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給与原価計算コンポーネントと他のアプリケーションの統合方法

給与原価計算では、労務費を正確に報告し、給与計算結果および支払の仕訳入力を生成するために必要なコンポーネントが統合されます。

給与原価計算を設定および管理するには、法的エンティティ、会計処理基準およびルール、銀行情報に関連付ける元帳など、給与原価計算で使用されるコンポーネントを作成するための適切な職務ロールが必要です。

給与原価計算用に次のコンポーネントを作成する必要があります:

  • 財務元帳とカレンダ、会計期間、法的エンティティ

  • 補助元帳会計処理基準およびルール

  • Cash Management銀行口座および消込情報

  • 原価配賦キー・フレックスフィールド

  • 給与原価計算勘定科目

この図は、Oracle Fusion Global Payrollが、この表に示すアプリケーションとどのように連携するかを示しています。

アプリケーション

実行済タスク

Oracle Fusion Financials

法的エンティティの勘定体系と元帳、会計期間、カレンダの保守

Oracle Fusion Cash Management

銀行文書による支払の突合

Oracle Fusion Subledger Accounting

Oracle Fusion一般会計に転送する仕訳の作成

財務

Financialsでは、一般会計、会計カレンダ、会計期間などの給与原価計算をサポートするコンポーネントを作成します。 たとえば、後で給与に関連付ける元帳をFinancialsで作成します。

ノート:

Financialsをインストールしていない場合は、オファリングを構成し、「補助元帳アプリケーションおよび会計処理基準の保守」の「給与原価計算オプション」の機能選択肢を選択します。

Financialsでコンポーネントを設定する場合:

  1. 勘定体系の会計キー・フレックスフィールドを作成します。

  2. 新規構成の値セットを作成します。

  3. 原価、相殺、給与債務、資金決済、現金勘定などの給与原価を記録する一般会計勘定科目を作成します。

給与計算で同等の勘定科目を作成する場合は、一般会計勘定科目と同じ勘定科目を使用してください。 たとえば、現金勘定で同じ勘定科目が使用されていることを確認し、同じ銀行口座で発生するトランザクションの現預金勘定残高を銀行残高と簡単に消し込むことができます。

これらのタスクの実行に必要な財務職務ロールが必要です。

補助元帳会計

補助元帳会計では、補助元帳仕訳を生成し、補助元帳残高を作成し、一般会計仕訳を生成します。 給与は、イベント・エンティティのイベント区分など、補助元帳会計の事前定義済データを提供します。

補助元帳会計で会計仕訳の作成および掲載に使用されるコンポーネントを設定するときに、次のものを作成します:

  1. 会計処理基準

  2. 仕訳明細および入力ルール

これらのタスクを実行するには、補助元帳会計職務ロールが必要です。

資金管理

給与には、小切手/小切手および電子送金支払タイプ、およびオプションで現金および為替支払タイプに対する銀行口座情報が必要です。 発行する支払の原価計算を計画している場合は、支払ソースの銀行とブランチ、銀行口座の情報を入力し、General Ledgerの現預金勘定を指定します。

支払を消し込むには、突合せルールを作成し、トランザクション・タイプを支払タイプにマップし、銀行文書トランザクション・コードを作成し、資金決済および突合せ差異の総勘定元帳勘定科目を指定します。

これらのタスクの実行に必要なCash Management職務ロールが必要です。

給与原価計算と労務費分配の統合

労務スケジュールを使用して、給与原価結果をプロジェクト財務管理オファリングに配分できます。 給与原価のインポート・プロセスを使用して、給与原価結果が補助元帳会計に転送されて適切に計上された後、給与原価結果をインポートします。 処理結果サマリ ページと個人結果ページを使用して、各給与費用に対するインポート ステータスを表示します。 コストがプロジェクトにインポートされたが、支払が発行されていない場合は、「補助元帳会計への転送の戻し処理」プロセスを実行し、給与計算を修正できます。 「補助元帳会計への転送の戻し処理」プロセスでは、前の補助元帳会計仕訳が戻し処理されます。 プロジェクト財務管理ユーザーは、給与のフローの完了後に戻し処理済コストをプロジェクトにインポートできます。 当初入力と逆仕訳入力の両方を一般会計に掲載するには、会計の作成プロセスを最終モードで実行する必要があります。 これらのステップが完了したら、給与計算を訂正できます。

給与原価計算構成を使用したプロジェクトへの給与原価配分

既存の個人割当方法に加えて、給与原価計算構成値を使用して、給与原価をプロジェクトに配分できます。 給与原価計算ビジネス・ルールの結果を活用することで、給与原価を適切なプロジェクトにシームレスに配分できます。 たとえば、事業所は、個人の就業事業所に応じて給与原価計算セグメントで定義されます。 場所ごとに優先順位ベースのルール・セットを構成して、各給与コストを適切なプロジェクトに配分し、必要に応じて付与できます。

タイムカードを使用したプロジェクトへの給与原価配分

既存の個人割当および給与原価構成方法に加えて、Project Costingの既存のタイム・カード時間数を配分基準として使用して、給与原価をプロジェクトに配分できます。 Oracle Fusion Time and Labor、Oracle Fusion Projectsまたはサード・パーティ・ソースを使用してプロジェクトの時間を記録し、配分済実績給与原価を使用して時間トランザクションの原価を計算します。 この給与原価配分方法では、プロジェクトにおける労務工数の最も正確な原価計算が提供されるため、効率的な原価管理と財務分析の強化が可能になります。

詳細は、「労務配分の概要」を参照してください。

原価配賦キー・フレックスフィールド

各原価配賦キー・フレックスフィールド・セグメントは、勘定科目番号構造の異なる部分を表すように構成されています。 また、各セグメントには、要件に適合する値セットが関連付けられています。 要件が異なる場合は、国別仕様データ・グループ(LDG)ごとに1つのフレックスフィールドを構成できます。

ヒント:

ベスト・プラクティスとして、財務部門と連携して勘定体系セグメントを確実に設定し、給与と総勘定元帳間で情報を転送できるようにします。

給与原価計算勘定科目

他のアプリケーションで給与原価計算をサポートするコンポーネントを作成した後、原価、相殺、仮勘定、デフォルト、給与債務、資金決済、現預金勘定など、使用する様々な給与勘定の原価計算設定情報を作成します。 勘定科目情報と、原価階層の様々なレベルに対する上書きを入力します。

ノート:

勘定科目セグメントが、同等の総勘定元帳勘定科目で指定された勘定科目と同じであることを確認します。

給与原価計算データのロード

他のアプリケーションで給与原価計算をサポートするコンポーネントを作成した後、HCMデータ・ローダーを使用して原価計算データを原価計算アプリケーションにロードできます。 HCMデータ・ローダーは、データの一括ロードと保守のための強力なツールです。 任意のソースからのデータを使用できます。 給与原価計算のロードの詳細は、『HCMとの統合』ガイドを参照してください。