アプリケーション固有のインストール オプションの設定

この取引タイプは、損益計算書用に費用として記録された資産処分債務の繰越金額における各期の変動を記録する場合に使用されます。このフィールドは、資産処分債務機能 ([機能] グループ ボックスの [資産処分債務] チェック ボックス) をオンにした場合に表示されます。『PeopleSoft Asset Management』「Accounting for Asset Retirement Obligations」[英語版] を参照してください。

この取引タイプは、当期間に前期間分のリース料の支払が行われた場合に使用されます。[前のリース料支払] (PLP) 取引タイプは、会計入力の目的では [リース料支払] (LPY) 取引タイプと同様に機能します。『Asset Lifecycle Management Fundamentals』「Accounting Entry Template IDs Page」[英語版] を参照してください

資産管理のジョイント ベンチャ オプションを有効にする場合に選択します。これにより、2 つ以上のビジネス ユニットが資産の所有権を共有できるようになります。この機能のデフォルトは無効です。

グループ資産処理機能を有効にする場合に選択します。この機能のデフォルトは無効です。

親資産の残存耐用年数を子コンポーネント資産が継承できるようにする機能を有効にする場合に選択します。この機能のデフォルトは無効です。

インフレーションの資産残高 (コスト、期間別減価償却、年間累計減価償却および減価償却累計額) を調整する月次インフレーション調整取引 (取引タイプ INF) を提供する、インフレーション処理機能を使用する場合に選択します。これは主に米国以外の国で使用されます。この機能のデフォルトは無効です。

国の減損基準を満たすことのできる資産のテストを提供する、減損処理を使用する場合に選択します。

公正市場価値に対して定期的な資産取得価額調整を行う評価替処理を使用する場合に選択します。

減損ゼロまたは評価替の行を別の台帳に作成し、これらの台帳において減損または評価替が処理されない場合でも同期性を保持する場合に選択します。

このオプションを選択すると、資産の取引日ではなく、PeopleSoft プロジェクト コスト管理で提供される有効日を使用して取引通貨を基本通貨に換算する機能が有効になります。このオプションは、プロジェクト コスト管理で発生している取引についてのみ有効です。

このオプションを選択すると、会計入力 (AM_AMAEDIST) および減価償却費確定 (AM_DPCLOSE) プロセスに対し、主台帳の基本通貨を取引通貨として利用するよう指示されます。会計入力および減価償却費確定プロセスで、元の取引通貨を個々の取引ごとに貸借一致させる必要がある場合、このオプションを選択解除します。このオプションは、PeopleSoft 一般会計の仕訳入力に直接影響します。

このオプションを選択すると、システム レベルでの資産計上許容額処理が有効になります。インストール オプション内でこのオプションが有効になっていない場合、ビジネス ユニット レベルまたはプロファイル レベルで設定された資産計上許容額は無視されます。資産計上許容額機能が実装されている場合、PeopleSoft 資産管理では、資産取得価額に基づく資産のさまざまなプロファイルに関するユーザー定義ルールに従って資産を計上する必要性を自動的に評価できます。指定された許容額を使用して、資産を計上対象、計上対象外または経費のいずれに分類するかが決定されます。

『PeopleSoft Asset Lifecycle Management Fundamentals』の「Setting Up Accounting Entry and Financial Processing for PeopleSoft Asset Management」、「Defining Financial Processing for PeopleSoft Asset Management」を参照してください。

このオプションを選択すると、資産処分債務処理が有効になります。この機能は、リース資産、グループ資産および資産減損について、財務会計基準 (FAS 143) に従って資産処分債務測定およびレポートを実行します。

『PeopleSoft Asset Management』「Accounting for Asset Retirement Obligations」[英語版] を参照してください

ソース システムから PeopleSoft 資産管理へのプロジェクト コスト管理 (PC) 詳細のチャートフィールド値のインターフェイスを有効にするための値を選択します。このチェック ボックスを正しく設定すると、チャートフィールド値 ([プロジェクト]、[プロジェクト コスト管理ユニット]、[アクティビティ]、[ソース タイプ]、[カテゴリ] および [サブカテゴリ]) は資産管理ページ、さらに一般会計まで引き継がれます。値は次のとおりです。

• プロジェクト ID のみ - [プロジェクト ID] のみ保持します

• プロジェクトIDからアクティビティIDまで - [プロジェクト原価管理ビジネス ユニット]、[プロジェクト ID] および [アクティビティ ID] を保持します

• 全てを保持 – 全てのプロジェクト コスト管理チャートフィールド、つまり [プロジェクト原価管理ビジネス ユニット]、[アクティビティ ID]、[リソース タイプ]、[リソース カテゴリ] および [リソース サブカテゴリ] を保持します

デフォルト値は [プロジェクト ID のみ] であり、これはシステム ソースの [プロジェクト ID] の値のみがインターフェイス プログラムによって資産管理に、そして最終的には一般会計に引き継がれることを意味します。

主に参考用であり、システムによってインクリメンタルに割り当てられます。この番号を設定した後、設定した番号より 1 大きい値が次のインターフェイスに割り当てられます。

主に参考用であり、システムによってインクリメンタルに割り当てられます。この番号を設定した後、設定した番号より 1 大きい値が次のプレインターフェイスに割り当てられます。

使用するデフォルトを選択します。会計入力テンプレート ID を使用すると、複数の勘定科目チャートを 1 つの資産に関連付けられるようになり、会計入力テンプレートの入力を迅速化できます。

サードパーティの取引先向けに資産管理の実地棚卸機能によって生成されるメッセージ (PIDATA の取得) のチャンク サイズを指定します。[チャンクのファイル サイズ (MB)] が [8] であり、メッセージの合計サイズが [18MB] である場合、メッセージはこのフィールドに指定された値に基づいて、3 つのチャンク (1 つ目および 2 つ目のチャンクはそれぞれ 8 メガバイト、3 つ目のチャンクは 2MB) に分割されます。このフィールドに値 0 が割り当てられている場合、ツール インストール レベル変数 (%MaxMessageSize) がチャンク サイズの決定に使用されます。

このフィールドは、資産処分債務機能 ([機能] グループ ボックスの [資産処分債務] チェック ボックス) をオンにした場合に表示されます。資産処分債務の計算における文字数を入力します。

例: 債務の算式は、(市場リスク用に調整された予想キャッシュフロー) * (1/(1+ 貸方調整済リスク フリー レート) ^ 見積耐用期間) となります。

この算式では小数点以下の桁数が多くなることがあり、レポートの桁数の要件がさまざまとなります。したがって、結果の端数処理にはこのフィールドに指定された数値が使用されます。

ARO 計算の桁数が 4 であるとします。債務は次のように計算されます。

A = 市場リスク用に調整された予想キャッシュフロー

B = round((1+ 貸方調整済リスク フリー レート) ^ 見積耐用期間, 4)

債務 = A * round(1/B,4)

詳細については、『PeopleSoft Asset Management』「Accounting for Asset Retirement Obligations」[英語版] を参照してください。

連邦政府資金属性の名前を入力します。

連邦政府資金属性は、資金が連邦政府資金かどうかを指定するために、チャートフィールド属性ページでチャートフィールド属性を設定する際に使用されます。

『PeopleSoft Asset Management』「Understanding Federal Funds Transfers」[英語版] を参照してください

このオプションは、[計算タイプ] が [未償却残高] である資産を追加する際に、資産の [使用開始日] が取引日より前である場合に選択します。同一会計年度内の資産を追加する場合、このオプションが選択されている限りは、[使用開始日] に基づいて前期減価償却期間 (PDP) が計算されます。これはデフォルトで選択されます。

たとえば、会計年度が 01/01/05 から 12/31/05、資産の使用開始日が 03/01/05、取引日が 05/01/05、会計処理日が 05/01/05、計算タイプが [未償却残高]、償却ルールが [翌月] である場合、PDP は 04/01/05 から計算されます。

このオプションは、[計算タイプ] が [未償却残高] である資産を追加する際に、資産の [使用開始日] が取引日より前である場合に選択します。同一会計年度内の資産を追加する場合、このオプションが選択されている限りは、[使用開始日] に基づいて PDP が計算されます。これはデフォルトで選択されます。

たとえば、会計年度が 01/01/05 から 12/31/05、資産の使用開始日が 03/01/05、取引日が 05/01/05、会計処理日が 05/01/05、計算タイプが [未償却残高]、償却ルールが [翌月] である場合、PDP は 04/01/05 から計算されます。

帳簿価額が残存価額未満になった場合に減価償却計算を中止する場合に選択します。この選択により、マイナス減価償却が生成されなくなります。

このチェック ボックスを選択すると、Real Estate Management の空間配賦オプションが有効になります。資産レコードの [資産 ID] フィールドは有効になっています。

このチェック ボックスを選択すると、IT Asset Management のオプションが有効になります。

資産ディスカバリ ツールとインターフェイスする際のタイムアウトしきい値 (秒) を入力します。

バッチで処理される行の最大限度を入力します。

IT Asset Management 内で新規ソフトウェア デバイス グループを作成する際に、資産リポジトリ フィールド (ARM) からデバイス グループを取得するようグループ作成のデフォルトを設定する場合に選択します。このデフォルトは、グループの作成または編集時に上書きされる場合があります。

このオプションを選択すると、IT Asset Management による [例外管理] および [レポートなしの資産] ページレットおよび詳細の処理時に、財務への影響分析を含めることができます。このオプションにより経理情報 (資産取得価額、帳簿価額および公正市場価値) が表示され、これらの情報でファイナンシャル マネージャが IT 資産の財務への影響を直ちに確認し、法定要件に従って適切に開示できます。

[財務への影響] の値について、通貨コードを基本通貨に設定します。このオプションは、[財務への影響] チェック ボックスが選択されている場合のみ表示されます。[例外管理] および [レポートなしの資産] の [財務への影響] の値は、ここで指定した通貨で保存されます。実際の値が表示されるとき、個々のユーザー設定内で指定された通貨に換算されます。

[財務への影響] の値について、レート タイプを設定します。このオプションは、[財務への影響] チェック ボックスが選択されている場合のみ表示されます。[例外管理] および [レポートなしの資産] の [財務への影響] の値は、ここで指定したとおりに保存されます。実際の値が表示されるとき、個々のユーザー設定内で指定されたレート タイプに変換されます。

各仮請求書を仮請求書番号 ID に割り当てます。請求書番号ページで仮請求書番号 ID を定義します。

[請求書入力ページ シリーズ] オプションをビジネス ユニット、請求タイプまたは請求ソースのレベルで定義しており、ビジネス ユニット、請求タイプまたは請求ソースに対してページ シリーズ ID が定義されていない場合、このデフォルト ID が使用されます。

請求書入力またはエクスプレス請求書入力でスクロール領域内に一度に表示される行数を制限するためのデフォルト最大行数を定義し、請求書検索または請求行検索でスクロール領域に表示される最大行数を定義します。

たとえば通常 200 行の請求データを取得する検索パラメータを定義したにもかかわらず、最大行数を 40 に設定した場合、スクロールのチャンクごとに 40 行表示されます。チャンク矢印を使用して、残りの取得済データを一度に 40 行ずつ表示できます。また、請求書入力、エクスプレス請求書入力、請求書検索または請求行検索で直接表示される最大行数を変更できます。

請求テーブル全体でユーロ通貨金額に使用される通貨コントロール コード。デフォルトで [EUR] と表示されますが、これは PeopleSoft システムにより [通貨コード] テーブルに提供されるユーロ通貨コードです。国際標準化機構 (ISO) の通貨コードを使用していない場合、このデフォルト値を使用中のユーロ通貨コードに変更します。

請求取引を請求インターフェイス構造に渡す外部ソースによって使用される最終インターフェイス ID を保存します。この ID を使用する外部ソースは、このフィールドの番号を使用するたびに、値を更新および管理する必要があります。

手動請求書行採番を有効にします。請求書行採番機能により、オンラインでの請求書入力時に請求書行番号を入力できます。請求行を新規または既存の請求書に挿入する場合、既存の請求行を削除する場合、または既存の請求行の請求書行番号を更新する場合に、請求書行番号を制御できます。手動請求書行採番は、オンライン入力された請求行にのみ適用されます。請求インターフェイスによりインポートされた請求行には適用されません。

このオプションを選択すると、ヘッダー - 情報 2 ページの [手動行採番] フラグがアクティブになります。手動行採番は、ここでこの機能を有効にし、請求書ヘッダーの [手動行採番] フラグを [オン] に設定した場合のみ機能します。

このチェック ボックスを選択すると、請求書フォームが BI Publisher フォーマットである見積請求書の印刷職務について、オンライン請求書の表示が可能になります。このチェック ボックスを選択した場合、請求書ドキュメントは PDF フォーマットでオンライン表示されます。

このチェック ボックスを選択すると、貸方請求書の特定のヘッダー フィールドを変更できます。このチェック ボックスを選択した場合、ユーザーはフィールドを編集して保存できます。ただし、変更が推奨されないという内容の警告メッセージがユーザーに表示されます。このチェック ボックスを選択しない場合、ユーザーが貸方請求書ヘッダーのフィールドを変更しようとするとエラーが表示され、変更は許可されません。

このオプションを使用して編集できるヘッダー フィールドは、[通貨]、[顧客]、[タイプ]、[ソース]、[サイクル ID]、[支払条件]、[請求担当者] および [販売担当者] です。

このチェック ボックスを選択すると、[機能セキュリティを処理] が有効になります。

機能セキュリティにより、ユーザー/ロール セキュリティを機能およびフィールド レベルまで定義し、機能全体または特定の受注管理機能内の個々のフィールドへのアクセスを制御できます。

請求管理において機能セキュリティは、サードパーティ税を使用し、請求管理ビジネス ユニットの無償提供品の使用税を計算するオプションを使用する顧客に影響します。これは、入力時の使用税基準および使用税額 (行税)、照会 (行税)およびインターフェイスの各ページの入力/表示を制限します。

『PeopleSoft Order Management』「Defining Feature Function Security」[英語版] を参照してください。

請求書検索ページ上のリンクにより [標準請求書入力] (デフォルト値) または [エクスプレス請求書入力] のどちらに移動するかを決定します。

請求書エクスプレス入力 - 行リスト ページの [追加行数] フィールドに、この値がロードされます。

使用可能なテンプレートのリストからテンプレートを選択します。

エクスプレス請求入力テンプレートを使用することで、要件に基づいてエクスプレス請求書入力ページを設定できます。ヘッダー セクションおよび行タブは非表示にできます。行タブ内では、選択したフィールドのみが表示されます。単一の会計処理配布ページもテンプレートを使用して設定できます。

請求書の処理時にビジネス ユニット全体を順にループするよう確定プロセスに指示する場合に選択します。

このオプションを使用すると、取引をランダムな順序で処理せずにビジネス ユニット全体をループすることで、処理パフォーマンスを向上させます。

このオプションは、非合算請求書の確定プロセスにのみ適用されます。合算請求書は複数のビジネス ユニットの請求書で構成できるため、確定プロセスによって合算請求書にこのタスクを実行できません。

請求日を ID 検索のデフォルト日付として設定する場合に選択します。このオプションを選択しない場合、ID 検索には現在日が使用されます。これにより、ユーザーは全ての価格設定で現在日を使用する機能を保持できます。

ID 検索日付の上書きを許可する場合に選択します。このオプションを選択した場合、請求書入力またはエクスプレス請求書入力で、請求行ごとに ID 検索日付が表示されます。このフィールドは行ごとに変更できます。

このフラグを選択すると、新規作成された請求書における最新の ID 名称が更新されます。名称の更新は、請求書のコピーおよび繰返請求によって作成された新規請求書が対象となります。

一般会計入力を生成するシステムに渡す詳細のレベルを定義します。

[ビジネス ユニット] または [請求タイプ] を選択した場合、GL オプション ページが表示され、ここで [一般会計レベル] オプションを定義できますが、デフォルトでそれぞれ既存の全てのビジネス ユニットまたは請求タイプに設定されます。

(必須) 一般会計システムに会計入力を渡す方法を定義します。

[GL オプション] グループ ボックスで [システム] を選択した場合、このページの [一般会計レベル] フィールドに入力できるようになります。次の値のいずれかを選択します。

AR から GL 会計入力: 売掛金管理により会計入力が作成され、一般会計システムに渡されます。請求管理において会計情報が追跡されないように指示し、ステータスを [準備完了] に変更した場合に請求の収益行ごとに定義された値の検証条件を無効にするには、この値を選択します。

BI から GL 会計入力: 請求管理により会計入力が作成され、一般会計システムに渡されます。

GL 会計入力なし: 一般会計システムに会計入力を渡しません。

会計入力の計算および作成を、将来の会計期間用に一般会計に転記できるようにします。将来の会計期間に実現する収益が含まれる請求を処理する場合、このオプションを使用します。このオプションは、[一般会計レベル] フィールドで [BI から GL 会計入力] を選択した場合のみ入力できます。

繰延会計入力を生成する前に、このチェック ボックスを選択し、GL オプションを設定したときと同じレベルで [当期以降の会計処理日] パラメータを定義する必要があります。たとえば、ビジネス ユニット レベルで GL オプションを定義した場合、[繰延収益使用] を選択し、GL オプション ページで [当期以降の会計処理日] パラメータを定義して、デフォルトで全てのビジネス ユニットが表示されるようにします。請求管理定義 - ビジネス ユニット 2 ページでは、GL オプション ページで選択したデフォルトと異なる値を選択できます。請求タイプ レベルで GL オプションを定義した場合、[繰延収益使用] を選択し、GL オプション ページで [当期以降の会計処理日] パラメータを定義して、デフォルトで全ての請求タイプが表示されるようにします。請求タイプ 2 ページでは、GL オプション ページで選択したデフォルトと異なる値を選択できます。

先日付の会計入力の作成時に使用される会計処理日を決定するものであり、[繰延収益使用] チェック ボックスを選択した場合のみ使用できます。実現会計期間の開始日に繰延収益を適切な実現収益勘定科目に転記するには、[会計期間の開始日] を選択します。実現会計期間の終了日に転記するには、[会計期間の終了日] を選択します。

複数の会計期間にまたがって繰延収益を分割および配布する際に使用される計算方法。[詳細] ボタンをクリックすると、次の有効な配分方法の値にアクセスできます。

(1) 範囲内日数に応じて: 期間内の収益日数が範囲内の日数で除算されます。

(2) 全期間で均等に (期間): 請求書行金額の合計が範囲内の期間数で除算されます。各期間の日数に関係なく、収益は会計期間ごとに均等に認識されます。

(3) 半期ルールで均等に: 請求書行金額の合計が範囲内の認識可能な期間数で除算されます。開始日/終了日および半期日にルールを適用し、最初の期間および最終期間が認識可能であるか、計算から完全に除外されるかを決定することで、認識可能な期間数が取得されます。

(4) 日数に応じて均等/分割: 請求書行金額の合計が範囲内の認識可能な期間数で除算されます。開始日/終了日および半期日にルールを適用し、最初の期間および最終期間が認識可能であるか、計算から完全に除外されるかを決定することで、認識可能な期間数が取得されます。

(5) ユーザー定義の配分法: 独自の配分方法を作成する場合に使用できます。

会計期間が完全に認識可能であるかまったく認識できないかを決定する会計期間内の日を入力します。ここに半期日を指定するか、日付の自動割当を許可できます。会計期間内の日数を 2 で除算し、四捨五入して整数にすることで、半期日が定義されます。このフィールドは、配分方法 [半期ルールで均等に] を選択した場合のみ使用できます。

請求書入力におけるオンライン チャートフィールド組合せ編集プロセスを有効にし、無効なチャートフィールド組合せを一般会計に渡さないようにする場合に選択します。

[チャートフィールド継承] がオンになっていない取引について、組合せ編集プロセスのバッチによる実行を有効にする場合に選択します。

[チャートフィールド継承] がオンになっていないオンライン取引について、組合せ編集プロセスの実行を有効にする場合に選択します。

売掛金管理および買掛金管理システムに渡す詳細のレベルを定義します。

このグループ ボックスで [ビジネス ユニット] または [請求タイプ] を選択した場合、デフォルト売掛金/買掛金レベル ページが表示され、ここで [売掛金レベル]、[売掛金配布] または [AP レベル] オプションを定義できますが、デフォルトでそれぞれ既存の全てのビジネス ユニットまたは請求タイプが表示されます。

請求管理によってオープン アイテムが売掛金管理システムに渡されるレベルを定義します。このフィールドは、[売掛金オプション] グループ ボックスで [システム] を選択した場合のみ入力できます。次の値から選択します。

請求行 = 売掛金オープン アイテム: 請求管理では、各請求行が売掛金管理システムのオープン アイテムとして渡されます。

ヘッダー = 売掛金オープン アイテム: 請求管理では、各請求が売掛金管理システムのオープン アイテムとして渡されます。

売掛金オープン アイテムなし: 請求管理では、売掛金管理システムにオープン アイテムが渡されません。

売掛金勘定科目配布を売掛金管理システムに渡すための詳細のレベルを定義します。このフィールドは、[売掛金オプション] グループ ボックスで [システム] を選択した場合のみ入力できます。次の値から選択します。

配布ヘッダー使用: 各請求書/オープン アイテムごとに売掛金勘定科目を送信します。この売掛金オプションは、売掛金レベルが [ヘッダー = 売掛金オープン アイテム] または [売掛金オープン アイテムなし] である場合にのみ使用します。

配布行使用: 請求書の行ごとに売掛金勘定科目を送信します。これは、売掛金レベル [請求行 = 売掛金オープン アイテム] を選択した場合に使用できる唯一のオプションです。

PeopleSoft 請求管理によって買掛金伝票ステージング レコードがロードされるレベルを定義します。次の値から選択します。

請求行は AP 伝票です: 請求管理によって請求行ごとに買掛金伝票が生成されます。

ヘッダーは AP 伝票です: 請求管理によって請求ヘッダーごとに買掛金伝票が生成されます。

AP 伝票がありません: 伝票は作成されません。

このチェック ボックスを選択した場合、手動入力した請求がプロジェクト コスト管理とインターフェイスするためには、契約書番号、請求プランおよびプロジェクト情報を入力する必要があります。このチェック ボックスを選択解除した場合、手動入力した請求がプロジェクト コスト管理とインターフェイスするためには、プロジェクト情報のみが必要です。

このオプションは、[オンラインで作成済みの請求書] オプションに契約書情報が必要ない場合のみ使用できます。このオプションは、BBI または空白のシステム ソースに対して請求管理インターフェイスによりロードされた請求書が、プロジェクト コスト管理とインターフェイスするために契約書情報を必要とするかどうかを決定します。このオプションは、他のシステム ソースからのインターフェイスには影響しません。

請求書入力の会計テンプレートを使用すると、請求書入力ページを表示している間に作業するチャートフィールドの選択肢を定義できます。請求書について会計情報を入力する際に定数値のままとなるチャートフィールドがある場合、このチャートフィールドを除外するためのテンプレートを設定できます。会計テンプレートを定義することで、データ入力でのキーストロークが最小限になり、ページに不要な情報が含まれないよう維持されます。会計テンプレートは請求書入力 - 会計テンプレート ページで定義します。

請求書入力の会計テンプレートは、システム、ビジネス ユニット、請求タイプまたは請求ソースのレベルで定義できます。[システム] を選択した場合、[テンプレート] フィールド オプションが入力可能になり、ここでは事前定義された有効な請求書入力の会計テンプレート ID を選択し、全ての請求アクティビティで同じ請求書入力の会計テンプレートが使用されていることを確認できます。

請求書入力の会計テンプレートをビジネス ユニット、請求タイプまたは請求ソース レベルで定義する場合、デフォルト テンプレート ID を入力します。

契約管理の請求プロセスで通貨換算に使用される日付を選択します。値には、[会計処理日] および [取引日] があります。このフィールドは、通貨換算における発生ベースの収益処理 (PSA_ACCTGGL) にも使用されます。

[初回に留保分を減額] を選択し、[リリース時に留保分を適用] を選択しない場合、減額された取引が限度額に適用され、留保分は限度額に適用されません。

[初回に留保分を減額] および [リリース時に留保分を適用] の両方を選択した場合、取引から留保分が差し引かれ、請求プランで留保分をリリースする際に留保分が限度額に適用されます。

[上限] プロセス (CA_LIMITS) の実行時にサマリ限度額の計算を有効にする場合に選択します。このオプションは、政府契約にのみ使用されます。

このオプションは、政府契約のサマリ限度額で使用される特定のフィールドおよびページを表示するかどうかを決定します。たとえば、このオプションを選択した場合、契約管理 (CA) ユニット - デフォルト ページおよび契約ヘッダー - 請求オプション ページに、[PVN 作成レベル] フィールドが表示されます。

このオプションを選択した場合、PROJ_RESOURCE に行を追加する際に、[上限] プロセスにより契約行ごとに超過額が要約されます。要約行は、請求可能 (BIL) および収益 (REV) の分析タイプにより PeopleSoft 請求管理に渡され、場合によっては一般会計および売掛金管理に渡されます。

このオプションを選択しない場合、PROJ_RESOURCE に入力取引を追加する際に、[上限] プロセスにより入力取引が要約されることはありません。その代わり、限度額を超えた場合、このプロセスにより限度超過 (OLT) および限度額超過収益 (ROL) 分析タイプの行が作成されます。つまり、このオプションを選択しない場合、政府契約を処理するときの [上限] プロセスのロジックは標準契約と同じになります。しかし、このオプションを選択した場合は、政府契約の場合のみ、[上限] プロセスにより入力取引が要約されます。

サマリ限度額プロセスの詳細:

『PeopleSoft Contracts for Government Contracting』「Understanding Summary Limits」[英語版] を参照してください。

限度額のある契約行について限度超過分割を有効にする場合に選択します。このオプションを選択すると、限度超過行が 1 つの請求行と 1 つの限度超過行に分割されます。これにより、請求行では正確に限度額に到達でき、残額は限度超過行に置かれます。

サマリ限度額の有効化オプションを選択した場合、このオプションは通常の契約にのみ適用され、政府契約には適用されません。

分類が [政府] である契約の場合、[上限] プロセスで収益限度と比較して収益取引が評価されると、結果の収益 (REV) 行は一般会計に渡されるか、限度額超過収益 (ROL) としてマークされ、プロジェクト コスト管理に渡されます。[限度額と一致するように分割] チェック ボックスを選択すると、収益取引が契約行に対して定義された限度額に違反している場合、REV (収益) 行が 1 つの収益行および 1 つの ROL (限度額超過収益) 行に分割されます。この選択により、収益行では正確に限度額に到達でき、取引残額は限度額超過収益行に渡されます。

ビジネス プロセスに基づいて取引が処理される順序を決定する、[上限] プロセス時に使用するテンプレートを選択します。このリストは、プロセス順序テンプレート ページで定義された処理順序テンプレート に基づきます。

『PeopleSoft Contracts』「Setting Up a Processing Order Template」[英語版] を参照してください。

Pay/Bill Management アプリケーションがシステムにインストールされている場合に選択します。

リアル タイムではなくバッチで処理する場合に選択します。契約行を契約に保存すると、会計処理配布が作成され、オプションで請求プランおよび収益プランが作成されます。データ量が多い場合、これらの属性のリアル タイムからバッチへの繰延処理により、契約データ入力を迅速化できます。ただし、このオプションを選択した場合、契約属性は直ちには使用できません。

払戻契約機能を有効にする場合に選択します。このオプションを選択すると、新規契約を追加する際に、[契約区分] フィールドのドロップダウン リストに [連邦払戻契約] の値が表示されます。[契約区分] フィールドの値はデフォルトで [標準] に設定されますが、契約を払戻契約として指定することを選択できます。払戻契約は、『PeopleSoft Contracts』ドキュメントに記載されているように、追加編集の対象となります。

契約一般ページの [金額] フィールドがオープンであり契約の追加時に編集可能であるか、または入力不可であるかを制御します。このチェック ボックスを選択した場合、契約一般ページの [金額] フィールドは入力不可となり、[金額] フィールドにロードされます。

このフィールドは、[連邦払戻契約] チェック ボックスを選択した場合のみ、ページに表示されます。

金額ベースおよびパーセント ベースの契約行における請求および収益に対し、別々の金額を定義および適用する場合に選択します。ここで選択したオプションは、新規ビジネス ユニットの作成時にデフォルトで [契約管理 (CA) ユニット] となります。デフォルトでは、このオプションは選択されません。

レート ベースの契約行における請求および収益に対し、別々のレートを定義および適用する場合に選択します。ここで選択したオプションは、新規ビジネス ユニットの作成時にデフォルトで [契約管理 (CA) ユニット] となります。デフォルトでは、このオプションは選択されません。

カレンダーのセットID を選択します。

収益予測を合計して表示する最下位レベルの期間が設定されたカレンダーを選択します。

収益予測を合計して表示する、詳細カレンダーより上位レベルの期間が設定されたカレンダーを選択します。

仕訳ジェネレータの会計処理定義セットID を選択します。このフィールドの値を使用することで、収益処理が効率化されます。

固定手数料契約行の会計処理定義を選択します。このフィールドの値を使用することで、収益処理が効率化されます。

レートベース契約行の会計処理定義を選択します。このフィールドの値を使用することで、収益処理が効率化されます。

トランザクション請求プロセッサから受け取った契約行の会計処理定義を選択します。このフィールドの値を使用することで、収益処理が効率化されます。

デフォルトで [DEPTID] と表示されます。チャートフィールド設定を実行したか、組織構造内の部門を表す別のフィールドを作成した場合は、部門チャートフィールドのフィールド名を選択します。

経費管理アプリケーションの出張サービス機能をアクティブ化する場合に選択します。[出張サービスの使用] チェック ボックスを選択した場合、従業員プロファイルが追加、変更または削除されたときはいつでも、変更が加えられたことを示すフラグが従業員出張プロファイル テーブルに設定されます。

[出張プロファイルのインポート] または [出張プロファイルのエクスポート] プロセスが実行されると、出張プロファイル テーブル (TV_TRVL_PROF) の [変更] フラグ (CHANGE_FLAG) が [Y] (はい) に設定された出張プロファイルについて、従業員出張プロファイル データが出張パートナに渡されます。

無効なチャートフィールドの組合せが含まれる行の追加を回避する、組合せ編集をアクティブ化します。

経費管理に関連するビジネス プロセスを自動化し、経費レポート、承認、仮払金などに関する電子メールを従業員に送信できるよう、経費管理システムが PeopleSoft ワークフローにリンクされます。

経費管理において経費タイプの承認済限度額を超える金額の処理を可能にする場合に選択します。経費タイプを設定する際に、その経費タイプについて超過と呼ばれる請求コード パラメータを選択できます。

このオプションを選択すると、経費タイプ 2 ページの [超過] 列がアクティブ化されることにより、従業員は経費タイプの承認済限度額を超えて支出する金額について、別の勘定科目に請求できます。DCAA を有効化している場合、このオプションを選択する必要があります。

勤務時間レポートに DCAA 監査要件を適用する場合に選択します。選択すると、特定のビジネス ユニットまたは従業員に対して DCAA 処理を無効にしない限り、経費管理により DCAA 認定および機能が適用されます。

『PeopleSoft Expenses』「Expenses Definition - Business Unit 1 Page」[英語版] を参照してください。

『PeopleSoft Expenses』「Maintaining Employee Organizational Data」[英語版] を参照してください。

ユーザーが経費管理で勤務時間レポートおよび調整をステージし、PeopleSoft プロジェクト コスト管理テーブルにデータをステージするよう PC_EX_TO_PC アプリケーション エンジン を自動的に呼び出せるようにする場合に選択します。このオプションを無効にした場合、経費管理プロセスでは単に取引がステージされるのみです。その後、[プロジェクト コスト管理] メニューから PC_EX_TO_PC プロセスを手動で実行する必要があります。

このチェック ボックスを選択すると、ユーザーは経費タイプをカテゴリで検索できます。デフォルトでは、このチェック ボックスは選択されません。このチェック ボックスを選択すると、経費レポートを作成または変更した場合に必ず、[経費タイプ カテゴリの選択] ボタンが [経費タイプ] フィールドの隣に表示されます。

経費管理システムでバー コード スキャンの使用を回避する場合に選択します。

このオプションを選択した場合、領収書バーコード検証ページから印刷済封筒をスキャンすると、[受領書 ID] フィールドに [レポート ID] フィールドとは別の値がロードされます。領収書を追跡するには、バーコードが印刷された封筒に領収書を含めます。経費レポートを追跡するには、レポート自体に印刷されたバーコードを使用します。

このオプションを選択しない場合、領収書バーコード検証ページの [受領書 ID] フィールドは非アクティブになります。

このオプションを選択した場合、領収書バーコード検証ページから経費レポート ID を選択すると、[レポート ID] フィールドおよび [受領書 ID] フィールドに値がロードされます。したがって、経費レポートと同じバーコードを使用して領収書を追跡できます。

クライアント マシンに保存されたフォントを使用するには [フォント] を選択し、バーコード方式がない場合は [なし] を選択します。

領収書の保存方法を指定するオプションを選択します。

オプションは、次のとおりです。

• 添付のみ – 経費取引で添付機能を使用する場合に選択します。

• イメージ化と添付の両方 – 経費取引で領収書イメージ化機能および添付機能を使用する場合に選択します。

• イメージ化/添付なし – この機能を使用していない場合に選択します。

• 領収書イメージ化のみ – 添付機能を使用せずに領収書イメージ化機能を使用する場合に選択します。

経費取引で添付が可能な場所を示すオプションを指定します。オプションには、[ヘッダー レベル]、[ヘッダーと行]、[行レベル] または [添付不可] があります。

このフィールドは、[オプション] フィールドで [添付のみ] または [イメージ化と添付の両方] オプションが選択されている場合のみ表示されます。

経費管理では、自動採番を使用して経費ドキュメントを特定します。このリージョンには、仮払金、経費レポート、勤務時間レポートおよび出張申請について、一番最近使用された番号が表示されます。

選択した場合、指定されたプロジェクト マネージャがプロジェクト コスト管理システムで検索され、経費ドキュメントがその個人にルーティングされます。

選択した場合、指定の承認者である従業員のマネージャが従業員テーブルで検索されます。

プロジェクト マネージャ承認の後に特別承認または追加承認を必要とする場合に選択します。

指定の承認者である従業員のマネージャまたは監督者が従業員テーブルで検索されます。

従業員のビジネス ユニットにおける正しい承認者が承認テーブルで検索されます。

従業員経費払戻がどこから行われるかを選択します。この選択は、従業員への経費支払にのみ適用されます。クレジット カード発行元など、他の受取人に対する経費支払には、買掛金管理システムを使用します。

システムにリスク テンプレートが定義されていない、またはリスク テンプレートが承認者に割り当てられていないときに、経費取引の電子メール承認を有効にする場合に選択します。リスク テンプレートが定義され、承認者に割り当てられている場合、インストール オプション - 経費管理ページの電子メール承認設定がテンプレートで上書きされます。

『PeopleSoft Expenses』「Setting Up Risk Templates for PeopleSoft Expenses」[英語版] を参照してください。

同じ国の銀行を区別するために使用される銀行テーブルの一部が表示されます。

経費支払方法を選択します。値は次のとおりです。

• 自動決済機関 (ACH): 経費支払を全て 1 つの場所に送信し、個々の従業員の銀行口座に配布します。

• ファーム バンキング: 従業員の銀行口座へのファーム バンキングまたは直接入金を使用して、払戻が行われます。

• Giro-EFT: ファーム バンキングを使用して払戻が行われます。このタイプのファーム バンキングは、シンガポールでのみサポートされている支払方法です。

• システム小切手: 払戻は紙の小切手の形式で行われます。これはデフォルトの支払方法です。

経費レポートのユニット間およびユニット内処理に使用する取引コードを選択します。取引コードは、各種会計入力タイプのチャートフィールド値に関連付けられます。

仮払金のユニット間およびユニット内処理に使用する取引コードを選択します。取引コードは、各種会計入力タイプのチャートフィールド値に関連付けられます。

外部データ ソース ロード プロセス中に勘定科目管理プロセスを実行する必要がある場合に選択します。これは American Express、Visa および MasterCard のクレジット カードに適用されます。

外部データ ソース ロード プロセス中に取引データのみロードする場合は、選択解除します

既存の従業員とマッチング可能なファイルにクレジット カード番号があるときに、外部データ ソース ロード プロセスによって新規口座を従業員プロファイルに自動的に追加する場合に選択します。これは American Express、Visa および MasterCardV3 (XML ファイル) に適用されます。

新規クレジット カード情報を全てエラー テーブルに送信し、そこでエラー メッセージをレビューおよび修正する必要がある場合、選択解除します。

クリックすると、緊急 (日数) ページにアクセスできます。

一般会計の仕訳入力および標準予算仕訳について、次のいずれかの仕訳ワークフロー承認方法を指定します。

• 承認フレームワーク: このワークフロー方法では、承認プロセスの実装を簡略化するために PeopleSoft インターネット アーキテクチャ 内に設定可能なフレームワークが提供されます。また、モバイル承認フレームワークを有効にしている場合にこのオプションを選択します。

  『PeopleSoft General Ledger』「Understanding Configurable Workflow」[英語版] を参照してください

  また、『PeopleSoft General Ledger』「Understanding Mobile Approvals in General Ledger」[英語版] を参照してください

• バーチャル アプルーバ: この仕訳承認ワークフロー方法では、PeopleSoft アプリケーション デザイナを使用して、ビジネス プロセス、アクティビティ、ビジネス イベント、ワークリスト、ルーティングおよび承認ルール セットを定義する必要があります。これはフィールドのデフォルト値です。

  『PeopleSoft General Ledger』「Setting Up Journal Entry Approval in PeopleSoft Workflow」[英語版] を参照してください

次のいずれかの仕訳削除処理方法を選択します。

• 物理削除: このオプションを使用しており、仕訳入力 - 行ページから仕訳を削除する場合、関連する全ての仕訳テーブルから関連する全ての仕訳データが削除されます。これは仕訳を削除する方法としてデフォルトであり、以前使用されていたものです (旧リリースと同じ方法)。この方法では、削除済仕訳のトレースで唯一残っているのは、削除済仕訳について監査ログが有効であったかどうかです。

• 論理削除: このオプションを使用しており、仕訳入力 - 行ページを使用して仕訳を削除する場合、次の処理は物理削除と同じ方法で行われます。

  • コミットメント コントロール レコードからコミットメント コントロール データが削除されます。

  • 承認方法 (バーチャル アプルーバまたは承認フレームワーク (AF、旧称 AWE)) に関係なく、承認データが削除されます。

  • 仮計上仕訳クロス リファレンスが削除されます。

  物理削除方法とは異なり、削除済の仕訳データは次のレコードに保持されます。

  • 仕訳ヘッダー (JRNL_HEADER)

  • 仕訳ヘッダー添付 (JRNL_HEADER_ATT)

  • 仕訳行 (JRNL_LN)

  • 仕訳貸借一致 (JRNL_CF_BAL_TBL)

  • 仕訳ユニット間基準値 (JRNL_IU_ANCHOR)

  • 仕訳消費税 (JRNL_VAT)

  • 仮勘定 (OPEN_ITEM_GL)

  • 仕訳ヘッダー エラー (TSE_JHDR_FLD)

  • 仕訳行エラー (TSE_JLNE_FLD)

  論理削除された仕訳は、転記済仕訳の表示 ([表示のみ] モード) と同じ方法で、仕訳入力コンポーネント (および仕訳照会コンポーネント) により表示でき、実行できる唯一のアクションは、削除済仕訳のコピーのみです。論理削除された仕訳は次のように設定されます。

  • 仕訳ヘッダー ステータス = D (削除済)。

  • 予算ヘッダー ステータス = N (予算未チェック)。

  • 承認ステータス = N (なし)。

  仕訳入力 - 行ページ

仕訳がオンライン編集される場合に使用するオンライン仕訳編集プロセスについて、デフォルトのプロセス スケジューラ サーバー名を入力します。このフィールドが空白の場合、オンライン仕訳編集プロセスはプロセス スケジューラ名なしでスケジュールされます。この場合、プロセスは通常はマスター スケジューラによって取得され、次の使用可能なプロセス スケジューラ サーバーに割り当てられます。

オンラインの PeopleCode が仕訳編集プロセス ステータスをチェックする合間にスリープ状態になる間隔 (秒数) を入力します。仕訳編集プロセスが完了し、ステータスがチェックされた後、コンポーネントがリフレッシュされて編集済の仕訳が表示されます。組織のニーズを満たす適切な間隔を指定することは、複数の仕訳編集プロセスが継続的に送信されている場合に、ボトルネックまたはデッドロックを回避する上で重要な要素となる可能性があります。オンライン仕訳編集では、前の編集プロセスが終了するまで仕訳入力ページはリリースされません。旧リリースでは、PeopleCode によりプロセス スケジューラ サーバー ステータスがチェックされる間隔 (秒数) は 10 秒でした。これは、特にコミットメント コントロールを使用している場合は長すぎることがあります。環境およびプロセス スケジューラ サーバーの設定に応じて、組織にとって理想的な秒数を選択します。

[仕訳編集] および [仕訳転記] プロセスをオンライン モードで実行し、これによってアプリケーション エンジン プロセスをページから呼び出す場合に選択します。

[仕訳編集] および [仕訳転記] プロセスをバッチ モードで実行する場合は、選択解除します。

このオプションを選択すると、非アクティブな仕訳ソースを含む仕訳をコピーしたときにエラーを受け取ります。

全ての仕訳行が基本通貨で貸借一致しているときに、仕訳のユニット間処理を省略する場合に選択します。

このオプションを選択すると、取引金額合計がゼロであるが基本金額合計がゼロでない場合に、ゼロでない取引金額行のユニット間およびユニット内行が生成されます。合計金額を計算するために仕訳行をグループ化する際に使用されるフィールドには、[ビジネス ユニット]、貸借一致チャートフィールド、ユニット間/ユニット内処理について [システム取引定義] で指定された [その他残高フィールド]、[外貨]、[基本通貨]、[レート タイプ]、[レート除数]、[レート乗数] および [勘定残高属性] (選択した場合) があります。

サマリ、詳細および取引ページで取引残高を計算する際のソースとしてプロジェクトを使用する場合に選択します。[プロジェクト] を選択した場合、[レポート分析グループ] グループ ボックスがこのページに表示されます。さらに、[プロジェクト] を選択した場合、PROJ_RESOURCE で取引データを管理するために、次のプロセスを実行する必要があります。

• 購買管理からプロジェクト コスト管理へプロセス (PC_PO_TO_PC)。

• 買掛金管理からプロジェクト コスト管理へプロセス (PC_AP_TO_PC)。

• 調達依頼からプロジェクト コスト管理へプロセス (PC_PO_TO_PC)。

サマリ、詳細および取引ページで取引残高を計算する際のソースとしてコミットメント コントロールを使用する場合に選択します。[コミットメント コントロール] を選択した場合、次のようになります。

• [サードパーティ原価会計] フィールドがこのページに表示されます。

• 予算元帳には、プロジェクト コスト管理のビジネス ユニット、プロジェクト ID/アクティビティ ID および勘定科目が含まれる必要があります。

• 予算チェックは行単位で行われる必要があります。

• 経費取引は KK_ACTIVITY_LOG テーブルに基づいており、月末日がスタンプされます。

[取引ソース] が [プロジェクト] である場合、PROJ_RESOURCE テーブルで定義されたチャートフィールドを選択します。PC 取引ソースのある値のみが表示されます。

[取引ソース] が [コミットメント コントロール] である場合、KK_TRANS_LOG テーブルで定義されたチャートフィールドを選択します。KK 取引ソースのある値のみが表示されます。

支出詳細の照会ページのサードパーティ コスト セクションに取引を表示するために使用する勘定科目を選択します。これはオプションのフィールドです。このフィールドを空白にし、取引ソースが [コミットメント コントロール] の場合、サードパーティ コストは分離されません。

落札詳細ページおよびプロジェクト詳細ページの [予算ステータス] タブに表示される実績残高の計算に使用するセットID を選択します。

落札詳細ページおよびプロジェクト詳細ページの [予算ステータス] タブに表示される実績残高の計算に使用するツリーを選択します。勘定科目ベースのツリーのみ使用可能です。レポート ツリーを選択しない場合、または取引データ内の勘定科目がレポート ツリーに見つからない場合、取引データは予算カテゴリとして UNKNOW を使用して合計されます。

スポンサ支出残高をレポートするための分析グループを選択します。Grants スポンサ実際原価 (SPACT) 分析グループがデフォルトとして表示されます。選択した分析グループにより、取引残高計算に含められる分析タイプが制御され、これらは落札およびプロジェクトのサマリ ページおよび詳細ページに表示されます。SPACT 分析グループに含まれる分析タイプは、ACT、GLE、PAY および SFA です。

スポンサ エンカンバランス残高をレポートするための分析グループを選択します。Grants スポンサ エンカンバランス (SPENC) 分析グループがデフォルトとして表示されます。選択した分析グループにより、取引残高計算に含められる分析タイプが制御され、これらは落札およびプロジェクトのサマリ ページおよび詳細ページに表示されます。SPENC 分析グループに含まれる分析タイプは、COM です。

スポンサ プレエンカンバランス残高をレポートするための分析グループを選択します。Grants スポンサ必要条件 (SPREQ) 分析グループがデフォルトとして表示されます。選択した分析グループにより、取引残高計算に含められる分析タイプが制御され、これらは落札およびプロジェクトのサマリ ページおよび詳細ページに表示されます。SPREQ 分析グループに含まれる分析タイプは、REQ です。

サードパーティ支出残高をレポートするための分析グループを選択します。サードパーティ支出の分析タイプおよび分析グループは、ユーザー定義です。そのため、分析グループはデフォルトでは表示されません。

コスト配分支出残高をレポートするための分析グループを選択します。コスト配分分析グループ (CSTSH) 分析グループがデフォルトとして表示されます。

コスト配分エンカンバランス残高をレポートするための分析グループを選択します。コスト配分コミットメント残高 (CSCOM) 分析グループがデフォルトとして表示されます。

コスト配分プレエンカンバランス残高をレポートするための分析グループを選択します。コスト配分調達依頼 (CRQ) 分析グループがデフォルトとして表示されます。

リースに対してリースのアクティブ化を有効にする場合に選択します。選択した場合、内部管理者および内部マネージャとして定義されたロールによって、リースをアクティブ化できます。選択解除した場合、内部マネージャとして定義されたロールによってのみ、リースをアクティブ化できます。

『PeopleSoft Real Estate Management』「Defining Lease Administration Roles」[英語版] を参照してください。

サイト ページで Google Map を表示するには、このフィールドで API キーの生成および入力が必要です。API キーは、URL "http://code.google.com/apis/maps/signup.html" から生成されます。

API キーの生成および入力後は、サイト マップの所在地はサイトの緯度および経度に基づきます。

PeopleSoft 製品ライフサイクル管理 (PLM) システムから変更を受け取る生産ビジネス ユニットの値を選択します。

追加される全てのインバウンド アイテムの値を定義します。これは、PLM システムからの全てのインバウンド アイテムが同じ単位 (EA など) を共有する場合に役立ちます。

次のステータスを持つアイテムに対して、アイテム ライフ サイクル ステータスのマッピングを定義します。

• アクティブ

• 使用中止

• 保留

この値は、PeopleSoft システムに変更オーダーがリリースされた場合に使用されます。PeopleSoft アイテム ステータス (セットID およびビジネス ユニット) は、PDX XML 内の変更オーダーにおける、各アイテムの影響を受けるアイテム ライフ サイクル値に基づいています。したがって、PeopleSoft システムに送信された変更オーダーに含まれる可能性のある有効なライフ サイクル ステータスは、このグループ ボックスにマップされる必要があります。

このページの [ライフサイクル フェーズ] フィールドには、PeopleSoft システムと PLM システムの間に 1 対 1 のマッピングを定義するために、カンマを含めることができます。たとえば、スクリーン ショットでは、ライフ サイクル ステータスである [生産] および [準備] が、PeopleSoft システムのアイテム ステータスでどのように [アクティブ] アイテム ステータスと見なされるかを示しています。

次の値から選択します。

明細行相殺: 個々の配布行を貸借一致させます。配布行に対する相殺は、設定済の継承ルールに基づいて、非勘定科目チャートフィールド値を継承します。

サマリ コントロール: 個々の行ではなく伝票を貸借一致させます。

インストールについて米国連邦支払スケジュールの生成を有効にする場合に選択します。スケジュール番号は一意である必要があるため、これらの範囲は重複できません。このオプションは米国連邦機関のみを対象とします。

このオプションを選択した場合、[輸送]、[その他] および [手動] スケジュール タイプについて、開始および終了スケジュール番号を入力する必要があります。

各種支払スケジュール タイプに対してスケジュール番号の範囲を定義します。輸送、その他および手動のそれぞれについて開始番号および終了番号を入力し、支払スケジュール タイプごとに範囲を定義します。

支払スケジュール タイプごとに、最後に使用した支払スケジュール ID を入力します。後続の支払スケジュールの採番が、次に大きい番号で自動的に開始されます。支払サイクル アプリケーション エンジン プロセス (AP_APY2015) により、最終 ID 番号が更新されます。

インストールについて即時支払期日の計算を有効にする場合に選択します。

実装に対して CCR 処理を有効にする場合に選択します。

買掛金管理の実装において既に SIC コードが更新されており、CCR 処理にこれらの更新済コードを使用する必要がある場合に選択します。このチェック ボックスを選択すると、既存の取引先情報から更新済の SIC コードが取得されます。このオプションを選択しない場合、更新済の正しいコード情報が CCR ID 番号ページに直接追加されます。

買掛金管理の実装において既に NAICS コードが更新されており、CCR 処理にこれらの更新済コードを使用する必要がある場合に選択します。この機能は、[SIC コード機能を使用] フィールドの機能と類似しています。

インストール レベルでの支払遅延金の計算を有効にする場合に選択します。このオプションを選択しない場合、全ての支払遅延金情報がユーザーに対して非表示となります。

割引済伝票を早期に支払うのと、期日まで待機してその期間の受取利息を受け取るのとで、どちらの方法で割引を受けるのがより有利かを比較する場合に選択します。

割引評価パラメータの設定は、銀行口座および支払サイクルの設定時に行います。

マッチング プロセスで使用するドキュメント関連付けグループを指定します。ドキュメント関連付けグループにより、マッチング プロセスで実行されるマッチング関連付けおよび採番のタイプが定義されます。

PeopleSoft プロジェクト ポートフォリオ管理がインストールされていることを示す場合に選択します。プロジェクト ポートフォリオ管理がインストールされている場合、プロジェクト リクエストは、Program Management ではなくプロジェクト ポートフォリオ管理でのみ開始できます。

このページのプロジェクト リクエスト ワークフローのオプションをアクティブ化する場合に選択します。

プロジェクトを作成してリソースを割り当てる前に、資産管理部門の管理者によるプロジェクト リクエストの承認を必要とする場合に選択します。

プロジェクト リクエストの作成時に適切な関係者に電子通知を送信する場合に選択します。

プロジェクト リクエストの更新時に適切な関係者に電子通知を送信する場合に選択します。

プロジェクト リクエストの詳細プランの作成時に適切な関係者に電子通知を送信する場合に選択します。

プロジェクト リクエストが承認されてプロジェクトが作成可能になったとき、適切な関係者に電子通知を送信する場合に選択します。

プロジェクト リクエストの却下時に適切な関係者に電子通知を送信する場合に選択します。

プログラム予算ワークフローを有効にする場合に選択します。

このページのイシュー管理ワークフローのオプションをアクティブ化する場合に選択します。

ユーザーがイシュー ページでイシュー サマリを変更した際に、適切なプログラム、プロジェクトまたはアクティビティ オーナーへのワークフローをトリガする場合に選択します。

ユーザーがイシュー ページでイシュー優先度を変更した際に、適切なプログラム、プロジェクトまたはアクティビティ オーナーへのワークフローをトリガする場合に選択します。

ユーザーがイシュー ページでイシュー解決策の説明を変更した際に、適切なプログラム、プロジェクトまたはアクティビティ オーナーへのワークフローをトリガする場合に選択します。

ユーザーがイシュー - コメント/添付情報ページでイシュー コメントを変更した際に、適切なプログラム、プロジェクトまたはアクティビティ オーナーへのワークフローをトリガする場合に選択します。

ユーザーがイシュー ページでイシューの説明を変更した際に、適切なプログラム、プロジェクトまたはアクティビティ オーナーへのワークフローをトリガする場合に選択します。

ユーザーがイシュー ページでイシュー ステータスを変更した際に、適切なプログラム、プロジェクトまたはアクティビティ オーナーへのワークフローをトリガする場合に選択します。

ユーザーがイシュー ページでイシューの実際解決日を変更した際に、適切なプログラム、プロジェクトまたはアクティビティ オーナーへのワークフローをトリガする場合に選択します。

ユーザーがイシュー - コメント/添付情報ページでイシュー添付情報を追加した際に、適切なプログラム、プロジェクトまたはアクティビティ オーナーへのワークフローをトリガする場合に選択します。

このページの [リソース名] ワークフロー オプションをアクティブ化する場合に選択します。

プロジェクト マネージャがリソース ページから新規アクティビティ割当についてリソースに通知できるようにする場合に選択します。

このページの [割当先] ワークフロー オプションをアクティブ化する場合に選択します。

プロジェクト マネージャに対し、割当済の成果物に関するリソースへの電子メール通知をトリガするオプションを提供する場合に選択します。

デフォルト コントロール テーブルのテーブルセットを指定するセットID を入力します。

サードパーティ アプリケーションおよびプロジェクト ツリーをプロジェクト コスト管理にインポートするために必要な、アプリケーション サーバー上のファイル パスおよびディレクトリを入力します。プロジェクト コスト管理へのプロジェクトおよびアクティビティのロードに使用されるプロジェクト/アクティビティのロード アプリケーション エンジン プロセス (PC_INTF_GEN) は、プロジェクト ツリーをフラット ファイル形式でこのディレクトリにステージし、プロジェクト ツリー インテグレーション アプリケーション エンジン プロセス (PC_TREE_LOAD) を実行して、このプロジェクト ツリーをプロジェクト コスト管理にロードします。

デフォルト値は c:\temp\ です。

発行済の最終プロジェクト ID を指定する数値を入力します。

発行済の最終トランザクション ID を指定する数値を入力します。デフォルト値は 10000000 です。

勘定科目処理について借方および貸方の個別入力を有効にする場合に選択します。デフォルト値は非選択です。

ユーザーのユーザー ID およびそのユーザーに対して定義されたセキュリティに基づいて、プロジェクト取引レポート テーブル (PC_RPO) の行をリフレッシュする場合に選択します。選択解除した場合、レポート サマリ アプリケーション エンジン プロセス (PC_RPO) が実行され、プロジェクトレベル セキュリティの対象外であるごとに、プロジェクト取引レポート テーブルが上書きされます。

『PeopleSoft Project Costing』「Creating and Modifying Reports Using the Report Summarization Process」[英語版] を参照してください。

取引を作成するリソースの組織エンティティとは別の組織エンティティに取引の請求をする機能である、複数組織会計処理を有効にする場合に選択します。

リソースの組織およびプロジェクトまたはアクティビティを所有する組織の間で、コストおよび収益の配分を可能にする場合に選択します。

オンライン ページでの予算作成または Microsoft Project 2002 との統合を含む、プロジェクト コスト管理の予算機能をアクティブ化する場合に選択します。

このオプションを選択し、予算計画を作成した場合、予算はプロジェクト予算計画 (PC_BUD_PLAN) およびプロジェクト予算詳細 (PC_BUD_DETAIL) テーブルに保存されます。これらの予算を確定すると、取引はプロジェクト取引テーブル (PROJ_RESOURCE) に送信され、要約予算データ テーブル (PC_BUD_SUMMARY) で更新されます。要約予算データ テーブルは、提供されているレポート分析に使用されます。

プロジェクト取引テーブルにのみ取引を送信するには、このオプションを選択解除します。デフォルト値は非選択です。

プロジェクト予算に使用するデフォルト カレンダーを選択します。デフォルト値は MN (1 月 1 日に開始する月次期間カレンダー) です。このフィールドは、[プロジェクト予算使用可] オプションを選択した場合のみ使用できます。

Program Management を使用している場合、プログラム予算機能を使用して予算詳細行を作成すると、このフィールドはデフォルト予算期間として使用されます。計画ごとに異なる予算カレンダーが使用される場合があります。

プロジェクト コスト管理の予算で使用するデフォルト期間数を入力します。デフォルト値は 12 であり、このフィールドは 2 桁のフィールドです。そのため、値 [99] を超える値は指定できません。このフィールドは、[プロジェクト予算使用可] オプションを選択した場合のみ使用できます。

ユーザーが予算プロセス時に、リソース コストを予算詳細行に配布する際に使用される 1 つ以上の一般会計 (GL) ビジネス ユニット、部門および配布率を入力できるようにする場合に選択します。このオプションを選択解除すると、Program Management のアクティビティ別リソース ページに入力した予算アイテムからの GL ビジネス ユニットおよび部門に基づいて、コストが予算詳細行に配布されます。

このオプションを選択した場合、予算計画ページの [計画の取得] ボタンをクリックすると、アクティビティ リソース金額の配布ページが表示されます。

このフィールドは、Program Management を使用している場合のみ表示されます。デフォルト値はオプションが選択されています。

予算詳細ページに初回表示される予算アイテムの数を制御する値を入力します。値 0 (ゼロ) では全ての予算アイテムが表示されます。パフォーマンスの問題が発生しない限り、この値を指定することをお勧めします。このフィールドを使用して、アクティビティまたは予算アイテムの数が多い可能性がある予算計画のページの初回表示に必要な時間を短縮できます。

このインストール レベルのフィールドは、新規予算計画を追加する際のデフォルト値です。ただし、予算計画ページで予算計画ごとに上書きできます。

プロジェクト コスト管理予算でコスト予算に使用するデフォルト分析グループを選択します。このフィールドに入力した分析グループは、新規プロジェクトで [コスト予算] 分析グループのデフォルト値として表示されます。デフォルト値はプロジェクト レベルで上書きできます。

プロジェクト コスト管理予算で収益予算に使用するデフォルト分析グループを選択します。このフィールドに入力した分析グループは、新規プロジェクトで [収入予算] 分析グループのデフォルト値として表示されます。デフォルト値はプロジェクト レベルで上書きできます。

プロジェクト コスト管理システム全体で実績コスト取引に使用するデフォルト分析グループを選択します。このフィールドに入力した分析グループは、新規プロジェクトで [実績コスト] 分析グループのデフォルト値として表示されます。デフォルト値はプロジェクト レベルで上書きできます。

プロジェクト コスト管理システム全体で収益取引に使用するデフォルト分析グループを選択します。このフィールドに入力した分析グループは、新規プロジェクトで [実際収益] 分析グループのデフォルト値として表示されます。デフォルト値はプロジェクト レベルで上書きできます。

プロジェクト コスト管理システム全体で請求取引に使用するデフォルト分析グループを選択します。

プロジェクトの完了時見積コストを表すデフォルト分析グループを選択します。このフィールドに入力した分析グループは、新規プロジェクトで [予測] 分析グループのデフォルト値として表示されます。デフォルト値はプロジェクト レベルで上書きできます。

プロジェクト コスト管理定義ページにデフォルト収益予測分析グループとして表示される、デフォルト分析グループを選択します。FREV 分析グループが事前定義済であり、PSREV 分析グループと同じ分析タイプおよび ETB (完了までの請求見積) 分析タイプが含まれます。ユーザーは、この値をシステムで定義されている任意の分析グループに変更できます。

『PeopleSoft Project Costing』「Analysis Groups」[英語版] を参照してください。

対応する発注書が送付された時点で調達依頼の残高を減らすために使用される計算方法を決定するオプションを選択します。有効値は次のとおりです。

発注金額: 対応する発注書の送付時に、その数量および金額の分を調達依頼から減らします。

調達レート: 調達依頼のコミット済数量と単位原価を掛け合わせた値を使用して、調達依頼を減らします。これはデフォルト オプションです。

調達合計: 対応する発注がコミットされたとき、調達依頼は完全に取り消されます。

購買管理からプロジェクト コスト管理へアプリケーション エンジン プロセス (PC_PO_TO_PC) が実行されたときに、[購買調整] プロセス (PC_POADJUST) を自動的に実行する場合に選択します。[購買調整] プロセスでは、プロジェクト取引テーブルに調達依頼リバーサル行が作成されます。

対応する伝票および資材要求が処理された時点で調達依頼の残高を減らすために使用される計算方法を決定するオプションを選択します。有効値は次のとおりです。

発注レート: 発注伝票または資材要求の実際数量と発注の行単位原価を掛け合わせた値に基づき、発注を減らします。これはデフォルト オプションです。

実際レート: 実際の数量およびコスト分を発注から減らします。

買掛金管理からプロジェクト コスト管理へアプリケーション エンジン プロセス (PC_AP_TO_PC) の実行時に、[購買調整] プロセスを自動的に実行する場合に選択します。[購買調整] プロセスでは、プロジェクト取引テーブルに発注リバーサル行が作成されます。

添付ファイルの保存場所を選択します。有効値は次のとおりです。

ファイル サーバー: ファイル サーバーにファイルを保存する場合に選択します。このオプションではファイルをより効率的に保存できますが、ファイル サーバーへの FTP を設定する必要があります。これはデフォルト オプションです。このオプションを選択した場合、[FTP ルート] フィールドに添付ディレクトリを入力する必要があります。

データベース: データベースにファイルを保存する場合に選択します。

ファイル サーバーに添付ファイルを保存する場合、添付ファイルが保存されるホーム ディレクトリを入力します。このフィールドは、[ファイル サーバー] オプションを選択した場合のみ表示されます。

新規作成されたプロジェクト取引のオープン期間検証を有効にする場合に選択します。プロジェクト コスト管理のオープン期間または GL オープン期間に対して、プロジェクト取引の会計処理日が検証されます。会計処理日がオープン期間内でない場合、この日付は最も近いオープン期間日付で上書きされます。デフォルト値は非選択です。予算取引は検証されません。

プロジェクト取引の会計処理日の検証で比較対象とするソースを選択します。このフィールドは、[オープン期間コントロールを使用] を選択した場合のみ表示されます。使用可能なオプションは次のとおりです。

プロジェクト管理: プロジェクト コスト管理のビジネス ユニットのカレンダーに基づいて、オープン期間が検証されます。これはデフォルト オプションです。

一般会計: GL ビジネス ユニット カレンダーに基づいて、オープン期間が検証されます。

担当プロジェクト ページに表示されるプロジェクトのリストを自動的にロードするかどうかを決定するオプションを選択します。オプションは、次のとおりです。

• 手動: 担当プロジェクト ページに表示されるプロジェクトのリストを各ユーザーが手動で管理するよう指定する場合に選択します。

  選択した場合、[担当プロジェクトのロード] プロセスは使用されず、このセクションの追加のチェック ボックスは表示されません。

• 自動ロード: 担当プロジェクト ページに表示されるプロジェクトのリストが全てのプロジェクト コスト管理ユーザーに代わって自動的に更新されるよう指定する場合に選択します。

  選択した場合、ユーザーはシステム生成のプロジェクト リストを変更できません。このセクションの追加のチェック ボックスが表示されます。

• 自動ロード、上書き可: 担当プロジェクト ページに表示されるプロジェクトのリストが全てのプロジェクト コスト管理ユーザーに代わって自動的に更新されるよう指定する場合に選択します。

  選択した場合、ユーザーはシステム生成プロジェクト リストを変更でき、「ユーザー基本設定 - プロジェクト コスト管理ページ」を使用して、プロジェクト リストの優先ロード方法を選択できます。このセクションの追加のチェック ボックスが表示されます。

各ユーザーの担当プロジェクト ページでプロジェクト リストの生成に使用する方法を決定する、1 つ以上のオプションを選択します。

• [担当プロジェクト設定] オプションが [手動] の場合、このセクションは表示されません。

• [担当プロジェクト設定] オプションが [自動ロード] の場合、このセクションが表示され、選択したオプションが全てのユーザーに適用されます。

• [担当プロジェクト設定] オプションが [自動ロード、上書き可] の場合、このセクションが表示されます。各ユーザーは、「ユーザー基本設定 - プロジェクト コスト管理ページ」を使用して、各自のプロジェクト リストを自動ロードするための独自の方法を選択できます。ただし、ユーザーのユーザー基本設定 - プロジェクト コスト管理 ページで方法を選択していない場合、このページで選択したチェック ボックスによって、[担当プロジェクトのロード] プロセスの実行時に使用される方法が決定されます。

少なくとも 1 つのオプションを選択する必要があります。オプションは、次のとおりです。

• プロジェクト セキュリティ: 選択または選択解除の状態で表示されます。このオプションは表示専用です。

  • [プロジェクト セキュリティ] が有効である場合、プロジェクト セキュリティは常に適用されるため、このオプションは選択されます。

    そのため、[担当プロジェクトのロード] プロセスでは、ユーザーがアクセス権を持つプロジェクトのみが選択されます。

  • [プロジェクト セキュリティ] が無効である場合、このオプションは選択解除されます。

• プロジェクト チーム: 担当プロジェクトのロード プロセスにおいて、ユーザーがチーム メンバーとして属する全てのプロジェクトが担当プロジェクト リストに追加されるようにする場合に選択します。

• ユーザーのデフォルト ツリー ノード: 担当プロジェクトのロード プロセスにおいて、ユーザーの基本設定で指定されているデフォルト ツリー ノード下の全てのプロジェクトが担当プロジェクト リストに追加されるようにする場合に選択します。

• Grants ポータル セキュリティ: 担当プロジェクトのロード プロセスにおいて、[Grants ポータル セキュリティ - プロジェクト レベル] 設定に基づいてユーザーがアクセス権限を持つ全てのプロジェクトがプロジェクト リストに追加されるようにする場合に選択します。

  このオプションは、Grants がインストール済製品である場合にのみ使用できます。

• 非アクティブなプロジェクトを含める: 非アクティブなプロジェクトをプロジェクト リストに含める場合に選択します。

  非アクティブなプロジェクトはデフォルトでは表示されません。

セキュリティ対象となる分析タイプが含まれる分析グループを選択します。これらの分析タイプの取引行は、取引リスト ページでは読取専用行として表示されます。履歴の修正モードでページを開いた場合のみ、セキュリティ対象分析タイプに属する取引を追加または削除できます。

Proposal Management での [生成] プロセスの実行時に作成される収益予算行のデフォルト分析タイプを入力します。デフォルト値は ESB (請求見積) です。

『PeopleSoft Proposal Management』「Configuring Labor Defaults Bill Options and Security」[英語版] を参照してください。

Proposal Management での [生成] プロセスの実行時に作成されるコスト予算行のデフォルト分析タイプを入力します。デフォルト値は ESC (コスト見積) です。

Maintenance Management から実際のツール使用行を指定するためのデフォルト分析タイプを入力します。デフォルト値は TUG (ツール使用) です。

『PeopleSoft Project Costing』「Maintenance Management Tools Usage Process」[英語版] を参照してください。

PeopleSoft サービス プロキュアメントから成果物進捗ログ行をインポートするためのデフォルト分析タイプを入力します。提供されているデフォルト値は SPL です。

アクティビティの残存作業 (見積作業 - 実績作業) にアクティビティ コスト レートを掛け合わせた場合に作成される行に割り当てられる分析タイプを入力します。デフォルト値は ETC です。このフィールドは、Program Management を使用している場合のみ使用できます。

『PeopleSoft Program Management』「Viewing and Loading Estimate to Complete Transactions」[英語版] を参照してください。

アクティビティの残存作業 (見積作業 - 実績作業) にアクティビティ請求レートを掛け合わせた場合に作成される行に割り当てられる分析タイプを入力します。デフォルト値は ETB です。このフィールドは、Program Management を使用している場合のみ使用できます。

ステータス コントロール機能を有効にして、分析タイプおよび有効日に基づいて取引をコントロールできるようにする場合に選択します。ステータス コントロール オプションを使用することで、プロジェクトのステータス ページまたはアクティビティのステータス ページでプロジェクトまたはアクティビティのステータスが変更された場合に、供給アプリケーションからの取引を中止できます。デフォルト値は非選択です。

『PeopleSoft Project Costing』「Controlling Incoming Transactions」[英語版] を参照してください。

仕訳入力に使用する分析タイプが含まれる分析グループを指定します。

売掛金管理取引とのインテグレーションに使用する分析タイプが含まれる分析グループを指定します。

『PeopleSoft Project Costing』「Understanding Transaction-Related Control Data」[英語版] および 『PeopleSoft Project Costing』「Setting Up Transaction-Related Information」[英語版] を参照してください。

手動請求取引とのインテグレーションに使用する分析タイプが含まれる分析グループを指定します。

『PeopleSoft Project Costing』「Understanding Transaction-Related Control Data」[英語版] および 『PeopleSoft Project Costing』「Setting Up Transaction-Related Information」[英語版] を参照してください。

PeopleSoft 勤務管理において、給与計算の完了後すぐに勤務管理の実際の PAY 行を プロジェクト取引テーブル (PROJ_RESOURCE) にパブリッシュする場合に選択します。選択解除した場合、勤務管理からプロジェクト コスト管理へアプリケーション エンジン プロセス (PC_TL_TO_PC) を手動で実行して、ステージングテーブルからプロジェクト取引テーブルにデータをロードする必要があります。デフォルト値は非選択です。

『PeopleSoft Project Costing』「Reviewing and Loading Data to PeopleSoft Project Costing Tables」[英語版] を参照してください。

価格設定および資金配布の両方のレートの解決に使用する日付のタイプ (会計処理または取引) を指定します。このどちらのプロセスのレートも有効日が指定されます。デフォルト値は会計処理日です。

価格設定済であるが未請求の行の価格を再設定する場合に選択します。デフォルト値は非選択です。

プロジェクト取引の請求前にレビューを必要とする場合に選択します。このオプションは、プロジェクト タイプ レベルで、個々のプロジェクトについて上書きできます。プロジェクト マネージャ レビュー コンポーネント (PC_PM_REVIEW) を使用してレビューを実行します。デフォルト値は非選択です。

『PeopleSoft Project Costing』「Reviewing and Adjusting Project Cost Transactions」[英語版] を参照してください。

マネージャ取引レビュー検索ページ[英語版] で実行期間例外を分離する場合に選択します。

資金配布機能を有効にする場合に選択します。資金配布ページでは、配布に適格なコスト取引を指定し、資金配布 - ターゲット定義ページでは、資金ソース間でコストを配布するためのターゲット行を定義します。

プロジェクト コスト管理に取引を送信する供給システムからの入力取引を処理する際に、資金配布 (PC_FND_DIST) プロセスの自動実行が必要であることを指定する場合に選択します。これには、取引追加ページおよびサードパーティ ローダー プロセスから作成された取引が含まれます。このオプションを選択した場合、資金配布プロセスでは、[賦課レートを適用] および [資金配布後に価格設定を実行] オプションが資金配布ラン コントロール ページで選択されていることが前提となります。

このオプションは、[資金配布可] オプションが選択されている場合のみ有効です。

限度に対してコストが処理された後、配布ルール ページで限度額を変更できるようにする場合に選択します。限度は配布金額未満に下げることはできません。

限度に対してコストが処理された後は限度額を変更できないようにするには、選択解除します。

このオプションは、[資金配布可] オプションが選択されている場合のみ有効です。

資金ソース ルールを手動でグループ化できるようにする場合に選択します。各ターゲット定義は、ルール セットに関連付けることができます。

各資金ソース ルールが個別のターゲット定義に関連付けられるようにするには、選択解除します。

このオプションは、プロジェクト コスト管理ビジネス ユニット レベルで上書きできます

このオプションは、[資金配布可] オプションが選択されている場合のみ有効です。

資金配布 - ターゲット ページに [逆仕訳] チェック ボックスを表示する場合に選択します。予算チェックおよび残高一般会計入力により送信するための逆仕訳取引が生成されます。

資金配布 - ターゲット ページで [逆仕訳] チェック ボックスを非表示にする場合は、選択解除します。

このオプションは、[資金配布可] オプションが選択されている場合のみ有効です。

資金配布ターゲット行を定義する際に [貸借一致] チェック ボックスが自動的に選択される必要がある分析タイプを選択します。

経費管理からプロジェクト コスト管理への統合プロセス (PC_EX_TO_PC) 中に要約プロセスを実行する場合に選択します。

一般会計からプロジェクト コスト管理への統合プロセス (PC_GL_TO_PC) 中に要約プロセスを実行する場合に選択します。

サードパーティ ローダーからプロジェクト コスト管理への統合プロセス中に要約プロセスを実行する場合に選択します。

価格設定エンジン プロセス (PC_PRICING) 中に要約プロセスを実行する場合に選択します。

変更差異価格設定プロセスで要約エンジンを使用してターゲット行および履歴行を相殺する場合に選択します。

変更差異価格設定プロセスで固定フィールド セットを使用して行を相殺する必要がある場合は、選択解除します。フィールドは次のとおりです。[ビジネス ユニット]、[プロジェクト]、[アクティビティ]、開始リソース ID、[分析タイプ]、[リソース タイプ]、[カテゴリ]、[サブカテゴリ]、[契約書番号]、[契約行番号]、[単位]、[一般会計ビジネス ユニット]、[勘定科目]、[部門 ID]、[業務ユニット]、[製品]、[資金コード]、[クラス]、[プログラム]、[予算参照]、[関係会社]、[関係会社 - ユニット内 1]、関係会社 - ユニット内 2、[チャートフィールド 1]、[チャートフィールド 2]、[チャートフィールド 3]、[外貨]、[通貨コード] および [通貨有効日]。

変更差異価格設定製品コードの要約テンプレートも設定する必要があります。そうしない場合、固定フィールド セットが使用されます。

勤務管理からプロジェクト コスト管理への統合プロセス (PC_TL_TO_PC) 中に要約プロセスを実行する場合に選択します。

買掛金管理からプロジェクト コスト管理への統合プロセス (PC_AP_TO_PC)、購買管理からプロジェクト コスト管理への統合プロセス (PC_PO_TO_PC) および購買調整統合プロセス (PC_POADJUST) 中に要約プロセスを実行する場合に選択します。

レポート テーブルのリフレッシュ プロセス (PC_SUM_PR) またはサマリ テーブルのリフレッシュ プロセス (PC_SUM_RFSH) を使用するか、供給プロセスを使用してプロジェクト リソースを要約する場合に選択します。

経費管理で作成されてプロジェクト コスト管理に送信される勤務時間レポートの処理に使用する日付オプションを選択します。使用可能なオプションは次のとおりです。

レポート日付: 経費管理で作成された勤務時間レポートに入力された日付は、勤務時間レポートがプロジェクト コスト管理にインポートされる際に使用される日付と同じになります。これはデフォルト値です。

期間終了日: 勤務時間レポートの終了日により、プロジェクト コスト管理で時間の割当先となる会計期間が決定されます。レポート期間の範囲がある会計期間の最後から別の会計期間の最初までの場合、この設定は特に重要です。たとえば、月次会計期間を使用しており、週次勤務時間レポートに入力するとします。月が週の半ばで終わり、レポート期間が 2 つの会計期間の終了から開始にまたがる場合、プロジェクト コスト管理では、レポート期間が終了した会計期間 (2 つの会計期間の後者) に時間が割り当てられます。

『PeopleSoft Project Costing』「Setting Up Time and Expense ChartFields for PeopleSoft Project Costing」[英語版] を参照してください。

資産管理に送信する取引を、資産定義ページで指定されたコスト タイプではなく、プロジェクト取引テーブルの行のコスト タイプ別にグループ化および要約する場合に選択します。デフォルト値は非選択です。

『PeopleSoft Project Costing』「Define Assets Page」[英語版] を参照してください。

資産管理に送信する取引を、資産定義ページで指定された部門ではなく、プロジェクト取引テーブルの行の部門 ID 別にグループ化および要約する場合に選択します。デフォルトで選択されています。

資産計上取引が資産管理ローダー テーブルに送信される前に承認を必要とする場合に選択します。このオプションは、プロジェクト コスト管理で作成または調整する資産に適用されます。資産処分取引には適用されません。

オプションの資産承認を有効にする場合、このオプションは選択解除します。承認がオプションの場合、ステータスが [新規] および [承認済] である資産は資産管理への送信に適格です。デフォルト値は非選択です。

『PeopleSoft Project Costing』「Reviewing and Approving Assets」[英語版] を参照してください。

単一通貨環境において、資産計上時に取引通貨詳細を資産管理に送信する必要がない場合、このオプションを選択します。資産計上プロセスでは、上位レベルの要約を行うために、5 つの通貨フィールド (取引通貨コード、[通貨有効日]、[レート乗数]、[レート除数] および [レート タイプ]) が無視されます。

資産計上時に通貨取引詳細を資産管理に送信する場合、このオプションを選択解除します。

『PeopleSoft Project Costing』「Currency Summary Options」[英語版] を参照してください。

Microsoft Project からインポートする予算行に割り当てる分析タイプが属する分析グループを選択します。このグループ内の分析タイプは、後で Microsoft Project 統合プロセス中に選択されます。

『PeopleSoft Project Costing』「Understanding Integration of PeopleSoft Project Costing with Microsoft Project」[英語版] を参照してください。

分析タイプが特定の分析グループに属している全ての取引行が、その分析グループ単位でプロジェクト コスト管理から Microsoft Project に送信される場合に、その分析グループを選択します。指定した分析グループ内の分析タイプの取引のみが、プロジェクト コスト管理と Microsoft Project の間で同期されます。

Microsoft Project からプロジェクト取引テーブルに送信された作業取引 (時間入力) に割り当てる分析タイプを選択します。デフォルト値は TLX です。

Microsoft Project からプロジェクト コスト管理に送信される予算行の単位を選択します。デフォルト設定は時間数 (MHR) です。

最後に使用したファイル番号が表示されます。次の連番を使用してファイルが自動的に採番されます。

従量価格設定の価格計算に使用される最大数量が表示されます。

調達取引でユーザー定義フィールドを使用できるようにする場合、チェック ボックスを選択します

発注関連情報の検索時に返されるようにする最大行数を入力します。

調達依頼関連情報の検索時に返されるようにする最大行数を入力します。

発注承認情報の検索時に返されるようにする最大行数を入力します。

調達依頼承認情報の検索時に返されるようにする最大行数を入力します。

発注に対して選択された調達依頼の検索時に返されるようにする最大行数を入力します。

金額不足でクローズされた発注の検索時に返されるようにする最大行数を入力します。

契約情報の検索時に返されるようにする最大行数を入力します。

受領書ワークベンチでの検索時に返されるようにする最大受領書数を入力します。

発注行がチャンク サイズを超えている場合に使用する方法を選択します。次の値があります。

• 詳細検索ページを表示: 行数が最大行数限度を超える発注書をオープンするよう選択したときに、詳細検索ページを表示する場合に選択します。発注行の検索条件を定義するまで、行はロードされません。

• 最初の行セットをロード: チャンク ルールに基づいて発注書を表示する場合に選択します。発注行の最初のチャンクがロードされ、発注書の管理ページが表示されます。この値はこのフィールドのデフォルト値です。

調達依頼行がチャンク サイズを超えている場合に使用する方法を選択します。発注についての値が調達依頼にも適用されます。

システムで処理された最終調達依頼ローダー リクエストの番号が表示されます。初期設定では、多くの場合 0 (ゼロ) となります。調達依頼ローダー アプリケーション エンジン プロセス (PO_REQLOAD) によるリクエストの処理時に、ここに入力した番号で始まる自動採番が行われます。

調達依頼ローダー リクエストの指定に使用する最小番号を入力します。

調達依頼ローダー リクエストの指定に使用する最大番号を入力します。調達依頼ローダーがこの番号に到達すると、リクエスト採番が [最小ローダー ID] に入力した番号にリセットされます。

調達依頼ローダー プロセス インスタンスでロードできる最大行数を入力します。この数を超える行数は無視されます。

購買用クレジット カードについて表示される桁数を入力します。

伝票について作成される購買用クレジット カード取引の最大数を入力します。

取引先情報 - ID 情報ページを使用して取引先を定義する際に請求先顧客を自動作成できるようにする場合、このチェック ボックスを選択します。このチェック ボックスを選択した場合、取引先情報 - ID 情報ページに [請求先顧客の作成] グループ ボックスが表示され、デフォルトで選択状態になるため、デフォルト情報で請求先顧客を迅速に作成できます。

Oracle の XML Publisher (BI Publisher) を使用して送付処理時に発注書を書式設定および印刷する場合、このチェック ボックスを選択します。Oracle BI Publisher は、Oracle Fusion Middleware ファミリーに含まれるレポート用の Java ベース製品です。このチェック ボックスは、PeopleSoft 購買管理および PeopleSoft eProcurement-調達管理における送付処理に影響します。このチェック ボックスを選択しない場合、発注書の書式設定および印刷には SQR が使用されます。

プロセスにおいて、顧客の未決済残高から指定された全ての入金を差し引く場合に選択します。

プロセスにおいて、未決済残高から顧客アイテムに関連付けられたエクスプレス入金グループ、ワークシートまたは消込済入金を差し引く場合に選択します。

プロセスにおいて、未決済残高から未解決アイテムの残高を差し引く場合に選択します。

既に回収アクション プランを持つ顧客がより優先度の高い回収ルールに違反しているとき、回収 (COLL) 条件について新規アクション プランを設定する場合に選択します。

回収 (COLL)、入力タイプ/理由コード (ETRC)、主要統計値超過 (KSTE) および高額支払期日 (LACD) の各条件をビジネス ユニット別にモニターする場合に選択します。条件モニターでは、ビジネス ユニットと回収顧客の各組合せが個別の顧客として扱われます。

ビジネス ユニットのモニターは、これらの条件におけるアクション実行者の割当にも影響します。条件モニターでは、ビジネス ユニットと回収顧客の組合せにおける全てのオープン アイテムがグループ化されます。[アクション実行者] フィールドでこの全ての取引の値が同じである場合、その値が割当済のアクション実行者に使用されます。そうでない場合、回収顧客に基づいて実行者が割り当てられます。

次に例を示します。

顧客 FRA01 がビジネス ユニット FRA02 および FRA05 で取引を行うとします。この顧客に回収担当者 DKB を割り当てました。FRA02 ビジネス ユニットにおけるこの顧客の全ての取引は、回収担当者 JKB に割り当てられます。FRA05 ビジネス ユニットにおける全ての取引は、回収担当者 MLM に割り当てられます。両方のビジネス ユニットにおいて顧客が回収条件に違反した場合、条件モニターは、回収担当者 JKB に割り当てる FRA02/FRA01 用のアクション プランと、回収担当者 MLM に割り当てる FRA05/FRA01 用のアクション プランの計 2 つのアクション プランを作成します。ただし、FRA02 ビジネス ユニットの一部の取引が回収担当者 JKB に割り当てられ、一部が回収担当者 CCC に割り当てられる場合、FRA02/FRA01 用のアクション プランは顧客の回収担当者 DKB に割り当てられます。

割当済のアクション実行者がユーザー ID を持たない場合に、アクション リスト アイテムのアクション実行者とする組織内の個人のユーザー ID を選択します。条件モニター プロセスに条件を定義する前に、デフォルトの実行者を指定する必要があります。

チャンクの使用前に受注または見積で表示される最大行数を入力します。

チャンクの使用前に表示される受注行別最大スケジュール数を入力します。

オンラインで価格設定する最大スケジュール数を入力します。受注のスケジュール数が最大数を超えた場合、受注価格再設定プロセス (OM_REPRICE) が表示されます。

チャンクの使用前にソーシングできる最大行数を入力します。

PeopleSoft 検索フレームワークにおいて、受注入力時に顧客および製品の検索機能を拡張可能にする場合に選択します。

『PeopleTools: PeopleTools Global Technology』の「Translating Application Definitions」を参照してください

割戻を処理する場合に選択します。

チャンクの保存を確認する場合に選択します。選択解除した場合、チャンク間を移動すると受注が自動的に保存されます。

機能セキュリティを使用可能にする場合に選択します。

チャンクの使用前に売買契約で表示される最大行数を入力します。

受注保留ワークベンチで表示される最大行数を入力します。受注保留ワークベンチに表示される行数は、最大値として選択およびカウントされた行のタイプ (ヘッダー、行またはスケジュール) の検索条件によって決まります。

新規作業指示について表示するデフォルトの優先度 (つまり重要度) を選択します。有効な値は、要員管理優先度テーブル (RS_PRIORITY_TBL) に含まれます。優先度は参照およびレポートに使用されます。作業指示の処理は制御されません。

要員管理で管理される全ての要員をカテゴリ分類する組織ユニットを表すフィールド名を入力します。組織ユニットのフィールドは、次のケースで使用されます。

• ユーザーが作業指示担当組織を選択した場合。

• 組織のさまざまな部署において要員の検索を行うために使用される要員グループを定義する場合。

• 要員配置ワークベンチ - 稼働率管理ページに表示する要員グループを定義する場合。

• 予定稼働時間、未割当要員、作業割当終了、割当リスト、要員スケジュール チャートおよび平均要員配置時間のレポートで分析する組織ユニットを指定する場合。

• 要員マッチング エンジンおよび要員最適化機能により作業指示について要員を評価するために、要員組織ユニットと作業指示担当組織をマッチングする場合。

多くの組織では、部門を使用して要員を業務領域別に論理グループに編成しており、その場合、組織フィールド名の値は DEPTID となります。

組織ユニット フィールドを定義するアプリケーション レコード名を入力します。

部門を組織ユニット フィールドとして使用する場合、組織ユニット レコードは [部門] (DEPTID) フィールドを定義する DEPT_TBL となります。

階層ビジネス構造に配列された組織ユニットが含まれるツリーの名前を入力します。ツリーは、アプリケーションにおいて組織構造を表します。ユーザーが次の操作を実行したとき、要員管理で組織ユニット ツリーを使用できます。

• 個々の作業指示または作業指示テンプレートについて、または作業指示のデフォルト担当組織として、担当組織を選択します。

• 要員グループを定義します。

• レポートで分析する組織ユニットを指定します。

組織ユニット ツリーは、[組織ユニット レコード] フィールドで指定したレコードについて構築されたツリー構造を基礎としている必要があります。

各要員が属する組織ユニットを追跡するレコードの名前を入力します。

組織ユニット フィールドが [部門] フィールド (DEPTID) である場合、従業員 - 組織レコード RS_ORGEMPLBR_VW を提供された状態で使用できます。従業員 - 組織レコードは、全ての従業員の部門を識別する職務レコード (JOB) のビューです。職務レコードは、組織内の全ての従業員について、部門、所在地、職務コードおよびその他の各種属性を定義する PeopleSoft HRMS レコードです。

このフィールドは、現時点では要員管理で使用されません。デフォルトの請求レートを使用する設定を作成する場合、デフォルト値を使用するか、フィールドを空白にするか、将来使用できる値を入力できます。

要員最適化機能において全ての要員請求レートを比較用に 1 つの通貨に換算するために使用される通貨コードを入力します。

市場レート データ タイプ テーブル (RT_TYPE_TBL) から、要員請求レートおよび通貨コードを換算するためのデフォルト換算レートを決定するレート タイプを選択します。

このフィールドは、現時点では要員管理で使用されません。デフォルトの請求レート単位を使用する設定を作成する場合、将来使用できる値を入力できます。

次から要員スケジュール チャートを表示する場合に、このチャートに表示するタスク カテゴリおよび対応するチャートの色を選択します。

• 要員割当ページ。

• 担当割当ワークベンチ - 割当ページ。

• 要員配置ワークベンチ - 稼働率管理ページ (稼働率オプション ページでタスク カテゴリおよび色のオプションを指定しない場合)。

  『PeopleSoft Resource Management』「Specifying Staffing Workbench and Resource Utilization Options」[英語版] を参照してください。

• Program Management の要員ページ。

• 作業割当終了詳細レポート。

要員スケジュールへのアクセス権を持つ管理者が変更できる非割当 (予定) タスク カテゴリを選択します。この選択は、月次スケジュール ページへのアクセス権を持つ管理者に適用されます。

要員が自身の要員スケジュール内で変更できる非割当タスク カテゴリを選択します。

要員スケジュールの変更権限を持つ管理者が要員スケジュールで指定カテゴリ内のタスクを変更した場合に要員および要員管理者への通知メッセージをトリガする、非割当タスク カテゴリを選択します。

要員が要員スケジュールで指定カテゴリ内のタスクを変更した場合に要員管理者への通知メッセージをトリガする、非割当タスク カテゴリを選択します。

全ての非割当タスク カテゴリの名前および説明が表示されます。

要員管理の電子メール通知ワークフロー機能をアクティブ化して、選択したタスク カテゴリへの変更について要員または要員管理者に通知する場合、このチェック ボックスを選択します。

[Outlook] デスクトップ カレンダー アプリケーションを選択して要員管理の要員スケジュールと同期するか、フィールドを空白のままにします。

同期機能を実行するには、最初に Microsoft Exchange または Microsoft Outlook を別に実装し、そのいずれかとのインテグレーションを行うよう PeopleSoft アプリケーションを設定しておく必要があります。

割当の作成時に要員の休日スケジュール上の要員の休日をスキップする場合、このオプションを選択します。割当は指定の日付範囲に対して作成されます。ただし、このオプションを選択しており、割当の日付範囲内に要員の休日スケジュールからの休日がある場合、要員のカレンダーにおけるそれらの日付には割当がスケジュールされません。

要員の休日を含め、割当日付範囲内の全ての営業日に割当をスケジュールする場合、このオプションを選択解除します。

このオプションは、Program Management がインストールされていない場合のみ表示されます。Program Management がインストールされている場合、要員管理の割当の作成時には常に休日がスキップされます。

次についてのデフォルト カテゴリ値として表示されるタスク カテゴリを選択します。

• 要員管理のエクスプレス検索ページから作成する要員割当。

• 要員管理で発生する作業指示要員リクエスト。

• Program Management の要員詳細ページ。

ユーザーはこれらのページでデフォルト値を変更できます。

有効な値は、要員管理のタスク カテゴリ ページで [割当に使用] オプションが選択されているタスク カテゴリに基づきます。

要員管理とサービス プロキュアメントの統合を有効にすることで、ユーザーが要員管理からサービス プロキュアメントのサービス調達依頼を開始して要員リクエストに対して配置し、調達依頼に移動して更新できるようにする場合に選択します。

このオプションを選択しない場合、要員配置ワークベンチ - 作業指示への配置ページに [外部要員検索] アイコンが表示されません。

要員管理で開始するサービス プロキュアメントのサービス調達依頼の依頼者名としてプロジェクト マネージャを使用する場合に、このオプションを選択します。このオプションを選択しない場合、ユーザーはサービス調達依頼の開始時に依頼者名の入力を求められます。

サービス プロキュアメントの個人 ID について作成された新規非従業員データ レコード (EMPLID) のデフォルトの HR ビジネス ユニットとするビジネス ユニットを選択します。これは個人のデータ レコードでは必須フィールドです。

デフォルト部門を選択します。これは個人のデータ レコードでは必須フィールドです。

各フィールドのデフォルト値を選択します。これらは個人のデータ レコードでは必須フィールドではありません。

出勤日の標準勤務時間数のデフォルト値を入力します。標準勤務時間は、要員マッチング エンジンにおいて、適格な要員とオープン要員リクエストの組合せごとに対応可能度適合度スコアを計算する際に使用されます。

デフォルトの標準作業期間を選択します。標準作業期間は、要員マッチング エンジンにおいて、適格な要員とオープン要員リクエストの組合せごとに対応可能度適合度スコアを計算する際に使用されます。

新規非従業員データ レコード (EMPLID) について作成された要員スケジュールをロードするデフォルトの休日スケジュールを選択します。

サービス プロキュアメントの個人 ID について作成された新規要員の従業員 ID のプレフィックスとする最大 3 文字を入力します。ユーザーが非従業員の要員として個人 ID を設定した場合、従業員 ID のデフォルト値は、このプレフィックスおよび [最終使用従業員 ID] フィールド値を連結したものとなります。

[従業員 ID プレフィックス] フィールド値と共に、サービス プロキュアメントの個人 ID について作成された最終システム生成従業員 ID となる、最大 8 桁の番号を入力します。

たとえば、従業員 ID プレフィックスが EXT であり、最終使用従業員 ID が 500 である場合、従業員 ID EXT00000501 が次の個人 ID に割り当てられ、要員管理で要員に変換されます。

要員の [職務コード] フィールドをセキュリティ保護する場合、このオプションを選択します

要員の住所行 1 から 4 をセキュリティ保護する場合、このオプションを選択します。

要員の市または町をセキュリティ保護する場合、このオプションを選択します

要員の郵便番号をセキュリティ保護する場合、このオプションを選択します

[電話タイプ] が [自宅] である電話番号をセキュリティ保護する場合、このオプションを選択します

パスポート番号およびビザ番号をセキュリティ保護する場合、このオプションを選択します

[専門分野] セクション全体をセキュリティ保護する場合、このオプションを選択します

[免許と資格] セクション全体をセキュリティ保護する場合、このオプションを選択します

[テスト結果] セクション全体をセキュリティ保護する場合、このオプションを選択します

読取専用の要員プロファイル サマリ ページに表示する要員プロファイル セクションに対応するチェック ボックスを選択します。選択しないセクションはサマリ ページでは非表示となりますが、プロファイルを更新するセキュリティ権限を持つユーザーは、プロファイルで参照できます。

作業を時間と日のいずれで表すかを決定する単位を選択します。[時間] を選択した場合、要員配置計画データの全てにおいて、主要な表示フィールドおよび更新フィールドが時間で表示されます。

要員配置計画 - 統合シナリオ分析で使用されるデフォルト地域セットID を入力します。

要員配置計画 - 統合シナリオ分析で使用されるデフォルト地域コードを入力します。この地域は次の目的に使用されます。

• 統合シナリオ分析における供給の追加または削除。

  注: 地域を指定せずに、上位レベルで要員配置を追加または削除できます。その場合、デフォルト地域コードが使用されます。

• 需要予測における常勤要員数の計算。

• 統合シナリオ分析における需要に対する常勤要員数の計算。

常勤 1 日あたりの勤務時間数が表示されます。出勤日の標準勤務時間数は、要員設定 - 共通インストール オプション ページで指定されます。

「要員の設定」を参照してください。

要員配置計画用に、常勤 1 か月あたりの勤務日数を入力します。

要員配置計画用に、常勤要員 1 人あたりの 1 か月の勤務日数を入力します。通常、この値は [標準勤務日数/月] と同じです。

割当の作成時に要員カレンダーにロードする場合、このチェック ボックスを選択します。このオプションは、Staffing Front Office がインストールされている場合のみ使用されます。

顧客情報コンポーネント内の出荷先住所および出荷先顧客について、出荷先ラベルを勤務地に変更できるようにするには、このチェック ボックスを選択します。

要員リクエスト数の変更を追跡可能にする場合、このチェック ボックスを選択します。

割当日の変更を追跡可能にする場合、このチェック ボックスを選択します。

適切な権限を持つユーザーが、以前クローズした割当を再アクティブ化できるようにする場合に選択します。このオプションを選択した場合、[追加割当可] オプションは選択できません。ページを保存した後は、このオプションを変更できません。

追加割当の作成を可能にする場合に選択します。このオプションを選択した場合、[クローズ済割当の再アクティブ化可] オプションは選択できません。ページを保存した後は、このオプションを変更できません。

時間給従業員に対する新規割当ごとに追加の職務を自動作成する場合、このチェック ボックスを選択します。このチェック ボックスを選択しない場合、職務レコードの再使用が試行されます。

給与所得従業員に対する新規割当ごとに追加の職務を自動作成する場合、このチェック ボックスを選択します。このチェック ボックスを選択しない場合、職務レコードの再使用が試行されます。

割当イベント タイプを入力します。このイベント タイプは、採用管理ファネルの候補者サマリ ページから追加機能を提供します。このページで割当イベントをクリックすると、割当ヘッダー ページが表示されます。

『PeopleSoft Staffing Front Office』「Candidate Summary Page」[英語版] を参照してください

採用イベント タイプを入力します。このイベント タイプは、採用管理ファネルの候補者サマリ ページから追加機能を提供します。このページで採用イベントをクリックすると、応募者 - 連絡先情報ページが表示されます。ここから、応募者を従業員または非従業員として採用できます。

『PeopleSoft Staffing Front Office』「Candidate Summary Page」[英語版] を参照してください

組織ユニット ツリーとの結合に使用されるフィールドの名前を入力します。

[組織ユニット フィールド] フィールドに入力した組織ユニット フィールドの有効な値および説明が含まれるテーブルを入力します。

要員グループの定義に使用するツリーの名前を入力します。

指定した [組織ユニット フィールド] により、要員が属する組織ユニットを追跡するレコードを入力します。

オンラインで適用コンポーネントを使用する候補者に自動的に関連付けるデフォルト部門セットID を入力します。システム内の全ての応募者に部門が必要です。ただし、この情報は、[オンラインで適用] 機能を使用する候補者が使用するコンポーネントでは取得されません。

オンラインで適用コンポーネントを使用する候補者に自動的に関連付けるデフォルト部門 ID を入力します。システム内の全ての応募者に部門が必要です。ただし、これは [オンラインで適用] 機能を使用する候補者が使用できるフィールドではありません。

オンラインで適用コンポーネントにより添付された履歴書に自動的に関連付けられるデフォルト添付タイプを選択します。

候補者の登録が必要かどうかを決定するオプションを選択します。オプションは、次のとおりです。

任意登録: 候補者の登録は不要ですが、必要に応じて登録できます。

登録不要: 候補者は適用前にシステムにログインする必要はありません。

登録要: 候補者はオンラインで適用コンポーネントにアクセスする前に登録する必要があります。

候補者が自分のレコードを更新した後に応募者ステータスを決定する際に使用されるオプションを選択します。オプションには、アクティブ応募者および [保留中応募者] があります。

組織が履歴書解析プロバイダを使用したことを示す場合に選択します。

履歴書解析プロバイダを選択します。サプライヤは、ここで選択する前にオープン インテグレーション フレームワークで設定する必要があります。

『PeopleSoft Staffing Front Office』製品ドキュメントを参照してください。「Structuring PeopleSoft Staffing Front Office Processing Environment」、「Understanding Resume Parsing」。

ロードされる履歴書の言語を選択します。

求人サイト配信元プロバイダを使用していることを示す場合、このチェック ボックスを選択します。

求人サイト配信元を選択します。配信元は、ここで選択する前にオープン インテグレーション フレームワークで設定する必要があります。

求人サイト配信元の有効な URL を入力します。

落札詳細を入札者に表示可能にする場合に選択します。次の処理を選択できます。

• 全入札を表示

• 入札スコアを表示

• 入札総額を表示

• 入札要因を表示

ここで設定した値は、ソーシング イベントごとに落札詳細ページで上書きできます。

サードパーティ サイトへのイベントの転記を許可する場合に選択します。選択した場合、ソーシング ビジネス ユニットについてイベントのサードパーティ インテグレーションを設定できます。

サプライヤ契約を使用して RFx ドキュメントを作成できるようにする場合に選択します。

入札者による RFx ドキュメントの編集を許可する場合に選択します。

ここに情報を入力すると、イベント作成者はマルチチャネル フレームワークのチャット機能を使用して、入札者とチャットを行うことができます。

選択した場合、ユーザーの最初のソーシング イベントを転記すると、MCF エージェントとしてユーザーが自動作成されます。その後入札者は、入札回答のページからイベント作成者とのチャットをリクエストできます。

[イベント作成者に対し、これらのデフォルト値で自動的にエージェントのプロファイルを作成する] チェック ボックスを選択した場合のみ、マルチチャネル フレームワークのデフォルトを全て入力します。

論理キューはアプリケーションレベルのキューであり、売上情報に関するチャット リクエストなどのアプリケーション区分に関連する作業リクエスト (タスク) を受け取り、作業を処理できるエージェントにそのリクエストをルーティングします。たとえば、入札者の発行について SOURCING と呼ばれる論理キューを設定する可能性があります。

スケーラビリティを向上させるため、論理キューのタスクがフレームワークによって全ての使用可能な物理キューに分配されるよう、このキューが無作為に選択されます。たとえば、SOURCING キューは、2 つの物理キュー SOURCING1 および SOURCING2 全体で 2 つの MCF クラスタにより処理できます。

このタスクの処理に必要なエージェントの最低技能を指定します。

キュー サーバーは、そのキューに対する最低技能レベルがタスクで要求される技能レベル以上である対応可能なエージェントに、このタスク タイプを割り当てます。

最小値は 0 であり、最大値はありません。

ここで指定した値は、EnQueue() または InitChat() ビルトイン関数の呼出で上書きされる場合があります。

タスクが保留されるか他のエージェントに割り当てられるまでに、このエージェントに割り当てることができる最大作業量を選択します。これは必須フィールドです。

受入済の各タスクの負荷がエージェントの現在の作業量に加算されます。タスクの負荷によってエージェントの現在の作業量が最大値を超える場合、タスクはそのエージェントに割り当てられません。

エージェントのプロファイルごとにデフォルトのチャット テンプレートを作成する場合に使用します。チャット テンプレートは、入札者に回答を送信する際に使用されます。値には、[廃棄]、[承諾]、[却下]、[終了]、[転送] および [その他] があります。回答 ID ごとに、回答名、回答の説明および回答テキストを追加できます。

エージェントのプロファイルごとに 1 つ以上のデフォルトの在席状態を定義する場合に使用します。オプションには、[対応可能] および [不可] があります。エージェントが対応可能かどうかを確認する際に表示される在席状態の説明を追加します。

サーバー側の一時ファイルが作成されるサーバー上のディレクトリを入力します。たとえば、作成ドキュメントが生成されると、アプリケーション サーバー上のこの一時ドキュメントを使用してファイルが作成された後、添付ファイル サーバーに転送されます。Windows アプリケーション サーバーに存在する c:\temp などのディレクトリを選択できます。

現在の作成ドキュメントと再作成バージョンまたはリフレッシュ バージョンのドキュメントのサーバー側での比較について、ドキュメント管理者が実行できるようにする場合に選択します。比較は差異を表示するものであり、情報提供のみを目的としています。比較機能では、訂正済の主契約を最後に実行されたバージョンと比較することもできます。

ドキュメントを送付したり連絡先に送信したりする際に .doc 形式のドキュメントを生成できるようにする場合に選択します。組織で使用するものと同じバージョンの Microsoft Word をサプライヤが使用しておらず、.xml バージョンのファイルを読み取れない場合、このチェック ボックスを選択します。

ドキュメントを送付したり連絡先に送信したりする際に Adobe の .pdf 形式のドキュメントを生成できるようにする場合に選択します。

サーバー側での .xml ドキュメントの比較および表示におけるドキュメント処理の一時的な場所となる、Windows アプリケーション サーバーのディレクトリ パス名を入力します。一時的な場所の例として、c:\temp があります。

Microsoft Word および CSDOCUTIL.DLL ファイルで設定された Windows アプリケーション サーバーのマシン名およびポートを入力します。[比較/表示サーバー URL] フィールドに Web サーバーは不要です。この通信は PeopleTools 内で行われ、メッセージの送受信はアプリケーションサーバー レベルで行われます。アプリケーションからのリクエストは、Windows マシンを使用してアプリケーション サーバーに送信されます。マシンは Windows アプリケーション サーバー マシンです。マシンおよびポートは、内部同期メッセージを使用してパラメータとして渡され、このメッセージは PeopleTools によって解析され、Microsoft Word または Adobe Acrobat がインストールされている Windows マシン上で確実にリクエストが実行されるため、.doc または .pdf との比較またはこれらの形式での表示が可能になります。

ポートは Jolt サーバー リスナー ポートであり、Windows マシン上の PeopleSoft アプリケーション サーバーに設定されているものと同じポートである必要があります。

表示機能をテストする場合にクリックします。DOC または PDF での表示をテストすると、[比較/表示サーバー URL] フィールドに入力したアプリケーション サーバーおよびゲートウェイが正しく設定されており、稼働中であるかどうかが検証されます。Microsoft Word および Adobe PDF 形式のドキュメント表示設定について、対応するチェック ボックスが選択されている場合にテストが実行されます。テストは、ドキュメント管理コンポーネントの比較および表示機能 (ドキュメント比較、送付形式および電子署名など) の設定に役立ちます。

テスト中、サーバー接続に関連する情報メッセージが示されます。たとえば、[比較/表示サーバー URL] フィールドが空白である場合、フィールドにデータが見つからないことを示すメッセージが表示されます。

テストが正常に完了すると、[ドキュメントの比較と表示] セクションの表示のチェック ボックスが選択されている場合、次のメッセージが表示されます: [アプリケーション サーバー (サーバー名) への接続: 成功、.doc 形式のドキュメントを表示するためのテスト: 成功、PDF のドキュメントを表示するためのテスト: 成功]。続いてボタン名が [設定成功] に更新され、接続のテストにいつでも使用できます。

テスト結果についてのその他の条件は、次のとおりです。

• ローカル ゲートウェイが設定されていない場合、システム エラーがエラー情報と共に表示されます。

• ゲートウェイから応答がない場合、メッセージが表示されます。

• [比較/表示サーバー URL] で指定されたアプリケーション サーバーが稼働していない場合、システム エラーが表示されます。

• [比較機能使用可]、[.doc の表示可] または [.pdf の表示可] チェック ボックスが選択されており、間違った URL を入力した場合、システムはタイムアウトとなります。

比較および表示機能を再テストする場合にクリックします。このボタンは、初回テストに成功した後表示されます。このボタンを使用した機能の再テストが可能であり、たとえば、[.doc の表示可] をクリックした場合、表示設定が正しくかつ動作しているかどうかが検証されます。

検索実行時に取得および表示する、返される行数を入力します。値を入力しない場合、一度に 20 行取得されます。

ドキュメントへのユーザー セキュリティ アクセス権に基づく検索結果のフィルタを可能にする場合に選択します。このチェック ボックスを選択すると、ドキュメントへのアクセス権を持つユーザーの行のみが検索結果に表示されます。これらのユーザーには、例として管理者または関係者が含まれる可能性があります。これにより、結果の数を減らすことができます。このチェック ボックスを選択すると、ドキュメントの検索時にチャンク サイズの値が無視されます。

サプライヤ契約ワークベンチで結果を表示する際の表示行数をシステムに指示する数値を入力します。

契約プロセスの一部としてシンジケーションを含める場合に選択します。このチェック ボックスを選択すると、契約入力 - 契約ページに [シンジケーション] タブが表示されます。

契約シンジケーションを使用し、後で [契約シンジケーション可] チェック ボックスを選択解除した場合、シンジケーション機能は、既にシンジケートされている契約についてのみ表示されます。シンジケートされていない契約については、シンジケーション機能が非表示となります。

シンジケート契約の一部として発注書デフォルトを含める場合に選択します。デフォルトには、ヘッダーおよび出荷情報が含まれます。これらのデフォルトを表示するには、契約入力 - 契約ページで [発注書デフォルト] リンクをクリックします。

シンジケート契約に諸費用を含める場合に選択します。売上税、使用税および消費税に加えて、発注書に諸費用を追加できます。諸費用には、運送費、設定コスト、保険、および購買商品を住所に配送するために発生するその他の各種コストを含めることができます。

シンジケート契約にマイルストーン情報を含める場合に選択します。マイルストーンは、契約履行の指定期間またはパーセントなどの契約サイクルにおけるポイントであり、このポイントで契約当事者が承認または再評価を行います。多くの場合、部分報酬がマイルストーンにリンクされます。PeopleSoft サプライヤ契約管理では、マイルストーン行のリリースにおける取引金額の変更について検証されます。

シンジケート契約にシンジケート出荷スケジュールを含める場合に選択します。出荷テンプレートの行数量が最小行数量を超えているかどうかが検証されます。

シンジケート契約にシンジケート配布を含める場合に選択します。シンジケート中、配布率および配布額が処理され、配布額が契約行金額を超えていないかどうかが検証されます。

契約をシンジケートできるデフォルト ノードを選択します。サブスクライブ ノードを定義するまで契約をシンジケートできません。[契約シンジケーション可] が選択されている場合、このサブスクライブ ノードはサプライヤ契約でデフォルト値として指定されます。

ヘッダー レベルでノードが定義されていない場合、処理時にメッセージが生成されます。シンジケーションをバッチ処理として実行した場合、ノードが定義された契約のみ、処理用に選択できます。

ドキュメントのバインド値を保護する場合に選択します。バインド値を保護して作成ドキュメントが生成されると、Microsoft Word により、ドキュメント内のトランザクション バインドまたはウィザード バインドの値がそれぞれ保護タグで囲まれます。これは、作成ドキュメント内でバインド値を直ちに変更せず、主に PeopleSoft システム内のウィザードまたはトランザクションによる変更で制御する場合に便利です。

Microsoft Word の保護が適用されている場合、バインド値は容易に変更できません。保護を上書きするためのコントロールが Microsoft Word 内に存在します。ドキュメント保護の詳細については、Microsoft Word のヘルプを参照してください。

ドキュメントの生成時に [変更追跡] をデフォルト オプションとする場合に選択します。このチェック ボックスを選択しない場合、ユーザーは Microsoft Word で変更追跡機能を手動で設定できます。

項目を保護する必要がある場合に選択します。これにより、特定の項目が Microsoft Word の保護タグで囲まれ、ユーザーが項目に変更を加えないようにすることができます。このチェック ボックスを選択すると、ドキュメントの保護された項目が Microsoft Word 内でユーザーによって変更された場合に、そのドキュメントへのチェックインが防止されます。

このチェック ボックスを選択しない場合、変更された保護項目に関する警告が表示されますが、ドキュメントへのチェックインは可能です。

契約作成ドキュメント内で、バージョンおよび修正バインドの値 (存在する場合) を自動更新する場合に選択します。更新は、ドキュメントのチェックイン、再作成またはリフレッシュの一部として、あるいは修正の作成時に実行されます。

このチェック ボックスを選択しない場合、契約作成ドキュメント内でバージョンまたは修正バインドの値は自動更新されません。

契約ドキュメントのドキュメント タイプをカテゴリ分類する場合に選択します。ドキュメント タイプにより、ドキュメントをカテゴリ分類でき、システム内の追加機能が有効になります。このチェック ボックスを選択すると、システムで新規作成された全てのドキュメントに対し、ドキュメント タイプ値が指定される必要があります。

ドキュメント タイプを使用して、特定の設定、デフォルトおよびセキュリティを定義できるため、ドキュメント作成のフローおよびドキュメント ライフ サイクルをより効果的に制御できます。

このチェック ボックスを選択すると、[調達依頼と併用] チェック ボックスも使用可能になります。

『PeopleSoft Supplier Contract Management』「Setting Up Document Types」[英語版] を参照してください。

新規契約が必要な調達依頼に関連するドキュメントを作成する場合、このチェック ボックスを選択します。このシナリオでは、依頼者から追加情報を取得する関連ドキュメントおよびウィザードを定義できます。この情報は、実際の購買契約ドキュメントの作成時に取り込むことができます。このチェック ボックスを選択すると、この調達依頼への関連付けを可能にするドキュメント タイプを設定できます。

契約リクエストの状況に対してドキュメント タイプが設定された場合、PeopleSoft eProcurement-調達管理または購買管理の調達依頼でこのタイプを使用するよう指定できます。この場合、調達依頼と共に、依頼者は契約リクエストに関する情報を取得するウィザードを起動して、補足リクエスト ドキュメントを生成できます。続いて依頼者は、サポート ドキュメントに必要な情報を提供します。調達依頼が契約に割り当てられると、担当者は元のリクエスト ドキュメントを参照し、リクエスト ドキュメント内のウィザードの回答を使用してコンテンツの駆動に役立て、実際の契約に必要なデータを入力できます。

このオプションを選択した場合、購買管理の調達依頼書の管理ページおよび eProcurement-調達管理の調達依頼書の作成ページに [リクエスト ドキュメントの追加] リンクが表示されます。

このチェック ボックスのデフォルト値は非選択です。ドキュメント タイプ ページで [調達依頼と併用] 機能が有効になっているため、このオプションを選択する前に、[ドキュメント タイプを使用] チェック ボックスを選択する必要があります。

フィールドをクリアした場合、発注調達依頼で現在使用できるドキュメント タイプがないかどうかが検証されます。ドキュメント タイプが有効である場合、更新の保存を試行するとエラー メッセージが表示されます。

システムでのドキュメント作成時にエラーを記録するデフォルトの方法を選択します。最初にドキュメント コンフィギュレータを作成したときに、この値がデフォルト値として提供されます。2 つのレベルのログを使用できます。ドキュメント作成プロセスで完全なエラー詳細を記録する必要がある場合、[詳細] を選択します。完全ログでは作成プロセスの速度が低下することがありますが、新規コンフィギュレータの作成時にウィザード パスをデバッグおよびテストする際に役立ちます。また、完全ログではコンフィギュレータ内で使用されるバインド変数が検証され、ドキュメント作成時に評価されるルールのチェックにより、コンフィギュレータの拡張が検証されます。

指定されたドキュメント作成についてバインド値およびサマリ ウィザード履歴が欠落しているなどの警告のみを記録するには、[警告とウィザード] を選択します。この設定は、コンフィギュレータを一般に使用できるようになった後で使用する必要があります。

添付サーバー ID を選択します。このフィールドを使用してインストール済のサーバーを上書きすることで、PeopleSoft サプライヤ契約管理関連のドキュメントおよび添付ファイル専用に添付サーバーを定義できます。別のサーバーを選択すると、インストール済サーバーの上書きに関する警告メッセージが表示されます。

『PeopleSoft Supplier Contract Management』「Setting Up Document Comparison and Rendering」[英語版] および『PeopleSoft Supplier Contract Management』「Overriding FTP Attachment Servers」[英語版] を参照してください。

実行済ドキュメントの保存方法を指定するドキュメント保存オプションを選択します。値は次のとおりです。

• 全てのバージョンを保持: ドキュメントの実行後に全てのバージョンのドキュメントを保持する場合に選択します。ドキュメント履歴により、引き続き全ての中間バージョンへのリンクが提供されます。

• 実行済バージョンのみ保持: ドキュメントの実行後に全ての中間バージョンをシステムからパージする場合に選択します。新規ドキュメント サイクルでは、ドキュメントが実行されるまで、全てのバージョンにアクセスできます。ドキュメントの実行後は、システムおよび FTP サーバーから全ての中間バージョンがパージされます。これには、コラボレーション中間コピーおよび署名済中間コピーが含まれます。実行済最終バージョンのみがシステムに残ります。

サプライヤ ポータルの外部ユーザーの表示アクセス権を決定するオプションを選択します。値は次のとおりです。

• 実行済の表示を無効化: サプライヤ ポータルで外部サプライヤが実行済契約を表示できないようにする場合に選択します。このオプションでは、サプライヤが最終署名者であったために参照用の内部コピーを保持していることを前提としています。保持していない場合、署名済バージョンをサプライヤに送信できます。

• 全てのドキュメントと詳細の表示: コラボレーション バージョン、添付ファイルおよび以前実行された全てのバージョンを含む、全てのドキュメント詳細に対する表示アクセス権をサプライヤに提供する場合に選択します。

• 実行済ドキュメントのみ表示: 各交渉の完了後、最終的な署名済および実行済のドキュメントに対する表示アクセス権のみを外部サプライヤに提供する場合に選択します。このオプションではアクションおよび履歴のサマリ行が表示されますが、レビューおよびコラボレーションの詳細は含まれません。

ドキュメント管理ページの[自分に通知] ボタンと共に使用する通知テンプレートを選択します。[自分に通知] ボタンを使用して、ドキュメントが PeopleSoft システムにチェックインされたときに自分に通知するよう指定できます。ドキュメントがチェックインされると、そのドキュメントについて通知を要求したユーザーに通知されます。

PeopleSoft 購買管理の契約入力機能を使用した、取引購買契約からのドキュメント作成を有効にする場合に選択します。チェック ボックスはデフォルトで選択されています。『PeopleSoft Supplier Contract Management』「Transactional Purchasing Contracts」[英語版] を参照してください。

PeopleSoft 購買管理でのドキュメント作成または取引発注書との関連付けを有効にする場合に選択します。このチェック ボックスのデフォルト値は非選択です。『PeopleSoft Supplier Contract Management』「Transactional Purchase Orders」[英語版] を参照してください。

PeopleSoft ストラテジック ソーシングでのドキュメント作成または取引ソーシング イベントとの関連付けを有効にする場合に選択します。このチェック ボックスのデフォルト値は非選択です。

この PeopleSoft サプライヤ契約管理のインストールに対してサイクル期間を有効にする必要がある場合に選択します。チェック ボックスを選択すると、関連フィールドが使用可能になります。

ドキュメントおよび訂正のサイクル期間に使用するビジネス カレンダーを選択します。ビジネス カレンダーを使用して、休日または週末などの日を決定し、サイクル期間の計算から除外する必要があります。また、ドキュメント専用のカレンダーを作成できます。ビジネス カレンダーを定義するには、select [ファイナンシャルズ/サプライチェーン設定], then select [共通定義], then select [カレンダー/スケジュール], then select [ビジネス カレンダー], then select [ビジネス カレンダー]を選択します。

ドキュメントのサイクル期間の追跡を停止するステータスを選択します。たとえば、多くのレビュー担当者または承認者がサイクルにかかわるより重要なステージでドキュメント サイクルを追跡し、レビュー サイクル全体については追跡しないようにできます。あるいは、組織は重要な契約ドキュメントが署名および実行されるまで追跡できます。

次のステータスで、ドキュメントおよび訂正サイクルの追跡を終了できます。

• 承認済

• 送付済

• 実行済/完了

• 承認待ち

契約ドキュメントの完成までにかかるターゲット営業日数を入力します。このサイクルは、ドキュメントの作成時に開始され、ドキュメントが [次のステータスの場合に完了] フィールドで選択したステータスになったとき終了します。サイクル期間はビジネス カレンダーを使用して計算されるため、カレンダーに基づいて公的な営業日のみがカウントされます。

契約訂正の完了までにかかるターゲット日数を入力します。

赤のフラグ インジケータでドキュメントにフラグを設定する、期日前の日数を入力します。ドキュメントが入力した日数の範囲に入ると、既存ドキュメントの検索ページの検索結果に赤のフラグ インジケータが挿入されます。たとえば、期日が 3 月 10 日のドキュメントについて 2 を入力した場合、ビジネス カレンダーによっては、3 月 8 日にフラグが挿入されます。

このフィールドではより緊急性の高い警告を定義するため、入力する日数は、黄色のフラグ インジケータに入力する日数より少なくする必要があります。ドキュメントおよび訂正について値を定義できます。

ドキュメント ワークベンチで黄色のフラグ インジケータを挿入する、期日前の日数を入力します。ドキュメントおよび訂正について値を定義できます。

ドキュメントがコラボレーションのために内部コラボレータにルーティングされたことを内部コラボレータに通知する際に使用する方法を選択します。値は次のとおりです。

• 電子メール: 電子メールのみを使用してコラボレータに通知する場合に選択します。

• 電子メールとワークリスト: 電子メールおよびワークリストの両方の手段でコラボレータに通知する場合に選択します。

• なし: 通知が不要である場合に選択します。

• ユーザー基本設定: ユーザーの基本設定で定義された方法を使用する場合に選択します。

• ワークリスト: ワークリストのみを使用してコラボレータに通知する場合に選択します。

内部コラボレーション用にドキュメントをルーティングする際に使用する汎用テンプレートを選択します。このテンプレートにより、コラボレーション用にドキュメントがルーティングされる際に、電子メール通知に関する情報の書式が制御されます。システムにより指定された DocumentCollabReview の値が、テンプレートのデフォルト値として表示されます。『PeopleTools: Workflow Technology』の「Using Notification Templates」、「Defining Generic Templates」を参照してください。

ドキュメントの内部コラボレーションが完了したときに使用されるテンプレートを選択します。このテンプレートにより、コラボレーション サイクルの完了時に管理者への電子メールに表示される情報が制御されます。システムにより指定された DocumentCollabComplete の値が、完了テンプレートのデフォルト値として表示されます。

ドキュメントの内部コラボレーションがキャンセルされたときに、保留中のコラボレータへの警告に使用されるテンプレートを選択します。システムにより指定された DocumentStopCollab の値が、キャンセル テンプレートのデフォルト値として表示されます。

サプライヤ ポータルにより PeopleSoft サプライヤ契約管理ドキュメントへのアクセス権を持つサプライヤとの外部コラボレーションを有効にする場合に選択します。外部コラボレーションを実行するには、組織が使用するのと同じバージョンの Microsoft Word をサプライヤ ユーザーが使用することをお勧めします。これにより、サプライヤは .xml ドキュメントとしてドキュメントを変更したりチェックインできます。サプライヤが同じバージョンの Microsoft Word を使用しない場合、サプライヤはドキュメントの .doc バージョンにチェックインできますが、契約管理者は手動で変更を照合する必要があります。

『PeopleSoft Supplier Contract Management』「Understanding Document Collaboration」[英語版] のトピックにある「外部ユーザーのドキュメント コラボレーション」を参照してください。

ドキュメント コラボレーション プロセスでコラボレータとしてリストされた外部コラボレータへの通知に使用する方法を選択します。値は次のとおりです。

• 電子メール: 電子メールのみを使用してコラボレータに通知する場合に選択します。

• 電子メールとワークリスト: 電子メールおよびワークリストの両方を使用してコラボレータに通知する場合に選択します。

• なし: 通知が不要である場合に選択します。

• ユーザー基本設定: ユーザーの基本設定で定義された方法を使用する場合に選択します。

• ワークリスト: ワークリストのみを使用してコラボレータに通知する場合に選択します。

外部コラボレーション用にドキュメントをルーティングする際に使用する汎用テンプレートを選択します。このテンプレートにより、外部コラボレーション用にドキュメントがルーティングされる際に、電子メール通知に関する情報の書式が制御されます。システムにより指定された DocumentExternalCollabReview の値が、テンプレートのデフォルト値として表示されます。『PeopleTools: Workflow Technology』の「Using Notification Templates」、「Defining Generic Templates」を参照してください。

ドキュメントの外部コラボレーションが完了したときに使用されるテンプレートを選択します。このテンプレートにより、コラボレーションの完了時に管理者への電子メールに表示される情報が制御されます。システムにより指定された DocumentExternalCollabComplete の値が、完了テンプレートのデフォルト値として表示されます。

ドキュメントの外部コラボレーション サイクルがキャンセルされたときに、外部コラボレータへの警告に使用されるテンプレートを選択します。システムにより指定された DocumentStopExternalCollab の値が、キャンセル テンプレートのデフォルト値として表示されます。

条項に承認が必要である場合に選択します。このチェック ボックスを選択すると、条項のワークフロー承認が有効になります。このチェック ボックスを選択しない場合、条項を管理する個人が条項ステータスを承認済に設定できます。

『PeopleSoft Supplier Contract Management』「Understanding PeopleSoft Supplier Contract Management Workflow」[英語版] および 『PeopleSoft Supplier Contract Management』「Understanding Document Approvals」[英語版] を参照してください。

ドキュメントに承認が必要である場合に選択します。このチェック ボックスを選択した場合、ドキュメント管理者は承認用にドキュメントを提出する必要があります。このチェック ボックスを選択しない場合、ドキュメント管理者は [承認] ボタンをクリックしてドキュメントを承認し、最終署名のためにサプライヤに送信できます。『PeopleSoft Supplier Contract Management』「Understanding Document Approvals」[英語版] を参照してください。

ドキュメントが初回承認後に編集された場合に再承認が必要であるときに選択します。組織でのドキュメントに関する内部統制によっては、これが不要な場合もあります。

内部ユーザーが Adobe または Microsoft Word の署名を使用してドキュメントに電子署名できるようにする場合に選択します。このチェック ボックスを選択した場合、次のようになります。

• [署名方法] フィールドでオプションを選択する必要があります。

• [外部署名使用] チェック ボックスが開きます。

通常、電子版の契約で紙ベースの契約を置き換えることができます。

内部署名を有効にすると、 ドキュメント管理ページに [署名用ドキュメント準備] ボタンが表示されます。このボタンを使用して、ドキュメントを .pdf ファイルに変換し、署名のためにステージして、署名可能であることを示すことができます。これにより、ドキュメント管理ページに、ドキュメントを変換できる追加ボタンが表示されます。

契約ドキュメントの署名方法、または契約ドキュメントの PDF での表示方法を選択します。Adobe 電子署名には Adobe (Word) を使用し、ドキュメントの送信には Adobe PDF を使用することをお勧めします。[内部署名使用] チェック ボックスを選択した場合、あるいは契約ドキュメントを .doc、.docx または .pdf ファイル形式で送信する場合、このフィールドで値を選択する必要があります。オプションを選択しない場合、設定を保存するとエラー メッセージが表示されます。署名方法の値は次のとおりです。

• Adobe (非推奨): Adobe Systems ソフトウェアを使用してドキュメントに署名する場合に選択します。

  この署名方法を使用するには、Windows マシン上に Adobe Acrobat があり、サーバーが設定されており、[ドキュメントの比較と表示] セクションで URL が定義されている必要があります。さらに、管理者は Adobe Professional 8 をインストールし、ドキュメントに署名する必要があるユーザーは Adobe Reader をインストールしておく必要があります。

• Adobe (Word): 契約ドキュメントを PDF で送信するか、Adobe 電子署名を使用する場合に選択します。

  この署名方法を使用する場合、Adobe Acrobat は不要です。ただし、Microsoft Word 2007 以上のバージョンが Windows マシンにインストールされている必要があります。さらに、Adobe の電子署名を使用する場合、ドキュメント管理者は Adobe Acrobat をインストールし、ドキュメントに署名する必要があるユーザーは Adobe Reader をインストールしておく必要があります。

• Word: Microsoft Word を使用してドキュメントに署名する場合に選択します。

  この署名方法を使用するには、Windows マシン上に Microsoft Word 2007 以上のバージョンがあり、アプリケーション サーバーの URL が [ドキュメントの比較と表示] セクションで定義されている必要があります。さらに、ドキュメントに署名する必要があるユーザーは、Microsoft Word 2007 以上のバージョンを使用してドキュメントに署名する必要があります。

電子署名のためにドキュメントがルーティングされた内部署名者が使用するテンプレートを選択します。システムにより指定された署名テンプレートの値 DocumentSign が、フィールドのデフォルト値として表示されます。

内部ユーザーがドキュメントの署名を拒否する際に使用するテンプレートを選択します。システムにより指定された署名拒否テンプレートの値 DocumentRejectSigning が、フィールドのデフォルト値として表示されます。

内部署名者がルーティング プロセスの完了時に使用するテンプレートを選択します。システムにより指定された完了テンプレートの値 DocumentSignComplete が、フィールドのデフォルト値として表示されます。

内部署名プロセスのルーティングがキャンセルされた場合に保留中の署名者に警告するためのテンプレートを選択します。システムにより指定されたキャンセル テンプレートのデフォルト値 DocumentSignCancel が、フィールドのデフォルト値として表示されます。

外部ユーザーが電子署名を使用してドキュメントに署名できるようにする場合に選択します。このチェック ボックスを選択すると、外部署名テンプレートが使用可能になります。これらの汎用テンプレートを使用して、ドキュメント承認者間の特定のアクションについて、電子メールの内容を定義できます。

外部ユーザーがドキュメントの電子署名を行った場合に使用するテンプレートを選択します。システムにより指定された署名済テンプレートの値 DocumentSupplierSigned が、フィールドのデフォルト値として表示されます。

外部署名プロセスがキャンセルされた場合に外部ユーザーに警告するためのテンプレートを選択します。システムにより指定されたキャンセル テンプレートの値 DocumentStopExternalSignatures が、フィールドのデフォルト値として表示されます。

外部ユーザーがドキュメントの署名を拒否した場合に契約管理者に警告するためのテンプレートを選択します。システムにより指定された署名拒否テンプレートの値 DocumentExternalRejectSigning が、フィールドのデフォルト値として表示されます。

データのインポート元である (EnterpriseOne) JD Edwards データベースを入力します。

DBID フィールドで指定した (EnterpriseOne) JD Edwards データベースへのログインに必要なパスワードを入力します。

(EnterpriseOne) JD Edwards インテグレーション サーバーを入力します。

支払の送信ページから支払を送信する際にユーザーがパスワードを再入力する必要があるセキュリティ対策を有効にする場合、このチェック ボックスを選択します。

支払の送信アプリケーション エンジン プロセス (PMT_DISPATCH) を実行するサーバーの名前を入力します。入力すると、プロセス スケジューラは使用可能な次のサーバーではなく、選択したサーバーでのみ支払の送信アプリケーション エンジン プロセスを実行します。このオプションは、機密扱いの支払ファイルの送信に対応できます。

買掛金管理などのソース システムからファイナンシャル ゲートウェイに渡される PAYMENT_REQUEST アプリケーション メッセージで許可されている支払数を入力します。メッセージ別支払数を増やすには、送信メッセージ数を減らす必要がありますが、処理により多くのメモリが必要となり、システム的な制約によってパフォーマンスが影響を受ける可能性があります。デフォルト値は、メッセージあたりの支払数が 1,500 となります。