損益計算書勘定の決算整理仕訳の作成方法
「損益計算書決算整理仕訳の作成」プロセスを使用して、監査要件を満たします。このプロセスでは、留保利益勘定に移動される選択した収益と費用の勘定残高を示す仕訳が作成されます。
このプロセスの動作は次のとおりです。
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すべてのまたは選択した収益勘定科目と経費勘定科目の年累計(YTD)実績残高をクローズする仕訳を生成します。
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決算(留保利益金額)勘定科目の金額の計算方法を示す監査証跡を作成します。
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任意のオープン期間で実行できます。
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選択した損益計算書勘定のYTD残高をクローズします。
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オプションで、勘定科目に残る個別の損益計算書勘定残高となる損益相殺勘定科目を使用します。このプロセスにより、決算(留保利益勘定)勘定科目の逆仕訳残高が相殺勘定に記帳されます。
会計年度の最初の期間に対してプロセスを実行すると、その期間の残高のみがクローズされます。ベスト・プラクティスは、会計年度の最終期間でプロセスを実行して、監査可能仕訳を作成することです。
プロセスの実行前に、次の処理を実行します。
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会計年度の最終日を調整期間として設定します。
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次の会計年度の初日を調整期間として設定します。
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調整期間がオープンしている状態にします。
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クローズ中の期間または年度に関連するすべての修正を完了して転記します。
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一般会計残高試算表およびその他の月末または年末レポートを印刷します。
「損益計算書決算整理仕訳の作成」プロセスを実行したら、「期間のオープン」プロセスを実行して、次の会計年度をオープンします。プロセスを実行すると、次のようになります。
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会計年度末に、仕訳が逆仕訳されません。会計年度をオープンする処理で、損益計算書勘定残高が留保利益勘定に移動されることにより、仕訳と同じ結果が得られます。
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会計年度の半ばに、クローズされた損益計算書残高を表示するレポートを実行すると、仕訳が逆仕訳されます。逆仕訳により、次の期間の年累計損益計算書残高が再稼働します。
このプロセスでは、実績残高のみクローズされます。予算や予算引当残高はクローズできません。
セカンダリ元帳またはレポート通貨を使用する場合は、プライマリ元帳から年度末決算整理仕訳が複製されないようにする仕訳換算ルールを定義する必要があります。元帳で異なる通貨と換算レートが使用されている場合、複製によって貸借不一致仕訳が発生する可能性があります。かわりに、報告元帳またはセカンダリ元帳で直接決算整理仕訳プロセスを実行して、残高がゼロに減額されるようにします。