福利厚生レート周期
プログラムやプログラム外プランの基本詳細で周期設定を構成して、登録時に加入者に連絡されるレートを指定します。 標準レートおよび給与控除額を構成します。 「プラン構成」作業領域のタスクを使用します。
構成内容によって、セルフサービス登録ページと「登録」作業領域での連絡済金額が、給与額と同じになるかどうかが決定されます。
レートに影響するプログラムまたはプラン周期設定
プログラムやプログラム外プランの基本詳細を構成する際に、次の各周期の値を選択します。
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定義済レート周期: アクティビティ・レート計算用に指定された時間ベース。
可能な選択肢は、年次、隔週、月次、時間、四半期、年2回、月2回、週次です。
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連絡済レート周期: セルフサービス登録ページと「登録」作業領域の登録結果に表示されるレートを計算するために使用される時間ベース。
可能な選択肢は、給与期間当たりの見積、月毎、給与期間毎、エレメント周期ルールでの給与期間毎、年毎です。
次の表は、給与期間値についての説明をまとめたものです。
周期値
説明
給与期間毎
給与定義から導出された給与終了日の数を使用します。
例: 週次給与はカレンダ年で53終了日になることがあります。
給与期間当たりの見積
給与定義で選択された期間タイプ値に対応する標準の期間数を使用します(カレンダ年の給与終了日の数にかかわらず)。
例: 連絡済レートの計算では、非標準の53週次期間を使用した年についても、固定の52週次期間数が使用されます。
エレメント周期ルールでの給与期間毎
標準レートに関連付けられた給与エレメントの周期ルールを使用して、カレンダ年の控除項目を決定します。
例: 福利厚生控除項目のいずれかが、各月の最初の隔週給与でのみ発生します。
この連絡済レート周期を使用する場合は、給与に渡される値として「給与期間当たりの金額」を選択してください。
給与期間のいずれかの選択肢を選択する場合は、対応する給与を定義して、関連する加入者に割り当てる必要があります。 「設定および保守」作業領域の「基本給与」機能領域でタスクを使用します。
レートに影響する標準レート周期設定
標準レートのレート詳細と給与情報を構成する際に、次の各オプション属性の値を選択します。
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オプションのレート属性 |
説明 |
|---|---|
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エレメント入力パラメータ |
エレメント入力を通じて福利厚生レートを給与に転送するために使用されます。 エレメント入力パラメータを選択する前に、まず標準レートの給与エレメントを選択する必要があります。 |
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給与に渡される値 |
アプリケーションがエレメント入力に渡す金額。 可能な選択肢は、年間金額、連絡済金額、定義済金額、見積済給与期間当たりの金額、給与期間当たりの金額です。 エレメント入力を使用しない場合は、このフィールドを空白のままにしてください。 連絡済金額と給与控除項目を同じにする場合は、連絡済レート周期の設定と給与に渡される値を調整する必要があります。 |
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レート期間区分Formula |
任意のアクティビティ・レートを対象に、年間、定義済、および連絡済レート計算を変更できます。 実行方法は次のとおりです。
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連絡済レートの計算方法
次の表は、連絡済レートの各値と、金額の決定に使用される計算、金額の例、および計算の例を示したものです。
各例では、家族医療プランを想定し、次の値を使用しています。
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標準レート: 4,000米ドル
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定義済レート周期: 四半期
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給与期間タイプ: 隔週
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この控除項目のエレメント周期ルール: 月の第1給与期間のみ
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連絡済レート周期 |
連絡済金額を導出するために使用される計算 |
連絡済金額の例(米ドル) |
計算式の例 |
|---|---|---|---|
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年毎 |
標準レートx定義済レート周期の年間発生回数 |
16,000 |
4,000 x 4 |
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月毎 |
年間金額/連絡済レート周期の年間発生回数 |
1,333.3333 |
16,000 / 12 |
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給与期間毎 |
年間金額/給与周期に基づく給与期間の年間実績数 実績数の例: 年によって、週次で52または53、隔週で26または27 |
年によって、次のいずれかの金額:
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見積済給与期間当たり |
年間金額/給与周期に基づく給与期間の年間標準数 標準数の例: 週次で52、隔週で26、月2回で24 |
615.3846 |
16,000 / 26 |
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エレメント周期ルールでの給与期間毎 |
年間金額/年間控除回数 |
1,333.3333 |
16,000 / 12 |
給与に渡される値の計算方法
次の表は、給与に渡される各値と、金額の決定に使用される計算、金額の例、および計算の例を示したものです。
各例では、家族医療プランを想定し、次の値を使用しています。
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標準レート: 4,000米ドル
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定義済レート周期: 四半期
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連絡済レート周期: 月毎
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給与期間:
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期間タイプ: 隔週
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説明用の代替ルール: 月の第1給与期間のエレメント周期ルール
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リマインダ: 年によって隔週給与の数が異なります。
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給与に渡される値 |
金額を導出するために使用される計算 |
給与に渡される値の金額例(米ドル) |
計算式の例 |
|---|---|---|---|
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空白のまま |
なし |
適用なし |
適用なし |
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定義済金額 |
指定された定義済レート周期での標準レート |
4,000 (四半期ごと) |
なし |
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年間金額 |
標準レートx定義済レート周期の年間発生回数 |
16,000 |
4,000 x 4 |
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連絡済金額 |
年間金額/連絡済レート周期の年間発生回数 |
1,333.3333 |
16,000 / 12 |
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見積済給与期間当たりの金額 |
年間金額/給与周期に基づく給与期間の年間標準数 標準数の例: 週次で52、隔週で26、月2回で24 |
615.3846 |
16,000 / 26 |
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給与期間当たりの金額 |
年間金額/給与周期に基づく給与期間の年間実績数 実績数の例: 年によって、週次で52または53、隔週で26または27 エレメント周期ルールを使用する場合: 年間金額/年間控除回数 |
年によって、次のいずれかの金額:
エレメントの周期ルールが月の第1給与期間の場合:
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前述の各例では、連絡済レート周期が給与に渡される値と調整されていません(各金額の計算に説明を絞るため)。