原価計算期間のステータスおよびトランザクション勘定

原価期間ステータスによって、トランザクションの処理および会計のタイミングを管理できます。

次に、各原価期間ステータスのもとで適用されるルールについて、およびトランザクションがどのように原価会計期間に入れられるかについて説明します。

原価会計期間のステータス

原価期間のステータスを次に示します。

過去未オープン。原価組織および原価台帳に割り当てる、新規期間のデフォルト・ステータスです。このステータスでは、トランザクションの配分の作成は許可されません。ステータスを「オープン」に変更することはできますが、「クローズ済」または「永久クローズ」に変更することはできません。
オープン。期間ステータスを「オープン」に変更できるのは、対応する総勘定元帳会計期間がオープンしている場合のみです。連続していれば、1度に複数の期間をオープンできます。ただし、期間平均原価可能原価台帳の場合、オープン期間は1つのみです。前期間ステータスが「オープン不可」の場合、現行期間を「オープン」に変更することはできません。期間ステータスが「オープン」の場合、在庫トランザクションをその期間に計上できます。期間がオープンされていない場合、在庫トランザクションをその期間に計上することはできませんが、次のオープン期間に計上できます。計上するトランザクションに対して、原価計算期間と総勘定元帳期間の両方がオープンされている必要があります。原価計算期間はオープンしているが、対応する総勘定元帳期間がクローズしている場合、トランザクションを計上できず、さらなるユーザー処理は待ち状態になります。「オープン」期間ステータスは「クローズ済」または「クローズ待ち」に変更できます。
クローズ待ち。トランザクションがこの期間に計上されるのを停止する場合に使用します。「クローズ待ち」ステータスの期間内のトランザクション日で入力された新規トランザクションはすべて、さらなるユーザー処理が待ち状態になります。期間内のトランザクションがその期間の会計処理のためにステージングされるように、「クローズ待ち」ステータスを「オープン」ステータスに戻してからトランザクションを処理できます。期間のステータスを「永久クローズ」に設定し、次の期間を「オープン」に設定することもできます。この場合、トランザクションは次のオープン期間に計上されます。
クローズ済。このステータスは「永久クローズ」に変更することも、「オープン」に戻すこともできます。期間ステータスを「クローズ済」に設定した場合、すべての検証に合格しなくてもクロージングが行えるようにプロセッサを構成することが可能です。こうすることで、差異が期間クローズを遅らせるほど重要でない場合を自分で判断できます。選択したすべての検証に合格するまで期間をクローズできないようにプロセッサを構成することもできます。期間クローズ検証のプリファレンスは、原価台帳を原価組織に関連付ける際に、「原価組織関係の管理」ページの「原価台帳」タブで設定します。
永久クローズ。すべてのタイプのトランザクションの期間を、不可逆的にクローズします。最初に前期間ステータスを「クローズ済」に変更することなく、期間ステータスを「永久クローズ」に変更することはできません。

トランザクション会計日

原価計算アプリケーションは、在庫トランザクションがアプリケーションに即座に入力されない場合、または正しい順序で入力されない場合でも、在庫トランザクションに正しい会計日を設定するように設計されています。これは、物理的なトランザクション日より後の日付に入力されたトランザクションの前日付設定を有効にすることで行います。たとえば、物理的なトランザクション日が11月30日で、トランザクションが原価計算アプリケーションに12月2日に入力されるとします。この場合、トランザクションに前日付を設定でき、特定の条件下で、アプリケーションはそのトランザクションを前期間に転記します。

アプリケーションは、原価日付を設定することで、トランザクションを順序付けします。前の計算の整合性を維持し、在庫残高が総勘定元帳残高と結びつくようにするために、原価日付をすでに処理されたトランザクションより前の日付に設定することはできません。定義する原価プロセッサ・パラメータには、前日付トランザクションを含め、処理するトランザクションを管理するための原価期限日が含まれます。この例では、11月30日より後にトランザクションを処理しないかぎり、プロセッサは、11月30日より後に入力されたトランザクションの原価日付を11月30日に設定します(11月の前日付トランザクション日を使用して)。

原価日付を設定したら、プロセッサはトランザクションに対して原価会計計算を実行し、会計配分を作成し、次のロジックに基づいて会計日を設定します。

原価日付がオープン不可期間に入っている場合、会計日は、その期間ステータスが「オープン」の場合の原価日付と同じになります。トランザクション日がアプリケーションで使用された最初の期間より前の期間にある稀なケースでは、会計日は後続の最初のオープン期間内の日付に設定されます。
原価日付がクローズ待ち期間またはクローズ済期間に入っている場合、エラー・メッセージで警告されます。期間は再オープンでき、プロセッサは会計日をその期間内の日付に設定しようとします。または、期間を永久にクローズして、トランザクションの会計日を次のオープン期間に移動することもできます。
原価日付が永久クローズ期間に入っていて、次期間がオープンでない場合、エラー・メッセージで後続期間がオープンされるまでトランザクションが未計上のままになることが警告されます。後続期間がオープンされると、トランザクションの会計日はそのオープン期間に移動します。

原価計算補助元帳内で会計配分がステージングされると、原価計算補助元帳の会計配分勘定日が、補助元帳を介して総勘定元帳に転記するための提示済会計日になります。総勘定元帳アプリケーションが提示済会計日を受け入れた場合、トランザクションはその日付で転記されます。提示済会計日が受け入れられない場合(たとえば、総勘定元帳期間がすでにクローズされた場合)、総勘定元帳アプリケーションはエラーを戻し、原価プロセッサは提示済会計日を次のオープン総勘定元帳期間に設定します。