会社間貸借一致ルール

会社間貸借一致ルールを使用して、残高不一致の仕訳の貸借を一致させるために必要な勘定科目を、法的エンティティまたはプライマリ貸借一致セグメント値別に生成します。

会社間売掛/未収金勘定および会社間買掛/未払金勘定を作成するためのテンプレートとして使用する会社間売掛/未収金勘定および会社間買掛/未払金勘定を指定します。会社間貸借一致機能では、これらのルールを使用して、作成する貸借一致明細の勘定科目を生成します。

仕訳明細は、最初に法的エンティティごとに要約され、法的エンティティで貸借一致されます。法的エンティティには多数のプライマリ貸借一致セグメント値を設定できるため、1つの仕訳に、異なるプライマリ貸借一致セグメント値を持つ法的エンティティの複数の明細がある場合があります。この場合、会社間貸借一致が実行されると、仕訳の各法的エンティティ内で最も小さいプライマリ貸借一致セグメント値が使用されます。その後、各法的エンティティ内の貸借一致セグメント値全体で貸借一致が実行されます。

同様のルールが、会社間モジュールで入力されたトランザクションの会社間売掛/未収金勘定および会社間買掛/未払金勘定の生成にも使用されます。

会社間貸借一致ルールは、会社間トランザクションの送り側の会社間売掛/未収金勘定の生成にも使用されます。また、貸借一致ルールは、会社間トランザクションの受け側の会社間買掛/未払金勘定の生成にも使用されます。

注意:

会社間貸借一致ルールを作成した後に、これを変更することはできません。ただし、既存のルールに終了日を指定して、新しいルールを作成できます。

会社間貸借一致ルールの定義

会社間貸借一致ルールは、次のレベルで定義できます。

プライマリ貸借一致セグメント
法的エンティティ
元帳
勘定体系

ルールは前述の順序で評価されます。たとえば、プライマリ貸借一致セグメント・ルールと法的エンティティ・レベル・ルールを定義できます。特定の仕訳の貸借一致に両方のルールを使用できる場合は、優先度の高いプライマリ貸借一致セグメント・ルールが使用されます。

会社間貸借一致ルールは柔軟に定義できます。勘定体系に対して1つのルールを定義した単純な設定が可能です。このルールは、この勘定体系を使用するすべての元帳のすべての会社間貸借一致に使用されます。あるいは、詳細なルール・セットを設定することもできます。たとえば、法的エンティティごとに異なるルールを定義し、ギャップをカバーする1つの勘定体系ルールを定義できます。仕訳とカテゴリの特定の組合せまたは会社間トランザクション・タイプに対するルールを定義することで、詳細度をさらに上げることができます。

会社間用の勘定体系ルールの使用方法

会社間貸借一致に勘定体系ルールを使用します。会社間貸借一致ルールは柔軟に定義でき、ある勘定体系を使用するすべての元帳で単一の勘定体系ルールが使用されるように設定できます。勘定体系ルールを作成する際は、使用する勘定体系、会社間売掛/未収金勘定および会社間買掛/未払金勘定に加えて、ソースおよびカテゴリを指定します。会社間売掛/未収金勘定は資産タイプの勘定に、会社間買掛/未払金勘定は負債タイプの勘定にすることをお薦めします。

特定のソースとカテゴリ(買掛/未払金や請求書など)に適用されるルールを定義できます。または、会社間販売などの特定の会社間トランザクション・タイプに適用されるルールも定義できます。また、「その他」のソースと「その他」のカテゴリを選択して、すべてのソースとカテゴリを対象とするルールを作成することもできます。

これで、貸借一致に使用するルールを決定する際に、会社間貸借一致によって仕訳ソースと仕訳カテゴリの組合せが評価されます。優先順位は次のとおりです。

特定の仕訳ソースおよび仕訳カテゴリ
特定の仕訳ソースおよび「その他」の仕訳カテゴリ
「その他」の仕訳ソースおよび特定の仕訳カテゴリ
「その他」の仕訳ソースおよび「その他」の仕訳カテゴリ

追加の会社間貸借一致および精算会社オプション

追加の会社間貸借一致および精算オプションは、トランザクションが第2貸借一致セグメントまたは第3貸借一致セグメントのいずれかで貸借不一致となっているが、プライマリ貸借一致セグメントではすでに貸借一致している場合に、第2貸借一致セグメントまたは第3貸借一致セグメント、あるいはその両方を貸借一致するために使用されます。このオプションは元帳に対して定義されますが、ソースとカテゴリの様々な組合せに対してルールを作成できます。

追加の会社間貸借一致および精算オプションには次の設定が含まれます。

会社間売掛/未収金勘定および会社間買掛/未払金勘定: これらの勘定科目をテンプレートとして使用して、仕訳がプライマリ貸借一致セグメントですでに貸借一致している場合に、貸借一致セグメント2および貸借一致セグメント3の貸借一致勘定科目を作成できます。
要約オプション: 「要約ネット」オプションを選択して、貸借一致明細が生成される前に法的エンティティ内で明細を要約することを選択できます。または、法的エンティティ内で貸借一致する前に明細が要約されないように、「詳細」オプションを選択します。要約は常に、法的エンティティにまたがるシナリオで生成される貸借一致明細に適用されることに注意してください。
精算会社オプション: 多対多の仕訳を処理するために、精算会社オプションを常に設定することをお薦めします。これにより、一般会計転記プロセスまたは補助元帳会計の会計作成プロセスでの貸借一致の失敗を回避できます。

精算会社オプション

精算会社オプションを設定し、多対多の仕訳を貸借一致させることを選択できます。精算会社貸借一致を管理するには、次のオプションを設定します。

精算会社の条件: いつ精算会社を使用するかを選択します。
- 会社間仕訳にのみ精算会社を使用。
- すべての多対多の仕訳に精算会社を使用。
- 多対多の仕訳の場合にエラー。このオプションのデフォルト値です。
精算会社のソース: 貸借一致明細に対して精算会社の値をどのように導出するかを次のオプションから選択します。
- デフォルトの精算貸借一致セグメント値。
- 手動入力済精算貸借一致セグメント値。「手動入力済精算貸借一致セグメント値」を選択した場合は、「仕訳の作成」画面で値を手動により入力する必要があることに注意してください。補助元帳会計仕訳では、この値を入力するためのフィールドがユーザー・インタフェースにないため、このオプションは機能しません。

精算会社の値: ソースに「デフォルトの精算貸借一致セグメント値」を選択した場合は、このフィールドでプライマリ貸借一致セグメント値を選択する必要があります。この値は、会社内または多対多の仕訳を貸借一致させるために使用されます。