原価分配の計算

給与計算プロセスでは、給与計算の費用が自動的に計算されます。

給与サイクル全体で、遡及原価、支払、原価調整、バランス調整および一部期間の経過勘定の原価配分を計算するための個別のプロセスを送信します。

遡及原価計算の計算

支払の原価計算は、通常、支払を計算して配分した後、または銀行取引明細書に対する支払の消込後に行われます。支払の原価計算には、未突合せ支払の原価計算と突合せ済支払の原価計算の2つのタイプがあります。

「遡及原価計算の計算」プロセス:

再計算された費用と元の結果が比較されます。
変更された元のエントリを否定します。
現在の給与計算処理の新しい入力を作成します。

支払の原価計算の計算

支払の原価計算は、通常、支払を計算して配分した後、または銀行取引明細書に対する支払の消込後に行われます。支払プロセスの原価計算には、未突合せ支払の原価計算と突合せ済支払の原価計算の2つのタイプがあります。

次の両方のプロセス:

各支払ソースに設定したアカウントに原価を割り当てます
無効、取消済、外部、未突合および突合済支払を含むすべての支払の原価を計算

未突合支払処理の原価計算:

「支払ソースの原価計算」関数を使用して、支払ソースの給与負債勘定および現預金勘定を設定します。
前払金は、借方負債勘定と貸方現預金勘定に原価計算されます。

突合済支払の原価計算プロセス:

「支払ソースの原価計算」関数を使用して、支払ソースの給与債務、資金決済勘定および現預金勘定を設定します。
前払金は、借方負債勘定と貸方現預金精算勘定に原価計算されます。
Cash Managementで調整し、プロセスを実行すると、資金決済勘定への借方が作成され、現預金勘定が貸方記入されます。

ノート:

支払の原価計算では、支払ソースの原価計算の設定のみが使用され、階層またはその他の原価計算レベルは使用されません。

個人の原価の調整

1つ以上の勘定科目に配賦されたコスト結果の金額または割合を手動で調整します。調整により、元の原価計算入力のオフセットが作成されます。

原価調整は、給与計算の原価計算結果、および給与計算に基づくレポートと計算にのみ適用される訂正処理です。後続の給与計算で調整済情報を使用するには、原価計算設定ページで勘定科目情報を更新します。

バランス調整の原価計算

バランス調整を完了した後、または会計サイクルで後でバランス調整の原価計算を計算します。

原価計算バランス調整により、後のプロセスまたはレポートで正しい原価計算が使用されるようになります。「個別バランスの調整」で調整を処理するときにバランス調整を原価計算するオプションを選択します。調整の完了後、「バランス調整の原価計算」プロセスを発行して調整を原価計算します。

配分グループ・エントリが使用できない場合に給与原価が仮勘定に転記されないようにするには、「バランス調整の原価計算」プロセス中に分散エレメントの原価計算タイプを上書きできます。「給与プロセス構成」を使用して、「分散バランス調整パラメータに原価計算済オプションを使用」を使用して分散要素の原価計算を制御します。

デフォルト値はNです。配分グループ・エントリが使用できない場合に、残高調整コストが仮勘定に転記されないようにするには、パラメータを作成し、デフォルト値をYに設定します。パラメータがYに設定されていて、配分グループ・エントリが使用できない場合、このプロセスでは、エレメントの雇用レベルに適用可能な原価計算階層を使用してバランス調整結果が原価計算されます。パラメータがNに設定されていて、配分グループ・エントリが使用できない場合、このプロセスにより、残高調整結果が仮勘定に送信されます。

ノート: 配分グループ・エントリが使用可能な場合、このプロファイル・オプションはバランス調整結果原価計算に影響しません。

一部期間経過勘定の計算

「一部期間経過勘定の計算」プロセスを発行して、前の給与期間の原価を現在の会計期間の見積の基準として使用します。通常、次の場合に、一部期間経過勘定のある原価を見積もります:

給与期間が2つの会計期間と重複しています。
会計期間をクローズするには、原価計算結果の見積が必要です。

「補助元帳会計への転送」プロセスを実行すると、必要に応じて、一部期間の見越トランザクションおよび一部期間の見越計上逆仕訳トランザクションが作成されます。また、全給与期間の実績コストを計算すると、実績コスト結果によって一部期間の有給休暇計算が相殺されます。

ノート: 一部期間経過勘定の計算プロセス・パラメータでは、給与関係グループを使用して見積を特定の従業員グループに制限し、エレメント・グループを使用して見積を特定の要素グループに制限します。

未照合支払および無効支払の原価計算

「支払の原価計算の計算」プロセスでは、支払が資金管理で未突合せになり、後で給与で無効になると、支払原価計算結果が作成されます。原価計算入力は、資金勘定への借方と資金決済勘定への貸方を使用して作成され、資金管理の突合せ後に最初に作成された支払結果の原価計算が戻し処理されます。原価計算入力は、資金決済勘定への借方と、元の支払前原価の支払結果の原価計算を戻し処理する負債勘定への貸方を使用しても作成されます。

無効化された支払に対して支払が再度処理された場合、原価計算支払結果は通常どおり作成されます。