ルール階層内での資格取得基準の編成のガイドライン

次のセクションの質問とヒントを使用すると、分類ルールと直接クレジット・ルールの資格取得基準をより効果的に編成できます。

ルールの定義には、次のタスクを使用します。

「報酬プラン」作業領域の分類ルールの管理
参加者割当作業領域の直接クレジット・ルールの管理

組織の指定アカウント数

組織が抱えている指定アカウント数は何件ですか。

指定アカウント数がすべてのテリトリ組織の20パーセント以上を占めると販売管理部門が報告してきた場合は、指定アカウントが間違って実装された可能性があります。たとえば、通信テリトリに50個の標準産業分類(SIC)コードが含まれているとします。通信のクレジット階層を20,000件の指定アカウントとして実装するには、最低20,000個の顧客名範囲クオリファイア・ルールが必要になります。その場合は、かわりに50個のSICコード照合ルールを使用したクレジット階層として実装します。

典型的な参加者の指定アカウント数

典型的な関係者が抱えている指定アカウント数は何件ですか。

営業担当が100件以上の指定アカウントを抱えていると販売管理部門が報告してきた場合は、指定アカウントを使用したシンプルなルールが不正確に実装された可能性があります。一連の指定アカウントが組織でどのように抽出されたのかを調査してください。通常、営業担当が100件以上の指定アカウントを管理しながら、重要な顧客に適切な注意を払うことは困難です。

資格取得基準の変動と顧客区分

使用している資格取得基準は、トランザクションの割当て先となるクレジット受領者(参加者)の観点から見て変動しますか。顧客は、動的なビジネス照合属性に基づいて定期的に区分化(グループ化)されていますか。

割り当てるビジネス・オブジェクトの観点から動的照合属性の変動を調べることは非常に重要です。たとえば、テクノロジー部門が最初に顧客カテゴリ(自動車、通信、行政、金融サービスなど)で顧客を区分化した場合、それらの顧客は、顧客アカウントが変わった場合でも同じ区分のままになります。このような場合、推奨されるプラクティスは、顧客カテゴリをルール階層内のより高いレベルで指定するということです。その後、下位ルールを使用して、それらを指定アカウントや製品へとさらに分割します。

顧客アカウント・ルールと地理的ルール

地理的ルールのかわりの顧客アカウント・ルールの使用は、アプリケーション・パフォーマンス、スケーラビリティおよび保守の簡略化という点では、参加者のクレジットを割り当てる効率的な方法ではない可能性があります。資格取得基準を混合で使用してルールを適用するほうが、効果的である可能性があります。

Country
地域(都道府県、郵便番号域)
産業
チャネル
製品ファミリ

例: 20,000件の顧客を次の基準で区分化することもできます。

国と地域
販売チャネル
製品ファミリ

この体系を使用すれば、ルールの数が数百個で済むので、分類やクレジット割当をより迅速に処理できます。割当プロセスのパフォーマンスは、照合ルールの数に直接関係します。照合ルールが20,000個あると、数百個の場合よりも割当は遅くなります。