シード済連結ルール
複数のシード済連結ルールセットに汎用の出資比率消去調整が用意されています。
これらのルールセットを変更することはできません。これらのルールセットは最初はデプロイされていませんが、デプロイまたは複製したり、コピーを変更またはデプロイすることができます。
また、新しいルールセットおよびルールを作成できます。連結ルートセットの作成および連結ルールの作成を参照してください。
9つのシード済システム・ルールセットが定義されています。
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投資
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投資PP
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自己資本(子会社/比例)
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自己資本(子会社/比例) PP
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自己資本(資本)
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自己資本(資本) PP
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自己資本(持株)
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純利益(子会社)
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純利益(資本)
最初の6つのルールセット(投資、投資PP、自己資本(子会社/比例)、自己資本(子会社/比例) PP、自己資本(資本)、および自己資本(資本) PP)によって、(少数株主(非支配)持分を認識する)子会社メソッド、比例メソッド、または持分法のいずれで連結されているかにかかわらず、子会社における持株会社の投資と被所有会社の自己資本の間の調整/消去エントリが提供されます。
投資と自己資本の調整の間のクリア/調整勘定として営業権 - オフセット資産勘定科目が使用されます。持株会社の投資金額と被所有会社の自己資本の事前取得金額が一致しない場合は、差額が営業権として記録されます。
組織構造のより上位レベルで持株会社が子会社になる場合、自己資本(持株)ルールセットにより、後続の消去のために持株会社の自己資本データが準備されます。
純利益(子会社)および純利益(資本)ルールセットにより、子会社(少数株主持分)および資本会社(資本利益)に対する継続的な純利益の影響が記録されます。
シード済ルールセットの前提条件
シード済ルールセットでは、消去エントリが関連する法的エンティティ(現在は基本エンティティ)を追跡するために会社間ディメンションが使用されます。したがって、これらの基本エンティティがICP_<エンティティ名>のフォームで会社間ディメンション内に存在するようにするには、これらのエンティティを会社間エンティティとして指定する必要があります(エンティティ・ディメンションのレベル0のメンバーで「ICP_Entity_Yes」属性を選択します)。
持株会社内の子会社の投資に対して入力したデータには、被所有エンティティを識別する会社間ディメンション・エントリが含まれている必要があります。自己資本勘定科目に入力したデータには会社間エントリは必要ありません。
シード済の連結ルールの詳細は、次のビデオを参照してください:
