リリース12.1
B62702-01
目次
前へ
次へ
| Oracle Order Managementユーザーズ・ガイド リリース12.1 B62702-01 | 目次 | 前へ | 次へ |
この章では、次のトピックについて説明します。
Order Managementの価格設定機能を使用すると、価格設定が重要となる状況で、競争力を強化できます。単一のソースから値引を提供できるため、複数のベンダーの製品を使用する必要はありません。価格設定では、受注明細の価格を入力時にオンラインで設定するか、またはバッチ・モードで設定して、値引を自動的に適用できます。さらに、受注ごとに価格と値引を上書きできます。
価格設定では、次のことができます。
次の標準値引を使用できます。
追加料金の適用
パーセント、総額または金額による値引
新規価格への置換
価格表に指定されている定価と価格設定算式を使用して、受注明細の価格を計算できます。
サービス品目の価格を、サービス可能品目に対する比率で設定できます。
受注全体の価格を設定できます。
マイナスの価格を入力できます。
値引を使用して、価格を自動的にまたは手動で調整できます。
標準の値引および価格を上書きし、理由を文書化できます。
ヘッダーと明細の両レベルで、複数の特典を提供できます。
GSA価格設定をサポートします。
価格を凍結できます。
運送費など、特定の種類の調整のみを明細に適用できます。
運送費を計算して、異なる構成部品としてOrder Managementに表示できます。
価格モディファイアを定義して適用できます。
特定の日付での価格を計算できます。
個別の在庫組織に対して、第2受注数量による価格設定もサポートされています。第2受注数量による価格設定は、Inventoryの「マスター品目」ウィンドウの「価格設定ソース」フィールドを使用して実行できます。ナビゲータ・パス: 「在庫」 > 「品目」 > 「マスター品目」
注意: Oracle Advance Pricingでは、販促および取引による次のような特典を提供します。
品目アップグレード
別の品目の値引
無償品目
有利な支払方法と出荷条件
クーポン
ポイント
注意: 説明されている拡張価格設定の機能は、Oracle Advanced Pricingのライセンスがあり、インストールしてある場合にのみ使用可能です。
拡張価格設定の機能の詳細は、『Oracle Advanced Pricingユーザーズ・ガイド』を参照してください。
Oracle Applicationsでは、「機能セキュリティ」と呼ばれる基本レベルのセキュリティを使用して、各アプリケーションへのユーザー・アクセスの管理や、アプリケーションのウィンドウ、機能およびレポートへのユーザー・アクセスの制御を行います。
通常は、システム管理者が、機能セキュリティを管理し、営業単位、職責およびシステム・アクセスをユーザーに割り当てます。機能セキュリティの詳細は、Oracle E-Business Suiteシステム管理者ガイド・マニュアル・セットを参照してください。
Oracle Pricingでは、既存の機能セキュリティの他に、セキュリティを強化した「価格設定セキュリティ」を採用しています。価格設定セキュリティの下では、特定のアクセス権限をユーザーに付与することによって、価格設定エンティティの更新や表示などの価格設定操作を制限できます。
価格設定セキュリティの設定および保守ができるのは、Oracle Pricing管理者職責を割り当てられたユーザーです。価格設定セキュリティの設定および保守は、HTMLユーザー・インタフェースで行います。Oracle Pricing管理者は、全職能ユーザーのすべての価格設定エンティティへのアクセスと、その更新を行う権限を有しています。価格設定エンティティには、価格表、価格設定、基本契約、モディファイアなどが含まれます。価格設定セキュリティの詳細は、『Oracle Order Managementインプリメンテーション・マニュアル』の価格設定セキュリティに関する項を参照してください。
受注に入力された各品目には価格が必要なため、価格表は製品の受注に不可欠です。各価格表には、価格表の基準価格情報と1つ以上の価格設定明細、価格設定属性および第2価格表が含まれています。基準価格情報には、価格表名、有効日、通貨、価格設定管理、端数処理ファクタ、および支払条件、運送条件、運送業者などのデフォルト・ソースが含まれます。
価格表には、品目と品目カテゴリの価格を含めることができます。複数の価格表を定義および保守できます。
価格表には、次のタイプの価格を定義できます。
単価: 固定価格。
パーセント価格: 別の品目価格のパーセントで計算する価格（サービス品目にのみ適用）。
算式: 算術演算子によって関連付けられた複数の価格設定エンティティと定数値。たとえば、品目の価格を別の価格表明細のパーセント価格になるように定義します。基本価格設定では静的算式のみ使用されます。
注意: 価格表および関連ウィンドウを表示するには、「表示のみのアクセス」権限が必要です。ただし、いかなる更新を行うためにも、ユーザーは保守権限を持っている必要があります。価格表へのアクセスや、価格表の更新ができない場合は、ユーザーが適切なセキュリティ権限を持っていない可能性があります。Oracle Pricing管理者に確認してください。セキュリティ権限設定の詳細は、『Oracle Order Managementインプリメンテーション・マニュアル』を参照してください。
価格表の開始日と終了日を指定できます。これによって、価格表が有効になる前に価格表を準備し、開始日まで価格表が使用されないようにできます。
「有効」チェック・ボックスを使用すると、価格表を一時的または永続的に無効にできます。価格表を無効にしても、次の処理は実行できます。
無効な価格表を問合せます。
無効な価格表を更新します。
無効な価格表を算式のベースにします。
在庫品目を価格表に追加する場合は、品目ステータス、ハードウェアやソフトウェアなどの品目カテゴリ、または品目範囲を指定できます。
価格をゼロまたは特定の在庫組織での品目の価格で要求できます。またこの価格を後で、販売価格に調整することもできます。
この処理では、品目検証の在庫組織に存在し、価格表にない品目のみが追加されます。品目が無効であっても価格表に存在する場合は追加されません。
品目カテゴリから品目を追加する場合は、使用する在庫カテゴリ・セットを最初に選択する必要があります。品目カテゴリから品目を追加すると、その品目カテゴリの全品目が価格表に追加されますが、品目カテゴリ自体は追加されません。
既存の価格表明細の価格を手動で変更できます。変更内容を保存するとただちに、新しい価格が新しい受注に対して有効になります。
価格表明細の有効日を使用すると、価格の履歴レコードを保守できます。
価格表明細のすべてまたはグループの定価は、金額またはパーセントによって増減できます。定価の増減は、価格表の全明細、1つの品目カテゴリに属する明細、特定のステータスの品目を含む明細、特定の日に作成された明細、または品目範囲がある明細に適用できます。
小数点の左右の桁数を定義できます。価格設定エンジンは、この桁数にあわせて価格表の価格とモディファイア・リストのモディファイアを端数処理します。負の桁数を入力すると、小数点の右の桁数が増えます。正の桁数を入力すると、小数点の左の列が影響を受けます。0（ゼロ）を入力するとすべての少数に対して端数処理が行われます。
端数処理ファクタが-3の場合は、直近の1000の位（たとえば、「.1007」は「.101」）に端数処理されます。端数処理ファクタが+2の場合は、直近の100の位（たとえば、「107」は「100」）に端数処理されます。
注意: 価格表の通貨の精度書式を指定するプロファイル・オプション「QP: 単価精度タイプ」で指定した桁数によって、端数処理要素値を制限できます。
価格設定エンジンでは、受注に割り当てられた価格表を使用しても品目の価格が決定できない場合、第2価格表を使用します。基準価格表と第2価格表では同じ通貨を使用します。
同じ第2価格表を複数の価格表に割り当てることができますが、第2価格表を第2価格表に割り当てることはできません。受注している品目が基準価格表にない場合、価格設定エンジンは最優先の第2価格表（「優先」フィールドの値が最も小さい第2価格表）を使用します。
基準価格表に適用する明細レベルの値引とモディファイアは、第2価格表には適用しません。
同じ有効日の基準価格表と第2価格表の両方に品目が表示されている場合、価格設定エンジンは基準価格表を使用して、その品目の価格を設定します。品目が基準価格表に表示されているが有効でない場合（有効終了日を過ぎている場合）、価格設定エンジンは第2価格表の価格を使用します。
第2価格表に適格な価格表明細が複数ある場合は、優先値が最も小さい（最優先）明細が選択されます。
海外での販売を行う場合は、各国通貨で価格表を定義することによって、異なる通貨での取引を記録できます。受注または返品の通貨を入力した後で、同じ通貨建ての価格表を選択する必要があります。
複数の通貨で価格設定を行う場合、複数通貨換算リストを使用することで単一の価格表を複数の通貨に対して保守できます。ただし、これはOracle Advanced Pricingが完全にインストールされ、複数通貨価格表が有効な場合にのみ使用できる、Oracle Advanced Pricingの機能です。
複数通貨価格表が有効な場合は、Oracle Pricingの「価格表」ウィンドウと「基本契約」ウィンドウの両方で、システムが生成した複数通貨換算のウィンドウ（1通貨当たり1ウィンドウ）が使用可能になります。複数通貨価格表と基本契約に関する詳細は、『Oracle Advanced Pricingユーザーズ・ガイド』の複数通貨換算リストに関する項を参照してください。
価格表は次の方法で保守できます。
手動で明細を価格表に追加できます。
価格表間で価格表明細をコピーできます。
範囲を指定して在庫品目の新規グループを価格表に追加できます。
品目カテゴリを指定して在庫品目の新規グループを価格表に追加できます。
価格表は有効な場合もあれば無効な場合もあります。価格表が無効な場合は、品目の単価の選択に受注や受注明細の価格表を使用できません。無効な価格表は変更または有効化できます。
既存の価格表をコピーすることで、新規価格表を迅速に作成できます。元の価格表から、ある範囲の明細または全明細をコピーできます。コピーできるのは、有効終了日が現在日付より後の有効な価格表明細のみです。
次の処理を選択できます。
元の価格表から有効な値引をコピーします。
元の価格表明細から有効日をコピーします。
価格表には、品目と品目カテゴリの価格が含まれています。複数の価格表を定義および保守できます。
価格表には、次のタイプの価格を定義できます。
単価: 固定価格。
パーセント価格: 別の品目価格のパーセントで計算する価格。
算式: 算術演算子によって関連付けられた複数の価格設定エンティティと定数値。たとえば、品目の価格を別の価格表明細のパーセント価格になるように定義します。
注意: 価格表および関連ウィンドウを表示するには、「表示のみのアクセス」権限が必要です。ただし、いかなる更新を行うためにも、ユーザーは保守権限を持っている必要があります。価格表へのアクセスや、価格表の更新ができない場合は、ユーザーが適切なセキュリティ権限を持っていない可能性があります。Oracle Pricing管理者に確認してください。
「価格表」ウィンドウにナビゲートします。
「QP: セキュリティ管理」プロファイル・オプションが「オン」に設定されているときは、「グローバル」ボックスが選択されます。これは、すべての営業単位がその価格表を価格設定取引用に使用できることを意味します。「グローバル」ボックスの選択を解除すると、「営業単位」フィールドが表示されます。複数組織アクセスが無効な場合、営業単位はプロファイル「MO: 営業単位」の値がデフォルト設定されます。この「営業単位」フィールドは更新できません。複数組織アクセスが有効な場合、営業単位はプロファイル「MO: デフォルト営業単位」の値がデフォルト設定されます。このデフォルトは上書きでき、「MO: セキュリティ・プロファイル」の定義に従ってアクセス権が付与されている営業単位を選択できます。これによって、この価格表の使用は、その営業単位の価格設定取引に限定されます。
価格表名を入力します。
注意: 価格表には、すべてのPTE（価格設定取引エンティティ: Pricing Transaction Entities）を通じて一意の名称を付ける必要があります。一意でない場合にはエラーが発生します。たとえば、Order Management PTEで「Corporate」という名称の価格表を作成し、同じ「Corporate」という名称の価格表をPurchasing PTEで作成すると、エラー・メッセージが表示されます。
Oracle Mobileアプリケーションを使用して、ラップトップ・コンピュータやハンドヘルド・スキャン・デバイスなどのモバイル・デバイスに特定の価格表をダウンロードする場合は、「モバイル・ダウンロード」ボックスを選択します。「モバイル・ダウンロード」ボックスは、価格表を作成または更新するときに、選択解除または選択できます。
デフォルト値は「No」です。
価格表を有効にする場合は、「有効」を選択します。
注意: 「価格表」ウィンドウで問合せモード機能を開始すると、「有効」ボックスが選択（チェック）されていますが、基となる値はNULLです。有効な価格表を問い合せる場合は、最初に「有効」ボックスの選択を解除してから、再度選択する必要があります。
価格表の摘要を入力します。
価格表の通貨を入力します。
価格表に適用する端数処理の値を入力します。
たとえば2のようなプラスに端数処理された値は、小数点から左の桁数を示し、マイナスの数は小数点から右の桁数を示します。デフォルト値は-2です。価格表に入力された端数処理の値は、端数処理された値として格納され、一方で端数処理精度タイプにより、価格表がどのように表示されるかが決定されます。
戻される値は、プロファイル・オプション「QP: 単価精度タイプ」に設定された値によって、次のように異なります。
標準: 端数処理ファクタは、通貨の精度値にデフォルト設定されます。端数処理ファクタは、通貨の精度値以上の任意の値に上書きできます。
拡張: 端数処理ファクタは、通貨の拡張精度値にデフォルト設定されます。端数処理ファクタは、通貨の拡張精度値以上の任意の値に上書きできます。
Oracle Pricingでは、基準価格とすべての値引額が計算で使用する前に端数処理されます。
注意: プロファイル・オプション「QP: 単価精度タイプ」が「通貨精度の強制」に設定されている場合、「価格表」ウィンドウの端数処理の値は更新できません。
開始日は、現在日付にデフォルト設定されています。
デフォルトの運送条件を入力します。
デフォルトの運送業者を入力します。
注釈を入力します。
「価格表明細」タブをクリックします。
作成する各価格表明細について、残りのステップを完了します。
注意: 「製品コンテキスト」は常に「品目」です。
品目番号や品目カテゴリなどの製品属性を選択します。
製品属性の値に従って、製品値に対する品目番号または品目カテゴリを選択します。
単位を選択します。
この価格表明細の単位が品目の価格設定の基準単位である場合は、「基準単位」を選択します。
注意: Oracle Pricingは、基準価格設定単位およびOracle Inventory単位換算情報を使用して、価格表明細を持たない単位の受注を価格設定します。
注意: たとえば、品目A11111の価格表に2つの価格表明細があり、1つは単位がEA（基準単位）の明細で、もう1つはケース単位（CS）の明細とします。価格設定エンジンは、単位がCSの受注を受け取ると、単位換算表にアクセスしてCSをEAに換算します。
適用方法を選択します。在庫品目については単価を使用し、サービス品目については単価またはパーセント価格のいずれかを使用します。
値と算式を次のように入力します。
在庫品目については、「値」フィールドに品目の基準定価を入力します。
サービス品目については、「値」フィールドに値を入力します。適用方法が「単価」の場合は、品目の基準定価を入力します。適用方法が「パーセント価格」の場合は、元の品目価格に対するパーセントを入力します。
「静的算式」フィールドに、以前定義した静的算式の名称を入力します。
静的算式を入力する場合は、コンカレント・プログラム「算式価格の更新」を発行して、値を計算する必要があります。計算の結果によって、「値」フィールドの値が変更されます。
「開始日」および「終了日」フィールドに、この価格表明細の有効開始日と有効終了日を入力します。
入力する日付は、価格表の有効開始日と有効終了日の間であることが必要です。
「優先」フィールドに数値を入力します。この値は製品の優先度です。
価格設定エンジンが価格を検索する際は、複数の価格表明細を価格表から選択するときに、優先（優先はデフォルト設定されますが上書き可能）を使用して衝突を解決します。
「価格表明細」タブでは、「適用方法」に「単価」と入力し、価格分岐ヘッダーを作成して販売価格を決定する場合、「価格分岐」ウィンドウに動的算式を入力し、そのポイントまたは範囲タイプの販売価格を計算できます。算式作成の詳細は、「価格設定算式の作成」の項を参照してください。
「適用方法」が「単価」の場合、「価格分岐」ウィンドウの「動的算式」フィールドが有効にされます。価格設定算式または価格もしくは両方を入力できます。「適用方法」がブロック価格またはパーセント価格の場合、「動的算式」フィールドは無効にされます。
作業内容を保存します。
「その他」タブ
「その他」タブには次の情報以外に、関連する営業基本契約が存在する場合はその詳細が表示されます。
ソース文書番号のリスト: 価格表に関連する営業基本契約の番号
ソース・コードのリスト: 価格表ソースのコードを表示します。たとえば、「BSO」は営業基本契約を表します。
価格設定取引エンティティ:価格表を作成する価格設定取引エンティティの名称を表示します。このフィールドは更新できません。
ソース・システム・コード: 価格設定のQPなどの価格表を作成するソース・システムのコード名。このフィールドは更新できません。
注意: 「価格設定取引エンティティ」フィールドおよび「ソース・システム・コード」フィールドは、関連する営業基本契約の有無にかかわらず、すべての価格表で表示されます。
「共有可」ボックス: モディファイアが共有されているかどうかを表示します。共有不可（デフォルト）の場合、このモディファイアはその営業基本契約に固有で、他の営業基本契約には使用できません。
共有されている場合、モディファイアは営業基本契約に対して排他的でなくなり、他の基本契約でも選択して使用できます。
ソース文書番号: これは、価格表に関連する営業基本契約の営業基本契約番号です。
価格表ヘッダーへの入力が完了すると、価格表に実際の品目と定価を定義する価格表明細を追加できます。
「価格表明細」タブの「価格設定属性」をクリックします。
価格設定コンテキストを入力します。
「価格設定属性」フィールドに価格設定属性を入力します。
次の演算子値のいずれか1つを選択します。
=
BETWEEN
NOT =（価格設定属性用）
値:自を入力します。
演算子がBETWEENの場合は、値:至を入力します。
作業内容を保存します。
注意: 価格設定属性は、1つの価格表明細に適用するため、AND条件として結合されます。
「第2価格表」タブにナビゲートします。
「第2価格表」を選択します。
作業内容を保存します。
価格表ヘッダーは削除できません。ただし、価格表明細または価格設定属性は削除できます。その代替策として、有効日を変更することにより、価格表または価格表明細を無効にできます。価格設定属性を無効にするには、価格表明細を無効にします。
既存の価格表をコピーすることで、新規価格表を迅速に作成できます。コピーできるのは、有効終了日が現在日付より後の有効な価格表明細のみです。
注意: この機能が実行できるのは、有効な価格表のみです。
「価格表のコピー」ウィンドウにナビゲートします。
次のオプションのいずれかを選択します。
価格表全体をコピーする場合は、「コピー先」リージョンに新規価格表の情報を入力します。
選択した品目のみをコピーする場合は、「コピー元」リージョンで、コピーする品目、品目カテゴリ・セットまたは品目カテゴリを選択します。品目を選択する場合は、コピーする品目の範囲も入力できます。
注意: 品目番号の開始と終了を指定するとき、ワイルドカードは使用できません。また、システム品目の場合、値リスト（LOV）は使用できません。システム品目ではAPIを使用する必要があります。
「価格表のコピー」ウィンドウ
「コピー元」リージョンで、コピーする価格表の名称を選択します。標準（PRL）または基本契約（AGR）価格表から選択できます。選択した価格表のデフォルトの通貨と摘要が表示されます。
追加する品目の品目カテゴリ・セットおよび品目カテゴリを選択します。品目カテゴリから品目を追加すると、その品目カテゴリの全品目が価格表に追加されますが、品目カテゴリは追加されません。
注意: この基準を有効にするには、品目カテゴリ・セットと品目カテゴリの両方を入力する必要があります。
「値引を含む」を選択して、「値引リスト」（DLT）タイプのモディファイアをコピーします。
「有効日の保持」を選択して、既存の価格表明細から新規の価格表明細に有効日をコピーします。「有効日の保持」を選択した場合でも、最新の（有効日によって現行と定義されている）価格表明細のみコピーされます。失効している重複した明細はコピーされません。
価格表の有効日はコピーされません。価格表明細のみがコピーされます。新規価格表には有効日を入力する必要があります。
「コピー先」リージョンに価格表の新しい名称を入力します。価格表は、標準（PRL）または基本契約（AGR）価格表のいずれでも可能です。
コピー元の価格表がグローバル（つまり、すべての営業単位で使用可能）の場合は、「グローバル」チェック・ボックスがデフォルトで選択されます。「グローバル」値を選択または選択を解除して、新規価格表へのグローバル・アクセスを有効または無効にできます。
価格表の使用を指定の営業単位に制限します（「グローバル」チェック・ボックスが選択されていない場合）。営業単位がデフォルト設定されるのは、a) 営業単位固有の価格表からコピーした場合、b) 営業単位へのセキュリティ・アクセス権限がある職責である場合です。制限しない場合は、「グローバル」チェック・ボックスを選択します。
「発行」をクリックして、価格表または選択した明細をコピーします。要求IDが「要求ID」フィールドに表示されます。
この処理は、価格表の価格を調整するために使用します。全体の価格表または選択済の品目、品目カテゴリ・セットおよび品目カテゴリの、それぞれの価格に対して調整を行うことができます。また調整する品目の品目ステータスまたは作成日を選択することで、基準をより詳細に定義することも可能です。
たとえば、1つのカテゴリを指定して、選択したカテゴリの価格表明細のみを調整できます。ブランクのままになっているフィールドがあると、価格設定により、そのフィールドを除外して価格表の調整が行われます。価格は、金額またはパーセントのいずれかにより調整が可能です。
パーセント: 値を入力すると、定価を特定のパーセントで調整します。たとえば、パーセントの調整で10を入力すると、定価が10%高くなり、-10を入力すると定価は10%安くなります。
金額: 値を入力して定価を固定金額で調整します。たとえば、金額を調整する際に、5を入力すると定価が全通貨単位で5単位高くなります。また-5を入力すると、定価は全通貨単位で5単位安くなります。
「価格表の調整」ウィンドウ
調整する価格表を選択します。通貨の値と摘要の値はデフォルト設定されます。
ステップ3から6までを完了して、価格表の調整する品目を選択してください。
調整する品目または品目の範囲を入力します。
注意: 品目番号の開始と終了を指定するときに、ワイルドカードは使用できません。
「品目カテゴリ」および「品目カテゴリ・セット」を選択して調整する品目を限定します。品目カテゴリから品目を追加すると、価格表内にある品目カテゴリのすべての品目が調整されます。
注意: この基準を有効にするには、品目カテゴリ・セットと品目カテゴリの両方を入力する必要があります。
調整する品目を限定するために、品目ステータスを選択します。
調整する品目を限定するために、「作成日」を選択します。価格設定処理では、品目の作成日に価格表に追加された品目のみ調整します。
次の要領で、「調整方法」として「パーセント」または「金額」を選択します。
パーセント: あるパーセントのみ価格表の値が増減されます。「値」フィールドには、パーセントを入力してください。
金額: 固定金額によって価格表の値が増減されます。「値」フィールドには、固定金額を入力してください。
「発行」をクリックします。「要求ID」フィールドに要求IDが表示されます。
最初に、価格表ヘッダーを定義する必要があります。
注意: 在庫品目を追加すると、価格設定処理ではコンカレント・プロセスが発行されます。コンカレント・プロセスは新規の品目のみ価格表に追加し、既存の品目は、無効であっても置換しません。
「価格表への品目追加」ウィンドウ
「価格表」を選択します。
次の1つまたは複数のステップを完了して、選択済の品目を価格表に追加します。
追加する品目または品目の範囲を入力します。
注意: 品目番号の開始と終了を指定するときに、ワイルドカードは使用できません。
「品目カテゴリ」および「品目カテゴリ・セット」を選択して追加する品目を限定します。品目カテゴリから品目を追加すると、その品目カテゴリの全品目が価格表に追加されますが、品目カテゴリそのものは追加されません。
注意: この基準を有効にするには、品目カテゴリ・セットと品目カテゴリの両方を入力する必要があります。
追加する品目を限定するために、品目ステータスを入力します。
Oracle Inventoryがインストール済で、在庫品目の定価を原価と同額に設定する場合は、「定価を原価と同額に設定する」を選択します。
注意: 「定価を原価と同額に設定する」をオフにし、在庫組織で標準原価計算方法を使用しない場合、定価は0（ゼロ）になります。
定価を原価と同じに設定する場合、「在庫組織」を選択してどの組織から原価を取得するかを識別します。
組織が指定されない場合は、プロファイル・オプション「QP: 組織ID」で指定した組織が使用されます。
「発行」をクリックします。「要求ID」フィールドに要求IDが表示されます。
価格表明細を問い合せる場合は、「価格表明細の検索」の問合せウィンドウを使用して、特定の価格表内にある価格表明細を検索します。新規の問合せを作成する場合は、製品属性コンテキスト、製品属性（品目番号など）、製品属性値（製品Aなど）のような関連する検索基準を入力して「検索」をクリックし、検索基準に一致する価格表明細を検索します。
「価格表」ウィンドウに価格表を表示します。
「価格表」ウィンドウの価格表明細から「検索」アイコンを選択して、「価格表明細の検索」ウィンドウを表示します。
「価格表明細の検索」ウィンドウ
次のように、検索に必要な基準のみを入力します。
品目などの製品属性コンテキストを選択します。
品目番号などのコンテキストの製品属性を入力します。
特定の品目番号などの製品属性の値を入力します。
「検索」をクリックして、問合せの結果を表示します。
注意: 既存の検索基準を消去する場合は、「価格表明細の検索」ウィンドウの「消去」をクリックします。
算式は、価格設定エンジンで品目の定価とその品目に適用する値引を決めるために使用する数学式です。算式を使用して、次の処理を実行できます。
価格表に価格を入力するかわりに、計算によって価格を作成します。
価格調整値を計算します。たとえば、価格設定エンジンで、算式を値引明細に添付して値引を計算するように指定できます。
次の1つ以上の構成要素タイプに基づいて、算式を設定して保守できます。
ファクタ・リスト: 複数のファクタ条件を関連付けることもできます。たとえば、ガラスの厚さの基準価格設定属性が0.1から0.3mmで、ガラスの長さが0.5から2mの場合は、ファクタ3を適用します。または、ガラスの厚さの基準価格設定属性が0.4から0.8mmで、ガラスの長さが0.5から2mの場合は、ファクタ5を適用します。
定価: 算式を添付する特定の価格表にある品目の価格。定価および価格表明細では、Oracle Advanced Pricingの算式タイプがサポートされています。
定数: 数値。
価格表明細: 特定の価格表の特定の明細番号内にある品目の価格。
価格設定属性: 品目の価格設定属性の絶対値（厚さや高さなど）。価格設定属性は製品またはサービスの特性で、製品またはサービスの価格を決定する場合に使用できます。価格設定属性の例として、距離、関連製品の年数、顧客区分、製品ファミリ・グループ、サービスのレベルなどがあります。1つの価格設定属性または複数の価格設定属性を指定し、その価格設定属性を製品またはサービスに割り当てることができます。受注入力時は、価格設定エンジンが価格計算の算式を設定したときに指定した属性を評価します。
属性は、価格設定ビジネス・ニーズを満たすのに必要な数のみ定義できます。たとえば、算式1*2を使用してガラス品目の価格を計算できます。ステップ1は厚さの価格属性で、ステップ2はガラス品目の価格を計算するための定価です。100がガラス品目の基本価格、かつ0.3がガラスの厚さ属性値である場合、価格設定エンジンは算式を0.3*100つまり30と評価します。
「価格設定算式」ウィンドウで算式および算式明細を設定および更新できます。算式とは、各種品目に適用される定価および値引を決定するために使用される有効な数学式です。算式明細により、算式の各部分に関する詳細が示されます。
注意: コンカレント・プログラム「算式パッケージのビルド」は、パフォーマンス向上のためにも算式の設定または変更後に実行する必要があります。このプログラムは、「算式の設定」ウィンドウの「ツール」メニューからアクセスできます。
算式には、次のいずれかを含めることができます。
カッコ: ()
算術演算子: +、-、/、*
組込み関数: NVL、SQRT、MOD
オペランド: オペランドとは詳細を記載するためのステップ番号です。ステップ番号は、フィールドの上限まで必要な数を使用できます。算式では、ステップ番号を繰り返すことができます。例: 1+2*2
注意: オペランドは定数ではありません。算式に定数を使用する手順は、次のとおりです。
算式にステップ番号を作成します。
算式明細のステップ番号に定数を割り当てます。
たとえば、有効な算式(1+2*SQRT(3)) / 4には、次の要素が含まれています。
1、2、3、4がオペランドとして
+、*、/が算術演算子として
SQRTが組込み関数として
カッコ。オペランドと演算子をグループ化するため
ステップ番号ごとに算式明細を作成します。前述の算式例では、算式にステップ番号が4つあるため、算式明細を4つ作成します。
Oracle Pricingが算式を計算する場合、ステップ番号と同じ値は使用しません。算式明細を参照し、それを評価してオペランドの値を取得します。
Oracle Pricingでは、運送費を設定するときに使用可能なシード済算式が提供されています。シード済価格設定算式の詳細は、『Oracle Order Managementインプリメンテーション・マニュアル』を参照してください。
ステップ番号がNULL値を持つ場合、算式内でNULL値を取り扱います。たとえば、算式1*2では、ステップ2は「価格設定属性」タイプ、価格設定コンテキストは「物理属性」、価格設定属性は「数量」であり、ユーザーは受注入力時に数量を入力します。
ユーザーが数量を入力しない可能性があるため、算式を1* NVL(2,3)に変更します。ステップ番号3の算式明細に、定数などの非NULL値を配置します。
算式にNVLという表現が使用されておらず、しかもステップ番号がNULLと評価される場合、算式全体がNULLと評価され、算式の計算が失敗し、コール側のアプリケーションが失敗を処理します。
「価格設定算式」ウィンドウ
新規価格設定算式の名称と摘要を入力します。一貫性のある、わかりやすい命名規則を使用し、算式についての簡単な摘要を入力します。これにより、ユーザーは問合せ検索で算式を識別しやすくなります。
そのかわりに、ユーザーの要件に合致するシード済算式を選択すると、シード済算式の「シード済」ボックスが選択されます。運送費計算用のシード済算式を選択できます。シード済の価格設定算式の詳細は、『Oracle Order Managementインプリメンテーション・マニュアル』を参照してください。
有効日を入力します。開始日を入力し、終了日を入力しない場合、その算式は常にアクティブな状態に保たれます。
終了日を入力すると、算式は指定した終了日までアクティブの状態に保たれます。算式は削除できないため、終了日を入力することにより、算式を終了できます。
算式を入力します。算式は、1*2などの算術式で使用される1、2、3などのステップ番号で構成されます。*、+、-、および( )、/などの算術演算子を使用できます。
ステップ番号は、「算式明細」リージョンで算式明細に割り当てられたステップ番号に対応します。
算式を作成または更新するたびに、コンカレント・プログラム「算式パッケージのビルド」を実行して、算式パッケージを生成してください。このプログラムを実行する場合、「ツール」 > 「算式パッケージのビルド」を選択します。
算式パッケージが正常に生成されると、「ノート」ダイアログ・ボックスが表示されます。
作業内容を保存します。
「算式明細」リージョンで、算式の各構成要素に対して次のステップを完了します。
次の算式タイプのうちいずれかを選択し、対応する値を入力します。
定数: 「構成要素」フィールドに数値定数を入力します。
価格設定属性: 「価格設定属性コンテキスト」フィールドで価格設定コンテキストを選択します。「価格設定属性」フィールドで価格設定属性名を選択します。
ファクタ・リスト: 「構成部品」でファクタ・リスト名を選択します。新規のファクタ・リストを作成する場合は、新規のファクタ・リスト名を入力し、「ファクタ」をクリックしてファクタ・リストの詳細を入力します。
構成要素に対するステップ番号を入力します。
ステップ番号は、算式内で繰り返すことはできますが、リージョン内で繰り返すことはできません。
作業内容を保存します。
算式を設定する際に、算式タイプがファクタ・リストである場合、ファクタ・リスト詳細を「ファクタ」ウィンドウ内で作成または更新できます。
「価格設定算式」ウィンドウで、「ファクタ」をクリックして「ファクタ」ウィンドウを表示します。
「ファクタ - オプション」ウィンドウ
「基準価格設定属性」リージョンで、各基準価格設定属性ファクタについて次のステップを完了してください。
「基準価格設定属性コンテキスト」の値を選択します。
複数のエントリがある場合は、このリージョンで同じ基準コンテキストを（OR条件を作成するために）使用する必要があります。価格設定エンジンはエントリの1つを選択します。また、「価格設定属性の関連付け」リージョンで、別のコンテキストを基準コンテキストに（AND条件を作成するために）関連付けます。
「基準価格設定属性」の値を選択します。
次の要領で、演算子を選択して「値:自」と「値:至」フィールドに入力します。
オペランドがBetweenである場合、「値:自」フィールドに入力します。「値:至」フィールドに値を入力しなかった場合、デフォルトは「無制限」に設定されます。
オペランドが=である場合は、「値:自」フィールドに入力する必要がありますが、「値:至」フィールドには入力できません。
調整ファクタを入力します。調整ファクタにより、選択したオプションに基づいて価格を調整できます。たとえば、ユーザーが車を販売している場合、調整ファクタを使用して、顧客が選んだカー・オプションに基づいて価格を次のように調整できます。
カー・オプションが標準である場合、価格は1（ファクタ=1）で乗算されます。
カー・オプションが商用である場合、価格は1.5（ファクタ=1.5）で乗算されます。
カー・オプションがデラックスである場合、価格は2（ファクタ=2）で乗算されます。
ユーザーの販売する車が中古車である場合、ユーザーはさらに車の使用年数に基づいて価格を調整する場合があります。たとえば、次のようになります。
その車が0.0年から1.0年古い場合、価格は1で乗算されます。
その車が1.1年から3.0年古い場合、価格は0.8で乗算されます。
その車が3.0年以上古い場合、価格は0.6で乗算されます。
「価格設定属性の関連付け」リージョンで、関連付けられた価格設定属性コンテキストと関連付けられた価格設定属性を選択し、基準価格設定属性コンテキストと基準価格設定属性値に（AND条件を作成するために）関連付けます。
次の要領で、演算子を選択して「値:自」と「値:至」フィールドに入力します。
オペランドがBetweenである場合、「値:自」フィールドに入力します。「値:至」フィールドに値を入力しなかった場合、デフォルトは「無制限」に設定されます。
オペランドが=である場合は、「値:自」フィールドに入力する必要がありますが、「値:至」フィールドには入力できません。
作業内容を保存します。
作成または更新された算式を更新できます。算式に対する変更や価格は、受注入力アクティビティの前にコンカレント・プロセスが実行されないかぎり、更新されません。これが行われない場合、以前に定義した算式は更新または変更されません。
注意: 基本価格設定では運送費と特別手数料の処理は同じです。「モディファイア」ウィンドウによって、基本価格設定での運送費と特別手数料のAdvanced Pricing機能をすべて使用できます。基本価格設定では動的算式はサポートされていません。静的算式のみサポートされており、算式は価格表に対してのみサポートされています。また、モディファイアでは動的算式のみサポートされています。
「価格設定ルールの更新」ウィンドウにナビゲートします。
注意: 静的算式が定義されている価格表の価格を適切にロードするためには、このコンカレント・プログラムを発行する必要があります。
「価格設定ルールの更新」ウィンドウ
「価格表の新規明細および変更済明細のみ」をオンにして、前回の処理以降に追加または変更した算式を使用し、価格表明細に対する算式ベースの価格を計算します。また、価格表の全明細について算式ベース価格を計算するには、「価格表の新規明細および変更済明細のみ」をオフにします。
次のいずれかを選択します。
算式に関連付けられている価格表明細を処理対象に指定するには、「価格表の全価格設定算式を更新」を選択します。
特定の算式に関連付けられている価格表明細を処理対象に指定するには、「価格表の価格設定算式を個別に更新」を選択し、次に「価格設定算式」を選択します。
この選択内容は、ステップ2の基準に従って価格表明細が選択された後で、適用されます。
「発行」をクリックします。「要求ID」フィールドに要求IDが表示されます。
この処理でこの選択内容が適用されるのは、前回の処理以降に追加または変更された算式を使用する価格表明細が選択された後になります。
注意: エンジンが、この算式を使用する関連した価格表明細を計算および更新できるよう、算式を作成または変更した後でこの処理を確実に実行してください。
モディファイアを使用すると、価格設定エンジンが価格設定要求に適用する価格調整（値引や追加料金など）および運送費や特別手数料を設定できます。モディファイアを使用して、次の処理を実行できます。
モディファイア・リストにモディファイア明細を設定して、価格調整詳細を定義します。
モディファイア・リストと明細レベルのクオリファイアを割り当てて、モディファイアの適格ルールを作成します。
注意: モディファイアの保存または終了後に、モディファイアを問合せまたは更新できない場合は、Oracle Pricing管理者に連絡してください。ユーザーのセキュリティ権限によっては、このウィンドウにアクセスできないことがあります。
「モディファイアの定義」ウィンドウを使用して、価格調整、運送費および特別手数料を設定します。値引、追加料金および価格分岐も定義できます。
モディファイア・リストは、1つ以上のモディファイアで構成され、各リスト・レベルのモディファイアには、関連付けられた1つ以上の明細があります。
リスト・レベルと明細レベルでクオリファイアを定義して、モディファイアに対する顧客の適格性を定義します。これによって、製品固有のモディファイアおよび全製品に適用できるモディファイアの両方を作成できます。
受注金額ベースの値引にモディファイアを使用している場合は、マイナスの相互関連モディファイアも定義する必要があります。たとえば、受注金額が100ドル以上の場合は、合計受注金額の50%が値引されるとします。負の相互関連（-$100）と50%を定義しない場合は、元の品目を返品し相互関連が定義されていないと、50ドルではなく100ドルのクレジットが生成されることになります。
自動モディファイアが明細に適用され、「調整の表示」ウィンドウを使用してそのモディファイアを削除した場合、明細の再価格設定時に自動モディファイアは再適用されません。
モディファイア・リストを使用すると、提供する価格調整、運送費および特別手数料のグループ化し、様々なビジネス・ニーズに合せて一緒にレポートできます。明細レベルの全モディファイアに共通する基準はリスト・レベルで定義します。次のリスト・タイプを使用できます。
値引
追加料金
運送費/特別手数料
定義した各リスト・タイプについて、特定の明細タイプを関連付けます。
モディファイア明細を使用して、価格設定エンジンが価格設定要求に対して適用する価格調整または運送費と特別手数料のタイプを定義します。特定の明細タイプを各リスト・タイプに関連付けることができます。次の明細タイプを使用できます。
値引: マイナスの価格調整を作成します。
追加料金: プラスの価格調整を作成します。
運送費: 運送費を適用します。
価格分岐: 分岐タイプの条件を満たす価格設定要求に、様々な値引または追加料金による価格調整を適用します。
次の表は、モディファイア・リストのタイプの説明と、そのリスト・タイプに値引、追加料金、または運送費および特別手数料を適用できるかどうかを示しています。値の意味は次のとおりです。
はい: エンティティがモディファイア・リスト・タイプに使用できることを示しています。
いいえ: エンティティがモディファイア・リスト・タイプに使用できないことを示しています。
| モディファイア・リスト・タイプ | 値引 | 追加料金 | 運送費および特別手数料 |
|---|---|---|---|
| モディファイア明細タイプ | なし | なし | なし |
| 値引 | あり | なし | なし |
| 追加料金 | あり | あり | なし |
| 運送費 | なし | なし | あり |
| 価格分岐ヘッダー | あり | あり | なし |
価格調整をどのように適用するかを定義するモディファイア明細の適用方法を選択できます。次の方法から選択できます。
金額: 「値」で指定した金額で、各単位での固定の価格調整を作成します。
パーセント: 「値」で指定したパーセントで、各単位でのパーセントによる価格調整を作成します。
新価格: この品目の販売価格を上書きして、「値」で指定された新価格を新規の販売価格にします。定価と新価格の差異について価格調整を作成します。
総額: 新価格の明細全体の総額について価格調整を作成します。
次の表は、値引のモディファイア明細タイプの適用方法を例として示しています。
| 定価 | 品目 | 受注数量 | 適用方法 | 値 | 価格調整 | 販売金額 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 10 | 品目A | 200 | 金額 | 5 | 単位当たり5 | 1000 |
| 10 | 品目A | 200 | パーセント | 5 | 5% | 1900 |
| 10 | 品目A | 200 | 新価格 | 5 | 5 | 1000 |
| 10 | 品目A | 200 | 総額 | 5 | -5 | 1995 |
モディファイア・リストを使用すると、提供する価格調整、運送費および特別手数料をグループ化し、様々なビジネス・ニーズに合せてまとめてレポートできます。明細レベルの全モディファイアに共通する基準はリスト・レベルで定義します。
注意: モディファイアの保存または終了後に、モディファイアを問合せまたは更新できない場合は、Oracle Pricing管理者に連絡してください。ユーザーのセキュリティ権限によっては、このウィンドウにアクセスできないことがあります。
値引モディファイアは、マイナスの販売単価で使用して、最終の販売単価を調整することもできます。次の価格表明細およびモディファイアがあるビジネスにあわせて設定される例を考えます。
品目AS54888の価格表明細に$-100.00という値がある
単純な値引モディファイアを使用し、10%の値引が行われる
品目AS54888の受注を入力し、値引モディファイアが適用される場合、販売単価は$-90.00になります。同じモディファイアが$100.00の品目に適用されると、販売単価は$90.00になります。
次の例は、追加料金がマイナス価格を持つ価格表明細に適用された場合の結果を示しています。
タイプ=10%の追加料金という単純なモディファイア（ABC-MN）を作成する
<-$100>という値を持つ価格表明細（ABC-N）を作成する
ABC-Nという価格表を使用し、価格表ABC-Nの品目を持つ受注を入力する
受注明細を保存する
手数料が適用されて、販売単価は<$-110.00>になります。
「モディファイアの定義」ウィンドウ
「メイン」タブで、モディファイア・タイプを選択します。
モディファイア・リストの番号と名称を入力しますが、この値は数字である必要はありません。
注意: モディファイアには、すべてのPTE（価格設定取引エンティティ）を通じて一意の名称を付ける必要があります。一意でない場合にはエラーが発生します。たとえば、Order Management PTEで「Corporate」という名称のモディファイアを作成し、同じ「Corporate」という名称のモディファイアをPurchasing PTEで作成すると、エラー・メッセージが表示されます。
「QP: セキュリティ管理」プロファイル・オプションが「オン」に設定されているときは、「グローバル」ボックスが選択されます。これは、すべての営業単位がそのモディファイア・リストを価格設定取引用に使用できることを意味します。「グローバル」ボックスの選択を解除すると、「営業単位」フィールドが表示されます。複数組織アクセスが無効な場合、営業単位はプロファイル「MO: 営業単位」の値がデフォルト設定されます。ユーザーはこの「営業単位」フィールドを更新できません。複数組織アクセスが有効な場合、営業単位はプロファイル「MO: デフォルト営業単位」の値がデフォルト設定されます。ユーザーはこのデフォルトを上書きでき、「MO: セキュリティ・プロファイル」の定義に従ってアクセス権限がある営業単位を選択できます。これによって、このモディファイアの使用は、その営業単位の価格設定取引に限定されます。
「自動」をオンまたはオフ
「自動」をオンにし、さらに明細レベルでも選択した場合、価格設定エンジンにより、モディファイアが自動的に適用されます。
オフの場合、モディファイアを手動で適用する必要があります。
注意: リストに対して「自動」を選択すると、そのリストの全明細に対して「自動」がデフォルト設定されます。
「通貨」を入力します。このフィールドはオプションです。
「開始日」範囲を入力します。
注意: 日付（開始/終了）を入力しない場合、リストは作成日から有効になり、無効になることはありません。
摘要を入力します。
「その他」タブ
「モディファイアの定義」ウィンドウ: 「その他」タブ
「その他」タブでは、関連する営業基本契約の詳細を含む、次の情報を表示できます。
ソース文書番号のリスト: これは、モディファイアに関連付けられた営業基本契約の番号です。
ソース・コードのリスト: モディファイア・ソースに関連付けられたコードが表示されます。
価格設定取引エンティティ（PTE）: モディファイアに関連付けられた価格設定取引エンティティを表示します。価格設定取引エンティティの値は、モディファイアを作成したPTEからデフォルト設定されます。このフィールドは更新できません。
ソース・システム・コード: 価格設定のQPなど、モディファイアのソース・システム・コードを表示します。
注意: 関連する営業基本契約がない場合は、「価格設定取引エンティティ」フィールドおよび「ソース・システム」フィールドが表示されます。
「共有可」ボックス: モディファイアが共有されているかどうかを表示します。共有不可（デフォルト）の場合、このモディファイアはその営業基本契約に固有で、他の営業基本契約には使用できません。
共有されている場合、モディファイアは営業基本契約に対して排他的でなくなり、他の基本契約でも選択して使用できます。
価格設定エンジンは、モディファイア・リスト・レベルのクオリファイアを使用して、モディファイア明細に対する適格な受注を判別します。受注がモディファイア・リストに対して不適格な場合は、明細にその受注が適格であるというクオリファイアがあっても、受注はそのリストの明細レベル・モディファイアに対して不適格になります。
「クオリファイア - ヘッダー・レベル・クオリファイア」ウィンドウにナビゲートします。
「クオリファイア - ヘッダー・レベル・クオリファイア」ウィンドウ
このウィンドウでは、クオリファイアの追加、変更および削除の他、日付の変更ができます。
「グループ化番号」を入力します。これは、Oracle Advanced Pricingで有効です。『Oracle Advanced Pricingユーザーズ・ガイド』を参照してください。
クオリファイア・コンテキストを選択します。
クオリファイア属性を選択します。
クオリファイア定義からデフォルト設定された優先番号を表示し、必要に応じて調整します。
価格設定エンジンでは、不適合の解決に優先度が使用されます。同じフェーズおよび不適合レベル内に適格なモディファイアが複数存在する場合は、優先度の値が最も小さいモディファイアが適用されます。
「演算子」、「値:自」および「値:至」の各フィールドに入力します。
「値:自の内容」フィールドには選択したクオリファイアの追加詳細が表示されます。たとえば、クオリファイア・コンテキストが「顧客」で、属性が「出荷先」の場合、「値:自」フィールドには顧客名が、「値:自の内容」フィールドにはその顧客のサイト使用事業所が表示されます。コンテキスト/属性の組合せに追加詳細がない場合、「値:自」と「値:自の内容」は同じになります。
「OK」を選択して作業内容を保存します。
注意: リスト・クオリファイアの開始日と終了日は、モディファイア・リストの開始日と終了日の範囲内であることが必要です。
このプロセスを使用して、モディファイア明細を作成し価格をどのように調整するかを定義します。モディファイア明細を作成し、それをいったん保存すると、その明細の製品属性値を編集または変更できません。明細の製品属性値を変更する場合、終了日を指定して既存のモディファイアを終了し、新規モディファイアを作成します。
「モディファイアの定義」ウィンドウにナビゲートします。作成できる様々な明細タイプの詳細は、『Oracle Advanced Pricingユーザーズ・ガイド』を参照してください。
「モディファイア要約」タブの「モディファイア番号」フィールドで、デフォルトのモディファイア番号により、モディファイア明細が識別されます。この値は変更可能ですが、各モディファイア明細のモディファイア番号は、そのモディファイア・リスト内で一意である必要があります。
レベルを入力します。
明細: 価格設定エンジンは、各明細の価格設定要求を検証し、その要求がこのモディファイアに対して適格かどうかを判別します。モディファイアは明細レベルで適用されます。
受注: 価格設定エンジンは、価格設定要求ヘッダーを検証し、その要求がこのモディファイアに対して適格かどうかを判別します。モディファイアは受注レベルで適用されますが、パーセント値は各明細に按分されます。
モディファイア・タイプを次の中から選択して入力します。
値引
追加料金
運送費/特別手数料
価格値引
モディファイア明細の開始日と終了日を入力します。
注意: モディファイア明細の開始日と終了日は、モディファイア・リストの開始日と終了日の範囲内である必要があります。価格設定エンジンは、モディファイア明細の日付を使用して、この明細が有効かどうかを判別します。
「請求時印刷」は今後使用できる予定です。
「自動」をオンまたはオフにします。オンにした場合、価格設定エンジンは、このモディファイアを自動的に適用します。オフにした場合は、モディファイアを手動で受注に適用する必要があります。
注意: モディファイア・リスト・レベルで「自動」を選択すると、各明細に「自動」が選択済として表示されますが、変更可能です。値引、追加料金、運送費と特別手数料の各明細タイプは手動でも適用できます。
「上書き」をオンまたはオフにします。
「オン」にした場合、モディファイアを各受注にどう適用するかを手動で変更できます。
価格設定フェーズ、非互換グループ、およびバケットの値は、選択したモディファイア・レベルに応じて変わります。
基本価格設定の場合、「非互換性グループ」は常時レベル1非互換性に設定され、バケットは明細レベルのモディファイアに対して1にデフォルト設定されます。
「按分タイプ」フィールドおよび「比較値」フィールドは、将来の使用のために予約されています。
「製品属性」フィールドに品目番号または品目カテゴリを入力します。
「製品属性値」フィールドに品目番号または品目カテゴリの値を入力します。
優先度のデフォルト値を使用または更新します。
次のフィールドへの入力は、「価格分岐」モディファイア・タイプを定義している場合のみです。
数量タイプを入力します。
注意: 有効なタイプは「品目数量」と「品目金額」です。「期間」は今後使用できる予定です。
分岐タイプを選択します。点の分岐タイプを選択できます。
演算子に「等しい（=）」または「間（Between）」を入力します。「値:自」フィールドまたは「値:至」フィールドに適切な値を入力します。
「単位」フィールドに品目または品目カテゴリの単位を入力します。
「値:自」と「値:至」のフィールドに入力します。たとえば、品目数量が5、または品目数量が5と20の間などが考えられます。
注意: 演算子が「等しい」（=）の場合は、「値:自」を入力します。演算子が「間」の場合は、「値:自」を必ず入力し、「値:至」はオプションです。「値:至」がブランクの場合、値の上限はありません。
「より大きい」、「より小さい」の条件を作成するには、「値:自」と「値:至」のフィールドをブランクのままにしておきます。次の表は、演算子、「値:自」、「値:至」の使用例をいくつか示しています。
| 演算子 | 値:自 | 値:至 | 意味 |
|---|---|---|---|
| 等しい（=）またはBetween | 5 | NULL | 値は5以下 |
| Between | NULL | 100 | 値は100以下 |
| Between | 5 | 100 | 値は5以上かつ100以下 |
作業内容を保存します。
「値引/手数料」タブで、「返品に含める」をオンまたはオフにします。
「オン」にした場合、価格設定エンジンは、運送費を返品に含めます。
「適用方法」を選択します。
適用方法の値を入力します。
作業内容を保存します。
「モディファイア要約」タブで、次の情報を入力します。
レベル: 明細または受注を使用します
モディファイア・タイプ: 運送費/特別手数料を選択します。
バケット: 1を選択します。
「値引/手数料」タブで、手数料名を入力します。
「返品に含める」をオンまたはオフにします。オンにした場合、価格設定エンジンは運送費を返品に含めます。デフォルトはオンに設定されています。
注意: 「返品に含める」が選択されていない明細レベルの運送費を受注明細に適用し、その受注が別の返品タイプの受注にコピーされた場合、元の受注の明細レベルの運送費は、返品受注明細でプラスの運送費として適用されます。つまり、商品を返品した顧客は運送費を負担する必要があります。運送費を適用しない場合は、明細カテゴリ・コードを「受注」にして運送費に対してクオリファイアを作成できます。これによって、この運送費は返品明細に適用されません。
適用方法を入力して、価格設定エンジンでのモディファイアの適用方法を指定します。
値を入力します。
作業内容を保存します。
「モディファイア要約」タブで、次の情報を入力します。
明細レベル
モディファイア・タイプ: 価格分岐ヘッダー
モディファイア・タイプ「価格分岐」を入力して、価格分岐の計算方法を決定します。
連続する価格分岐の場合、価格設定エンジンでは数量が該当する範囲に従って計算します。数量が150で、連続する価格分岐範囲が1から100、100から200、200以上の場合、数量150に対して適用可能なのは100から200の範囲に指定された値引です。
製品属性、製品属性値、購買単位、ボリューム・タイプなど、残りの入力を完了します。
「価格分岐」タブで、次の手順を実行します。
「モディファイアの定義」: 「価格分岐」タブ
次のいずかれかの調整タイプを選択して入力します。
値引
追加料金
注意: 「リベート取引タイプ」と「ポイント消費レート」は今後使用できる予定です。
「詳細の定義」をクリックして、「モディファイア詳細の定義」ウィンドウを表示します。
「値:自」または「値:至」を入力します。
「価格分岐」タブ
「適用方法」を選択します。
金額
パーセント
新価格
選択した適用方法に値を入力します。
作業内容を保存します。
価格設定エンジンは、モディファイア明細レベルのクオリファイアを使用して、モディファイア明細に対して適格な受注を判別します。受注がモディファイア明細に対して不適格な場合は、明細にその受注が適格であるというクオリファイアがあっても、受注はその明細レベルのモディファイアに対して不適格になります。
クオリファイアの終了日になると、その終了したクオリファイアを持つグループは無効になります。終了したクオリファイアを持つモディファイアは、条件を満たして有効な日付範囲内にあるクオリファイアの別のグループがある場合のみ適用されます。
「クオリファイア - 明細レベル・クオリファイア」ウィンドウにナビゲートします。
「クオリファイア - 明細レベル・クオリファイア」ウィンドウ
このウィンドウでは、クオリファイアの追加、更新および削除ができます。
「グループ化番号」を入力します。同じグループ化番号を持つクオリファイアの場合は、AND条件が生成され、異なるグループ化番号を持つクオリファイアの場合は、OR条件が生成されます。グループ化番号の詳細は、『Oracle Advanced Pricingユーザーズ・ガイド』を参照してください。
クオリファイア・コンテキストを選択します。
クオリファイア属性を選択します。
注意: モディファイア・リストのクオリファイア・コンテキストで保存したクオリファイアは変更も削除もできません。これは、価格設定エンジンによって作成されたクーポン（および各クーポンのクオリファイア）のクオリファイアは、手動による変更と削除の対象にはならないためです。
クオリファイア定義からデフォルト設定された優先番号を表示し、必要に応じて調整します。
価格設定エンジンでは、不適合の解決に優先度が使用されます。同じフェーズおよび不適合レベル内に適格なモディファイアが複数存在する場合は、優先度の値が最も小さいモディファイアが適用されます。
「演算子」、「値:自」および「値:至」の各フィールドに入力します。
「値:自の内容」フィールドには選択したクオリファイアの追加詳細が表示されます。たとえば、クオリファイア・コンテキストが「顧客」で、属性が「出荷先」の場合、「値:自」フィールドには顧客名が、「値:自の内容」フィールドにはその顧客のサイト使用事業所が表示されます。コンテキスト/属性の組合せに追加詳細がない場合、「値:自」と「値:自の内容」は同じになります。
「OK」を選択して作業内容を保存します。
注意: 明細クオリファイアの開始日と終了日は、モディファイア・リストの開始日と終了日の範囲内であることが必要です。
モディファイア明細の作成時間を短縮するために、既存のモディファイア明細をコピーできます。次のような関連クオリファイア、価格設定属性、製品の除外および関連モディファイア明細などもすべて、元の明細から複製されます。
モディファイア要約のすべての内容とその他すべてのタブ
コピー元のモディファイア明細に添付されているすべての除外製品
このモディファイア明細に添付されているすべての価格設定属性
このモディファイア明細に添付されているすべての明細クオリファイア
このモディファイア明細に添付されているすべての明細の詳細
リリース12より前のリリースで作成された分岐明細をコピーすると、連続する価格分岐としてコピーされます。
「モディファイア・タイプ」フィールドと「モディファイア・レベル」フィールドを除いて、元の明細からコピーしたフィールドはすべて更新できます。「取得製品属性」フィールドと「取得製品値」フィールドは、「詳細の定義」ボタンをクリックした後でも更新できます。ただし、明細を保存した後に、これらのフィールドを更新することはできません。
注意: 基本価格設定の場合のみ、プロファイル・オプション「QP: モディファイアの重複許可」によって、モディファイアの重複を許容するかどうかが決定されます。このオプションは通常システム管理者が設定します。
このプロファイル・オプションが「Yes」（デフォルト）に設定されている場合は、既存モディファイアを複製できます。
「No」に設定されている場合は、保存する前に新規明細を変更する必要があります。元の明細と複製した明細の一部の属性が同じモディファイア・リスト内で一致している場合、そのモディファイア明細は複製とみなされます。
注意: このプロファイル・オプションの詳細は、『Oracle Order Managementインプリメンテーション・マニュアル』の価格設定プロファイル・オプションに関する項を参照してください。
「モディファイアの定義」ウィンドウにコピーするモディファイア明細を表示します。
コピーするモディファイア明細を選択します。
ツールバーの「新規」アイコンをクリックして、元の明細の下に新規のブランクの明細を作成します。
明細を複製するには、「編集」 > 「複製」 > 「前レコード」の順に選択します。あるいは、[Shift]キーを押しながら[F6]キーを選択します。
複製した明細は、変更または保存できます。
モディファイア・リストの作成
価格設定データのアーカイブとは、価格設定アプリケーション表の価格設定データを、アーカイブ表にコピーして長期格納することを意味します。
アーカイブ可能対象は次のとおりです。
モディファイアや価格表などの価格設定エンティティ。
価格設定エンティティの明細。価格表やモディファイア・リストからは完全に削除されます。
不要になった（かつ法的に保持義務がなくなった）アーカイブ・データは、パージ機能を使用することでアーカイブ表からパージできます。
価格表明細の他、次のモディファイア・リスト明細タイプのモディファイア・リスト明細がアーカイブおよびパージできます。
基本契約価格表
標準価格表
取引
値引リスト
運送費および特別費用リスト
販促品
追加料金リスト
レコードをアーカイブおよびパージすることによって、価格設定エンジンが問合せまたは処理する価格設定レコードの数が削減されるため、パフォーマンスが向上する可能性があります。詳細は、『Oracle Advanced Pricingユーザーズ・ガイド』を参照してください。
この手順を使用して、モディファイア明細で定義した品目と品目カテゴリに属性を添付します。価格設定エンジンは、モディファイアに対する適格性を判別するときに、品目番号または品目カテゴリとともに価格設定属性も検証します。
「モディファイアの定義」ウィンドウにナビゲートします。
「モディファイア要約」タブを選択し、モディファイアを選択します。
「価格設定属性」をクリックして、「価格設定属性詳細」ウィンドウを表示します。
価格設定コンテキストを入力します。
価格設定属性を入力します。
「値:自」と「値:至」フィールドに入力します。
「OK」をクリックします。
作業内容を保存します。
GSA価格表を使用して、GSA顧客に対するGSA価格表を定義できます。GSA価格表では、実際にモディファイア・ウィンドウを使用して、新価格を使用します。品目の基準価格をGSA価格に調整するための値引を作成します。
有効期間が同一の複数のGSA価格表を設定できます。
「モディファイアの定義 - GSA価格の定義」ウィンドウにナビゲートします。
「モディファイアの定義 - GSA価格の定義」ウィンドウ
注意: GSA価格を設定するには、「モディファイアの定義」ウィンドウを使用します。
「メイン」タブの「モディファイア・リスト・タイプ」に「値引リスト」と入力します。このフィールドは変更できません。
モディファイア・リスト番号を入力します。この番号は、GSA新価格が適用される場合に作成済のGSA値引に使用され、「調整の表示」ウィンドウの「モディファイア番号」フィールドに表示されます。名称には、一貫性のある、わかりやすいものを使用してください。番号には英数字を組み合せて使用できます。
モディファイア・リスト名を入力します。
バージョンを入力します。GSA価格表のバージョンを複数持つことができますが、有効になるのは1つのみです。このアクティビティは、リスト・ヘッダーの有効日により制御されます。
通貨を入力します。価格設定では、同じ通貨の受注にモディファイアが適用されます。デフォルトはUSドル（USD）です。この機能は、米国政府の規制であるGSA価格設定に使用されるのに加えて、価格の下限設定にも使用できるため、その他の通貨も使用できます。
GSA価格表が有効になる開始日と終了日を入力します。これらの日付フィールドがブランクの場合、このGSA価格表が有効になります。
GSA価格表の摘要を入力します。
「モディファイア要約」タブで、GSA価格表の識別子としてモディファイア番号を入力します。
「レベル」は「明細」にデフォルト設定され、「モディファイア・タイプ」は「値引」にデフォルト設定されます。
GSA価格表明細の開始日と終了日を入力します。
注意: 値引明細の開始日と終了日は、GSA価格表の開始日と終了日の範囲内であることが必要です。価格設定処理では値引明細の日付を使用して、この明細が有効かどうかが判別されます。
「自動」ボックスが選択されている（デフォルト）場合、ユーザーによる変更はできません。顧客がGSA価格の適用に適格な場合は、GSA価格が自動的に適用されます。
「上書き」を選択すると、選択された価格表明細のGSA価格を上書きできます。選択済の価格表明細のGSA価格が上書きされないようにするには、「上書き」の選択を解除します。
「按分タイプ」のデフォルトは「なし」になっており、ユーザーによる変更はできません。
「価格設定フェーズ」のデフォルトは、「リスト明細調整」になっており、ユーザーによる変更はできません。
「非互換グループ」のデフォルトは、レベル1非互換性に設定されており、ユーザーによる変更はできません。
「バケット」のデフォルトは1に設定されており、ユーザーによる変更はできません。
「製品属性」のデフォルトは、「品目番号」に設定されており、ユーザーによる変更はできません。
「製品属性値」を品目番号の製品属性に選択します。
「優先」を入力します。「優先」は、1つの品目が複数のGSA価格表に存在しており、GSA顧客が両方の価格で購入できる場合、どちらの新規価格値を適用するかを決定するのに使用されます。最高優先度（優先の番号が最小）を持つ品目値が適用されます。
「フェーズ」は、「価格表明細調整」にデフォルト設定され、「非互換」は「排他」にデフォルト設定されます。また「バケット」は1にデフォルト設定されます。
品目の単位（UOM）を入力します。
「値引/手数料」タブの「適用方法」は、「新価格」にデフォルト設定され、ユーザーによる変更はできません。
「値」フィールドに品目の価格を入力します。GSA値引の値は、GSA新価格が適用されるときに自動的に計算されるため、この値を入力しないでください。
作業内容を保存します。
「その他」タブ
「その他」タブを選択します。
モディファイアの定義 - GSA価格の定義
「その他」タブでは、関連する営業基本契約の詳細を含む、次の情報を表示できます。
ソース文書番号のリスト: これは、モディファイアに関連付けられた営業基本契約の番号です。
ソース・コードのリスト: モディファイア・ソースに関連付けられたコードが表示されます。
価格設定取引エンティティ（PTE）: モディファイアに関連付けられた価格設定取引エンティティを表示します。価格設定取引エンティティの値は、モディファイアを作成したPTEからデフォルト設定されます。このフィールドは更新できません。
ソース・システム・コード: 価格設定のQPなど、モディファイアのソース・システム・コードを表示します。
注意: 関連する営業基本契約がない場合は、「価格設定取引エンティティ」フィールドおよび「ソース・システム」フィールドが表示されます。
「共有可」ボックス: モディファイアが共有されているかどうかを表示します。共有不可（デフォルト）の場合、このモディファイアはその営業基本契約に固有で、他の営業基本契約には使用できません。
共有されている場合、モディファイアは営業基本契約に対して排他的でなくなり、他の基本契約でも選択して使用できます。
顧客レコードのGSAフラグは、顧客のGSAステータスを定義します。このフラグは、GSA価格が与えられるのに適格な顧客に設定する必要があります。Oracle Order Managementでの「リスト・クオリファイア」を使用して、GSA顧客特有のGSA価格表を定義できます。GSA価格表の「リスト・クオリファイア」が定義されていない場合、すべてのGSA顧客はGSA価格表の価格に適格になります。GSA価格設定機能を使用して価格の下限をモニターすると、GSAとして顧客を定義したり、「リスト・クオリファイア」に顧客を定義したりする必要がなくなります。
クオリファイアとして複数のGSA顧客をGSA価格表に添付できます。次のステップを実行してGSA価格表のクオリファイアを入力します。
注意: 顧客は、リスト・レベルでのみ添付できます。明細レベルのクオリファイアを割り当てることはできません。
「モディファイアの定義- GSA価格の定義」ウィンドウから、「リスト・クオリファイア」をクリックします。
クオリファイア - ヘッダー・レベル・クオリファイア
次のステップを参照してGSA価格のクオリファイアを入力します。
グループ化番号を入力します。
注意: クオリファイアに「And」または「Or」の両方のグループ化番号を使用できます。「クオリファイア・コンテキスト」が「顧客」であるため、異なるグループ化番号を使用して各クオリファイアを作成することによって「OR」条件を作成します。
クオリファイア・コンテキストは「顧客」にデフォルト設定されます。
クオリファイア属性は「顧客名」にデフォルト設定されます。
演算子（「等しい」、「間」、または「等しくない」）を入力します。演算子「間」を使用して英字の範囲を検証できません。これが使用されるのは数値の場合のみであり、これらのクオリファイアのいずれの定義にも使用されることはほとんどありません。
顧客名を「値:自」に入力します。選択できる値は、次のように、クオリファイア属性に依存します。
顧客名: GSA顧客のリスト
サイト使用: 使用可能なサイトのリスト。このリストは、このウィンドウでクオリファイアとして定義されたどの顧客とも関係がありません。
価格表: すべての価格表のリスト。「価格表」がクオリファイアである場合、その「価格表」をこのGSA価格が適用される受注に使用する必要があります。
顧客に対する開始日と終了日を入力します。
注意: リスト・クオリファイアの開始日と終了日は、モディファイア・リストの開始日と終了日の範囲内であることが必要です。
入力を完了したら、「OK」をクリックして作業内容を保存します。
「価格設定エンジン要求ビューワ」ウィンドウでは、Order Managementなどのコール側アプリケーションからの価格設定コールを取得し、その価格設定コールの入力と出力を表示します。
価格設定エンジン・リクエスト・ビューワによって表示される情報を使用すると、価格設定エンジンが選択または拒否した明細を診断し、特定の価格と調整が適用された理由または適用されなかった理由を判断できます。
価格設定エンジン・リクエスト・ビューワには、価格設定エンジンが新規取引を取得するたびに、最新の価格設定要求が表示されます。ただし、前の価格設定要求に関する履歴データは価格設定表に保存されています。
「価格設定エンジン要求ビューワ」ウィンドウは、Oracle Order Managementで使用できます。ナビゲータ・パスは、次のとおりです。「受注」 > 「ツール」 > 「価格設定エンジン要求ビューワ」。
「価格設定エンジン・リクエスト・ビューワ」ウィンドウを使用すると、次の機能を実行できます。
価格設定エンジン・リクエストの表示
価格設定エンジン・リクエスト明細の表示
定価
販売価格
サービス品目およびサービス可能品目
価格設定エンジン・リクエスト明細詳細の表示
価格設定エンジンによって評価されて削除された価格表明細およびモディファイア明細
次のプロセスは、価格設定コール時における一連のアクティビティの概略を示しています。
コール側アプリケーションは、クオリファイアを作成するコールを実行し、ソースからコンテキストを作成します。
次に、コール側アプリケーションは、属性マッピングによって生成された属性を使用して、価格設定エンジンをコールします。
価格設定エンジンは、要求を処理してから適格な価格表とモディファイア明細を検索および評価します。
プロファイル・オプション「QP: デバッグ」が「要求ビューワON」に設定されている場合、価格設定エンジンは、レコードを永続的な価格設定デバッグ表に挿入して一意の要求IDを生成し、コール側アプリケーションからの情報を格納します。
これで、価格設定要求情報は、その要求を「価格設定エンジン・リクエスト・ビューワ」ウィンドウで、OMの「受注パッド」から問い合せるか、「価格設定マネージャ職責」メニューを介して問い合せることで表示できます。
価格設定要求の詳細を価格設定デバッグ表に取得し、デバッグ・ログ情報をデバッグ・ログ表に取得する場合は、このプロファイル・オプションの値を「要求ビューワON」に設定します。デバッグ・ログのテキスト・ファイルも作成されます。デフォルト値は「要求ビューワOFF」です。
このプロファイル・オプションの値は次のとおりです。
要求ビューワOFF、デバッグ用の価格表明細詳細を生成
要求ビューワOFF
要求ビューワOFF、追跡の診断詳細を表示
要求ビューワON、ビューワのデバッグ・ログは非表示
要求ビューワON
このプロファイル・オプションは、プロファイル・オプションを設定したユーザーの取引に対してのみ有効です。他のユーザーの取引には影響を与えません。
プロファイル・オプション「QP: 要求名のセット」は「QP: デバッグ」プロファイル・オプションと結合して使用されます。「要求名」フィールドの値をOrderIDにプリフィクスする場合には、「QP: 要求名のセット」を「Yes」に設定します。プロファイル・オプションの設定については、『Oracle Advanced Pricingインプリメンテーション・マニュアル』のプロファイル・オプションに関する項を参照してください。
「価格設定エンジン要求ビューワ」ウィンドウには、価格設定エンジンによって適用または拒否された価格表明細とモディファイア明細に関する詳細が表示されます。
「価格設定エンジン要求」ウィンドウ
取引の詳細は、「価格設定エンジン要求ビューワ」ウィンドウの次の1つ以上のリージョンに表示されます。
このリージョンには、価格設定要求および問題の特定のためにコール側アプリケーションが送信した関連管理項目に関する情報が表示されます。
「要求タイプ」が「ONTのみ」の場合、要求に関連した受注番号が表示されます。インストールされているOracle Pricingのバージョンによっては、以前のリリースで作成された、受注の受注番号および明細番号が「価格設定エンジン要求ビューワ」ウィンドウに表示されない場合があります。ただし、これ以降のリリースで作成される受注番号および明細番号は表示できます。
このリージョンには、価格設定対象の明細に関する情報が単価と調整済単価も含めて表示されます。サービス明細とサービス可能明細に関する情報も参照できます。
注意: タイプが「明細」の明細の場合「明細番号」フィールドには「受注」ページから適切な明細番号が表示されます。タイプが「受注」の明細では、その要求に関連付けられた受注番号が表示されます。タイプが「価格」の要求では、タイプが「明細」の要求明細の明細番号は表示されません。
「要求ID + 明細索引」列は、明細および明細詳細の間でのマスター-詳細関係を維持します。このブロックを使用してオペランド値の変更、モディファイアの選択/選択解除、手動モディファイアの変更、およびバケットの変更を行います。
このリージョンには、エンジンによって選択または破棄（消去/拒否）された処理済の価格表明細とモディファイア明細に関する情報が表示されます。「価格付き」ボックスには、価格設定エンジンが価格設定のために最終的に選択した明細が示されます。「適用済」ボックスには、販売価格の計算対象となった明細が示されます。
このリージョンには、運送および特別手数料と価格分岐間の関連についての情報も表示されます。
選択した明細または明細詳細の全属性を表示するには、「属性」ボタンを選択します。このリージョンには、属性マッピング機能から価格設定エンジンに渡された価格設定属性に関する情報が表示されます。価格設定エンジンは、これらの属性を使用して、価格と調整について明細や受注を認定します。
「価格設定エンジン要求明細」リージョンで「属性」ボタンをクリックすると、価格設定エンジンに渡された属性が表示されます。
「価格設定エンジン要求明細詳細」リージョンで「属性」ボタンをクリックすると、選択した価格表明細/モディファイア明細に関連する属性が表示されます。
基本価格設定では使用できません。
「価格設定エンジン要求ビューワ」ウィンドウで「ステップ値」ボタンを選択すると、「算式ステップ値」ウィンドウが表示されます。カーソルは、「価格設定エンジン要求明細詳細」リージョンに置かれている必要があります。
「価格設定エンジン要求ビューワ」ウィンドウでは、「デバッグ・ログの表示」をクリックすることによってデバッグ・ログを表示できます。そのデバッグ・ログ内のレコードを問い合せて、明細を直接表示できます。表示されるのは、前の明細10件とデバッグ・ファイルの残りの明細です。
Oracle Order Managementでは、顧客との基本契約を確立し、基本契約で取り決めた価格、支払条件および運送条件を定義できます。
価格設定時に、価格設定エンジンは、基本契約が受注時に選択されている場合、基本契約に関連する価格表に追加されたクオリファイアを無視します。ただし、価格設定エンジンは、引き続き基本契約に関連する価格表にある製品および価格設定属性をチェックします。
注意: Oracle Order Managementにある営業基本契約を使用する場合は、「「価格設定」タブ: 営業基本契約の設定」を参照してください。この設定は、この項で説明した基本契約とは異なります。
基本契約で、次のことができます。
顧客部品番号と在庫品目番号を使用して、基本契約を定義します。
当初の条件を改訂し、個別の改訂番号を付けて変更内容とその事由を保持します。
既存の価格表を基本契約に添付するか、または新価格を定義します。
数量に応じたオプションの価格分岐を割り当てます。このような価格表を使用できるのは、価格設定基本契約のみです。
基本契約条件の有効日を設定します。
請求書ルールと会計基準を含めた支払条件を設定します。
運送業者を含めた運送条件を設定します。
基本契約条件を参照基本契約ごとに受注に適用します。
注意: 価格表に関連付けられたセキュリティ・ルールが継承されるため、価格設定セキュリティ権限は価格設定基本契約に影響します。価格表に対する表示アクセス権限が承認されている場合は、設定時に、価格表を選択して基本契約に関連付けることができます。
注意: 価格表を変更したり、基本契約との関連を変更するには、保守アクセス権限が必要です。アクセス権限に関する問題がある場合は、Oracle Pricing管理者に連絡してください。
Oracle Pricingでの「価格設定基本契約」ウィンドウを使用して価格設定基本契約を作成できます。
注意: Oracle Order Managementにある営業基本契約を使用して価格設定基本契約を設定する場合は、「「価格設定」タブ: 営業基本契約の設定」を参照してください。
「価格設定基本契約」ウィンドウにナビゲートします。
「価格設定基本契約」ウィンドウ
さらに、新規基本契約をインラインで定義したり、「受注」ウィンドウの「メイン」タブから「基本契約」ウィンドウを起動できます。関連項目:「メイン」および「その他」の受注ヘッダー情報の定義
「基本契約」タブで、「基本契約名」を入力します。
整合性があり、意味を持つ命名規則を使用してください。「標準基本契約」と「価格設定基本契約」には別々の命名規則の使用を検討してください。「基本契約名」で検索するときに基本契約のタイプの識別が容易になります。
「基本契約名」として入力した値は、受注時の「受注パッド値リスト」に表示されます。
「基本契約番号」を入力します。整合性があり、意味を持つ命名規則を検討し、ビジネス手法を確立する必要があります。このフィールドはオプションです。
「改訂」番号を入力します。「改訂」番号は、設定時に1にデフォルト設定されています。同じ基本契約にバージョンが追加されても、新規改訂ごとに改訂番号を更新することによって維持管理できます。
「改訂日」を選択します。現在日付にデフォルト設定されています。
この基本契約を特定の顧客とその関連顧客にのみ使用する場合は、「顧客」フィールドに顧客名を入力します。顧客番号が「顧客番号」フィールドに表示されます。
あるいは、「顧客番号」フィールドに顧客番号を入力できます。顧客名が「顧客」フィールドにデフォルト設定されます。
この基本契約をすべての顧客に対して使用可能にする場合は、「顧客」フィールドと「顧客番号」フィールドをブランクのままにします。
基本契約をレポート作成や管理の目的でタイプ別に分類する場合は、「基本契約タイプ」を選択します。
この顧客の顧客「担当」を入力します。このフィールドは、顧客を指定した場合にのみ入力できます。
有効開始日/有効終了日を入力します。
「営業担当」フィールドに名称を入力します。このデータは、この基本契約を使用した受注の発行時にデフォルト・ソースとして使用できます。
この「基本契約」の「発注」値を入力します。このフィールドは、顧客に依存しません。
基本契約に署名した日付を示す発注の「署名日付」または発注の日付を入力します。
「基本契約ソース」フィールド(表示専用)には、基本契約のソースが表示されます。
「価格設定」タブを選択します。「価格設定」タブは、「標準基本契約」および「価格設定基本契約」で異なります。それぞれのタイプおよびフィールドの動作は、次のセクションで説明します。
「価格設定基本契約」ウィンドウ: 「価格設定」タブ
「価格表タイプ」フィールドから「基本契約」の価格表タイプを選択します。価格設定基本契約が保存された後は、「価格表タイプ」の値の更新または変更はできません。次のいずれかを選択します。
標準価格表を使用する価格設定基本契約
基本契約価格表を使用する価格設定基本契約
注意: 受注が基本契約を持つ場合は、受注に使用される価格表は基本契約に関連付けられた価格表です。ただし、基本契約に関連付けられた価格表は価格表タイプ「AGR」（基本契約）以外の価格表で上書きできます。
標準価格表を使用する基本契約に基本契約明細はありません。
価格表と価格表明細は、「価格表の設定」ウィンドウでのみ表示と保守が可能です。
標準価格表は任意の数の標準基本契約とともに使用でき、特定の基本契約に関連付けられていない受注の価格設定に使用できます。
価格表明細に対しては、改訂を作成できません。
基本契約番号は、関連する価格表のクオリファイアとして自動作成されません。
価格設定基本契約には、1つ以上の基本契約明細を持たせる必要があります。
価格設定基本契約は、「価格設定基本契約」セットアップ・ウィンドウでのみ表示と保守が可能です。
価格設定基本契約は、基本契約価格表に関連付ける必要があります。
基本契約価格表は、任意の数の価格設定基本契約と一緒に使用できますが、価格設定基本契約に関連付けられていない受注の価格設定には使用できません。
価格設定基本契約明細の改訂は、「価格設定基本契約」セットアップ・ウィンドウで作成できます。
価格表は、常に基本契約番号をクオリファイアとして持ちます。したがって、受注明細で価格設定基本契約を特定した場合のみ使用できます。
注意: 標準価格表を選択する場合、その価格表は既存の価格表であることが必要です。このウィンドウ内の追加フィールドは、選択した標準価格表からデフォルト設定されます。このデフォルト設定されたフィールドは「基本契約」ウィンドウで更新でき、その値は、この基本契約を使用するすべての受注に対するデフォルト・ソースとして使用されます。
注意: 基本契約価格表を選択すると、価格表明細の作成や変更を行うことができ、次のフィールドに値を入力できます。
摘要
通貨
端数処理ファクタ
運送業者
運送条件
注釈
「価格表」フィールドで、基本契約に関連付ける価格表を選択します。
注意: 基本契約にクオリファイアを関連付けることはできません。基本契約の価格表が基本契約のクオリファイアであるためです。
「通貨」を選択します。
「端数処理」値を入力します。
価格表の「摘要」を入力します。
デフォルトの運送業者を入力します。
デフォルトの運送条件を入力します。
「注釈」を入力します。
「支払」タブで、次のとおり実行します。
「価格設定基本契約」: 「支払」タブ
「支払条件」を選択します。
「請求先」フィールドに請求先名を入力します。
「請求先所在地」を入力します。
「請求先担当」フィールドに請求先担当を入力します。
請求ルールを入力します。
注意: 会計基準と請求ルールはOracle Receivablesで設定されます。
注意: 「上書きフラグ」リージョンに表示される、会計基準と請求ルールに対する上書きボックスは情報提供のみです。会計基準と請求ルールはOracle General Ledgerで作成します。
価格表にする各品目ごとに次のステップを完了してください。
ウィンドウの下部のリージョンに、顧客品目番号を入力します。顧客品目は、価格設定属性です。
顧客品目を入力すると、価格設定は、顧客品目とその対応する内部在庫品目の基本契約明細に対して1つの価格設定属性と1つの製品属性を作成します。
顧客「所在地」および「所在地カテゴリ」を入力します。
「製品値」フィールドに在庫品目番号を入力します。
注意: 「製品値」フィールドに品目カテゴリは入力できません。複数の在庫品目と関連付けられている顧客品目を入力した場合は、基本契約明細に対する正しい在庫品目を選択する必要があります。
単位を入力します。
適用方法に対して「単価」を選択します。
「値」フィールドに基準価格を入力します。
有効開始日/有効終了日を入力します。
「明細タイプ」フィールドで価格表明細を選択します。
この価格表明細の単位が品目の価格設定の基準単位である場合は、基準単位を選択します。
Order Managementは、基準価格設定単位およびOracle Inventory単位換算情報を使用して、価格表明細を持たない単位の受注を価格設定します。
たとえば、品目A11111の価格表に2つの価格表明細があり、1つは単位がEA（基準単位）の明細で、もう1つはケース単位（CS）の明細とします。価格設定エンジンは、単位がCSの受注を受け取ると、単位換算表にアクセスしてCSをEAに換算します。
次のように、「明細タイプ」を選択します。
価格表明細
価格分岐ヘッダー: このオプションは、価格分岐の設定を可能にし、「価格表タイプ」として「基本契約価格表」が選択された場合にのみ使用可能です。価格分岐の設定については、「基本契約価格表の場合の価格分岐の定義」を参照してください。
適用方法として「単価」を選択します。
「値」フィールドに基準価格を入力します。
有効開始日/有効終了日を入力します。
注釈、および改訂番号を入力します。
注意: この改訂番号は、基本契約の改訂番号に依存していません。
「改訂事由」に改訂事由を入力します。このフィールドを使用する前に、事由のリストを作成しておく必要があります。
「改訂日」フィールドに改訂日を入力します。
作業内容を保存します。
「価格設定属性」をクリックします。
「製品コンテキスト」、「製品属性」および「製品値」の値はデフォルト設定され、ユーザーは入力しません。
「価格設定コンテキスト」フィールドに価格設定コンテキストを入力します。
「価格設定属性」フィールドに価格設定属性を入力します。
「値:至」フィールドに値を入力します。
注意: 「価格設定属性」ウィンドウでは、「値:至」および「演算子」フィールドに入力できません。
作業内容を保存します。
注意: 価格設定属性は、1つの価格表明細に適用するため、AND条件として結合されます。
価格分岐または基本契約価格表に対する「包括価格設定」を作成して、受注数量に応じて変わる価格を定義できます。たとえば、顧客が10品目を購入した場合は品目当たり$20であるが、顧客がそれより多く購入した場合はより安い単価になります。
注意: 1つの品目カテゴリに価格分岐を定義した場合、そのカテゴリ内のすべての品目は、その価格分岐に対して適格になります。
次の表は、連続する価格分岐の設定例を示しています。
| 価格値引 | 価格設定コンテキスト | 価格設定属性 | 値:自/至 | 単価 | 適用方法 | 定型値 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 1 | ボリューム | 品目数量 | 0-11 | $50 | 単価 | - |
| 2 | ボリューム | 品目数量 | 11-99999 | $45 | 単価 | - |
「基本価格設定」で、「価格分岐タイプ」として「ポイント分岐」を使用できます。これは、合計数量が当てはまる価格分岐ブラケットに基づいて価格を計算します。
たとえば、品目「A11111」を16個受注した場合、合計数量は、単価が$45である「価格分岐 2」ブラケットに当てはまります。したがって、全個数に対する価格は、「価格分岐 2」に定義された価格です。合計価格は、次のように計算されます。
合計価格 = 16 * $45 = $720
前のセクションで概略を説明した基本契約ヘッダー情報を完了してください。
注意: 「価格設定基本契約」ウィンドウを使用して基本契約価格表用のみの価格分岐を作成できます。「価格表」ウィンドウでは価格分岐は作成できません。
基本契約の「価格設定」タブで、「価格表タイプ」が「基本契約価格表」であることを確認してください。価格分岐を設定できるのは、「基本契約価格表」の場合のみです。
基本契約明細について、「顧客品目」、「所在地」、「所在地カテゴリ」、「製品値」、「製品摘要」、および「単位」、「基準単位」、「明細タイプ」の値（必要に応じて）を完了してください。
「明細タイプ」として「価格分岐ヘッダー」を選択します。
「価格分岐タイプ」は「ポイント」で、これは合計が当てはまる分岐の価格で、価格設定エンジンが各単位容量を変更することを意味します。
適用方法として「単価」を選択します。
「分岐単位」を入力します。
有効開始日/有効終了日を入力します。
必要に応じて、注釈を入力します。
「改訂」（番号）、「改訂事由」および「改訂日付」を入力します。改訂事由のリストを作成した後で、「改訂事由」を選択できます。
注意: この改訂番号は、基本契約の改訂番号に依存していません。
作業内容を保存します。
「価格設定基本契約」ウィンドウで「価格分岐」をクリックして「価格分岐」ウィンドウを表示します。
「価格分岐」ウィンドウ
定義するそれぞれの価格分岐ごとに、次のステップを完了します。
価格設定コンテキストは、「容量」にデフォルト設定されています。
価格設定属性は、「品目数量」にデフォルト設定されます。オプションとして、別の「価格設定属性」を選択します。
分岐範囲を「値:自」と「値:至」に入力します。上限を作成しない場合は、「値:至」フィールドを空白のままにします。
注意: 価格分岐の「値:自」と「値:至」フィールドには、重複する範囲は作成できません。たとえば、ある分岐範囲が0から11の場合、別の分岐範囲5から20は作成できません。1つの分岐の上限値が次の分岐の下限値になります。たとえば、範囲が11から20の分岐の場合、次の分岐の範囲は20から31になります。
選択した範囲に対する価格を入力します。
在庫品目と品目カテゴリについては、品目の基準定価を入力します。
サービス品目については、適用方法が「単価」の場合は、品目の基準定価を入力します。適用方法が「パーセント価格」の場合は、元の品目価格に対するパーセントを入力します。
「適用方法」を選択します。
単価: 在庫品目および品目カテゴリの単価です。
パーセント価格: サービス品目の価格です。適用方法として「パーセント価格」となるのは、価格表明細がサービス品目の場合のみです。
作業内容を保存します。
支払条件の変更などの小さな変更を既存の基本契約に反映するには、既存の基本契約を更新して、変更内容を保存してください。
ただし、重要な変更が必要で、変更内容のバージョンを追跡する場合には、新規バージョンを作成できます。改訂を作成すると、元の基本契約の新規バージョンが作成されます。これは、同じ基本契約の複数バージョンの追跡および管理に役立ちます。
変更が基本契約の新規バージョンで保障される時点を決める必要があり、新しい改訂番号を付けて新規改訂を手動で作成できます。1、2、および3などの論理的な数列を使用して改訂に番号を付けるとわかりやすくなります。
一度新しい基本契約改訂を作成すると、基本契約ヘッダー情報を更新できます。
注意: 新規改訂を作成する前に、現在の改訂を終了させる必要があります。1つの基本契約には複数の改訂を作成できますが、有効日を重複させることはできません。所定の有効日の範囲に対し、改訂は1つのみを有効にできます。
「価格設定基本契約」ウィンドウにナビゲートし、改訂する基本契約を検索します。
注意: 元の基本契約には有効終了日があり、新規改訂の作成まで適切に保存されています。この終了日は、過去、現在または将来の日付でも構いません。
注意: ただし、1つの基本契約に対して入力するすべての改訂の有効日範囲は重複できません。特定の有効日範囲に対して有効な改訂は1つのみです。
「改訂の作成」をクリックして「改訂の作成」ウィンドウを表示します。
「改訂の作成」ウィンドウ
「基本契約名」は、元の基本契約からデフォルト設定されます。改訂番号は変更できますが、「基本契約名」は変更できません。「改訂日」は、現在の日付にデフォルト設定されます。
改訂番号を入力して、基本契約の新規バージョンを識別します。この番号は、基本契約の複数の改訂を追跡および管理するのに役立ちます。
基本契約の有効開始日と有効終了日を入力します。日付範囲は重複できません。特定の有効日範囲に対して有効な改訂は1つのみです。
基本契約の改訂理由を説明する改訂事由を選択します。
「作成」をクリックして、「価格設定基本契約」ウィンドウに新規基本契約を表示します。新しい改訂番号が「改訂」フィールドに表示されます。
注意: 基本契約ヘッダーに対する改訂は、基本契約明細の改訂を反映しません。
営業基本契約（SA）の価格設定情報は、「営業基本契約」ウィンドウの「価格設定」タブで設定します。営業基本契約に対するすべてのリリースに営業基本契約の特別な価格設定を適用できるようにする、デフォルトの価格表などの価格設定条件を定義できます。様々な価格設定オプションを選択できます。
既存の価格表をデフォルトの価格表として選択して、営業基本契約の品目または品目カテゴリの価格を設定します。価格表では、品目または品目カテゴリの定価を定義します。
注意: 必要に応じて、営業基本契約全体に対してデフォルトの価格表を選択している場合（、かつ、「価格表の強制」チェック・ボックスが選択されていない場合）でも、新しい価格表名を作成し、明細の「単位定価」を入力できます。また、下部の「価格設定」タブで、他の既存の価格表から品目を選択できます。「価格表の強制」チェック・ボックスが選択されている場合は、1つの価格表のみが選択に適格であるようにする必要があります。Order Managementでは、戻された価格表が営業基本契約の価格表と一致しない場合は、エラー・メッセージが表示されます。
「営業基本契約」で新しい価格表を作成します。新しい価格表の価格表通貨、単価、単位（UOM）および品目を定義できます。「営業基本契約」で作成された価格表は既存の営業基本契約経由でのみ更新できます。
選択した標準価格表または「営業基本契約」で作成された価格表に適用できるインライン値引を作成します。
注意: 「営業基本契約」ウィンドウで作成されたモディファイアおよび新しい価格表の場合、営業基本契約（SA）番号が、自動的に価格表またはモディファイアのリスト・クオリファイアおよび明細クオリファイアとなります。これにより、営業基本契約用に作成された価格表やモディファイアが必ず基本契約とともに使用されます。
注意: 保存した価格表およびモディファイアは、関連する営業基本契約を経由してアクセスした場合にのみ更新できます。
「営業基本契約」ウィンドウで新しい価格表または単純な値引モディファイアを作成すると、営業基本契約の情報が自動的に関連モディファイアおよび価格表のデフォルトとなります。
「価格表」ウィンドウ: 「その他」タブの「ソース文書番号のリスト」、「ソース・コードのリスト」、「顧客」および「顧客番号」が関連営業基本契約からデフォルト設定されます。
「モディファイア」ウィンドウ: 「その他」タブの「ソース文書番号のリスト」および「ソース・コードのリスト」が関連営業基本契約からデフォルト設定されます。
基本契約は、売買の当事者に最適な任意の通貨で交渉できます。営業基本契約の金額は、この通貨で表示されます。営業基本契約通貨には、交渉組織の機能通貨以外の通貨も含めて、任意の通貨を指定できます。営業基本契約通貨と異なるリリース通貨が許可されている場合は、営業基本契約に換算タイプを指定する必要があります。
複数の営業基本契約リリース受注にまたがる範囲分岐を作成できます。営業基本契約では、1つの営業基本契約の受注数量と受注額を累積し、これらの値を以降の価格の価格分岐の開始点として使用し、適切な価格設定を行います。価格設定では、累積値の格納および保守は行いません。営業基本契約のみの場合、累積値は営業基本契約の一部としてOrder Managementに格納されます。営業基本契約の累積値 = リリース済 - 返品
特定の営業基本契約のモディフィア累積範囲分岐（複数の受注リリースにまたがる）を作成できます。営業基本契約でのみ使用できるシード済累積属性が3つ（「営業基本契約金額」、「金額」および「営業基本契約明細金額」）用意されています。
たとえば、営業基本契約「明細数量1000（品目A）」に対して、1000を超える受注数量すべてを20%値引する範囲分岐を設定するとします。品目Aの合計数量1000に対して3つのリリースが配置されます。以降のすべてのリリース（この営業基本契約への参照がある受注リリース）は、20%値引されます。
「営業基本契約」ウィンドウの「価格設定」タブ（上部のタブ）にナビゲートします。
「営業基本契約」ウィンドウ: 「価格設定」タブ
営業基本契約のデフォルトの価格表を選択します。デフォルトの価格表を選択しても、「新規価格表」フィールドで新しい価格表を追加したり、下部の「価格設定」タブで営業基本契約明細を追加できます。
注意: 営業基本契約が有効になった後で別のデフォルト価格表を選択することはできません。ただし、基本契約明細の価格表の値は変更できます。
「価格表の強制」チェック・ボックスを選択すると、リリースの価格表が、営業基本契約に対して定義した価格表に一致するように強制されます。このチェック・ボックスを選択すると、「作成」リージョンと下部の「価格設定」タブがグレー表示され、値引を追加したり、下部の「価格設定」タブで営業基本契約明細を追加できなくなります。
注意: 価格設定エンジンから第2価格表が戻され、かつ、「価格表の強制」が選択されている場合は、営業基本契約に対して第2価格表は考慮されません。このため、「価格表の強制」が選択されている場合は、すべての品目が基準価格表で定義されるようにしてください。
「作成」リージョンでは、単純なインライン値引（パーセントまたは金額による）を作成したり、営業基本契約内で新しい価格表を直接作成できます。
単純な値引を作成するには、「新規モディファイア・リスト」フィールドにモディファイア名を入力します。新しいモディファイア・リストには営業基本契約の営業単位が継承されます。
次のいずれかの数値を入力します。
デフォルト値引率: 値引率を作成します。たとえば、各品目を10%オフとします。
デフォルト値引額: 値引額を作成します。たとえば、各品目を$10オフとします。
値引の値（金額またはパーセント）は、下部の「価格設定」タブの営業基本契約明細のデフォルトになります。ただし、このデフォルトの値は営業基本契約明細を保存する前に上書きできます。たとえば、特定の営業基本契約明細の値引を10から15に変更します。
関連モディファイアにアクセスするには、「処理」 > 「価格モディファイア設定」をクリックして「モディファイアの定義」ウィンドウを表示します。値引モディファイアの設定に関する詳細は、「モディファイア・リストの作成」を参照してください。
新規価格表名を入力して、この営業基本契約の新規価格表を作成します。新規価格表は、デフォルトの価格表を選択している場合でも作成できます。新規価格表は営業基本契約の営業単位を継承します。
注意: 保存した新規価格表またはモディファイア、あるいはその両方は、関連する営業基本契約を介してアクセスした場合にのみ更新できます。
価格表を表示するには、「価格表の設定」または「処理」 > 「価格表」をクリックして、「価格表」ウィンドウを表示します。
注意: この営業基本契約の価格表がすでに選択されている場合に「価格表の設定」をクリックすると、「価格表」ウィンドウに既存の価格表とその詳細が表示されます。
価格表の作成に関する詳細は、「価格表の作成」を参照してください。
下部の「価格設定」タブをクリックし、営業基本契約（SA）明細を表示、入力または更新します。上部の「価格設定」タブで選択された価格表または値引情報は、この営業基本契約明細のデフォルトとなります。このデフォルト値を受け入れるか、または新しい値で営業基本契約明細を更新できます。
新しい営業基本契約価格表名を入力している場合、営業基本契約明細の単価を入力すると、「価格表」フィールドに新しい価格表名が表示されます。
「価格設定単位」フィールドに、個や「箱」など、品目の単位が表示されます。
「値引率」フィールドまたは「値引額」フィールドに営業基本契約明細に適用されるデフォルトの値引値が表示されます。選択した基本契約明細のこの値は、変更できます。
変更内容を保存します。
受注ヘッダー詳細を入力します。
次のいずれかのソースから、価格表がデフォルト設定されます。
基本契約
販売先組織
出荷先組織
請求先組織
受注タイプ
注意: 受注に基本契約がある場合の価格表は、その基本契約に関連付けられている価格表です。ただし、基本契約に関連付けられた価格表は価格表タイプ「AGR」（基本契約）以外の価格表で上書きできます。基本契約のない受注の場合には、基本契約に関連付けられた価格表を指定できない場合があります。複数通貨価格表はOracle Advanced Pricingの機能で、Oracle Advanced Pricingが完全にインストールされている場合にのみ使用できます。複数通貨価格表の詳細は、『Oracle Advanced Pricingユーザーズ・ガイド』の複数通貨価格表に関する項を参照してください。
価格表を入力すると、受注の通貨が価格表の通貨になります。受注で通貨を入力している場合は、同じ通貨の価格表のみ選択できます。
注意: 価格設定のために受注ヘッダーや受注明細で価格表を入力する必要はありません。ヘッダー・レベルや明細レベルで価格表が入力されていなくても、価格設定のための設定に基づいて、価格設定エンジンが適切な価格表を決定します。
価格設定日を入力すると、価格設定エンジンは、その設定日に有効な定価と特典を使用して受注価格を設定します。
「明細品目」タブで、受注明細情報を入力します。受注ヘッダー価格表と基本契約IDのデフォルトは、受注明細ごとに、設定されたデフォルト・ルールに基づいて設定できます。
受注品目、数量および単位を入力した後で、定価が表示されます。サービス品目の場合は、サービス情報を入力しないと定価は表示されません。
注意: 受注の受注明細で「価格計算フラグ」の値が「部分価格」または「凍結価格」の場合、新規の受注レベル調整は適用されず、上書きもできません。プロファイル・オプション「OM: 定価上書権限」によって、単価を上書きできるかどうかが決まります。このプロファイルを「無制限」に設定すると、表示された現在値を更新して単価を変更できます。元の定価は非表示のフォルダ・フィールドに保存されるため、必要に応じて表示できます。
「価格設定」タブを選択すると、価格表、販売単価、金額、価格設定数量および価格設定単位が表示されます。金額は販売価格が更新されると自動的に計算され、価格設定日はデフォルト設定に従ってデフォルト表示されます。プロファイル・オプション「OM: 値引権限」によって、販売単価を調整できるかどうかが決まります。手動調整上書きが可能な権限があると、表示された現在値を更新するか、または販売単価の値リストから手動調整を選択することにより、販売単価を変更できます。金額は、販売価格に受注数量を乗算して計算されます。
「価格計算フラグ」を選択します。「価格の計算」を選択すると、価格設定エンジンを使用して価格を決定します。価格と運送費は価格設定時に計算されます。「凍結価格」を選択すると、価格設定エンジンを使用して価格を決定しません。価格または運送費は計算されません。「部分価格」を選択すると、価格設定エンジンを使用して価格を決定します。価格設定時に運送費のみ計算されます。
明細の価格設定属性を入力します。1つの価格設定コンテキストを直接入力するか、または複数の価格設定コンテキストを入力できますが、両方はできません。
価格設定コンテキストを1つのみ入力するには、受注明細に価格設定コンテキスト情報を入力します。
複数の価格設定コンテキストおよび属性を入力する手順は、次のとおりです。
「販促品/価格設定属性」ウィンドウの「価格設定属性」タブにナビゲートします。
価格設定コンテキストを選択します。
「販促/価格設定属性」ウィンドウ: 「価格設定属性」タブ
「適用」をクリックします。受注明細を入力した後に「処理」 > 「受注の価格設定」をクリックします。作業内容を保存します。価格設定エンジンは、ヘッダー・レベルの調整または値引を計算します。
単価は、データベース内では必ず端数処理されていない値になっています。「単価」は、ウィンドウ内で、受注の通貨に定義した精度に基づいて端数処理された値として表示されます。定価も、受注の通貨の精度に基づいて端数処理されて、請求書上に表示されます。
販売単価の端数処理に影響するプロファイル・オプションは2つあります。
「QP: 販売価格端数処理オプション」
このプロファイル・オプションを「拡張」に設定すると、小数桁数が5以上になります。たとえば、12.123は12.12300と表示されます。ただし、丸められた販売単価の小数桁数が2より大きい場合には、このプロファイル・オプションの設定にかかわらず、最大20桁の小数が表示されます。
このプロファイル・オプションを「標準」に設定すると、小数桁数が2以上になります。たとえば、12.1は12.10と表示されます。ただし、丸められた販売単価の小数桁数が5より大きい場合には、このプロファイル・オプションの設定にかかわらず、最大20桁の小数が表示されます。
価格設定単位は、価格設定エンジンが明細の価格を設定する場合の単位であり、価格設定数量は、価格設定単位で表された受注数量です。
「価格設定数量」という用語は、受注数量を、価格設定エンジンにより選択される価格表内で定義された品目基準価格設定単位に換算した数量を指します。たとえば、次のようになります。
品目XYZには品目固有の単位換算方式が設定されています。
価格表「新規」の品目XYZにはそれぞれ単位があり、この価格表明細に対して基準単位が使用可能となっています。品目XYZに対して追加の価格表明細はありません。
XYZの1ダースの受注を登録します。
価格表「新規」には受注した品目/単位（この場合XYZ/ダース）に対応する価格表明細レコードが存在しないため、価格設定エンジンは、品目固有の単位換算方式（XYZの個数とダースの間の変換）を使用して、価格設定数量としての12とそれぞれの価格設定単位を計算しようとします。
請求では、受注数量と受注単位に基づいた情報を明記します。品目とその指定した単位が該当する価格表にリストされていない場合、価格設定エンジンは、次のことを実行します。
価格設定単位を価格表の明細の基準単位に設定し、Oracle Inventoryの単位換算情報を使用して定価を計算します。
単位換算レートが有効ではない場合、または受注単位でも基準単位でも有効な定価が定義されていない場合は、エラーをレポートします。
受注明細に対して指定された価格表のために定義された第2価格表を検索します。
その品目に対する他の適格な価格表を検索します。価格設定エンジンが他に適格な価格表が見つけられない場合は、価格表が見つけられないことをレポートします。
受注明細に基本契約を指定すると、価格設定エンジンは、クオリファイアとの照合による価格表の検証は実行しません。
単位または価格設定日を更新すると、「価格計算フラグ」が「Yes」に自動的に設定されます。したがって、適用可能なモディファイアが明細に適用されます。
プロファイル・オプション「OM: マイナスの価格設定」が「Yes」に設定されている場合のみ、価格設定エンジンはマイナスの価格を戻します。
Oracle Order Managementでの受注価格設定の変更
Order Managementでは、顧客のビジネス・ニーズにあわせて受注明細を分割できます。顧客は、製品の出荷前であれば、受注の一部について出荷数量または希望入手日の変更を要求できます。これらの要求に対応するには、「明細の分割」ウィンドウで受注明細を複数の出荷に分割します。受注明細がこのように分割された場合、これを手動分割またはユーザーによる分割と呼びます。
注意: 分割出荷が実行されると、価格は内部的に凍結され、一部出荷された明細の価格は変更されません。
「受注オーガナイザ」ウィンドウにナビゲートします。
受注を問い合せてから、分割する受注明細を選択します。
「処理」をクリックしてから、「明細の分割」を選択して「明細の分割」ウィンドウを表示します。1つのレコードが、元の明細からデフォルト設定された「要求日」、「出荷先」および「倉庫」と一緒に表示されます。
「明細の分割」ウィンドウ
注意: 分割後も元の明細と新規明細の両方で元の価格を保持する場合は、ユーザー分割を実行する前に「価格の計算」フラグを「価格の固定」または「分割価格」のいずれかに変更します。
新規のレコードを分割の必要に応じて作成します。
「数量」フィールドに最初の受注明細の分割数量を入力します。次に第2の分割明細に対して残りの数量を入力するか、追加の分割明細を作成することを選択します。
「第2数量」フィールド（Qty2）では、二重単位で管理されている品目の第2数量を使用して、明細を複数の出荷に分割することをサポートしています。
注意: 「明細の分割」ウィンドウ内で入力したすべての分割明細に対して入力した分割数量の合計（出荷数量）は、元の受注明細数量と同じである必要があります。たとえば、元の受注明細数量が40である場合は、その数量を均等に2つの明細（各明細数量が20）に分割するか、4つの明細（各明細が数量10）に分割できます。また、分割数量の合計が元の受注明細数量と同じであれば、これらの明細を組み合せることができます。
注意: ユーザーまたはシステムによる分割の結果生成された明細の場合、生成された明細番号には同じ明細番号が使用され、出荷番号が付加されます。たとえば、元の受注明細が5.1で、これを3つの分割明細に分割すると、結果の分割受注明細は5.1、5.2、5.3と表示されます。
「分割」を選択して、分割内容を確認します。
分割時および分割後に、明細がアップグレード価格設定モディファイアに対して適格でなくなっても、その品目はダウングレードされません。分割時および分割後に、明細がアップグレード価格設定モディファイアに対して適格になっても、その品目はアップグレードされません。
たとえば、次の品目アップグレードの価格設定モディファイアの場合を想定します。品目Xを10個以上購入すると、品目Xの価格で品目Yにアップグレードします。ここで、顧客が品目Xを10個発注してYにアップグレードしたと想定します。受注明細数量を4個と6個に分割すると、ユーザーに対して品目Yの2つの受注明細が品目Xの価格で作成されます。
ステータスが「クロスドック用に計画済」の搬送詳細に関連付けられている受注明細を分割すると、「受注明細は分割できません。理由: 明細は倉庫にリリースされています。」というエラー・メッセージが表示される場合があります。このエラーは、「処理制約」ウィンドウ（「受注明細」 > 「分割」 > 「条件」=「倉庫にリリース済の場合は許可しない」）の受注明細で処理制約が設定されている場合に発生します。この制約を無効にした後、受注明細が正常に分割できるようになります。
分割は、構成の最上位レベルの明細においてのみ可能です。つまり、モデル明細は分割できますが、オプション・レベルやクラス・レベルでの分割はできません。また、キット明細は分割できますが、展開品目レベルでの分割はできません。モデル明細またはキット明細を分割すると、Order Managementは、モデルに属する各品目を分割数量に比例して分割します。
構成またはキットが不整合な数量で出荷されると、残余セットが作成されます。出荷および履行では、残余セットの明細はスタンドアロン明細として扱われます。残余セットは、システムによる分割からのみ発生します。
サービス可能品目明細を分割すると、その明細に属するすべてのサービス品目明細が分割されます。
予約明細に対する明細の分割要求時に、Order Managementは事前定義されたルールに従って予約明細を分割しません。この処理は任意に実行され、ロット管理品目の場合、予約明細は既存の在庫予約に従って分割されます。
システム定義の制約は、次のとおりです。
返品明細に対しては、ユーザーによる分割ができません。
購買リリースされた明細、出荷確認済の明細、請求インタフェース済の明細、履行済明細およびクローズされた明細に対しては、ユーザーによる分割ができません。
出荷確認済、請求インタフェース済、履行済またはクローズされた構成内の明細に対しては、ユーザーによる分割ができません。
構成品目が作成された構成内明細に対しては、ユーザーによる分割ができません。
社内受注明細に対しては、ユーザーによる分割はできません。
予約が発注または購買依頼に対するものである、購買リリースされた連続受注明細に対しては、ユーザーによる分割ができません。
また、特定のビジネス・ニーズを満たすためには、明細フローの初期段階でユーザーによる分割を禁止する制約を設定できます。「分割」操作を使用した分割に対して制約を定義してください。
Order Managementは、受注明細および返品明細の一部が処理されると、それらを複数の出荷に分割するため、システム分割を自動的に開始します。これは、社内受注明細以外の全受注明細に当てはまります。社内受注明細はシステムによって分割されることはありません。
システムによる分割が実行されるのは、次のような場合です。
受注明細の一部が処理される場合。
出荷確認 - 出荷部門において、手持在庫数量が受注数量より少ないことがわかった場合、出荷可能数量を出荷します。Order Managementでは明細が分割され、出荷した数量についてのみ顧客に請求できます。
購買リリースの受入 - 直接出荷明細の一部を受け入れると、Order Managementでは明細が分割され、すでに出荷した数量についてのみ顧客に請求できます。
返品明細の一部が処理される場合。
返品の受入 - 顧客から返品の一部が返されると、Oracle Order Managementでは返品明細が分割され、返品された数量についてのみ顧客にクレジットを発行できます。
ユーザーによる分割およびシステムによる分割のいずれにおいても、添付、値引、フロー・ステータス、販売実績、予約、税金、保留といった元の明細情報がすべて保持されます。
受注明細エンティティの「価格計算フラグ」を設定することで、明細に対する価格設定または料金の計算を次のように制御できます。
このフラグを「価格の計算」に設定すると、価格設定と運送費の計算の両方が行われます。
このフラグを「部分価格」に設定すると、運送費のみが計算されます。
このフラグを「凍結価格」に設定すると、価格設定も運送費の計算のいずれも行われません。
次の表は、ユーザーによる分割またはシステムによる分割実行前後の「価格計算フラグ」の値を示しています。
| 価格計算フラグ | 分割前の当初明細: 価格の計算 | 分割前の当初明細: 部分価格 | 分割前の当初明細: 凍結価格 |
|---|---|---|---|
| ユーザーによる分割後の当初明細 | 価格の計算 | 部分価格 | 凍結価格 |
| ユーザーによる分割後の新規明細 | 価格の計算 | 部分価格 | 凍結価格 |
| システムによる分割後の当初明細 | 部分価格 | 部分価格 | 凍結価格 |
| システムによる分割後の新規明細 | 凍結価格 | 凍結価格 | 凍結価格 |
前述の表に示されるように、分割による各明細の価格設定は分割後の「価格の計算」フラグの値で決まります。
「価格計算フラグ」の値が分割後の「価格の計算」である場合、次のようになります。
固定金額の自動調整が再計算されます。
パーセント・ベースの自動調整が再計算されます。
固定金額の手動調整が比例配分されます。
パーセント・ベースの手動調整が複製されます。
「価格の計算」フラグの値が分割後の「部分価格」である場合、次のようになります。
固定金額の自動調整: 手数料が再計算され、価格調整が比例配分されます。
パーセント・ベースの自動調整: 手数料が再計算され、価格調整が複製されます。
固定金額の手動調整が比例配分されます。
パーセント・ベースの手動調整が複製されます。
分割後の「価格の計算」フラグが「凍結価格」の場合、次のようになります。
固定金額の自動調整が比例配分されます。
パーセント・ベースの自動調整が複製されます。
固定金額の手動調整が比例配分されます。
パーセント・ベースの手動調整が複製されます。
サービス品目は、サービス・タブでサービス情報を入力した後でのみ価格を設定できます。サービス品目の価格設定は、価格設定エンジンによって処理される他の品目とほぼ同じものです。サービス品目は定価を持つことができる他、価格表内でパーセント・ベースとして定義することもできます。Oracle Order Managementでは、親品目はサービス可能品目で、定義が必要です。
Order Managementは、サービス品目の価格を設定するとき、必ずサービス品目とサービス可能品目を価格設定エンジンに渡します。サービス品目の価格がパーセント・ベースの場合、価格設定エンジンは、サービス品目の価格を、サービス可能（親）品目の定価のパーセントとして計算します。価格設定エンジンは、最初にサービス可能品目の価格を見つけようと試み、次にサービス品目の価格の計算に進みます。
次の表に、受注ヘッダーまたは受注明細属性に基づいて呼び出されるOracle Pricing APIを示します。
| Order Managementの属性 | 価格設定API | 意味 |
|---|---|---|
| 受注数量 | P_Line_Tbl.Line_Quantity | サービスの受注数量。単位は親品目の単位。 |
| 受注単位コード | P_Line_Tbl.Line_UOM_Code | 単位（時間の尺度） |
| サービス期間 | P_Line_Tbl.UOM_Quantity | 受注対象のサービスの期間* |
例:
サービス品目「コンピュータ保守」の受注数量は1、サービス期間は1年とします。
P_Line_Tbl.UOM_Quantityは、サービス期間（単位はP_Line_Tbl.Line_UOM_Code）、P_Line_Tbl.Line_UOM_Codeは受注単位コードと同じです。
単価例を使用したサービス明細の価格設定
価格表の単価用の設定
製品: コンピュータ・サービス
適用方式: 単価
単位コード: 月
定価: $10.00
Order Managementの受注明細
製品: コンピュータ・サービス
受注数量: 1
受注単位: 月
サービス期間: 年
サービス期間: 1
サービス可能品目: ラップトップ・コンピュータ
受注明細に対して価格設定エンジンから戻る単位定価: $120.00
パーセント価格例を使用したサービス明細の価格設定
価格表のパーセント価格用の設定
製品: コンピュータ・サービス
適用方式: パーセント価格
単位コード: 月
パーセント価格: 2
製品: ラップトップ・コンピュータ
適用方式: 単価
単位コード: 月
パーセント価格: $1000
Order Managementの受注明細
製品: コンピュータ・サービス
受注数量: 1
受注単位: 月
サービス期間: 年
サービス期間: 1
サービス可能品目: ラップトップ・コンピュータ
コンピュータ・サービス受注明細に対して価格設定エンジンから戻る単位定価: $240
1000の2% * 12 = 240
Oracle Order Managementでの受注価格設定の変更
次のように、受注または受注明細レベルで調整を表示できます。
受注レベルの調整は、受注明細に対する合計調整済金額を説明する各受注明細を表示します。
明細レベルの調整は、調整された各明細を表示します。
「調整」ウィンドウにナビゲートします。
「調整」ウィンドウ
調整およびその値を表示、適用または更新するには、「調整」タブを選択します。
「調整」ウィンドウは、すべての受注レベルの調整、この明細の調整、およびこの明細が適格となるグループの明細の調整を表示します。
受注レベルの調整の場合、「レベル」は「受注」を表示します。
明細レベルの調整の場合、「レベル」は「明細」を表示します。(注意: 「明細グループ」はOracle Advanced Pricingでのみ使用できます。)
手動更新の事由または指定した特典の事由を更新するには、「事由」タブを選択し、該当するフィールドに変更を入力します。独自の事由コードをOracle Order Management変更コード・リストに作成できます。
明細を特典の対象とする価格設定属性を表示するには、特典を選択して「属性」をクリックします。
価格分岐調整に対する価格分岐レベルの情報を表示するには、「関連品目」をクリックしてから「価格分岐明細」タブを選択します。
注意: 「ポイント」タブにはポイント情報が表示され、Oracle Advanced Pricingでのみ使用できます。Order Managementでは、ポイントは請求/売掛管理にはインタフェースされていません。
注意: 「関連品目」ボタンおよび「関連明細」タブはOracle Advanced Pricingでのみ使用可能です。
作業内容を保存します。
このプロセスを使用して受注価格設定を変更します。販売価格を変更する前に価格設定では、次の点を検証します。
「バッチ価格」コンカレント・プログラムによる受注および明細の価格設定/再価格設定
「バッチ価格」コンカレント・プログラムは、受注と明細の価格設定/再価格設定に使用します。このコンカレント・プログラムは、受注と明細の価格設定または再価格設定用に様々なパラメータとともに発行できます。詳細は、このガイドの「付録D（コンカレント・プログラム）」を参照してください。
価格設定調整は、受注明細の終了、または受注明細の保存の前に受注の価格設定などの受注プロセスの様々なポイントで適用できます。
価格設定エンジンは、値引や特典がバケットにどのようにグループ化されているかを評価することによって販売価格を計算します。グループ化は、正味販売価格を決めるのに役立ち、すべての価格設定フェーズで使用できます。
現在、「調整の表示」に示すように、手動調整は、上書きできる（変更可能）または上書きできない（変更不可）のいずれかです。前のバケットから手動値引を適用した場合には、以降のすべての値は再計算されます。
「調整の表示」ウィンドウ（受注レベル）で、既存のパーセント・レベルを上書きして新規のパーセント・レベルを入力できます。これは受注全体に適用され、価格設定エンジンは受注の全明細に対して必要な調整をします。一方、既存の価格を任意の価格に上書きすることによって、1つ以上の明細の価格を変更できます。また、便宜上「調整の表示」ウィンドウ（「明細」タブ）には受注レベルと明細レベルの両方の値引が表示されるため、受注レベルの値引を適用する場合に「受注ヘッダー」タブに移動する必要はありません。
注意: 手動調整のバケットは、Oracle Advanced Pricingユーザー専用です。「調整の表示」および「受注明細」でのこの動作は、Order Managementに特有のものです。
販売価格を変更した後で、値リストはNULLバケット内の手動で変更可能なモディファイアのリストを表示します。あるいは、手動調整を適用するために、販売価格を変更できます。
次のものが選択されていることを確認します。
プロファイル・オプション「QP: 手動モディファイアのバケットの許可」は、手動明細または明細レベルのモディファイアのグループ用のバケットをユーザーが定義できるように、「Yes」に設定する必要があります。デフォルト値は「No」です。このプロファイル・オプションはサイト・レベルで設定されます。
手動モディファイアの設定時に、バケット1に手動値引を適用します。モディファイアの設定については、「モディファイア・リストの作成」を参照してください。
注意: 手動モディファイアの非互換性処理を制御するには、プロファイル・オプション「QP: 手動値引戻し」に値を設定します。手動モディファイアの非互換性処理オプションを表示するには、このプロファイル・オプションの摘要を参照してください。
手動モディファイアを使用できるようにするには、「QP: 手動モディファイアのバケットの許可」を「Yes」に設定する必要があります。「Yes」に設定すると、「モディファイアの定義」ウィンドウにある「バケット」フィールドが手動明細モディファイアおよび明細モディファイアのグループ（「値引」、「追加料金」、「価格分岐」、「運送料」および「特別費用」）に対して使用可能になります。
警告: プロファイル・オプション「QP: 手動モディファイアのバケットの許可」を「Yes」に設定できない場合は、バケットに手動モディファイアを定義し、プロファイルを「No」に設定します。そのようにした場合、正しくない結果が表示される場合があります。別の方法として、必要でなくなった手動モディファイア明細を変更するか、またはその明細の日付を終了日に設定することをお薦めします。
手動調整をバケットに割り当てた場合、調整は直前の小計価格に適用されます。
手動の変更可能なモディファイアを定義するときにバケットを使用して、計算済調整を決定します。したがって、前のバケットにあるものに手動調整を適用した場合には、後続のすべての調整は再計算されます。
例1: 手動調整を使用した計算
この例は、2つの調整（「A2」および「O1」）を受注明細に適用したときの計算を示します。最初の定価は、$100です。次の表に設定の概略を示します。
| モディファイア名 | バケット | 値引（オペランド） | 小計価格 | 調整金額 | 調整適用後の販売単価 |
|---|---|---|---|---|---|
| A2 | 2 | 10% | 100 | 10%*100 = -10 | 90 |
| O1 | NULL | 5% | 100 | 5%*100 = -5 | 85 |
調整適用後、改訂した販売単価は、$85です。
ここで、バケット1の手動モディファイアを適用するとします。販売単価は、次のように再計算されます。
| 調整 | バケット | 値引（オペランド） | 小計価格 | 調整金額 | 調整適用後の販売単価 |
|---|---|---|---|---|---|
| M1 | 1 | 10% | 100 | -10 | 90 |
| A2 | 2 | 10% | 90 | -9 | 81 |
| O1 | NULL | 5% NULLバケットの値引が元の定価に適用されます。 | 100 | -5 | $76 |
調整は、次のように適用されます。
手動調整（M1）が元の販売単価$100に適用されます。
A2調整（A2）が改訂された販売単価$90に適用されます。
O1調整が適用されて定価を割り引きます。
したがって、調整後の販売単価は、$76になります。
例2: 自動調整と同じバケットに手動調整を適用
次の例では、同じバケットに割り当てられた手動および自動調整を使用した2つのシナリオを比較します。
最初の表では、手動調整なしで調整を適用します。
2番目の表では、手動調整を使用して調整を適用します。
調整は、開始定価を$100にして次のバケットに割り当てられます（手動調整はまだ適用されていません）。
バケット1: 10%の自動調整が適用されます。
バケット2: 10%の自動調整「A2」が適用されます。
NULLバケット: 5%の受注レベル調整「O1」が適用されます。
販売価格は、次のように計算されます。
| モディファイア名 | バケット | 値引（オペランド） | 小計価格 | 調整金額 | 調整適用後の販売単価 |
|---|---|---|---|---|---|
| A1 | 1 | 10% | 100 | -10 | 90 |
| A2 | 2 | 10% | 90 | -9 | 81 |
| O1 | NULL | 5% | 100 | -5 | 76 |
ここで、10%の手動調整「M1」をバケット1に割り当てて、調整は販売単価$100に適用されます。次の表は、販売単価がどのように計算されるかを示します。
| 調整 | バケット | 値引（オペランド） | 小計価格 | 調整金額 | 調整適用後の販売単価 |
|---|---|---|---|---|---|
| A1 | 1 | 10% | 100 | -10 | 90 |
| M1（手動モディファイア） | 1 | 10% | 100 | -10 | 80 |
| A2 | 2 | 10% | 80 | -8 | 72 |
| O1 | NULL | 5% | 100 | -5 | 67 |
価格設定エンジンは、最初にバケット1からの自動および手動調整を小計価格に適用します。その後で、残りのバケットにある調整が適用され、NULLバケットが続きます。
販売単価が再計算されて、その結果販売単価は$67になります。バケット1の別の手動調整が適用されると、後続のすべての調整は再計算されます。バケット1より前のバケットに別の手動調整を入れることはできません。
「調整」ウィンドウにナビゲートして、「調整」タブを選択します。
「モディファイア名」フィールドで、値リストを選択し、受注に適用されていない手動調整を表示します。
調整を選択し、「適用」をクリックします。
明細調整のビューを表示中の場合でも、受注レベルまたは明細グループ・レベルの調整を適用できます。明細レベルのビューから調整を適用すると、受注レベルの調整であれば受注のすべての明細に、明細グループ・レベルの調整であれば、そのグループに属するすべての明細に適用されます。
受注を再度問い合せて新販売価格を確認します。
調整に「変更可能」ボックスが選択されている場合は、新調整レート、割引額または新価格のいずれかと必須の事由コードを入力してから、「適用」ボタンをクリックします。
注意: 手動値引は、不適合チェックの対象ではありません。
すでに適用されている変更可能調整を削除するには、調整を削除して「適用」をクリックします。
「適用」をクリックします。
注意: プロファイル・オプション「OM: 手数料設定権限」が「無制限」に設定されている場合は、手動変更不可の手数料を更新できます。
注意: ただし、手動変更不可の手数料を更新する場合、更新は手動で実行することが必要です。たとえ受注の価格が再設定された場合でも、手動変更不可の手数料がシステムによって変更されることはありません。
ステップ1と2、またはステップ3から5のいずれかを実行します。
「受注」ウィンドウの「明細品目」タブにナビゲートします。
「販売単価」に新しい値を入力します。
価格設定エンジンによって、次の検証が行われます。
販売価格を手動で上書きする権限がユーザーにあるかどうか
販売価格の手動上書きが許可されている受注かどうか（「定価の強制」が使用不可にされているかどうか）
受注明細に、クオリファイアで上書きできる手動明細レベルの値引または追加料金モディファイアがあるかどうか。複数の手動値引がある場合には、値のリストから1つを選択することが必要です。
値リストにアクセスして明細に適用されていない手動明細調整を表示します。（明細グループの手動調整はOracle Advanced Pricingのみで使用可能です。)
注意: 受注レベルの手動調整は「調整の表示」ウィンドウから適用されます。受注に属するいずれかの明細で価格計算フラグがPまたはNに設定されていると、受注レベルの調整は適用できません。
手動調整が明細に適用された後も、calculate_price_flag（価格計算フラグ）がYのままです。他の調整がこの明細に適用されていないことを確認するため、価格調整フラグをPまたはNに設定します。
「調整の表示」ウィンドウにナビゲートして、この明細に適用されていない手動調整を確認します。
調整を選択して作業内容を保存します。明細に調整が適用されます。
「明細品目」タブから「調整」ウィンドウの「調整」タブ・リージョンにナビゲートします。
「モディファイア名」フィールドで、値リストを選択し、明細に適用されていない手動調整を表示します。
調整を選択し、「適用」をクリックします。
すでに適用されている変更可能調整を削除するには、調整を削除して「適用」をクリックします。
調整に「変更可能」が設定されている場合は、新調整レート、割引額、または新価格のいずれかを入力できます。
必須事由コードを入力します。
注意: プロファイル・オプション「OM: マイナスの価格設定」が「Yes」の場合は、値引のためマイナスの価格を入力できます。
作業内容を保存します。
「適用」をクリックします。
注意: 販売単価を上書きする場合、価格設定エンジンは上書き前に適用されていた特典をすべて保持します。ただし、値引、追加料金、価格分岐ヘッダー、運送費および特別手数料という特典のみは上書きできます:。
注意: Order Managementはこの場合に「価格計算フラグ」を自動的には変更しません。ただし、将来この明細に値引や追加料金が適用されることを禁止するため、「価格計算フラグ」を手動で「凍結価格」または「部分価格」に変更できます。
受注を再度問い合せて新販売価格を確認します。
注意: 追加料金モディファイアを値引として、また、値引モディファイアを追加料金として使用できます。たとえば、当初の販売単価が100で、これを90に変更する場合を考えます。使用可能なモディファイアが複数あれば、値リストには、値引1と追加料金1など、（価格を減額する場合でも）すべてのモディファイアが表示されます。価格を90に減額するために、（100から90への変更は値引ですが）追加料金1を選択できます。同様に、価格を100から110に増額するとき、値引1を使用して価格を増額できます。
値引の計算やその他の特典の順序付け方法は、価格設定バケットで制御します。価格設定エンジンは、値引および特典のバケットへのグループ化方法に基づいて、複数の販売価格を計算します。このグループ化の目的は、ネット販売価格を決定して、それを全価格設定フェーズに適用することにあります。顧客側ではカスケード値引（ネット価格に適用される値引）を作成する必要があります。この要件に対応するための手段として、Oracle Advanced Pricingのバケット機能がありました。ただし、これまでバケットに含めるように定義できるのは、自動モディファイアに限定されていました。価格調整のカスケードに関して、顧客が自動モディファイアの場合と同様に手動モディファイアの適用を制御できるようにする必要があります。
バケット内の手動値引を適用するには「調整の表示」ウィンドウを使用します。バケット内の手動値引が、適用済のその他の値引よりも先に適用された場合、それ以後の値がすべて再計算されます。
NULLバケットの手動モディファイアのみではなく、「調整の表示」ウィンドウから、バケット内の手動モディファイアも適用できます。保存するかまたは「適用」をクリックすれば、新たに計算された販売価格が表示されます。手動モディファイアの値リストには、調整が設定されるバケットが示されるため、選択対象を把握できます。「明細品目」タブの販売価格の値リストには、NULLバケットのモディファイアがそのまま表示されます。手動モディファイアの詳細は、『Oracle Advanced Pricingユーザーズ・ガイド』を参照してください。
元の定価は、レポート作成を目的として保守されます。元の定価が保存されるのは、初回の変更時のみです。定価の変更回数を追跡管理するには、「単価」フィールドで、監査証跡をオンにします。
注意: 品目は価格表に残しておく必要があります。この機能は、価格表への品目の登録なしに、定価を設定する手段として設けられたものではありません。この上書によって、価格表の定価が変更されることはありません。
注意: ユーザーが定価の凍結を解除する唯一の方法は、定価フィールドをオフにし、価格設定エンジンを呼び出して現在の定価を取得することです。
注意: （価格表の）元の定価は保存されます。したがって、後から価格設定/再価格設定処理を行っても、元の定価が自動的に上書きされることはありません。
新規プロファイル・オプション「OM: 定価上書権限」では、定価の更新の可否を制御します。このプロファイル・オプションは、アプリケーション、職責およびユーザーの各レベルで使用可能にしたり、更新できます。ユーザーは表示できませんが更新が可能です。値は次のとおりです。
表示のみのアクセス: これがデフォルト値です。この値に設定されている場合は、その時点の動作が維持されます。つまり、単価フィールドが保護されることを意味します。
無制限アクセス: この値に設定されている場合は、メイン・タブから「単価」フィールドを上書きでき、それに応じて調整された販売価格をすぐに確認できます。
「受注」/「クイック受注」ウィンドウにナビゲートします。
ヘッダー情報および受注品目や数量などの明細情報を入力し、タブで次のフィールドに移動します。「販売価格」および「定価」が表示されます。
プロファイルが「無制限アクセス」に設定されている場合は、「定価」フィールドに新規定価を入力できます。次の明細に進むことも、作業内容を保存することもできます。
入力した新規定価が表示されます。自動値引は、新規定価に基づいて適用されます。
「当初定価」が表示されるよう変更されているフォルダでは、元の定価が表示されます。
定価を再度変更するには、定価フィールドに移動し新たな値を入力して、元から入力されていた値を置き換えます。定価の監査証跡が使用可能でかつ事由が必須の場合は、事由と追加の注釈を入力するためのウィンドウが表示されます。
注意: 受注明細を保存した後の定価の上書き状況は、監査証跡によって記録できます。記録可能かどうかは、監査証跡の設定（入力済状態または記帳済状態）と、設定されている処理制約によって異なります。
「受注」/「クイック受注」ウィンドウにナビゲートし、受注を作成します。
受注の少なくとも1つの明細の定価を上書きします。
「価格表」の品目の定価が変更されます。
受注の問合せを行い、ヘッダーで「受注の価格設定」処理を使用します。
上書きされた明細には、上書き価格が残ります。この価格が元の価格に戻ったり、ステップ3で入力した新規価格に置き換えられることはありません。
価格を上書きした明細を選択し、「価格設定（明細）」処理を使用します。
上書きされた明細には、上書き価格が残ります。この価格が元の価格に戻ったり、ステップ3で入力した新規価格に置き換えられることはありません。
明細ワークフローに出荷時再価格設定アクティビティが含まれていると仮定します。明細が出荷されると、このアクティビティが実行されます。
上書きされた明細には、上書き価格が残ります。この価格が元の価格に戻ったり、ステップ3で入力した新規価格に置き換えられることはありません。
「受注」/「クイック受注」ウィンドウにナビゲートし、定価をリセットする明細を探します。
「定価」フィールドをクリアし、明細を保存します。価格設定エンジンによって、現在の定価が取得されます。
「当初定価」フィールドの表示がNULLになります。
次の手順で、定価を上書きしたときの正しい金額の与信を行います。
注意: （手数料の計算の有無にかかわらず）元の価格でのコピーを選択した場合、新規価格がコピーされます。これはコピーした明細の価格とコピー元の明細の価格とが同じになるようにするための仕組みです。元の定価をコピーすると、その価格にレポート作成を目的とした上書きが行われていることが明示されます。再価格設定でのコピーを選択した場合、「当初定価」フィールドはコピーされず、単価が再計算されます。
入力済で、少なくとも1つの定価が上書きされた受注が、記帳、出荷および請求されます。
受注を返品受注タイプにコピーして、返品を作成します。
元の日付を使用する価格設定を指定してコピーする場合は、返品の上書き価格が使用され、元の定価フィールドが返品明細にコピーされます。当日付けの価格設定の場合は、価格設定エンジンの新規価格が使用されます。
元の明細を参照して返品を作成します。返品では上書き価格が使用されます。当初定価フィールドが返品にコピーされます。
注意: 「OM: 値引権限」プロファイル・オプションとの一貫性を保つため、新規定価の入力は、「OM: 定価上書権限」プロファイル・オプションの値が「無制限アクセス」に設定されている場合にかぎり可能です。これは受注タイプで定価の強制使用が指定されている場合も同様です。
新規プロファイル「QP: 手動モディファイアのバケットの許可」はオンにする必要があります。このプロファイルをサイト・レベルで「Yes」に設定すると、ユーザーが手動明細または明細レベル・モディファイアのグループに対するバケットを定義できるようになります。デフォルト値は「No」です。このプロファイルが、オンのときにバケットに手動モディファイアを定義し、その後で「No」に設定すると、結果が誤りになる可能性があります。この機能をオフにする必要がある場合は、「モディファイア」ウィンドウを表示し、モディファイア明細を変更するか、失効させます。現在は、「調整の表示」ウィンドウに表示される手動調整には、上書き可能なものとそうでないものとがあります。以前のバケットに含まれていた手動値引を適用する場合、その後の値はすべて再計算する必要があります。「モディファイア番号」の「値リスト」には、バケット番号が表示されるため、ユーザーは選択する必要がある手動調整を適用前に把握できます。この値リストは、ユーザーが販売単価の値リストを選択したり、販売価格を変更し、販売単価の値リストから手動調整を選択した場合に「調整の表示」ウィンドウ内に表示されます。調整は場所ごとに異なります。これはユーザーが明細の終了前や保存前などの価格イベントで価格を変更できるためです。これは別のアプリケーションで可能とは限りません。
価格イベントでの販売価格の変更
（値引が関連付けられた）価格イベントでの販売価格の変更
明細の表示終了前または保存前における販売価格の変更
保存後の販売価格の変更
この影響を受けるのは、「クイック受注」、標準の「受注」、HTML、「価格設定および有効数量」の各ウィンドウです。
このプロセスを使用して、次の特別な受注状況の価格を設定します。
コピーした受注
インポートした受注
返品
コピーした受注の価格設定方法を選択します。
コピー元の受注の販売価格を選択した場合: Order Managementは、コピー元の受注のヘッダー・レベル値引を、コピー先の受注の明細レベル値引に変換します。
現在日付または別の特定日付を選択した場合: 定価および自動値引または手動値引はコピー先の受注にコピーされず、価格設定日時点で価格が設定されます。
注意: 既存の受注に受注明細をコピーした場合、当初受注のヘッダー値引は、コピー先受注のヘッダー値引としてはコピーされず、明細値引としてコピーされます。
価格の計算: 価格設定エンジンに、受注の価格を設定するように指示します。
凍結価格: 受注の価格を手動で設定します。
部分価格: 運送費のみを計算します。
受注に対して、「価格計算」の設定を選択します。
価格の計算
凍結価格
部分価格
返品手数料モディファイアの場合は、「返品に含める」を選択します。
「価格の計算」が「部分価格」または「凍結価格」の場合は、価格設定エンジンは、値引、追加料金および手数料を受注からコピーし、返品手数料モディファイアに追加します。
「価格計算フラグ」が「価格の計算」の場合は、価格設定エンジンは、明細の価格を新規明細の価格として設定します。
Oracle Order Managementでの受注価格設定の変更
「価格設定（明細）」を使用すると、価格設定エンジンは、「明細」イベントを実行します。シードされた「明細」イベントには、「リスト明細基本価格」と「リスト明細調整」という2つのフェーズが設定されています。価格表明細または明細レベル・モディファイアを修正すると、「価格設定（明細）」機能は、基本価格と明細レベル調整を再評価します。ただし、「明細」イベントにはフェーズ「ヘッダー・レベル調整」は設定されていないため、「価格設定（明細）」機能はヘッダー・レベル・モディファイアの再評価は実行しません。
「出荷入力済」イベントが「リスト明細調整」フェーズ（フェーズ10）に追加されると、「標準明細請求」、「明細フロー - 一般, 履行時に再価格設定」および「請求明細フロー一般」の明細タイプで、出荷確認後に価格が自動的に再設定されます。
「受注」ウィンドウで、次のいずれかを追加または変更します。
顧客品目（「明細品目」タブ・リージョン、「メイン」タブ・リージョン）
受注品目（「明細品目」タブ・リージョン、「メイン」タブ・リージョン）
数量（「明細品目」タブ・リージョン、すべてのタブ・リージョン）
受注単位（「明細品目」タブ・リージョン、「メイン」タブ・リージョン）
価格設定日（「明細品目」タブ・リージョン、「価格設定」タブ・リージョン）
価格表（「受注情報」タブ・リージョン）
作業内容を保存します。
「受注」ウィンドウの「受注情報」タブ・リージョンにナビゲートします。
「処理」を選択し、「受注の価格設定」を選択します。
「受注」ウィンドウの「明細品目」タブにナビゲートします。
受注明細を選択します。
「処理」を選択します。
「価格設定（明細）」を選択します。
再価格設定は、ユーザーが受注明細を他の受注にコピーした場合にも実行されます。1つの明細のみをコピーした場合でも現在の受注の全明細の価格が再設定されます。
さらに、「明細の再価格設定」ワークフロー・サブプロセスを受注明細ワークフロー内に挿入することで、受注の価格を再設定する時期を選択できます。関連項目: 『Oracle Order ManagementにおけるOracle Workflowの使用』
Oracle Order Managementでの受注価格設定の変更
総利益とは、あるものを販売したときに得られる収益を表す数値です。一般的に、総利益は多いほど望ましいとされています。受注入力時に行う必要のある作業の例を次に示します。
品目の販売価格が原価を割っていないかどうかの確認
明細が、履行に進む価値があるかどうかの確認
マージンの大きな製品への代替
総利益の最も一般的な計算方法は、販売価格と原価の差を販売価格（または単価）で除算することです。Order Managementを使用する場合は、受注明細および受注それ自体の総利益とは何であるのかを把握し、総利益を使用したビジネス・ルールに基づいて、受注に対する処理を行う必要があります。Order ManagementはOracle Costingを使用して原価を取得するため、E-Business Suite内ではその原価は一定です。
注意: 直接出荷品目の原価は、発注時の価格となります。Order Managementがその情報を取得するのは、直接出荷品目の発注が作成された時点です。ここで発注の原価、つまり自らの購買価格を取得しようとしても、品目が出荷されるまでは取得できない場合があります。その場合は在庫設定時に購買職責の会計システム・パラメータに指定した「品目マスター」の「購買」タブの「定価」から原価を取得します。
注意: プロセスが有効になっている在庫組織から出荷される品目の原価は、Oracle Process Manufacturingで設定されています。
受注管理の過程では、次のような場合に受注または明細の総利益を表示することがあります。
出荷を早める。マージンの大きい明細から優先的に出荷できます。
品薄の製品を割り当てる。総利益の最も大きい受注/明細に該当製品を割り当てることができます。
特定の製品を要求している受注を確認し、最もマージンの大きい受注に当該製品を割り当てることができます。
受注レベルでの最小許容マージンを指定し、その指定に合致しなかった受注を確認の対象から除外できます。
マージン計算の基準に価格を使用する場合、明細のマージン・パーセントを計算するための算式は次のようになります。
((販売単価 – 単価) / 販売単価) * 100
マージン計算の基準に原価を使用する場合、明細のマージン・パーセントを計算するための算式は次のようになります。
((販売単価 – 単価) / 単価) * 100
受注の総利益率を計算するには、合計受注収益（税引後）から合計受注原価を減算し、その値を合計受注収益または合計受注原価（総利益率の算式の場合）で除算します。
「受注」ウィンドウにナビゲートします。
受注ヘッダー情報を入力します。
明細情報を入力します。価格設定された明細では、原価が取得され、マージンが計算されます。原価とマージンの両方またはいずれか一方の情報が表示されます。
「受注」ウィンドウ - 総利益
受注の入力中に、「受注情報」タブの「その他」サブタブに戻って、受注マージンを確認できます。
注意: 総利益を表示できる明細は、アウトバウンド明細のうち、サービス明細、標準明細（プロセスも個別も可）およびATO明細で、かつ原価計算が有効になっているものです。
受注の入力が完了したら、「受注情報」タブの「その他」サブタブに戻って、受注レベルでのマージンを表示することもできます。
「受注」ウィンドウ - 「その他」タブ
受注を記帳します。最小マージンが設定されている受注タイプで、かつ全体に占めるマージンのパーセントが最小値を下回る受注は保留にされます。総利益保留が適用されていることを知らせるメッセージが表示されます。
注意: 受注ヘッダーで受注マージンを表示したときに、原価がNULLであるために計算から除外された返品以外の明細が少なくとも1つある場合は、「受注マージンの計算から除外された明細が少なくとも1つあります。」というメッセージが表示されます。
注意: 受注タイプに対応する最小マージンに満たないマージンの受注は、受注全体が保留にされます。その判定は記帳時に行われます。受注マージンの計算からは、返品明細の他、原価がNULLの明細も除外されます。受注変更が行われた結果、受注タイプに対応する最小マージン以上になった場合は、保留が自動的にリリースされます。マージン保留は、その権限を付与されたユーザーが手動でリリースすることもできます。手動リリースした保留が、再び自動的に適用されることはありません。この受注レベルの保留は、アウトバウンド明細によって受注がマージン保留状態になると、返品明細に提示されます。ATOモデルおよびPTOモデルは、マージン計算では使用されませんが、受注がマージン保留状態になると、影響を受けます。また、後から受注に明細を追加した場合など、出荷済明細が含まれている受注がマージン保留状態になることもあり得ます。その場合、出荷済の明細の請求に保留が適用される場合があります。
「価格設定および有効数量」ウィンドウにナビゲートします。
品目を入力します。
「価格設定/有効数量」をクリックします。
「要約」タブで「販売価格」および「有効数量」を確認します。
「価格設定」タブに移動し、原価情報およびマージン情報を確認します。
注意: これは自分のフォルダで有効にする必要があります。また、総利益の機能セキュリティが有効でないと、原価情報およびマージン情報を表示する権限が付与されません。
総利益機能をインストールまたは使用可能にする前に入力した受注では、原価が取得されないためマージンも表示されません。該当する明細や受注の原価を取得する必要がある場合は、「費用の取得」処理を使用します。未出荷の受注明細の原価は、原価に影響を与える属性（倉庫およびプロジェクト）が変動すると、自動的に更新されます。ただし、Oracle Costingで原価の変動を把握している場合は、「費用の取得」処理を使用して、新しい原価を手動で取得できます。受注明細の原価は出荷時には凍結されます。
「受注」ウィンドウにナビゲートします。
原価を表示する受注の問合せを行います。
「処理」、「費用の取得」の順に選択します。
「明細品目」タブを選択し、原価列およびマージン列が更新されます。
「明細品目」タブを選択し、原価を取得する明細に移動してから「処理」、「費用の取得」の順で選択しても構いません。原価列およびマージン列が更新されます。
出荷ワークフローでの再価格設定
通常、reprice_lineワークフロー・アクティビティは、出荷または履行の後に置かれます。原価は出荷時には固定されていますが、マージンは販売価格の変動に応じてreprice_lineワークフローで変更できます。出荷後に原価が変更されることはありませんが、マージンは販売価格の変動に応じて変更される可能性があるため、当該受注にマージン保留を適用できます。マージン保留は、価格の誤っている受注がARに送られるのを防ぐのに有効です。この保留は、請求インタフェース・ワークフロー・アクティビティで受け取られます。
返品と分割
返品明細や返品受注のマージンおよびマージン・パーセントは計算されません。
通常、販売価格は分割時に変更されないため、マージン保留を再評価する必要はありません。倉庫からの出荷などの属性が分割時に変更されることがあるのが唯一の例外で、この場合は単価が再評価されます。その結果、単価が変更されるとマージン保留が再評価されます。
価格台帳を使用すると、価格設定データを表示または印刷（あるいはその両方）し、参照として使用できます。また、このデータは、カテゴリ内の品目の価格設定で使用する最終価格の確認にも使用できます。テキスト情報、イメージおよび他のデータを追加して、指定した有効日でのカタログとして使用できます。これは、XMLパブリッシャを使用して実行できます。
次の表に、価格台帳機能で使用可能な基本価格設定の各機能の概要を示します。
| 基本価格設定の機能 | 拡張価格設定の機能 |
|---|---|
「検索」ページ
| 「検索」ページのすべての機能 |
「価格台帳の表示」の各明細
| 「価格台帳の表示」の各明細のすべての機能 |
「価格台帳の作成」
| 「価格台帳の作成」のすべての機能 |
| 「デルタの作成」ページは非表示 | 「デルタの作成」のすべての機能 |
| カタログの取得XMLメッセージは受入拒否 | カタログの取得XMLメッセージを受け入れ、同期カタログ応答を送信 |
Copyright © 2002, 2010, Oracle and/or its affiliates. All rights reserved.