契約明細金額修正に対する収益管理の合計充足率の自動修正
Enterprise Contractsでプロジェクト契約明細金額を修正したときに、収益管理で開始来累計充足率の逆仕訳と再記帳が自動的に行われます。 この機能の主な利点は、プロジェクト請求と収益管理の収益同期の効率性の向上が挙げられます。
仕組み
プロジェクト契約明細金額修正がアクティブ化されると、収益のみプロジェクト契約請求イベントの自動作成がトリガーされ、充足率が調整されます。 請求イベントは、2つの新しいイベント・タイプである「充足率逆仕訳」と「充足率再記帳」を使用して作成されます。 これらの請求イベントは両方とも金額がゼロであるため、プロジェクト請求の開始来累計収益合計には影響しません:
イベントの管理
収益基準データの抽出、顧客データの検証および顧客契約の識別プロセスを実行すると、収益管理で次の処理が実行されます:
- 履行義務の予想対価の修正。
- 顧客契約を構成するすべての履行義務の配賦済収益の再計算。
- 貸借対照表経過勘定の逆仕訳および再記帳。
- 以前に抽出された充足率合計を使用した、当初収益の逆仕訳と訂正済収益の再記帳。
次に実行する「収益の生成」プロセスに、修正されたプロジェクト契約明細が含まれている場合、逆仕訳充足率および再記帳充足率収益配分が生成されます。これらは収益管理への抽出の対象です:
収益配分の管理
この時点で、「イベントの管理」および「イベントの編集」ページから充足率の計算を確認することもできます:
充足率イベント詳細 - 逆仕訳
充足率イベント詳細 - 再記帳
収益基準データの抽出、顧客データの検証および顧客契約の識別プロセスを再度実行すると、収益管理で次の処理が実行されます:
- 最初の訂正済収益を逆仕訳充足率を使用して逆仕訳し、収益管理の収益合計をゼロにします。
- 2番目の訂正済収益を再記帳充足率を使用して再記帳し、収益管理の収益合計をプロジェクト請求の収益合計と整合させます。
ビジネス上の利点は次のとおりです:
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プロジェクト請求と収益管理の収益同期についての効率性が向上します。
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契約明細の金額が認識済の開始来累計収益を下回って見込的に修正されることを回避できるため、プロジェクト請求と収益管理の収益突合せの差異が少なくなります。
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充足率の逆仕訳および再記帳の計算をプロジェクト請求で検証することで、期末の報告が改善されます。
- プロジェクト請求と収益管理の両方からの充足率が含まれたBusiness Intelligence Publisherレポートを使用することで、突合せに関する報告機能が向上します。
有効化のステップ
この機能を有効にするには、オプトインUIを使用します。 手順は、この文書の「新機能のオプションの取込み」の項を参照してください。
オファリング: プロジェクト財務管理 更新26Bからオプションなし
ヒントおよび考慮事項
- 収益基準データの抽出、顧客データの検証および顧客契約の識別プロセスは必ずしも、プロジェクト契約明細金額修正がアクティブ化されてから、「収益の生成」プロセスを実行して充足率逆仕訳および再記帳収益配分を作成するまでの間に実行する必要はありません。 顧客契約の識別プロセスは最初に、履行義務に対するすべての調整を実行します。その後、新しく抽出された充足率逆仕訳および再記帳充足イベントの収益を認識します。
- この機能を有効にした場合、「修正有効日」には契約開始日を指定するか、または本日の日付と契約終了日のいずれか早い方を指定する必要があります。 これ以外の日付を「修正有効日」に指定した場合、契約検証エラーが発生します。 これにより、修正は完全に遡及的(プロジェクト請求のすべての収益が自動的に逆仕訳される)になるか、または完全に見込的(プロジェクト請求の収益は逆仕訳されない)になります。 これにより、充足率を逆仕訳して再記帳するための自動請求イベントの作成が簡略化されます。
- 1件のプロジェクト契約明細の金額修正では、収益管理で2件の逆仕訳と2件の収益再記帳が発生し、最初の再記帳では以前に抽出した充足率の合計が使用され、2番目の再記帳では新しい充足率の合計が使用されます。
- 2つの新しいシード済イベント・タイプ(充足逆仕訳率および充足率再記帳)は、いかなる方法でも変更できません。 これらは、FBDI、REST API、WebサービスまたはUIを使用した新規請求イベントの作成や既存の請求イベントの更新には使用できません。 これらは、請求リソース・ブレークダウン・ストラクチャ、Oracle Transactional Business Intelligence (OTBI)およびプロジェクト・プロセス・コンフィギュレータのソースを作成する際の条件で使用できますが、すべての充足率逆仕訳および充足率再記帳請求イベントの金額はゼロであるため、処理やレポートに影響しません。
- Enterprise Contracts、プロジェクト請求、収益管理の統合に関係するレポート機能について、今後12か月以内の改善を予定しています。
主なリソース
アクセス要件
新しいアクセス要件はありません。