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Oracle Projects基礎
リリース12
E06005-01
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レート

この章では、Oracle Projectsでのレートの決定方法について説明します。レートを使用して、原価計算、請求、作業計画および財務計画に関する金額を計算できます。

この章では次のトピックを説明します。

レートの概要

Oracle Projectsでは、レート予定表とレート上書きの組合せからレートが決定され、そのレートを使用して原価、収益および請求額が計算されます。Oracle Projectsでのレートの決定方法は、レートを原価計算、請求、作業計画または財務計画のいずれの目的で使用するかによって異なります。

レート予定表の定義

4つのタイプのレート予定表を定義できます。次の表に、4つのタイプのレート予定表を示し、各レート予定表をOracle Projectsでどのように使用できるかを説明します。

レート予定表タイプ決定するレート
従業員 原価レート: 労務
請求レート: 労務
計画レート: 労務
役職 原価レート: 労務
請求レート: 労務
計画レート: 労務
非労務 請求レート: 非労務
計画レート: 非労務
資源区分 計画レート: 労務
計画レート: 非労務

レート予定表を定義するには、「レート予定表」ウィンドウを使用します。

注意: 「レート予定表」ウィンドウを使用してレート予定表間をナビゲートするときに、対応するレートがOracle Projectsで自動的に取得および表示されないようにする場合は、「問合せ調整のトグル」チェック・ボックスを無効にします。「問合せ調整のトグル」チェック・ボックスを無効にした場合は、「レート」ブロックにナビゲートし、問合せ基準を使用または使用せずに問合せを実行してレートを取得できます。

レート予定表の使用

レート予定表は、次の目的で使用できます。

関連項目

『Oracle Project Costing User Guide』の「Overview of Project Costing」

『Oracle Projectsインプリメンテーション・ガイド』の「レート予定表定義」

原価計算でのレート使用

数量はあるが直接費金額がない支出項目の直接費を計算するには、原価レートを使用します。たとえば、時間数はあるが直接費金額がないタイムカードを、Oracle Time and LaborからOracle Projectsにインポートできます。Oracle Projectsによって原価配分処理時に各支出項目の労務費レートが決定され、この労務費レートを使用して労務直接費が計算されます。

Oracle Projectsでは、支出項目の合計総原価を決定するために間接費予定表が使用されます。

労務費レートの決定

Oracle Projectsでは、労務支出項目の直接費を計算するために労務費レートが使用されます。労務支出項目には、時間数の単位を常に指定します。ユーザーが労務支出項目の直接費をインポートしないかぎり、Oracle Projectsによって原価配分処理時に各労務支出項目の原価レートが決定され、直接費が計算されます。

次の表に、Oracle Projectsで労務支出項目の原価レートが決定される際の優先順位を示します。

優先 上書きまたはレート・ソースのタイプ
1 労務費計算上書き
2 組織労務費計算ルール

Oracle Projectsでは、支出項目に関連付けられている従業員に労務費計算上書きが存在するかどうかが最初に確認されます。労務費計算上書きの有効日を使用して、上書きが支出項目日に有効かどうかが判断されます。労務費計算上書きは、上書き原価レートまたは上書きレート予定表のいずれかです。労務費計算上書きが適用されている場合は、労務費計算上書きを使用して原価レートが決定されます。

上書きが存在しない場合は、組織労務費計算ルールを使用して原価レートが決定されます。Oracle Projectsでは、組織労務費計算ルールが支出項目の支出組織に割り当てられているかどうかが最初に確認されます。支出組織に対するルールが検出されない場合は、支出組織の親組織に割り当てられているルールが検索されます。使用する労務費計算ルールが検出されるまで支出/イベント組織階層をさかのぼって検索が続行されます。この組織階層は、実装時に営業単位に対して指定します。支出項目日に有効である有効日範囲が指定されたルールが各レベルで検索されます。組織に複数の親があり、ルールが複数の親に割り当てられている場合は、最下位レベルの親組織に割り当てられているルールが使用されます。

支出組織またはその親組織にルールが存在しない場合は、支出営業単位に割り当てられている組織原価計算ルールが使用されます。

使用する労務費計算ルールがOracle Projectsで検出された場合は、そのルールを適用して支出項目の原価レートが決定されます。ユーザーは、レート予定表または労務費拡張を組織労務費計算ルールに関連付けて、原価レートを決定できます。原価レート予定表には、従業員レート予定表または役職レート予定表を使用できます。

Oracle Projectsで支出項目の労務費レートを決定できない場合は、原価配分処理で例外が戻されます。

非労務費レートの決定

Oracle Projectsでは、原価レートを必要とする非労務支出項目の直接費を計算するために原価レートが使用されます。各支出タイプに対してレートが必要かどうかは、実装時に非労務支出タイプを定義する際にユーザーが指定します。ユーザーが非労務支出項目の直接費をインポートしないかぎり、Oracle Projectsによって原価配分処理時に各非労務支出項目の原価レートが決定され、そのレートを使用して直接費が計算されます。

次の表に、Oracle Projectsで非労務支出項目の原価レートが決定される際の優先順位を示します。

優先 上書きまたはレート・ソースのタイプ
1 非労務費レート上書き(使用費のみ)
2 非労務支出原価レート

支出タイプ区分「使用費」に関連付けられている支出項目の場合、Oracle Projectsでは、支出項目の非労務資源と非労務資源所有組織の組合せに非労務費レート上書きが適用されているかどうかが最初に確認されます。各使用費レート上書きは、特定の非労務資源所有組織が所有する特定の非労務資源に対してのみ適用されます。上書きが存在する場合は、その上書きの有効日を使用して、上書きが支出項目日に有効かどうかが判断されます。

原価レートを必要とする他のすべての非労務支出項目の場合、および非労務費レート上書きに関連付けられていない「使用費」支出項目の場合は、支出タイプに関連付けられている非労務支出原価レートが使用されます。支出項目日に有効である有効日範囲が指定された非労務支出原価レートが検索されます。

Oracle Projectsで支出項目の非労務費レートを決定できない場合は、原価配分処理で例外が戻されます。

関連項目

『Oracle Project Costing User Guide』の「Burdening」

『Oracle Projectsインプリメンテーション・ガイド』の支出定義に関する項

『Oracle Projectsインプリメンテーション・ガイド』の労務費定義に関する項

『Oracle Projects API, クライアント拡張およびオープン・インタフェース・リファレンス』の労務費拡張に関する項

『Oracle Projectsインプリメンテーション・ガイド』の非労務費定義に関する項

『Oracle Projects API, クライアント拡張およびオープン・インタフェース・リファレンス』のOracle Projectsオープン・インタフェースに関する項

請求でのレート使用

収益見越計上方法が「作業」(作業発生時)の契約プロジェクトの場合、Oracle Projectsでは、請求レートまたは値入れを使用して各支出項目の収益が計算されます。同じロジックを使用して、請求方法が「作業」の契約プロジェクトの請求額が計算されます。ユーザーがプロジェクトの収益を生成するときに、請求可能支出項目の収益と請求額が決定されます。

Oracle Projectsでは、契約プロジェクトの収益と請求額を計算するために、原価レートとは別に請求レートが決定されます。原価計算と請求の各目的に、別々のレート予定表を使用できます。

労務請求レートの決定

Oracle Projectsでは、優先順位を使用して、各労務支出項目の請求レート、割引または値入れが決定されます。ユーザーがプロジェクトの収益を生成するときに、請求目的で労務支出項目に関連付けられる役職も決定されます。

次の表に、Oracle Projectsで支出項目に適用する役職が決定される際の優先順位を示します。

優先役職のソース
1 タスク役職割当上書き
2 プロジェクト役職割当上書き
3 従業員のプライマリ役職割当

次の表に、Oracle Projectsで労務支出項目の請求レート、割引または値入れが決定される際の優先順位を示します。

優先 上書きまたはレート・ソースのタイプ
1 割当の請求レート上書き(「実績の割当優先タスク」チェック・ボックスが選択されている場合)
2 タスクの従業員請求レートおよび割引上書き
3 プロジェクトの従業員請求レートおよび割引上書き
4 タスクの役職請求レートおよび割引上書き
5 プロジェクトの役職請求レートおよび割引上書き
6 タスクの労務乗数
7 プロジェクトの労務乗数

Oracle Projectsでは、支出項目日に有効である有効日範囲が指定された上書き、割引または値入れが検索されます。

割当上書きとタスク上書きの両方が存在する場合は、プロジェクト・レベルで「実績の割当優先タスク」チェック・ボックスが選択されているかどうかに基づいて優先順位が決定されます。

この表に示した請求条件が存在しない場合は、タスクに関連付けられている労務予定表によって、Oracle Projectsで請求レート予定表または間接費予定表を使用して計算が実行されるかどうかが決まります。

ユーザーは予定表の定義時に、請求予定表が従業員または役職のどちらに基づくかを指定します。契約プロジェクトの設定時に、従業員ベースの請求レート予定表または役職ベースの請求レート予定表(あるいはその両方)を指定できます。Oracle Projectsでは、請求レートの決定時に、従業員ベースのレートが最初に参照されます。従業員ベースのレート予定表が指定されていない場合、または従業員に対して使用できない場合は、役職ベースの請求レートが使用されます。

Oracle Projectsで支出項目の労務請求レートを決定できない場合は、収益生成処理で例外が戻されます。

非労務請求レートの決定

Oracle Projectsでは、レートの優先順位を使用して、各非労務支出項目の請求レート、割引または値入れが決定されます。

次の表に、Oracle Projectsで非労務支出項目の請求レート、割引または値入れが決定される際の優先順位を示します。

優先 上書きまたはレート・ソースのタイプ
1 タスクの非労務請求レートおよび割引上書き: 非労務資源
2 プロジェクトの非労務請求レートおよび割引上書き: 非労務資源
3 タスクの非労務請求レート予定表: 非労務資源請求レート
4 タスクの支出タイプ請求レートおよび割引上書き: 支出タイプ
5 プロジェクトの支出タイプ請求レートおよび割引上書き: 支出タイプ
6 タスクの非労務請求レート予定表: 支出タイプ請求レート

Oracle Projectsでは、支出項目日に有効である有効日範囲が指定された上書き、割引または値入れが検索されます。

支出タイプ区分が「使用費」の支出タイプの場合は、非労務請求レート予定表の定義時、あるいは非労務請求レートおよび割引上書きの定義時に、支出タイプ自体に対してまたは支出タイプと非労務資源の組合せに対して、レート、割引または値入れを指定できます。両方の情報を定義した場合は、支出タイプと非労務資源の組合せが支出タイプよりも優先されます。

Oracle Projectsで支出項目の非労務請求レートを決定できない場合は、収益生成処理で例外が戻されます。

チーム・ロールに対する請求レートの決定

プロジェクト割当を作成すると、Oracle Projectsでは、請求レート予定表および上書きを使用してチーム・ロールに対する請求レートの決定が常に試行されます。Oracle Projectsでは、実績支出項目に対する請求レートの決定に使用するのと同じロジックに従います。通常は、収益見越計上方法が「作業」のプロジェクトに対してのみ、請求レート予定表および上書きを設定します。

収益見越計上方法が「原価」または「イベント」のプロジェクトに対して、請求レート予定表および上書きを設定することもできます。この情報は、チーム・ロールに表示する請求レートを決定するために使用されます。

注意: 収益見越計上方法が「原価」または「イベント」のプロジェクトの場合、チーム・ロールに基づいて生成された予算または予測では、表示される請求レートは使用されません。これは、見越計上された実績原価または請求イベントに基づいて実績収益が生成されるためです。

関連項目

労務乗数

標準請求予定表

役職請求レートおよび割引上書き

従業員請求レートおよび割引上書き

非労務請求レートおよび割引上書き

役職上書き

『Oracle Project Billing User Guide』の「Revenue Accrual」

『Oracle Project Billing User Guide』の「Invoicing」

作業計画および財務計画でのレート使用

作業計画および財務計画時に、レートを使用して、各計画資源に対する計画原価または収益の金額を計算できます。計画資源は、作業計画および財務計画のコンテキストで使用できる特定の資源です。

作業計画、財務予算または財務予測に割り当てる、各レートベース計画資源の数量を入力します。入力した数量は、関連する日付および分割曲線に基づいて計画対象期間全体で分割されます。計画資源に「通貨」以外の単位が指定されている場合、その計画資源はレートベースであるとみなされます。作業計画で「実績従事および原価収集の許可」を有効にしていない場合は、すべての計画資源が非レートベースであるとみなされます。

注意: レートベース資源の金額を入力し、数量を空白のままにすると、その資源は非レートベースとして組み替えられます。その資源をタスクから削除しないかぎり、その資源はそのタスクに対して非レートベースのままです。資源に対して定期金額を入力する場合は、数量を常に入力するか、すべての期間について数量を常に空白のままにする必要があります。

次に、期間ごとにレートが決定され、そのレートに期間の数量が乗算されます。すべての期間の金額が加算されて合計金額が算出されます。最後に、合計金額が入力した数量で除算されて表示されるレートが計算されます。表示されるレートは平均レートとも呼ばれます。

作業計画および財務計画に対するレートの決定

作業計画および財務計画のレートを決定する際は、実績レートまたは計画レートを使用できます。

実績レートは、Oracle Projectsで支出項目の実績原価と収益を計算する際に使用されるレートです。ユーザーが作業計画および財務計画に対して実績レートを使用すると、Oracle Projectsでは、実績原価と収益の計算に使用するのと同じロジックを使用して計画資源のレートが決定されます。

計画レートは、作業計画体系の計画レート・オプション、あるいは財務体系、予算バージョンまたは予測バージョンの計画オプションを有効にしている場合に、Oracle Projectsで計画資源レートを決定する際に使用されるレートです。計画レートを有効にしている場合は、一連のレート予定表を割り当てて計画の目的で使用できます。

様々な理由により、実績レートではなく計画レートを使用できます。次に例を示します。

次の表に、実績レート方法または計画レート方法を使用してレートを決定する際の優先順位の要約を示します。

レート・ソース優先: 実績レート優先: 計画レート
レート上書き 1 1
実績レート・ロジック 2 適用なし
計画レート予定表 適用なし 2
資源区分レート予定表 3 3
予算計算拡張 4 4

計画資源の原価レート、間接費レートおよび請求レートを決定できます。Oracle Projectsで原価レートおよび請求レートが決定されるのは、レートベース計画資源に対してのみで、間接費レートはすべての計画資源に対して決定されます。契約プロジェクトに割り当てられた計画資源の場合は、収益見越計上方法が「作業」または「原価」のプロジェクトに対して請求レートが決定されますが、収益見越計上方法が「イベント」のプロジェクトに対しては決定されません。

計画資源がレートベースの支出タイプに関連付けられている場合、Oracle Projectsでは、支出タイプを使用してレートを検索できます。それ以外の場合は、レート処理で支出タイプがスキップされます。資源タイプが「担当」の計画資源の場合、原価レートの決定に支出タイプは使用されません。

Oracle Projectsでは、Oracle Inventoryの情報を使用して、資源タイプが「在庫」の計画資源に対する原価レートを検索できます。

Oracle Projectsでは、Oracle Bill of Materials(BOM)の情報を使用して、資源タイプが「BOM労務費」または「BOM機材」の計画資源に対する原価レートを検索できます。それ以外の場合は、計画資源に関連付けられている支出タイプを使用してレートが決定されます。

Oracle Projectsでは、ユーザーが計画資源をタスクに割り当てるとレートが決定され、そのタスク割当の属性を変更(計画資源、取引日、製造原価タイプの変更を含む)するとレートが再決定されます。また、ユーザーは、作業計画、予算バーションまたは予測バージョンのレートを手動でリフレッシュすることもできます。

作業計画および財務計画に対する実績レートの使用

計画レートを決定する際に実績レート方法を使用すると、Oracle Projectsでは、実績支出に対する原価と収益の計算に使用するのと同じロジックに従います。

計画資源をタスクに割り当て、そのタスクまたはプロジェクトにレート上書きが関連付けられている場合は、上書き値が使用されます。実績支出は常に最下位レベルのタスクに賦課し、計画資源は任意の作業分解構造レベルに割り当てることができるため、Oracle Projectsでは該当する作業分解構造レベルで使用可能なあらゆるオプションが使用されます。

注意: プロジェクトが作業計画体系と財務体系を共有している場合、Oracle Projectsではタスク上書きのみが使用されます。

実績支出のレートを決定するロジックでは、実績支出のすべての属性が存在すると想定されます。Oracle Projectsで計画資源に対するレートの決定が試行される場合は、実績支出に存在するすべての属性が必ず存在するわけではありません。これは、集計レベルでの計画が可能なためです。

Oracle Projectsでは、原価レートを決定できない場合、ユーザーが作業計画体系、予算バージョンまたは予測バージョンに指定した資源区分直接費のレート予定表が使用されます。また、財務予算または財務予測の計画資源に対する請求レートを決定できない場合は、予算バージョンまたは予測バージョンに指定した資源区分請求レートのレート予定表が使用されます。

Oracle Projectsでは、予算計算クライアント拡張もコールされ、前の各ステップで決定した値が拡張に渡されます。ユーザーは、これらの値を変更するためにクライアント拡張のプログラムを作成できます。

作業計画および財務計画に対する計画レートの使用

計画レートを決定する際に計画レート方法を使用すると、Oracle Projectsでは、タスクに割り当てられている計画資源にレート上書きが関連付けられているかどうかが最初に確認されます。関連付けられている場合は、上書き値が使用されます。次に、ユーザーが作業計画体系、財務予算バージョンまたは財務予測バージョンに指定した計画予定表を使用して計画レートの決定が試行されます。

Oracle Projectsでは、従業員、役職および非労務の計画レート予定表を使用して原価レートが決定されます。資源タイプが「労務」の計画資源の場合は、従業員レート予定表が役職レート予定表より優先されます。役職、従業員または非労務のレート予定表を使用して原価レートを検出できない場合は、ユーザーが原価に対して指定した資源区分計画レート予定表が使用されます。

Oracle Projectsでは、ユーザーが計画オプションで指定した従業員、役職および非労務の計画収益レート予定表を使用して、財務予算または財務予測の計画資源請求レートが決定されます。労務請求レートの場合は、従業員請求レートが役職請求レートより優先されます。非労務請求レートの場合は、非労務計画レート予定表に対して定義された請求レートが使用されます。従業員、役職または非労務のレート予定表を使用して請求レートを検出できない場合は、収益の資源区分計画レート予定表が使用されます。

計画レート予定表を定義する際は、レート予定表に加えて間接費予定表も指定します。Oracle Projectsでは、この間接費予定表を使用して計画資源の総原価が計算されます。支出タイプが計画資源に関連付けられていない場合は、資源区分レベルで定義された支出タイプを使用して間接費レートが決定されます。計画資源の組織が存在する場合は、計画レート間接費予定表を使用してレートの検出が試行されます。計画資源に組織が関連付けられていない場合、または間接費予定表がレートを戻さない場合は、直接費と同等の総原価が設定されます。

Oracle Projectsでは、予算計算クライアント拡張もコールされ、前の各ステップで決定した値が拡張に渡されます。ユーザーは、これらの値を変更するためにクライアント拡張のプログラムを作成できます。

関連項目

『Oracle Projects API, クライアント拡張およびオープン・インタフェース・リファレンス』の予算計算拡張に関する項

『Oracle Project Managementユーザー・ガイド』のタスクの資源割当の計画数量および原価の定義に関する項

作業計画体系と財務体系の統合

『Oracle Projectsインプリメンテーション・ガイド』の計画資源および計画資源リストに関する項

資源

『Oracle Project Managementユーザー・ガイド』の作業計画体系の進捗オプションの選択に関する項

『Oracle Projectsインプリメンテーション・ガイド』の分割曲線に関する項