整期間を作成して、デフォルトの調整期間の代替期間または追加期間として使用できます。仕訳入力の際に、仕訳入力 - ヘッダー ページにある調整入力チェック ボックスをオンにして、調整入力であることを示します。
期間 999	年度末締めの結果を保存するために使用します。剰余金に対する今年の純利益を入力するための、年度末締め処理入力をここに転記します。一般会計では、この期間は締め処理のときにのみ更新されます。

一般会計の元帳には、ビジネス ユニットおよび元帳グループ用のカレンダーに定義された各会計期間のアクティビティが含まれています。各ビジネス ユニットと元帳グループに関連付けられたカレンダーに従い、各期間の開始日と終了日が決定されます。また、ビジネス ユニット、取引タイプ、元帳グループ、および元帳コードごとに、どの期間がオープンになっている (取引を転記できる) かが指定されます。

PeopleSoft アプリケーションの多くは、関連付けられている一般会計のビジネス ユニットのカレンダーとオープン期間に基づいて、そのアプリケーション自体のオープン期間を定義します。一般会計で、あるビジネス ユニットの期間がクローズされると、そのビジネス ユニットに関連付けられた全てのアプリケーションも同時にクローズされ、クローズされた期間に取引を入力することができなくなります。これは、財務諸表の作成後に入力が記録されないようにするためです。

また、異なる (多くの場合には競合する) 会計原則に従って、1 つのビジネス ユニットに対する会計取引を 1 つの元帳に記録し、これらの入力を政府機関や規制機関が公布するさまざまなルールに準拠しながら管理することもできます。複数の GAAP (一般に公正妥当と認められた会計原則) を使用するため、PeopleSoft システムでは台帳コードと元帳コードを使用して 1 つの元帳に対して複数のサブセットが作成されます。これにより、取引を複数のサブセットに同時に入力しながら、各サブセットに該当する会計原則に従って、それぞれの残高を管理することが可能になります。これらの台帳コードと元帳コードにより、前期間調整の作成が容易になります。

PeopleSoft システムによって定義される取引タイプを使用すると、一般会計の仕訳入力と個別のアプリケーションの取引の両方について、どの取引がオープンの状態でどれがクローズの状態かを制御し、ビジネス サイクル内でさらに処理を進めることができます。

次に示す PeopleSoft アプリケーションでは、一般会計や他のアプリケーションのオープン期間の日付範囲とは異なる日付範囲を指定できます。個別のオープン期間の範囲を設定できるアプリケーションの場合、オープン期間は各ビジネス ユニットに対して定義されます。アプリケーションのオープン期間に対する日付範囲は、関連付けられた一般会計ビジネス ユニットに対するオープン期間の日付範囲と同じにすることも、別の範囲にすることもできます。アプリケーションに対するこれらの日付は、ラグ日数を入力するか、オープン期間の開始日と終了日を変えることで変更できます。

• 資産管理

• 請求管理

• 経費管理

• 買掛金管理

• 売掛金管理

• プロジェクト コスト管理

• 在庫管理

ラグ日数は、期首、期末、またはその両方に設定できます。期首のラグ日数を入力すると、オープン期間の開始年度と期間にラグ日数を足した結果に基づいて、最初の開始日が計算されます。たとえば、オープン期間の開始年度と期間が 2003 年の第 2 期で、その期間の最初の日が (関連付けられている一般会計ビジネス ユニットに定義されているように) 2003 年 4 月 1 日であるとします。買掛金管理 (AP) のラグ日数に -3 と入力すると、買掛金のオープン期間の最初の日は、2003 年 3 月 29 日と計算されます。終了ラグ日数の場合も、同じように計算されます。

開始ラグ日数には、その会計期間の一般会計の開始日より前の会計期間に含まれる取引を入力できます。終了ラグ日数は、会計期間の一般会計の終了日より前に、その会計期間を終了します。アプリケーションで計算された終了日後の日付に入力したアプリケーションの取引は、その期間が一般会計でまだオープンであっても、次の期間に適用されます。

ラグ日数に指定できるのは、ゼロまたは負の数字のみです。これにより、アプリケーションのオープン期間終了日 (つまり、期間の締め日) が、関連付けられた一般会計のビジネス ユニットに割り当てられた期間の締め日よりも後に意図せず定義されないようにできます。

お客様によっては、独自の台帳が必要な法人が複数ある場合があります。その結果、元帳とビジネス ユニットの数が膨大になり、それぞれのビジネス ユニットと元帳グループのオープン期間を個別に更新するのではなく、一括で更新を実行する機能が必要になります。一括更新を使用すると、多数のビジネス ユニットと元帳グループのオープン期間を同時に変更できます。また、一般会計に対して行ったマス チェンジを、他のアプリケーションに移動できます。