帰属所得計算で待機期間を使用するためのガイドライン
帰属所得の計算で有給待機期間を使用するためのガイドラインを知っておく必要があります。
ヒントおよび考慮事項:
- 加入者は、帰属シェル・プランへの登録に適格である必要があります。 関連するライフ・イベントを処理する場合は、選択肢が存在する必要があります。
- 帰属所得計算日は、ライフ・イベントを処理するときに1回決定されます。 たとえば、別の計算日を選択するなど、設定を変更した場合は、ライフ・イベントを再処理する必要があります。
- 帰属シェル・プランをプログラムに添付するが、追加のプログラムまたはプログラム外のプランがある場合もあります。 帰属所得計算が正確に機能するためには、処理する他のすべてのライフ・イベントに、帰属シェル・プランを含むプライマリ・プログラムへの選択肢が必要です。
- 帰属所得の計算日は、帰属レートを計算するために適切なアクティブな補償範囲額を考慮するタイミングを識別する場合にのみ使用します。 帰属レートの実際の計算は変わらず、国別仕様の制限に従います。
- 登録を帰属プランに保存すると、「帰属所得計算日」フィールドの構成方法に基づいて帰属所得が計算されます。 このフィールドを設定していない場合、プロセスは以前と同様に計算されます。帰属所得の対象となる有効な補償範囲額はすべて、現在または将来の日付で、補償範囲終了日が4712年12月31日であるとして計算されます。
- ライフ・イベントを処理すると、すべてのイベントの自動およびデフォルト登録に対して帰属所得レートが計算されます。 これらのイベントには、提供したライフ・イベント定義、作成したイベント定義、無制限イベントおよびスケジュール・イベントが含まれます。