契約検証

契約検証では、契約を承認のために発行できるかどうかを判断するための一連のチェックが実行されます。検出されたエラーはすべて修正する必要があります。警告の修正は任意です。

契約の検証は、契約の作成中に「契約の検証」処理を選択することでいつでも実行できます。契約を承認のために発行する際には、これと同じ検証が自動的に実行されます。

必須情報

アプリケーションでは、次の点について契約のチェックが実行されます。

選択された契約タイプと明細タイプがアクティブである必要がある。
契約には、所有者として少なくとも1人の担当者が指定されている必要がある。所有者ロールは契約タイプ設定で定義されます。
契約明細が許可される契約タイプの場合は、契約に少なくとも1つの契約明細が含まれている必要がある。

日付の検証

日付の検証には、次のチェックが含まれます。

契約の開始日が指定されている。
明細の開始日と終了日は、ヘッダーの開始日から終了日までの範囲内に指定されている必要がある。
明細の期限が明細開始日より前であったり、明細満期日より後であったりしてはいけません。

サプライヤ契約の検証

サプライヤ契約の検証には、次のチェックが含まれます。

購買カテゴリが有効である必要がある。
サプライヤ契約では、サプライヤ・サイトが有効かつアクティブである必要がある。
明細タイプが品目である場合は、品目が購買カテゴリに対して有効である必要がある。
支払条件、運送条件、FOB、出荷先事業所が有効である必要があります。
サプライヤ・サイトがサプライヤに対して有効である必要がある。
選択された運送業者がアクティブで、かつ出荷先組織に対して有効である必要がある。

ノート: 契約の開始日より前に作成されたサプライヤまたは顧客のみを契約に追加してください。契約開始日より後に作成されたサプライヤまたは顧客を追加すると、エラーが発生する可能性があります。

顧客契約の検証

顧客契約の検証には、次のチェックが含まれます。

契約が請求可能である場合は、出荷先サイトが入力されている必要がある。
失効までの日数が、契約期間よりも短い必要がある。
契約失効通知用に少なくとも1人の担当者が入力されている必要がある。
契約に失効情報が必要な場合は、契約終了日と失効通知用の担当者を入力する必要がある。
出荷先アカウントが明細に対してアクティブである必要がある。
明細レベルのサプライヤが、契約のパーティとして入力されたサプライヤのいずれかである必要がある。
すべての販売実績の合計が100である必要がある。

パーティ、アカウント、サイトの検証

パーティ、アカウント、サイトの検証には次のようなチェックが含まれます。

契約には、少なくともバイヤーと販売者の2つのパーティが必要です。
契約で電子署名が使用可能になっている場合は、署名者に指定されているすべての担当者に有効なEメール・アドレスが必要です。
契約ヘッダーの請求コントロール有効日は、契約有効日の範囲内である必要がある。
契約明細の請求コントロール有効日は、契約明細有効日の範囲内である必要がある。
契約またはその明細の請求コントロール開始日は、その終了日よりも前である必要がある。
プロジェクト請求では、契約に請求プランと収益プランが必要です。契約明細タイプ・ソースがプロジェクトベースである各契約明細について、請求プランと収益プランを選択します。
プロジェクト請求で、契約明細が完了率または消費率の請求プランか収益プランに関連付けられていて、計算レベルが関連プロジェクトである場合は、資金調達済のアクティブな関連プロジェクトが少なくとも1つ必要です。
プロジェクト請求で、契約明細がレート・ベース、消費率、完了率のいずれかの請求プランか収益プランに関連付けられている場合は、その契約明細にアクティブな関連プロジェクトが少なくとも1つ必要です。
プロジェクト請求で、アクティブな請求コントロールの請求リソースが指定されている場合は、その請求リソースがリソース・ブレークダウン・ストラクチャでアクティブになっている必要があります。
プロジェクト請求では、請求先担当者が請求先アカウントに対して現在有効である必要があります。
プロジェクト請求では、請求先アカウント、請求先サイト、請求先担当者の値が入力されている必要があります。
プロジェクト請求で、収益が固定価格である場合は、請求が契約通貨で行われる必要があります。
プロジェクト請求では、0から100の範囲の拠出率が入力されている必要があります。
プロジェクト請求では、契約組織が入力されている必要があります。
プロジェクト間請求では、関連プロジェクトと受け側プロジェクトが異なっている必要があります。
契約タイプの制限タイプがハードである場合は、請求コントロールのハード制限額に0から契約金額または契約明細金額までの値が指定されている必要があります。値の上限が契約金額になるか契約明細金額になるかは、請求コントロールがヘッダー・レベルで指定されているか明細レベルで指定されているかによって決まります。
契約明細の請求プランと収益プランには、請求と収益の方法分類が有効な組合せで指定されている必要がある。