General Ledgerの設定

階層構造の計画

階層構造は慎重に計画してください。親および子セグメント値を作成して保存すると、これらは固定されます。勘定科目階層マネージャまたはOracle General Ledgerを使用して、親または子セグメント値を変更または削除することはできません。使用不可にすることのみ可能です。使用不可になったセグメント値は、勘定科目階層マネージャで灰色表示されます。

関連トピック

セキュリティ

勘定科目階層マネージャにはセキュリティ・ルールがあります。読取り専用または読取り/書込みのアクセス権を制御することにより、階層、セグメント値および勘定体系へのアクセスを制御できます。セキュリティ・ルールについて次に概説します。

読取り専用、読取り/書込みセキュリティ

読取り専用: 階層やセグメント値およびパラメータを、変更したり保存することはできません。問合せ、階層の表示、詳細の表示、タブ区切りファイルへのエクスポートのみが可能です。勘定科目階層マネージャのタイトル・バーに「読取り専用」と表示されます。

読取り/書込みセキュリティ: 勘定体系のすべてのセグメント値への読取り/書込みアクセス権が付与されます。セグメント値セキュリティにより、アクセスできるセグメント値が制限されます。

読取り専用にする場合はプロファイル・オプション「GL AHM: ユーザーによる階層変更の許可」を「No」に、読取り/書込みアクセスにする場合は「Yes」に設定します。このプロファイル・オプションはサイト、職責またはユーザー・レベルで設定できます。関連項目: 『Oracle General Ledger Reference Guide』のGeneral Ledgerプロファイル・オプションの設定に関する項。
セグメント値セキュリティ: あるセグメント値またはセグメント値範囲を特定のユーザー職責以外排他にする、Oracle Applicationsの機能。
勘定体系セキュリティ: ユーザーは各自のユーザー職責に関連する勘定体系にアクセスできます。使用可能でない勘定体系にアクセスする必要がある場合は、システム管理者に連絡する必要があります。

「勘定科目階層マネージャ」

勘定科目階層マネージャの起動

勘定科目階層マネージャを起動するには、ナビゲータから「設定」->「勘定科目」->「マネージャ」を選択します。

次のように選択します。

Yes: 勘定科目階層マネージャを使用して、既存の階層構造を編集または新しい階層構造を作成する場合。変更内容を保存できます。
No: 勘定科目階層を表示する場合にのみ勘定科目階層マネージャを使用します。

注意: プロファイル・オプション「GL AHM: ユーザーによる階層変更の許可」により勘定体系の変更は制御されます。関連項目: 「セキュリティ」。

関連トピック

勘定科目階層マネージャ・インタフェース

勘定科目階層マネージャ・インタフェースは、階層の検索、管理および作成に役立つ複数のウィンドウで構成されています。

「勘定体系 - セグメント」ウィンドウ: セキュリティ・ルールによりアクセスが許可されるすべての勘定体系が表示されます。たとえば、米国操作勘定体系および対応する会社、部門、勘定科目、補助科目および製品のセグメントを表示できます。
「値の問合せ」ウィンドウ: 様々な検索基準を使用して既存のセグメント値を検索できます。
「値リスト」ウィンドウ: 「値の問合せ」ウィンドウで指定した検索基準から戻されたセグメント値を表示します。
「階層構造」ウィンドウ: 「値リスト」ウィンドウで選択したセグメントに属するすべての親および子をグラフィカルに表示します。
「属性」ウィンドウ: 「階層構造」ウィンドウに示されている親および子値のすべての属性を表示します。

勘定科目階層マネージャでは、ほとんどのウィンドウで次のアイコンによって階層関連を表します。

本文の説明内容に関するイメージ

「勘定体系 - セグメント」ウィンドウ

「勘定体系 - セグメント」ウィンドウには、勘定体系セキュリティによりアクセスが許可されるすべての勘定体系が表示されます。

グラフィカル階層で親と子を表示する手順は、次のとおりです。

任意の勘定体系フォルダを展開して、会社、部門、勘定科目など個別セグメントを表示します。
特定のセグメントを強調表示して、「値の問合せ」ウィンドウで「検索」を選択します。

ウィンドウが「値リスト」ウィンドウに変わり、そのセグメントのすべての親および子値が表示されます。
任意の親値を強調表示して、「階層の表示」ボタンを選択します。

「階層構造」ウィンドウが表示されます。親および子値がグラフィカル階層に表示されます。

「値の問合せ」ウィンドウ

「値の問合せ」ウィンドウに検索基準を入力して、既存のセグメント値を検索します。アクセス可能な値はセグメント値セキュリティによって決まります。「親」および「子」タブに入力した基準は、検索時に連携して作用します。「親」および「子」タブには、問合せ範囲を限定するための「値」、「ステータス」、「日付」タブがあります。値または摘要によって結果をソートできます。

「値」タブにのみ、「親」と「子」タブで異なるオプションが表示されます。

「親」/「値」「タブ

全レベル: 全レベルの親値が含まれます。
最上位レベル: 最上位レベルの親のみが含まれます。
なし: 検索からすべての親が除外されます。
自: 値の開始範囲を定義します。
至: 値の終了範囲を定義します。
摘要: 検索対象を、ユーザーが入力する摘要または部分摘要と一致する摘要を持つ値に限定します。部分摘要は%を使用して入力します。

「子」/「値」タブ

すべて: すべての子値が含まれます。
なし: 子値は含まれません。子値を検索しない場合は、このオプションを選択します。
未割当: 親に割り当てられていない子値が含まれます。
自: 値の開始範囲を定義します。
至: 値の終了範囲を定義します。
摘要: 検索対象を、ユーザーが入力する摘要または部分摘要と一致する摘要を持つ値に限定します。部分摘要は%を使用して入力します。

次のオプションは、「親」タブと「子」タブの両方に適用されます。

「ステータス」タブ

すべて: 使用可能および使用不可なセグメント値を検索します。
使用可能: 使用可能なセグメント値のみを検索します。
使用不可: 使用不可なセグメント値のみを検索します。

「日付」タブ

すべて: 有効日の制限なしに、セグメント値を検索します。
自/至: 指定された有効日範囲のセグメント値を検索します。問合せ固有の「日付:自」と「日付:至」を入力する必要があります。

注意: 日付範囲を入力するには、「全日付」チェック・ボックスの選択を解除する必要があります。日付を入力する際にはMM-DD-YYYY形式を使用します。

注意: 検索基準を指定する際は、必ず「親」タブと「子」タブの両方を使用して検索するようにしてください。これらのタブは連携して動作します。たとえば、範囲1000～2000の親値のみを検索する場合、「親」/「値」タブに範囲1000～2000を入力します。「子」/「値」タブを選択して、子値が表示されないように指定します。そうしないと、問合せで1000～2000の親値とすべての子値が戻されます。

問合せの例

次に、「値の問合せ」ウィンドウの使用方法の例を2つ示します。

例1: 使用可能になっていて摘要に「Total」という用語を含む親値のみを検索するには、次のように入力します。

「親」/「値」タブを選択して、「摘要」フィールドに「%Total%」と入力します。
「親」/「ステータス」タブを選択して、「使用可」チェック・ボックスを選択します。
「子」/「値」タブを選択し、「なし」チェック・ボックスを選択して子値がないことを示します。
「検索」ボタンを選択して問合せを開始します。

例2: 摘要によってソートされた未割当の子値のみを検索するには、次のように入力します。

「親」/「値」タブを選択し、「なし」チェック・ボックスを選択して親値がないことを示します。
「子」/「値」タブを選択し、「未割当」チェック・ボックスを選択して、親に割り当てられていない子値を検索します。
親と子両方のステータスを「すべて」のままにします。
親と子両方の日付を「全日付」のままにします。
「ソート・キー」フィールドで「摘要」チェック・ボックスを選択して、問合せ結果を摘要順にソートします。
「検索」ボタンを選択して問合せを開始します。

「値リスト」ウィンドウ

勘定体系を展開し、セグメントを選択して「値の問合せ」ウィンドウで「検索」を選択します。勘定科目階層マネージャは「値詳細」ウィンドウに一度に100セグメントを表示します。矢印を選択してリストをスクロールできます。

本文の説明内容に関するイメージ

「値詳細」ウィンドウ

勘定科目階層マネージャは階層構造と属性を2つのウィンドウに表示します。

注意: 「値詳細」ウィンドウのタイトルは動的であり、作業中のセグメントを反映します。たとえば、「勘定科目値」ウィンドウの勘定科目セグメントの親値を強調表示してツールバーから「階層の表示」ボタンを選択するとします。勘定科目の「値詳細」ウィンドウの「階層構造」および「属性」サブ・ウィンドウに親とその子が表示されます。この場合、「値詳細」ウィンドウの表示タイトルは「勘定科目値詳細」になります。

「階層構造」ウィンドウ: 階層構造をグラフィカルに表示します。「階層構造」ウィンドウで勘定科目階層を構築、変更、および表示できます。

階層構造を構築するには、「値リスト」ウィンドウで親値を選択して、ツールバーから「階層の表示」ボタンを選択します。「階層構造」ウィンドウに親値とそのすべての子が表示されます。

引き続き階層構造を構築するには、「値リスト」ウィンドウから追加の値を選択して、それらを「階層構造」ウィンドウにドラッグ・アンド・ドロップします。新しい値はすべて、「階層構造」ウィンドウの既存の親値に追加する必要があります。たとえば、子値を選択して「階層構造」ウィンドウにドラッグし、任意の親値にドロップできます。親値を選択して「階層構造」ウィンドウにドラッグして、任意の親値にドロップすることもできます。

ただし、選択した値を階層ダイアグラムの既存の値にドロップできないこともあります。たとえば、子値を別の子値にドロップすることはできません。勘定科目階層マネージャにより、このような事例のドラッグ・アンド・ドロップは阻止されます。

階層構造から値を削除するには、値を選択して右クリック・メニューから「削除」を選択します。

「属性」ウィンドウ: 「階層構造」ウィンドウに表示されているセグメント値の属性を表示します。属性には「摘要」、「積上グループ」、「勘定科目タイプ」、有効日範囲、「使用可能」、「予算許可」、「転記許可」があります。

関連トピック

「複数階層構造の表示」

複数階層構造の表示

複数の階層構造を同時に表示するには、階層構造ごとに新たな「階層構造」ウィンドウを作成する必要があります。「値リスト」ウィンドウから新たな階層構造の親値として使用する値を選択し、「表示」メニューから「階層の表示」を選択します。

セグメント値詳細の表示

「「親」属性」ウィンドウ、「「子」属性」ウィンドウ、または「属性」ウィンドウにセグメント値詳細を表示できます。これらのウィンドウには、様々な方法でアクセスできます。

関連トピック

「勘定科目階層マネージャ・ツールバー」

「右クリック・メニュー」

勘定科目階層マネージャ・ツールバー

勘定科目階層マネージャ・ツールバー

本文の説明内容に関するイメージ

勘定科目階層マネージャ・ツールバーには、次に示すように様々なメニュー・コマンドへの押ボタン型のショートカットがあります。

本文の説明内容に関するイメージ

関連トピック

「右クリック・メニュー」

勘定科目階層マネージャ・メニュー

「ファイル」メニュー

「ファイル」メニューには次の選択オプションがあります。

ウィンドウのクローズ: アクティブな「階層構造」ウィンドウをクローズします。「階層構造」ウィンドウのみがクローズされ、基礎データには影響しません。

全てのウィンドウのクローズ: アクティブなすべてのウィンドウをクローズします。

保存: コンカレント・プロセスを起動して、最後に保存した後に勘定科目階層に加えられたすべての変更を適用します。ツールバーにこのメニュー・オプションのアイコンがあります。

元に戻す: 保存操作を最後に実行した後に加えられたすべての変更を棄却して、前に保存されたバージョンに戻します。

階層のエクスポート: 選択した階層を区切りファイルにエクスポートします。

終了: 勘定科目階層マネージャを終了します。

「編集」メニュー

「編集」メニューには次の選択オプションがあります。

新規親: 「新規親」ウィンドウが開きます。「勘定科目値」、「摘要」、および「勘定科目タイプ」フィールドに値を入力して新しい親値を作成します。

新規子: 「新規子」ウィンドウが開きます。「勘定科目値」、「摘要」、および「勘定科目タイプ」フィールドに値を入力して新しい子値を作成します。

積上グループ: 「積上グループ」ウィンドウを開き、新しい積上グループを作成するか既存の積上グループを編集します。

「表示」メニュー

「表示」メニューには次の選択オプションがあります。

階層構造: 「値リスト」ウィンドウで選択したセグメントの階層構造を表示します。

値リスト: 「値リスト」ウィンドウがクローズされている場合は表示します。

問合せ: 「値の問合せ」ウィンドウを表示します。

摘要: セグメント値の摘要の表示を許可します。

「ウィンドウ」メニュー

「ウィンドウ」メニューには次のオプションがあります。

左右に並べて表示: 複数の階層構造を左右に並べて表示します。

上下に並べて表示: 複数の階層構造を上下に並べて表示します。

関連トピック

「右クリック・メニュー」

右クリック・メニュー

右クリック・メニューを使用して、ツールバーの押ボタン型のショートカット、または「勘定科目階層」メニューにリストされているコマンドにアクセスします。表示される右クリック・メニューは、作業中のウィンドウによって異なります。

「値リスト」ウィンドウ

右クリックして次のオプションを使用します。


メニュー・オプション	摘要	メニュー・オプション	摘要
階層の表示	選択したセグメントの階層を表示します。	新規子	空白の「「子」属性」ウィンドウが開きます。
新規親	空白の「「親」属性」ウィンドウが開きます。	属性の表示	「「親」属性」または「「子」属性」ウィンドウが開きます。

任意の親値または子値をダブルクリックして、「「親」属性」または「「子」属性」ウィンドウを有効化できます。

「階層構造」ウィンドウ

右クリックして次のオプションを使用します。


メニュー・オプション	摘要	メニュー・オプション	摘要
削除	選択したセグメントを階層から削除します。	属性の表示	「「親」属性」または「「子」属性」ウィンドウが開きます。
新規親	空白の「「親」属性」ウィンドウが開きます。	階層のエクスポート	選択した階層を区切りファイルにエクスポートできます。
新規子	空白の「「子」属性」ウィンドウが開きます。

「属性」ウィンドウ

右クリックして次のオプションを使用します。


メニュー・オプション	摘要	メニュー・オプション	摘要
削除	選択したセグメントを階層から削除します。	範囲の編集	親に割り当てられている新しい子範囲をマージ、削除、編集、および作成できます。
新規親	空白の「「親」属性」ウィンドウが開きます。	行の削除	保存操作が実行されていない場合、選択した行を削除できます。
新規子	空白の「「子」属性」ウィンドウが開きます。

関連トピック

勘定科目階層マネージャを使用した勘定科目階層の追加または変更

General LedgerでKey Segment Valuesウィンドウのかわりに勘定科目階層マネージャを使用して、勘定体系のセグメントの階層構造を定義できます。新しく階層構造を作成する他に、勘定科目階層マネージャを使用して、どこで定義したかに関係なく既存の階層構造を変更できます。

ヒント: 新規階層構造を作成する際、階層組織の最上位から下位へと作成していきます。つまり、最上位である二世代前親から作成を開始し、親ノードや子エントリを追加していきます。

次の処理によって階層構造を変更します。

子および親セグメント値の追加
階層構造内での子値または親値の移動
値の削除

前提条件

勘定体系を表す会計フレックスフィールド体系を定義しておきます。

関連項目: 「勘定科目体系の定義」

新しい階層構造を作成する手順は、次のとおりです。

「設定」->「勘定科目」->「マネージャ」にナビゲートして、勘定科目階層マネージャを起動します。
「勘定体系 - セグメント」ウィンドウで、階層構造を作成する勘定体系とセグメントを選択します。「問合せ」ウィンドウで「検索」を選択します。
結果の値リストから、階層構造の親値を表すセグメント値を選択します。オプションで、新しい親セグメント値を作成することもできます。

関連項目: 「勘定科目階層マネージャを使用した親値の追加または変更」
「ファイル」メニューから「新規親」を選択します。

「「親」属性」ウィンドウのフィールドに値を入力します。
値リストから新しい親値を選択して、「表示」メニューから「階層構造」を選択します。
必要に応じて、最上位ノードから下位ノードへと順に、階層構造に値を追加します。
作業を保存します。

既存の階層構造に値を追加する手順は、次のとおりです。

既存の階層構造の勘定体系とセグメントを選択します。
階層構造の親値を表すセグメント値を選択し、「表示」メニューから「階層構造」を選択します。勘定科目階層マネージャで親値とそのすべての子値が表示されます。
「値リスト」ウィンドウから、階層構造に追加する値を選択します。
選択した値をドラッグして、「階層構造」ウィンドウの目的の親値にドロップします。

注意: 既存の親値と子値間で親セグメント値を追加できます。新しい親値を、既存の親値および子値に関係があるいずれかの行にドロップします。勘定科目階層マネージャにより、新しい親値が挿入されます。

重要: 既存の要約勘定に影響する親/子関係を変更する際は、「増分追加/削除要約テンプレート」プログラムを実行して要約勘定残高を更新します。

関連項目: 「要約勘定の保守」
作業を保存します。

既存の階層構造内で値を移動する手順は、次のとおりです。

「階層構造」ウィンドウで変更する階層構造を表示します。
移動する値を選択して、目的の新しい親値にドラッグします。

注意: 複数の階層ダイアグラム・ウィンドウを使用している場合、単一のウィンドウ内で値を移動するように、ウィンドウ間で値を移動できます。単に値を選択して、それを新しい場所にドラッグします。
作業を保存します。

既存の階層構造から値を削除する手順は、次のとおりです。

「階層構造」ウィンドウで変更する階層構造を表示します。
「階層構造」ウィンドウで削除する値を選択します。右クリック・メニューから「削除」を選択します。

注意: 値を抹消するわけではなく、単に階層構造から削除するだけです。
作業を保存します。

関連トピック

勘定科目階層マネージャを使用した親値の追加または変更

勘定科目階層マネージャを使用して、新しい親セグメント値の追加、親セグメント値への子範囲の割当、親属性の変更、および子範囲のマージを行うことができます。

新しい親セグメント値を作成する手順は、次のとおりです。

「設定」->「勘定科目」->「マネージャ」にナビゲートして、勘定科目階層マネージャを起動します。
「勘定体系 - セグメント」ウィンドウで、既存の階層構造の勘定体系とセグメントを選択します。「値の問合せ」ウィンドウで「検索」を選択します。
「編集」メニューから新しい親値を選択します。「「親」属性」ウィンドウが表示されます。
新しいセグメント値を入力します。セグメント値は、そのセグメントに関連する値セットに定義したセキュリティ・ルールを遵守している必要があります。勘定科目階層マネージャは、「「親」属性」ウィンドウをクローズするときに値を検証します。
オプションで、摘要の入力、積上グループの割当、有効日範囲を指定します。
勘定科目セグメントの新規親値を作成する場合、勘定科目タイプを指定します。
「使用可能」チェック・ボックスをレビューします。たとえば、「仕訳データの入力」ウィンドウでこのセグメント値を使用しない場合は、「使用可能」チェック・ボックスの選択を解除します。

注意: 新しい親セグメント値を作成して保存した後は、このセグメント値を削除できません。ただし、「「親」属性」ウィンドウで「使用可能」チェック・ボックスの選択を解除することで、いつでもセグメント値を使用不可にできます。
オプションで、親値に子値範囲を割り当てることができます（次のタスクを参照）。親に子値範囲を割り当てる前に、まず新しい親セグメントを保存する必要があります。
「OK」を選択して作業を保存します。

子値範囲を親値に割り当てる手順は、次のとおりです。

「値リスト」ウィンドウで、子値範囲を割り当てる親値を選択します。右クリック・メニューから「属性の表示」を選択します。

「「親」属性」ウィンドウが開きます。
「新規」を選択します。「範囲」ウィンドウが表示されます。
範囲タイプとして「親範囲」または「子範囲」を選択します。

注意: 親範囲には、その範囲内の親セグメント値のみが含まれます。子範囲にはその範囲内のすべての子値が含まれます。
セグメント値範囲を入力します。値は、「「親」属性」ウィンドウをクローズするときに検証されます。

注意: 親セグメント値に重複する子範囲を入力することはできません。勘定科目階層マネージャにより、重複する範囲の選択は阻止されます。

重要: 既存の要約勘定に影響する親/子関係を変更する際は、「増分追加/削除要約テンプレート」プログラムを実行して要約勘定残高を更新します。

関連項目: 「要約勘定の保守」
「OK」を選択して「範囲」ウィンドウをクローズします。新しく定義された子または親範囲が「「親」属性」ウィンドウの「範囲」リージョンに表示されます。
子範囲の割当てを終了した後、「OK」を選択します。
作業を保存します。

親セグメント値の属性を変更する手順は、次のとおりです。

「値リスト」ウィンドウで、変更する属性の親ノードをダブルクリックします。

「「親」属性」ウィンドウが開きます。
「「親」属性」ウィンドウで変更を加えて、作業を保存します。

注意: 階層に複数回発生するノードを編集する場合、属性の整合性を維持するために、勘定科目階層マネージャはノードのすべての発生に対して変更を行います。

警告: General Ledgerにセグメント値属性の変更内容を保存する際、General Ledger勘定科目コード組合せ属性を変更することもできます。

関連項目: 「セグメント値の継承」

範囲のマージ

勘定科目階層マネージャのドラッグ・アンド・ドロップ機能を使用して階層構造を作成する際、親セグメント属性が自動的に更新されます。たとえば、子セグメント値「1100-売掛/未収金」を親セグメント値「1000-資産」にドラッグすると、勘定科目階層マネージャは子範囲「1100-1100」を含めるように「1000-資産」の属性を変更します。

この処理を複数の子値に対して繰り返すと、親セグメントには、勘定体系で隣接する「子範囲-範囲」の多数のエントリが累積されます。勘定科目階層マネージャを使用すると、隣接する子範囲を「「親」属性」ウィンドウの単一エントリに統合できます。たとえば、子範囲の別個のエントリ1100-1100、1200-1200、1300-1300、1400-1400が1つの範囲1100-1400に統合されます。

注意: General Ledgerデータベースのキャラクタ・セットが、範囲のマージ方法に影響を与えることがあります。詳細は、『Oracle Applicationsフレックスフィールド・ガイド』を参照してください。

子範囲を親セグメント値にマージする手順は、次のとおりです。

「値リスト」ウィンドウで、範囲をマージする親値をダブルクリックします。

「「親」属性」ウィンドウが表示されます。
「マージ」を選択します。

「マージ後の範囲のプレビュー」ウィンドウが表示されます。左のリージョンには現在の子範囲が示されます。右のリージョンには、マージ操作を確定した場合のマージ後の範囲が示されます。
「マージの適用」を選択してマージ操作を確定するか、「取消」を選択して中止します。

関連トピック

勘定科目階層マネージャを使用した子値の追加または変更

勘定科目階層マネージャを使用して、新しい子セグメント値を追加または既存の子値を変更できます。

階層構造に新しい子セグメント値を作成する手順は、次のとおりです。

「設定」->「勘定科目」->「マネージャ」にナビゲートして、勘定科目階層マネージャを起動します。
「勘定体系 - セグメント」ウィンドウで、使用する既存の階層構造の勘定体系とセグメントを選択します。
「値の問合せ」ウィンドウで「検索」を選択します。
「編集」メニューから「新規子」を選択します。

「「子」属性」ウィンドウが表示されます。
新しいセグメント値を入力します。勘定科目階層マネージャは、「「子」属性」ウィンドウをクローズするときに値を検証します。
オプションで、摘要の入力、有効日範囲の指定を行います。
勘定科目セグメントの新規子値を作成する場合、勘定科目タイプを指定します。デフォルトは「費用」です。
このセグメント値を、たとえばGeneral Ledgerの「仕訳データの入力」ウィンドウで使用する場合、「使用可能」チェック・ボックスを選択します。

注意: 新しい子セグメント値を作成して保存した後は、このセグメント値を削除できません。セグメント値を使用不可にするには、いつでも「「子」属性」ウィンドウで「使用可能」チェック・ボックスの選択を解除します。
「転記の許可」および「予算登録の許可」チェック・ボックスを使用可能するか使用不可にするかを決定します。デフォルトでは使用可能になっています。
「OK」を選択して「「子」属性」ウィンドウをクローズします。
作業を保存します。

子セグメント値の属性を変更する手順は、次のとおりです。

「値リスト」ウィンドウで、変更する属性の子ノードをダブルクリックします。

「「子」属性」ウィンドウが開きます。
「「子」属性」ウィンドウに変更を加えて、作業を保存します。

注意: 階層に複数回発生する子値を編集する場合、属性の整合性を維持するために、勘定科目階層マネージャはその値のすべての発生に対して変更を行います。

警告: General Ledgerにセグメント値属性の変更内容をアップロードする際、General Ledger勘定科目コード組合せ属性を変更することもできます。

関連項目: 「セグメント値の継承」

関連トピック

勘定科目階層マネージャを使用した積上グループの追加および変更

勘定科目階層マネージャを使用して、新しい積上グループの作成または既存の積上グループの編集を行うことができます。積上グループとは、要約勘定の作成に使用する親セグメント値のグループです。

重要: 要約テンプレートに使用する積上グループの内容を変更する際は、「増分追加/削除要約テンプレート」プログラムを実行して要約勘定残高を更新します。

積上グループは現在の勘定体系に対して未確定であることが必要です。関連項目: 『Oracle Applicationsフレックスフィールド・ガイド』のキー・フレックスフィールドの定義に関する項。

新しい積上グループを作成する手順は、次のとおりです。

「設定」->「勘定科目」->「マネージャ」にナビゲートして、勘定科目階層マネージャを起動します。
「編集」メニューから「積上グループ」を選択します。「積上グループ」ウィンドウが表示されます。
「新規」を選択します。「積上グループ」ウィンドウが表示されます。
新しい積上グループの名前と摘要を入力します。
「OK」を選択して「積上グループ」ウィンドウをクローズします。
作成する積上グループごとにステップ3から6を繰り返します。終了した後、「OK」を選択して「積上グループ」ウィンドウをクローズします。
作業を保存します。

既存の積上グループを変更する手順は、次のとおりです。

積上グループを変更する既存の階層構造を選択します。
「編集」メニューから「積上グループ」を選択します。
変更する積上グループを選択します。
「編集」を選択します。
変更を加えた後、「OK」を選択します。
変更する積上グループごとにステップ3から5を繰り返します。終了した後、「OK」を選択します。
作業を保存します。

既存の積上グループを削除する手順は、次のとおりです。

積上グループを削除する既存の階層構造を選択します。
「編集」メニューから「積上グループ」を選択します。
変更する積上グループを選択します。
「削除」を選択します。
変更を加えた後、「OK」を選択します。
削除する積上グループごとにステップ3から5を繰り返します。終了した後、「OK」を選択します。
作業を保存します。

関連トピック

『Oracle Applicationsフレックスフィールド・ガイド』の積上グループの定義に関する項

勘定科目階層マネージャからのエクスポート

階層構造を区切りファイルにエクスポートして、他のアプリケーションでオープンおよび印刷できます。

階層構造をエクスポートする手順は、次のとおりです。

エクスポートする階層構造を「値詳細」ウィンドウの「階層構造」サブウィンドウに表示します。
ツールバーから「階層のエクスポート」アイコンを選択します。

「ファイルのエクスポート」ウィンドウが開きます。
「ファイルのエクスポート」ウィンドウのフィールドに値を入力します。
- エクスポート・ファイルに使用する区切りを選択します。
- 「ファイル」フィールドにエクスポート・ファイルのパスとファイル名を入力します。
  
  「ブラウズ」ボタンを選択して代替パスを検索することもできます。「ブラウズ」を使用してパスとファイル名を選択した後、「ファイル」フィールドに表示されるパスとファイル名を編集できます。「保存」を選択します。
- 「OK」を選択してファイルをエクスポートします。

関連トピック

勘定科目階層マネージャのクローズ

勘定科目階層マネージャをクローズする手順は、次のとおりです。

「勘定科目階層マネージャ」メニューから「ファイル」->「終了」を選択します。
まだ保存していない場合は、変更内容を保存するかどうかを尋ねられます。「Yes」を選択して作業を保存するか、「No」を選択して変更内容を破棄します。

関連トピック

Oracle General Ledgerにおけるプロジェクト追跡

General Ledgerに基本的なプロジェクト追跡機能を設定できます。プロジェクト活動を記録するように勘定科目を設定して、財務諸表生成プログラムを使用してカスタマイズされたプロジェクト追跡レポートを生成できます。

勘定科目にプロジェクト追跡を設定すると、General Ledgerで自動的にプロジェクト累計残高が保守されます。プロジェクト累計残高は、プロジェクト・セグメント値を定義したときに入力したプロジェクト開始日を基準としています。プロジェクト期間が会計年度と一致することはまれであるため、プロジェクト累計残高は便利です。General Ledgerでは、収益および費用勘定を含むすべての勘定科目のプロジェクト累計残高を、会計年度を超えて繰り越します。

より詳細なプロジェクト追跡機能が必要な場合は、Oracle Projects製品を使用してください。Oracle Projectsでは詳細なプロジェクト情報を保持し、仕訳をGeneral Ledgerにインポートし、General Ledgerでプロジェクト残高をレポートできます。

General Ledgerにプロジェクト追跡機能を設定する手順は、次のとおりです。

勘定科目体系を定義する場合、プロジェクト・セグメントを定義します。必要に応じて、複数のプロジェクト・セグメントを定義できます。
プロジェクト・セグメント値を定義します。新しいプロジェクト値（プロジェクト名、番号またはコード）と各プロジェクトの摘要を入力します。各プロジェクトの開始日と終了日を指定して、その日付範囲内のプロジェクトの金額しか入力できないようにします。開始日はプロジェクト累計残高の参照点でもあります。
プロジェクトを要約する親プロジェクト・セグメント値を定義します。たとえば、プロジェクト9999を他のすべてのプロジェクトの合計として定義できます。その後、すべてのプロジェクトの合計を示すプロジェクト9999のレポートを作成できます。

他の詳細プロジェクト勘定残高を要約するプロジェクト要約勘定を定義することもできます。詳細勘定の残高を更新するたびに、General Ledgerで要約勘定の残高も同時に自動的に更新されます。
プロジェクトとの組合せに特定のセグメント値のみを許可するように、相互検証ルールを定義して割り当てます。たとえば、特定のプロジェクトで特定の費用勘定のみ使用を許可するように相互検証ルールを定義できます。
プロジェクト・セグメント値を他の勘定科目セグメントと組み合せて、勘定科目を作成します。これにより、プロジェクトを単一コスト・センター内、複数の部門間または会社間など、任意の方法で会計処理できます。

プロジェクト予算を設定する手順は、次のとおりです。

通常予算編成を使用して、プロジェクトの予算を入力できます。プロジェクト勘定を予算組織に割り当てます。予算組織では予算を準備する際にプロジェクト金額を予算編成できます。

プロジェクト予算編成を他の予算編成とは独立して実行することもできます。プロジェクトを別個の予算組織として定義して、予算を会社の残りの予算組織とは別個に準備します。

関連トピック

「設定の概要」

『Oracle Applicationsフレックスフィールド・ガイド』の相互検証ルールの定義に関する項

『Oracle Applicationsフレックスフィールド・ガイド』のセグメント値の定義に関する項

『Oracle Applicationsフレックスフィールド・ガイド』のキー・フレックスフィールド・セグメントの定義に関する項

「要約勘定の定義」

「勘定科目の定義」

『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』の予算組織の定義に関する項

『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』の予算の定義に関する項

プロジェクト残高の保守

仕訳を入力、生成、またはインポートしてプロジェクト残高を最新に保ちます。

プロジェクト仕訳を入力する手順は、次のとおりです。

勘定科目のプロジェクト・セグメントにプロジェクト・コードを入力することを除いて、プロジェクト仕訳は標準仕訳と同じようにを入力します。複数のプロジェクトを単一仕訳バッチに統合できます。

プロジェクト仕訳を生成する手順は、次のとおりです。

プロジェクト追跡のために定型仕訳を設定します。

金額は会計期間ごとに変化しても勘定科目は同じままの場合は、スケルトン定型仕訳を使用します。
標準経過勘定や減価償却費など各会計期間で金額が同じ取引には、標準定型仕訳を使用します。
プロジェクト仕訳金額を自動的に計算する算式を使用します。

プロジェクト仕訳をインポートする手順は、次のとおりです。

仕訳インポートを使用して、フィーダ・システムまたは他のアプリケーションからプロジェクトに仕訳をインポートします。

プロジェクト配賦を生成する手順は、次のとおりです。

プロジェクトへの配賦またはプロジェクトからの配賦は、簡易なまたは複雑な配賦を実行できます。プロジェクト配賦は、勘定科目のプロジェクト・セグメントのプロジェクト・コードを使用して、通常配賦と同じように定義できます。

プロジェクト配賦を定義するには、原価対象（原価の配賦先）、原価プール（配賦元勘定）、および配賦方法を指定する必要があります。プロジェクトには、使用量を基準にした配賦、レートを基準にした配賦、ステップダウン配賦などあらゆる種類の配賦方法を定義できます。複数のプロジェクトを単一の配賦入力に組み込むことができます。

プロジェクト配賦を一度定義して、その後、必要に応じて定期的に生成します。

関連トピック

『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』の仕訳バッチの作成に関する項

『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』の定型仕訳に関する項

『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』の定型仕訳算式バッチの作成に関する項

『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』の配賦入力の作成に関する項

『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』の一括配賦に関する項

『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』の仕訳のインポートに関する項

『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』の仕訳の転記に関する項

General Ledgerにおけるプロジェクトのレポート

財務諸表生成プログラムを使用してカスタム・プロジェクト・レポートを作成します。行セット、列セット、内容セットなどのレポート構成要素を組み合せて、必要な情報のみが含まれるレポートを希望する形式で作成できます。

General Ledgerではすべてのプロジェクト勘定のプロジェクト累計残高が自動的に保守されるため、レポートを要求する際、プロジェクト開始から指定した期間までの任意のプロジェクト金額を組み込むことができます。実績金額、予算金額、差異金額および比率の他に、期間累計金額、四半期累計金額、および年累計金額もレポートできます。

プロジェクト・レポートを作成する際、レポートの行の形式と内容を指定する行セットを定義できます。すべてのプロジェクトのレポート作成に使用する、標準プロジェクト行セットを定義できます。

行セットの情報を上書きし、必要なレポート数を指定する内容セットを定義します。たとえば、各プロジェクトに1つのレポートを生成する他に、全プロジェクトの合計を表示する連結レポートを生成するように、内容セットを定義できます。

財務諸表生成プログラム・レポートの他に、セグメント値一覧を実行して、General Ledgerで定義した全プロジェクトの完全なリストを生成できます。

関連トピック

『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』の財務諸表生成プログラムの概要に関する項

勘定体系のマッピング

勘定体系マッピングとは、ある勘定体系から別の勘定体系に勘定科目または勘定科目セグメント全体をマッピングする一連の手順です。勘定体系マッピングは、連結目的で、または副元帳のために使用できます。

連結

勘定体系マッピングを、連結元元帳から連結先元帳への連結データの転送に使用する連結定義に割り当てることができます。

必要なマッピング数は、各元帳または連結元で使用する勘定体系数によって異なります。すべての元帳または連結元が同じ勘定体系を共有する場合は、連結目的で1つの勘定体系マッピングのみを作成します。

副元帳

勘定体系マッピングは、各主要元帳からの様々な勘定体系を使用する副元帳で必要になります。主要元帳と副元帳で異なる勘定体系を使用している場合、勘定体系マッピングを割り当てないと、副元帳のデータ変換レベルに応じて、Oracle Subledger AccountingおよびGL転記でエラーが発生する可能性があります。

注意: 勘定体系マッピングを割り当てるには、会計設定マネージャの「主要元帳対副元帳マッピング」ページを使用します。

主要元帳と副元帳が同じ勘定体系を使用している場合、オプションで勘定体系マッピングを仕訳レベルおよび残高レベル副元帳に割り当てることができます。これにより、主要元帳から副元帳に仕訳または残高を転送する際、様々な積上ルールを使用できる柔軟性がもたらされます。たとえば、勘定体系マッピングに定義した積上ルールに従って、主要元帳では詳細情報を保守し、副元帳では要約情報を保守できます。

詳細は、「副元帳」を参照してください。

定義アクセス・セット

勘定体系マッピングに対する使用、表示、変更アクセス権を保護する必要がある場合、定義アクセス・セットを使用してマッピングを保護できます。たとえば、マッピングが連結で使用されないように、オンラインまたはレポートで表示されないように、または他のユーザーによって変更されないようにできます。

関連項目: 「定義アクセス・セット」。

前提条件

勘定体系を定義しておきます。

勘定体系マッピングを定義する手順は、次のとおりです。

「勘定体系マッピング」ウィンドウにナビゲートします。
マッピング名と摘要を入力します。
「勘定体系マッピング」リージョンで、ソース勘定体系とターゲット勘定体系を選択します。
セグメント・ルールおよび勘定科目ルールをソースおよびターゲット勘定体系からマップするマッピング・ルールを選択します。関連項目: 「マッピング・ルールの選択」。
（オプション）「セキュリティ使用可能」チェック・ボックスを選択して、定義アクセス・セット・セキュリティを勘定体系マッピングに適用します。

定義アクセス・セットは、General Ledger定義へのアクセスを制御する、オプションのセキュリティ機能です。たとえば、特定のユーザーが連結定義のために勘定体系マッピングを表示、変更、使用することを禁止できます。

セキュリティを使用可能にしない場合、すべてのユーザーが勘定体系マッピングを使用、表示、変更、および削除できます。

職責で「アクセスの割当」機能を使用できる場合、「セキュリティ使用可能」チェック・ボックスを選択すると「アクセスの割当」ボタンが使用可能になります。「アクセスの割当」ボタンを使用して、定義を目的の権限で1つ以上の定義アクセス・セットに割り当てます。

詳細は「定義アクセス・セット」を参照してください。
勘定体系マッピングを保存します。

定義アクセス・セット・セキュリティ

ここでは、勘定体系マッピングの使用、表示、変更アクセス権について説明します。

使用アクセス権: 連結定義の作成時に特定のユーザーが勘定体系マッピングを使用することを許可します。使用アクセス権を持っている場合、「勘定体系マッピング」ウィンドウで定義を表示または変更することはできません。

表示アクセス権: 特定のユーザーに対して、「勘定体系マッピング」ウィンドウおよび「勘定体系マッピング・ルール・レポート」での勘定体系マッピング定義の表示のみを許可します。表示アクセス権を持っている場合、マッピング・ルールに変更を加えたり、連結定義の作成時にマッピングを使用することはできません。

変更アクセス権: 特定のユーザーに対して、勘定体系マッピングの表示、削除、変更を許可します。これには、「アクセスの割当」ボタンが使用可能な場合に、定義アクセス・セットに変更を加えることも含まれます。

マッピング・ルールの選択

セグメント・ルール、勘定科目ルール、または両方の組合せを使用して、ソース勘定体系からターゲット勘定体系への残高または取引の転送方法を指定します。

セグメント・ルール: ソース勘定体系セグメントをターゲット勘定体系セグメントにマップします。たとえば、ソース勘定体系の部門セグメントをターゲット勘定体系のコスト・センター・セグメントにマップできます。

勘定科目ルール: 特定のソース勘定科目または勘定科目範囲をターゲット勘定体系の特定勘定科目にマップします。たとえば、ソース勘定科目02.300.5400.100をターゲット勘定体系の勘定科目01.100.3000.000.000にマップできます。または、ソース勘定科目02.300.5400.100～02.300.6999.100の全範囲をターゲット勘定体系の勘定科目01.100.3000.000.000にマップできます。

注意: ターゲット勘定体系のセグメントごとにセグメント・ルール処理を定義する必要があります。1つのセグメントに複数の処理を定義することはできません。

次の理由により、勘定科目ルールよりもセグメント・ルールの方が推奨されます。

セグメント・ルールを使用する方が、迅速かつ容易に勘定体系を作成できます。たとえば、ターゲット勘定体系に3つのセグメントしかない場合、ソースから勘定体系全体を単に3つのセグメント・ルールを使用してマップできます。
連結のために勘定体系マッピングを使用する場合、セグメント・ルールに基づく連結の方が処理が早くなります。

注意: 勘定科目ルールは、セグメント・ルールでソース勘定科目を正しくマップできない例外的な場合にのみ使用します。
競合が発生している場合は、勘定科目ルールがセグメント・ルールに優先されます。
勘定体系の従属セグメントにセグメント・ルールを定義する際、異なる独立セグメント値に同じ従属値および摘要が定義されている場合、重複エントリを含む従属セグメント値の値リストが表示される可能性があります。適切な値を持つエントリを選択してください。グローバル連結システムでは摘要は使用されません。

セグメント・ルールを入力する手順は、次のとおりです。

「勘定体系マッピング」ウィンドウにナビゲートします。
勘定体系マッピングの入力または問合せを行います。
「セグメント・ルール」ボタンを選択します。
マップ元のソース・セグメントごとに、マップ先のターゲット・セグメント名、処理、およびソース・セグメント名を入力します。1つのターゲット・セグメントに1つの処理しか使用できません。使用可能な処理を次に示します。

値のコピー: ソース・セグメントのすべての値を、ターゲット・セグメントの同じ値にコピーします。両セグメントが使用する値セットは同じでなくてもかまいませんが、使用するセグメント値は同じである必要があります。

注意: この処理の結果は、General Ledgerの前のバージョンの「値のコピー」セグメント・ルールの結果と同じです。General Ledgerでは大規模ソース・セグメントから小規模ターゲット・セグメントへのコピーも実行できません。たとえば、連結元値101を最大長2のターゲット値にコピーすることはできません。

単一値の割当: ターゲット・セグメントで使用される1つの特定値を割り当てます。ターゲット勘定体系で使用される値を入力する必要があります。

ヒント: この処理は、ターゲット勘定科目にソース勘定科目よりも多くのセグメントがある場合に使用します。

注意: この処理の結果は、General Ledgerの前のバージョンの「単一値」セグメント・ルールの結果と同じです。

積上ルールの使用: 「積上ルール」リージョンで指定されたルールを使用して、ソース・セグメントからターゲット・セグメントに値をマップします。
前のステップで「積上ルールの使用」処理を選択した場合は、「積上ルール」リージョンでマッピング・ルールを入力します。
作業を保存します。

注意: 作業を保存後は、ターゲットおよびソース・セグメントの詳細値を変更する場合を除き、積上ルールを変更できません。積上ルールを変更するには、積上ルールを削除してから新たに作成します。

勘定科目ルールを入力する手順は、次のとおりです。

「勘定体系マッピング」ウィンドウにナビゲートします。
勘定体系マッピングの入力または問合せを行います。
「勘定科目ルール」ボタンを選択します。
連結するソース勘定科目を入力します。複数の範囲を入力する場合、範囲が重複しないようにしてください。
各ソース勘定科目範囲をマップするターゲット勘定科目を入力します。
作業を保存します。

関連トピック

『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』の連結実行オプションに関する項

『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』のグローバル連結システムに関する項

『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』の連結ワークベンチに関する項

『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』の連結先への連結元データの転送に関する項

『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』の連結セットの転送に関する項

『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』の連結元データの転記に関する項

『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』の消去入力の作成に関する項

「副元帳」

「主要元帳から副元帳へのマッピング」

『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』の平均日次残高元帳の特別な考慮事項に関する項

『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』の平均残高連結元帳の特別な考慮事項に関する項

積上ルール

勘定体系マッピングにセグメント・ルールを指定する際、4つの積上ルールから1つを選択できます。積上ルールは転送レベル値と使用値で構成され、「セグメント・ルール」ウィンドウに入力します。次の表に4つの積上ルールを示します。

積上ルール
転送レベル	使用	結果
詳細	詳細範囲	ソース勘定体系からターゲット勘定体系の1つの詳細値に、詳細値範囲をマップします。注意: このルールの結果は、General Ledgerの前のバージョンの詳細積上セグメント・ルールの結果と同じです。
詳細	連結先	ソース勘定体系からターゲット勘定体系の詳細値に、ターゲット値をマップします。注意: このルールの結果は、General Ledgerの前のバージョンの連結先積上セグメント・ルールの結果と同じです。
要約	連結先	ソース・セグメント連結先値をターゲット勘定体系のセグメント値にマップします。これにより、ソース・セグメント連結先値に関連する要約勘定から残高が転送されます。注意: この積上ルールは、残高連結方法でのみ使用できます。この積上ルールを主要元帳から副元帳への勘定科目マッピングには使用できません。
要約	連結先範囲	ソース・セグメント連結先値の1つ以上の範囲をターゲット勘定体系のセグメント値にマップします。これにより、ソース・セグメント連結先値に関連する要約勘定から残高が転送されます。注意: この積上ルールは、残高連結方法でのみ使用できます。この積上ルールを主要元帳から副元帳への勘定科目マッピングには使用できません。

積上ルールを指定する際、「ターゲット・セグメント詳細値」、「転送レベル」、および「使用」の各フィールドに入力する必要があります。詳細/連結先ルールまたは要約/連結先ルールを選択する場合、「ソース・セグメント連結先値」も入力する必要があります。詳細/詳細範囲ルールまたは要約/連結先範囲ルールを選択する場合は、「ソース・セグメント範囲」に「自」および「至」値を入力する必要があります。

各ルールで指定したセグメント値が重複しないかぎり、1つのセグメントに複数の積上ルールを入力できます。

範囲に含まれるセグメント値が重複しないかぎり、複数のソース・セグメント範囲を入力できます。

注意: 重複が起こるのは、2つ以上の積上ルールにより同じ詳細ソース勘定科目が同じターゲット勘定科目にマップされる場合です。異なる積上ルールでの詳細ソース勘定科目の一致は、部分または完全一致となる可能性があります。

関連トピック

『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』の連結実行オプションに関する項

『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』のグローバル連結システムに関する項

『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』の連結ワークベンチに関する項

『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』の連結先への連結元データの転送に関する項

『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』の連結セットの転送に関する項

『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』の連結元データの転記に関する項

『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』の消去入力の作成に関する項

『Oracle Financialsインプリメンテーション・ガイド』の会計設定の作成に関する項

『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』の平均日次残高元帳の特別な考慮事項に関する項

『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』の平均残高連結元帳の特別な考慮事項に関する項

要約勘定の使用

グローバル連結システムを使用して、連結元元帳から連結先元帳または主要元帳残高から残高レベル副元帳に残高を連結する場合、要約残高をソース元帳の要約勘定からターゲット元帳の詳細勘定科目に転送できます。一般に、要約残高の転送は転送するデータが少ないため、詳細残高の転送よりも処理が早くなります。

注意: 要約残高を主要元帳から仕訳レベルまたは補助元帳レベル副元帳に転送することはできません。要約残高は、グローバル連結システムを使用して残高を取り込む残高レベル副元帳にのみ転送できます。

ソース元帳から要約残高を転送する際、General Ledgerにより重複する勘定科目がチェックされます。重複する勘定科目が単にセグメント・ルール内で定義されたものである場合、連結転送は失敗し、勘定科目の重複を示す例外レポートが生成されます。

セグメント・ルールで定義された勘定科目が、勘定科目ルールで定義された勘定科目と重複する場合、勘定科目ルールはセグメント・ルールに優先されます。General Ledgerは勘定科目の重複の結果として二重にカウントされた残高を修正します。

ソース勘定科目にターゲット勘定科目よりも多くのセグメントがある場合、余計なソース・セグメントはマップされずに残ります。要約残高の転送時、未マップ・セグメントは値Tの要約勘定セグメントとして処理されます。

ソース元帳要約勘定をマップする手順は、次のとおりです。

勘定体系マッピング用のセグメント・ルールを指定します。
勘定科目セグメントに、「積上ルールの使用」処理を選択します。
積上ルールに、要約/連結先ルールまたは要約/連結先範囲ルールを使用します。
要約勘定を選択します。要約/連結先ルールの場合、「ソース・セグメント連結先値」フィールドに要約勘定を入力します。要約/連結先範囲ルールの場合、「ソース・セグメント範囲」リージョンの「自」および「至」フィールドに要約勘定の範囲を入力します。

ヒント: 勘定体系全体をマッピングする前に、まず要約勘定をマップします。

関連トピック

「勘定体系のマッピング」

『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』のグローバル連結システムに関する項

『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』の連結ワークベンチに関する項

期間タイプ

General Ledgerの標準期間タイプ（月、四半期、年度）に加えて、独自の期間タイプを定義できます。この期間タイプは、組織の会計カレンダを定義する際に使用します。

期間タイプの定義

各元帳には期間タイプが関連付けられています。会計設定マネージャを使用してカレンダを元帳に割り当てる際、元帳は該当する期間タイプの期間にのみアクセスします。このため、会計カレンダを複数の期間タイプの期間で定義できます。ただし、各元帳が使用できるのは、1つの期間タイプの期間のみです。

注意: 「貸借対照表の決算仕訳作成」プログラムを使用して貸借対照表をクローズする場合、期間タイプに2つの調整期間を設定できるだけの十分な会計期間を定義します。関連項目: 『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』の年度末の決算整理仕訳に関する項。

警告: 期間タイプの年度当たりの会計期間数を変更しないでください。データが破損する可能性があります。

新しい期間タイプを定義する手順は、次のとおりです。

「期間タイプ」ウィンドウにナビゲートします。
会計期間タイプの一意な名前を入力します。
年度当たりの会計期間数を入力します。たとえば、週期間タイプを定義して、年度当たり52期間を指定できます。すべての期間タイプに対して会計年度当たり最大366会計期間を割り当てて、これらの期間の実績残高を保守できます。ただし、予算の場合は最初の60期間のみ使用可能です。
「年タイプ」を入力して、期間が会計年度またはカレンダ年どちらの一部であるかを指定します。General Ledgerでは、カレンダの設定時に、年タイプを使用して会計期間システム名に年を割り当てます。
- システム名に会計年度が始まる年を使用する場合は、「カレンダ」を選択します。
- システム名に会計年度が終了する年を使用する場合は、「会計」を選択します。
たとえば、会計年度が7月1日から6月30日までで、現在日付が2005年7月15日であるとします。「カレンダ」年タイプを選択する場合、7月は2005年に始まるため、期間名（JUL-05）に年度2005が追加されます。「会計」年タイプを選択する場合、会計年度は2006年に終了するため、期間名（JUL-06）に年度2006が追加されます。

同じ7月から6月までの会計年度の例を使用すると、現在日付が2005年3月15日で「会計」年タイプを選択する場合、会計年度は2005年に終了するため、期間名に年度2005が追加されます。
（オプション）期間タイプの摘要を入力します。
作業を保存します。

関連トピック

カレンダ

カレンダを作成して、会計年度および会計年度に含まれる期間を定義します。各年度に含まれる会計期間のタイプを指定して、一度に1つの年度を設定します。一度に1つの年度を定義することで、定義がより正確になり、各会計年度の期首に行う必要のある期間保守作業が少なくなります。カレンダは、現会計年度の少なくとも1年前に定義しておく必要があります。

関連トピック

「カレンダへの期間の追加」

「カレンダの変更」

カレンダの定義

複数のカレンダを定義して、各元帳に異なるカレンダを割り当てることができます。たとえば、ある元帳に月次カレンダを使用し、別の元帳に四半期カレンダを使用できます。

作成したカレンダはオンラインで検証されます。「会計カレンダ」ウィンドウを終了するたびに、全カレンダの検証が起動されます。「ヘルプ」->「表示」->「自分の要求」にナビゲートして「カレンダ検証レポート」を表示または印刷します。このレポートを標準レポート・リストから選択して、作成したカレンダに関連するエラーを識別することもできます。

カレンダの保護

定義アクセス・セットを使用してカレンダ定義を保護できます。定義アクセス・セットは、General Ledger定義に対する使用、表示、変更アクセス権を制御する、オプションのセキュリティ機能です。

会計カレンダには、表示および変更アクセス権のみ適用可能です。

表示アクセス権: 特定のユーザーに対して「会計カレンダ」ウィンドウでのカレンダ定義の表示のみを許可します。表示アクセス権を持っている場合、カレンダ定義に変更を加えることはできません。

変更アクセス権: 特定のユーザーに対して「会計カレンダ」ウィンドウでのカレンダの表示、変更を許可します。

前提条件

組織で必要なカレンダ・タイプを慎重に検討します。カレンダを使用して会計データを入力した後にカレンダを変更することは困難であるためです（会計年度からカレンダ年への変更など）。カレンダの変更にはオラクル社のコンサルタントへの相談が必要な場合があります。
会計期間タイプの定義

新しいカレンダを定義する手順は、次のとおりです。

「会計カレンダ」ウィンドウにナビゲートします。
カレンダの名前と摘要を入力します。
カレンダ年を構成する期間を追加します。
（オプション）「セキュリティ使用可能」チェック・ボックスを選択して、定義アクセス・セット・セキュリティをカレンダ定義に適用します。

セキュリティを使用可能にしない場合、このカレンダ定義へのアクセス権を持つすべてのユーザーがカレンダ定義を表示および変更できます。

職責で「アクセスの割当」機能を使用できる場合、「セキュリティ使用可能」チェック・ボックスを選択すると「アクセスの割当」ボタンが使用可能になります。「アクセスの割当」ボタンを使用して、カレンダ定義を目的の権限で1つ以上の定義アクセス・セットに割り当てます。関連項目: 「定義アクセス・セット」。

職責から「アクセスの割当」機能を除外すると、「会計カレンダ」ウィンドウに「アクセスの割当」ボタンが表示されなくなります。「セキュリティ使用可能」チェック・ボックスを選択して引き続きカレンダを保護できますが、「自動割当」が使用可能になっている定義アクセス・セットのみがこのカレンダに自動的に割り当てられます。機能セキュリティの詳細は、システム管理者にお問い合せください。
作業を保存します。

注意: 「会計カレンダ」ウィンドウを終了すると、全カレンダの検証が起動されます。すべてのカレンダを検証するか現行カレンダを検証するかを選択できます。「ヘルプ」->「表示」->「自分の要求」にナビゲートして「カレンダ検証レポート」を表示または印刷します。このレポートにより、General Ledgerの正常な操作に支障をきたす可能性のあるカレンダ・エラーを識別できます。

関連トピック

『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』のカレンダ検証実行レポートに関する項

『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』の年度末の決算整理仕訳に関する項

「定義アクセス・セット」

カレンダへの期間の追加

会計期間をカレンダに追加して、カレンダ年の期間数を定義します。いつでも期間をカレンダに追加できます。カレンダには調整会計期間と非調整会計期間の両方を含めることができます。

注意: カレンダが定義アクセス・セットを使用して保護されている場合、カレンダを変更するには変更アクセス権が必要です。

注意: カレンダに期間と期間の隔たりが含まれる場合、または会計年度全体が定義されていない場合は、会計設定マネージャを使用してカレンダを元帳に割り当てることができません。

次に、期間を追加する際に考慮する必要のある重要なルールを示します。

調整期間を除き、会計期間は重複できません。非調整会計期間が重複する場合、General Ledgerでエラーが報告されます。
調整期間は非調整期間と重複する必要があります。
同じ期間タイプの期間は、欠番なしで昇順の連続番号を付ける必要があります。
すべての期間に、1からその期間タイプの最大番号までの期間番号を割り当てる必要があります。
すべての期間に、1からその期間タイプの最大番号までの四半期番号を割り当てる必要があります。
すべての非調整期間には、カレンダまたは会計年度全体にわたる日付が含まれる必要があります。

注意: うるう年の2月29日も含める必要があります。
期間順は期間の開始日を基準とします。
最初の会計年度はカレンダ年の1年前より前に開始することはできず、カレンダ年の1年後より後に終了することはできません。
期間は年間全体に定義します。
期間が定義されていない年度はレポートできません。

注意: カレンダの最初の会計期間に対して外貨取引を実行することはできません。外貨取引を実行する最初の期間に、少なくとも1つの先行期間と後続期間を定義する必要があります。

注意: 「貸借対照表の決算仕訳作成」プログラムを使用して貸借対照表をクローズする場合、年度の初日と年度の最終日の2調整期間を持つ期間タイプでカレンダを定義する必要があります。

平均日次残高非連結元帳を使用していて、貸借対照表をクローズする場合、年度末に2つの調整期間を持つカレンダを定義します。最初の調整期間は会計年度の最終日で、「貸借対照表の決算仕訳作成」の生成に使用します。次の調整期間も会計年度の最終日で、決算整理仕訳の逆仕訳に使用します。これにより、平均残高計算が翌年度に影響しないようにできます。

関連項目: 『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』の年度末の決算整理仕訳に関する項

カレンダに期間を追加する手順は、次のとおりです。

「会計カレンダ」ウィンドウにナビゲートします。
カレンダ名の入力または問合せを行います。
各会計期間に期間プリフィクスを入力します。General Ledgerでは年度とプリフィクスを組み合せて期間名が作成されます。たとえば、1月、2月、3月または期間1、期間2、期間3などを入力できます。

注意: ここで指定した期間が使用されている場合（オープン予算年度または予算引当年度でオープンまたは使用されている場合）、「名称」フィールドの名称を更新することはできません。
期間タイプを入力します。
会計期間の年を入力します。これは、会計年度が終了する年です。たとえば、会計年度が2005年に始まり2006年に終了する場合、会計年度の全期間に2006と入力します。
会計期間が会計年度のどの四半期に含まれるかを示す番号を入力します。General Ledgerではこの番号を使用して、会計期間を四半期累計残高に積み上げる方法を決定します。
会計年度内の期間の番号を入力します。会計期間は自/至範囲で指定した期間開始日を基準として、順番に番号付けしてください。
会計期間が開始および終了する日付範囲（自と至）を入力します。

General Ledgerでは、各会計期間の期間名を自動的に作成および表示します。名前は期間プリフィクスと、会計タイプ定義で割り当てた年度タイプに応じてカレンダ年または会計年度の下2桁で構成されます。General Ledgerでは会計期間を選択するたびに期間名が表示されます。
会計期間を調整期間にする場合、他の会計期間の日付と重複する必要があります。たとえば、01-DEC-2006から31-DEC-2006までを含む期間DEC-06を定義できます。31-DEC-2006から31-DEC-2006までの1日間のみを含む調整期間DEC31-06も定義できます。調整および非調整期間は両方とも、元帳に関連する同じ期間タイプが設定されている必要があります。

調整期間はGeneral Ledgerにのみ適用されます。Inventory、Payables、Purchasing、ReceivablesなどのOracleフィーダ・システムでは使用されません。
作業を保存します。

注意: 「会計カレンダ」ウィンドウを終了すると、全カレンダの検証が起動されます。すべてのカレンダを検証するか現行カレンダを検証するかを選択できます。「ヘルプ」->「表示」->「自分の要求」にナビゲートして「カレンダ検証レポート」を表示または印刷します。このレポートにより、General Ledgerの正常な操作に支障をきたす可能性のあるカレンダ・エラーを識別できます。

関連トピック

「カレンダの変更」

『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』のカレンダ検証実行レポートに関する項

『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』の年度末の決算整理仕訳に関する項

カレンダの変更

期間がGeneral LedgerまたはOracle Subledgersの取引処理に使用されていないかぎり、期間タイプを除く期間設定を変更できます。オープン、クローズ済、先日付入力可能、永久クローズ、またはオープン予算年度あるいは予算引当年度に組み込まれたカレンダ期間は変更できません。

注意: カレンダが定義アクセス・セットを使用して保護されている場合、カレンダを変更するには変更アクセス権が必要です。

関連トピック

「カレンダへの期間の追加」

取引カレンダの定義

平均残高処理を使用可能にした元帳ごとに、取引カレンダを割り当てる必要があります。取引カレンダは、Oracle General LedgerとOracle Subledger Accountingの取引転記を制御します。取引カレンダを定義する際、どの曜日を営業日にするかを選択します。取引カレンダを保守して、祝日などの非営業日を指定することもできます。

取引カレンダにより、Oracle General LedgerとOracle Subledger Accounting（使用する場合）で作成される仕訳が有効な営業日にのみ転記されるようになります。

取引カレンダの保護

定義アクセス・セットを使用して取引カレンダ定義を保護できます。定義アクセス・セットは、General Ledger定義に対する使用、表示、変更アクセス権を制御する、オプションのセキュリティ機能です。

取引カレンダには、表示および変更アクセス権のみ適用可能です。

表示アクセス権: 特定のユーザーに対して「取引カレンダ」ウィンドウでの取引カレンダ定義の表示のみを許可します。カレンダを元帳に割り当てたり、取引カレンダの営業日に変更を加えることはできません。

変更アクセス権: 特定のユーザーに対して「取引カレンダ」ウィンドウでの取引カレンダの表示、変更を許可します。

取引カレンダを定義する手順は、次のとおりです。

「取引カレンダ」ウィンドウにナビゲートします。
取引カレンダの名前と摘要を入力します。
オプションで、「デフォルト」を選択して有効日のデフォルトを変更します。
（オプション）「セキュリティ使用可能」チェック・ボックスを選択し、取引カレンダ定義を保護して一部のユーザーがカレンダを表示または変更できないようにします。

セキュリティを使用可能にしない場合、この取引カレンダ定義へのアクセス権を持つすべてのユーザーが取引カレンダ定義を表示および変更できます。関連項目: 「カレンダの保護」。

職責で「アクセスの割当」機能を使用できる場合、「セキュリティ使用可能」チェック・ボックスを選択すると「アクセスの割当」ボタンが使用可能になります。「アクセスの割当」ボタンを使用して、定義を目的の権限で1つ以上の定義アクセス・セットに割り当てます。関連項目: 「定義アクセス・セット」。

職責から「アクセスの割当」機能を除外すると、「取引カレンダ」ウィンドウに「アクセスの割当」ボタンが表示されなくなります。「セキュリティ使用可能」チェック・ボックスを選択して引き続き取引カレンダを保護できますが、「自動割当」が使用可能になっている定義アクセス・セットのみがこのカレンダに自動的に割り当てられます。機能セキュリティの詳細は、システム管理者にお問い合せください。
作業を保存します。

最初の取引日を作成するために、General Ledgerはシステム内のすべてのカレンダを検索して最早期間のカレンダを特定します。年度内の最早期間である1月1日が最初の取引日になります。

取引カレンダを保守する手順は、次のとおりです。

「取引カレンダ」ウィンドウにナビゲートします。
保守する取引カレンダを問い合せます。

要求された取引カレンダが表示されます。該当する「営業日」チェック・ボックスで有効な営業日が選択されています。
保守する特定の日付または日付範囲を問い合せます。
日付を有効な営業日にするには、日付行の「営業日」チェック・ボックスを選択します。日付を非営業日にするには、チェック・ボックスの選択を解除します。
作業を保存します。

関連トピック

「営業日デフォルト」

『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』の平均残高処理の概要に関する項

「定義アクセス・セット」

営業日デフォルト

初めて取引カレンダを定義する際、デフォルト値を使用して営業日と非営業日が特定されます。General Ledgerで初期取引カレンダが生成される前に、営業日デフォルトを変更できます。

営業日デフォルトを変更する手順は、次のとおりです。

「取引カレンダ」ウィンドウにナビゲートします。
「デフォルト」を選択します。「作成デフォルト」ウィンドウが表示されます。
General Ledgerで初期取引カレンダが生成される際、デフォルト営業日として使用する曜日の横のチェック・ボックスを選択します。デフォルト営業日として使用しない場合は、選択を解除します。
「OK」を選択して作業を保存します。

関連トピック

「取引カレンダの定義」

『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』の平均残高処理の概要に関する項

「定義アクセス・セット」

元帳の定義

元帳は、法的エンティティ、法的エンティティ・グループ、または法的エンティティに関連しないその他のビジネス目的のために、通貨、勘定体系、会計カレンダ、元帳処理オプションおよび補助元帳会計処理基準（使用する場合）を決定します。

元帳は、会計設定マネージャで会計設定を作成する際に定義します。各会計設定には、主要元帳とオプションで1つ以上の副元帳および報告通貨が必要です。

元帳のタイプ

元帳には主要元帳と副元帳の2つのタイプがあります。

主要元帳

主要元帳は主要な記録管理元帳として機能します。1つ以上の法的エンティティの取引を保守するために使用する場合、法的エンティティの主要勘定体系、会計カレンダ、通貨、補助元帳会計処理基準、元帳処理オプションを使用して、すべての会計取引を記録およびレポートします。法的エンティティに関連しないその他のビジネス目的で使用する場合、主要元帳はビジネス・ニーズに適した勘定体系、会計カレンダ、通貨で定義されます。会計設定ごとの1つの主要元帳が必要です。

副元帳

副元帳は、会計設定の主要元帳に関連付けられるオプションの追加元帳です。副元帳は、主要元帳の会計データを、主要元帳とは次の1つ以上の点が異なる別の会計表示で表現するために使用されます。

勘定体系
会計カレンダ/期間タイプの組合せ
通貨
補助元帳会計処理基準
元帳処理オプション

副元帳は様々な方法で使用できます。たとえば、法的エンティティが企業レポートと統計レポートを実行する場合、主要元帳を使用して企業レポート要件を満たし、その後副元帳を使用して統計レポート要件を満たすことができます。

法的エンティティが親会社の子会社で、自社のローカル・レポート要件だけでなく親会社のレポート要件にも準拠して会計結果を生成する必要がある場合は、副元帳を使用して追加レポート要件を満たすことができます。

副元帳は次のデータ変換レベルで保守できます。

補助元帳: 補助元帳レベルの副元帳では、補助元帳、一般会計仕訳、および残高を追加の会計表示で保守します。このデータ変換レベルではOracle Subledger AccountingとGL転記の両方を使用して、主要元帳と副元帳の両方で同時に必須仕訳を作成します。
仕訳: 仕訳レベルの副元帳では、主要元帳仕訳と残高を追加の会計表示で保守します。このタイプの副元帳はGL転記プログラムを使用して保守します。主要元帳に仕訳を転記するたびに、この動作に設定されている仕訳ソースと仕訳カテゴリのために、同じ仕訳を副元帳に自動的に複製して保守できます。
残高: 残高レベルの副元帳では、主要元帳勘定残高を別の会計表示で保守します。このタイプの副元帳では、Oracle General Ledger Consolidationを使用して主要元帳残高をこの副元帳に転送する必要があります。
調整専用: 調整専用レベルの副元帳は、調整のみを保持する不完全な会計表示です。調整には手動調整またはOracle Subledger Accountingからの自動調整を使用できます。このタイプの元帳は、関連する主要元帳と同じ勘定体系、会計カレンダ/期間タイプの組合せ、および通貨を共有する必要があります。取引データと調整の両方を含む完全な副会計表示を行うには、レポートの実行時に調整専用副元帳と主要元帳を統合する必要があります。

副元帳の詳細は、「副元帳」を参照してください。

注意: 主要元帳取引を別の通貨で表示することのみが必要な場合、副元帳を使用する必要はありません。この場合、報告通貨を使用できます。

報告通貨の詳細は、「報告通貨」を参照してください。

報告通貨

元帳取引を複数通貨で保守する場合、報告通貨を使用できます。報告通貨は、主要元帳または副元帳の追加の通貨表示です。副元帳とは違い、報告通貨はソース元帳の通貨によってのみ異なり、同じ勘定体系、会計カレンダ/期間タイプの組合せ、補助元帳会計処理基準（使用する場合）、および元帳処理オプションを共有する必要があります。報告通貨は、連結レポートまたは管理レポートなどの補足レポートに使用できます。経済が高インフレ状態の国での運用にも使用できます。

報告通貨は次の通貨換算レベルで保守できます。

残高レベル: 残高レベル報告通貨はGL勘定残高に対してのみ保守され、取引を使用して残高が元帳通貨から報告通貨に換算されます。残高レベルの報告通貨は、会計設定マネージャを使用して主要元帳と副元帳に割り当てることも、別の通貨を使用して取引を最初に実行するときにシステム生成することもできます。
仕訳レベル: 仕訳レベル報告通貨は、主要元帳または副元帳への仕訳転記時に、GL仕訳と残高に対して保守できます。このタイプの報告通貨は、GL転記プログラムを使用して保守されます。関連する主要元帳または副元帳に仕訳を転記するたびに、別の仕訳が作成され同じ仕訳バッチ内の仕訳レベル報告通貨に転記されます。
補助元帳レベル: 補助元帳レベル報告通貨は、主要元帳に対してのみ保守されます。主要元帳の補助元帳仕訳、仕訳、および残高の通貨表示が保守されます。このタイプの報告通貨はOracle Subledger Accounting（SLA）とGL転記プログラムによって保守されます。

仕訳レベルおよび補助元帳レベル報告通貨は、会計結果を複数通貨で定期的に報告する必要のある組織で使用されます。たとえば、財務諸表を連結目的で年に一度、親会社の通貨に換算する必要があるが、他の外貨レポートでは仕訳または補助元帳レベルでなく残高レベル報告通貨を使用する必要がない組織などがあげられます。

残高レベル（取引）報告通貨か仕訳/補助元帳レベル報告通貨のどちらを選択するかは、会社が報告通貨で残高または取引レベル詳細のどちらを追跡する必要があるかによって異なります。一般に、次の場合は、仕訳/補助元帳報告通貨の使用を検討する必要があります。

自国の通貨が不安定であるため、業務の管理に不適切である場合。この場合、業務をより安定した通貨で管理し、かつ取引および勘定残高を不安定なローカル通貨で引き続きレポートできる必要があります。
会社が多国籍企業であるため、会計情報を取引または元帳通貨以外の共通通貨でレポートする必要がある場合。

General Ledgerに報告通貨金額が保存されている場合。これらの金額は、換算、連結、複数通貨会計、算式仕訳など多数の他のGeneral Ledger機能で使用できます。

General Ledgerのオンライン照会機能を使用して、報告通貨に関する情報を表示できます。標準レポートを要求できる他、独自のカスタム財務諸表生成プログラム・レポートを作成して報告通貨残高をレポートすることもできます。

報告通貨は、会計設定マネージャで会計設定を作成するときに定義します。

元帳の前提条件

会計設定マネージャを使用して元帳を作成する前に、Oracle General Ledgerで次のことを定義または使用可能にしておく必要があります。

勘定体系
会計カレンダ
取引カレンダ（平均残高処理の使用を予定していて、Oracle General LedgerとOracle Subledger Accounting（SLA）で作成された仕訳が有効な営業日にのみ転記されるようにする場合）
通貨
通貨換算レート・タイプおよびレート（複数通貨の使用を予定している場合）
逆仕訳基準（自動逆仕訳を予定している場合）
次の勘定科目:
- 留保利益勘定
- 仮勘定（仮転記を使用可能にする場合）
- 累積換算調整（残高の換算を予定している場合）
- 端数処理差異勘定（通貨換算時に特定勘定を使用して少額の換算差異を追跡する場合）
- 転記不可純利益勘定（平均残高処理の使用を予定している場合）。留保利益の平均残高を計算する際、この勘定を使用して、すべての収益と費用の取引残高を取り込みます。
- 予算引当勘定（予算引当会計の使用を予定している場合）
- 入力通貨貸借一致勘定（Oracle Subledgersの使用を予定していて、入力された通貨および貸借一致セグメント値によって外貨補助元帳を貸借一致させる場合）
- 元帳通貨貸借一致勘定（Oracle Subledgersの使用を予定していて、元帳通貨および貸借一致セグメント値によって補助元帳を貸借一致させる場合）
関連項目: 「元帳オプション」

プロファイル・オプションへの元帳の割当

Oracle Subledgersを使用している場合、元帳を「GL元帳名」プロファイル・オプションに割り当てて、補助元帳アプリケーションで取引処理に使用する元帳を指定する必要があります。指定された元帳は、Oracle General Ledgerで使用できる元帳を制御するために、自動的に「GL: データ・アクセス・セット」プロファイル・オプションに割り当てられます。

Oracle General Ledgerの複数の元帳にアクセスする場合、データ・アクセス・セットを「GL: データ・アクセス・セット」プロファイル・オプションに割り当てます。このデータ・アクセス・セットにはOracle Subledgersで使用する元帳と同じ元帳を組み込んで、General Ledgerに転送された補助元帳データを表示できるようにする必要があります。

関連項目: 「データ・アクセス・セット」

元帳セット

複数元帳の期間のオープンまたはFSGを使用した元帳間での残高要約など、処理の効率化を図るために、複数の元帳を元帳セットにグループ化できます。

元帳セット内のすべての元帳は、同じ勘定体系および会計カレンダ/期間タイプの組合せを共有する必要があります。これには、会計期間の同期化または元帳間でのデータ表示を可能にするために主要元帳と組み合せる、仕訳および補助元帳レベルでの報告通貨が含まれます。

関連項目: 「元帳セットの定義」

データ・アクセス・セット

データ・アクセス・セットは、様々な職責がアクセス可能な元帳を制御します。ユーザーに対して特定の貸借一致セグメント値または管理セグメント値に対するアクセス権を制限したり、元帳データに対する読取り専用または読取りおよび書込みアクセス権を付与することもできます。

General Ledgerでは、元帳または元帳セットの定義時に自動的にデータ・アクセス・セットが作成されます。このシステム生成データ・アクセス・セットは、元帳に対する完全な読取りおよび書込みアクセス権を提供します。独自のデータ・アクセス・セットを定義して、元帳または元帳セットに対するアクセス権を制限することもできます。

システム管理者は、各職責のプロファイル・オプション「GL: データ・アクセス・セット」に使用するデータ・アクセス・セットを割り当てる必要があります。

関連項目: 「データ・アクセス・セット」

元帳セットの定義

元帳セットは、同じ勘定体系およびカレンダ/期間タイプの組合せを共有する元帳のグループです。元帳セットにより、複数の元帳のプロセスおよびレポートを同時に実行できます。

たとえば、複数の元帳の期間を一度にオープン/クローズしたり、複数の元帳の残高を更新する定型仕訳を実行したり、元帳セット内の複数の元帳間で残高を要約する連結会計レポートを実行できます。

同じ勘定体系およびカレンダ/期間タイプの組合せを共有するかぎり、主要元帳、副元帳、報告通貨（仕訳および補助元帳レベル）などあらゆるタイプの元帳を元帳セットにグループ化できます。同じ元帳を複数の元帳セットに含めたり、元帳セットに他の元帳セットを含めることができます。

報告通貨

仕訳レベルまたは補助元帳レベルで報告通貨を使用している場合、報告通貨と関連するソース元帳を元帳セット内にグループ化することをお薦めします。これにより、元帳とその報告通貨に対して、同じ数のオープンおよびクローズ期間を容易に保守できます。また、元帳と報告通貨の取引、仕訳、または残高を1つのビューで表示できます。

関連項目: 『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』の報告通貨の概要に関する項

元帳セットの保護

定義アクセス・セットを使用して元帳セットを保護できます。定義アクセス・セットは、General Ledger定義に対する使用、表示、変更アクセス権を制御する、オプションのセキュリティ機能です。

ここでは、元帳セットの使用、表示、変更アクセス権について説明します。

使用アクセス権: 特定のユーザーが元帳セットを別の元帳セット定義またはデータ・アクセス・セットに割り当てることを許可します。使用アクセス権を持っている場合、元帳セット定義を表示したり元帳セットを変更することはできません。
表示アクセス権: 特定のユーザーに対して「元帳セット」ウィンドウで元帳セット定義を表示することを許可します。表示アクセス権を持っている場合、元帳または元帳セットの追加および削除など、元帳セットに変更を加えることはできません。
変更アクセス権: 特定のユーザーに対して「取引カレンダ」ウィンドウでの元帳セットの表示、変更を許可します。

前提条件

元帳または元帳セットを定義しておきます。

元帳セットを定義する手順は、次のとおりです。

「元帳セット」ウィンドウにナビゲートします。
元帳セットの名前を入力します。
元帳セットの短縮名を入力します。
（オプション）元帳セットの摘要を入力します。
勘定体系を選択します。
カレンダと期間タイプを選択します。
（オプション）デフォルト元帳を指定します。デフォルト元帳は、「元帳」フィールドが必要なすべてのウィンドウに自動的にデフォルト設定されます。

注意: 財務諸表生成プログラム（FSG）ではデフォルト元帳が必要です。
（オプション）「セキュリティ使用可能」チェック・ボックスを選択して元帳セット定義を保護します。セキュリティを使用可能にしない場合、この定義へのアクセス権を持つすべてのユーザーが元帳セット定義を使用、表示および変更できます。

職責で「アクセスの割当」機能を使用できる場合、「セキュリティ使用可能」チェック・ボックスを選択すると「アクセスの割当」ボタンが使用可能になります。

「アクセスの割当」ボタンを使用して、定義を目的の権限で1つ以上の定義アクセス・セットに割り当てます。関連項目: 「定義アクセス・セット」。

職責から「アクセスの割当」機能を除外すると、「元帳セット」ウィンドウに「アクセスの割当」ボタンが表示されなくなります。「セキュリティ使用可能」チェック・ボックスを選択して引き続き元帳セット定義を保護できますが、「自動割当」が使用可能になっている定義アクセス・セットのみがこの元帳セットに自動的に割り当てられます。機能セキュリティの詳細は、システム管理者にお問い合せください。
「元帳/元帳セット」列で元帳セットに含める元帳/元帳セットを選択します。元帳セット定義で指定された同じ勘定体系、カレンダ、期間タイプを共有する元帳および元帳セットのみ使用可能です。

報告通貨（仕訳および補助元帳レベル）を使用する場合、報告通貨を元帳セットに含めるように選択できます。元帳セット定義で指定された同じ勘定体系、カレンダ、期間タイプを共有する報告通貨のみ使用可能です。
作業を保存します。General Ledger会計設定プログラムが発行されます。このプログラムが正常に完了するようにします。

保存後、元帳セットは削除できません。元帳セットからの元帳および元帳セットの追加または削除のみ行うことができます。

注意: 元帳セットには、少なくとも1つの元帳または元帳セットを割り当てる必要があります。

元帳セットに含まれる元帳を取引処理に使用する前に、元帳セットをプロファイル・オプション「GL: データ・アクセス・セット」に割り当てる必要があります。

関連トピック

『Oracle Financialsインプリメンテーション・ガイド』の会計設定の作成に関する項

データ・アクセス・セット

データ・アクセス・セットは、様々な職責がアクセス可能な元帳を制御します。ユーザーに対して特定の貸借一致セグメント値または管理セグメント値に対するアクセス権を制限したり、元帳データに対する読取り専用または読取りおよび書込みアクセス権を付与することもできます。データ・アクセス・セットに割り当てる元帳と元帳セットは、同じ勘定体系、カレンダ、期間タイプを共有している必要があります。

3つのタイプのデータ・アクセス・セットを定義できます。

全元帳: 元帳の全データに対するアクセス権を付与します。たとえば、AとBの2つの元帳を持つデータ・アクセス・セットで、元帳Aの全データに対する読取り専用権限と元帳Bの全データに対する読取りおよび書込みアクセス権限を付与できます。
貸借一致セグメント値: すべてまたは特定の元帳/貸借一致セグメント値（BSV）の組合せに対するアクセス権を付与します。たとえば、元帳Aを持つデータ・アクセス・セットで、同じ元帳内の貸借一致セグメント値01に対する読取り専用権限を付与し、貸借一致セグメント値02に対する読取りおよび書込みアクセス権限を付与し、貸借一致セグメント値03に対するアクセス権を付与しないことができます。これは、多数の貸借一致セグメント値を持つ少数の元帳を使用して複数の会社または法的エンティティを表現する会社にとって便利です。
管理セグメント値: すべてまたは特定の元帳/管理セグメント値（MSV）の組合せに対するアクセス権を付与します。たとえば、元帳Aを持つデータ・アクセス・セットで、管理セグメント値100に対する読取り専用権限を付与し、管理セグメント値200に対する読取りおよび書込みアクセス権限を付与し、管理セグメント値300に対するアクセス権を付与しないことができます。これは、勘定体系に管理セグメントを指定した場合にのみ使用できます。

注意: 「全元帳」アクセス・セット・タイプの方が「貸借一致セグメント値」または「管理セグメント値」アクセス・セット・タイプよりもシステム・パフォーマンスが優れています。

注意: 特定の貸借一致セグメント値/管理セグメント値を割り当てる際、すべての値、子値を含む親値、または子値を個別に指定できます。

各データ・アクセス・セットに3つのうちいずれかのタイプを指定する必要があります。定義した後は、タイプを変更できません。データ・アクセス・セットで指定された元帳/元帳セットおよびセグメント値は、追加または削除のみが可能です。

Oracle General Ledgerでは次の場合に、データ・アクセス・セットが自動的に作成されます。

元帳が作成された場合
元帳セットが定義された場合

元帳のシステム生成データ・アクセス・セットは、元帳と同じ名前を使用します。このデータ・アクセス・セットは、元帳に対する完全な読取りおよび書込みアクセス権を提供する「全元帳」アクセス・セット・タイプを使用します。

元帳セットのシステム生成データ・アクセス・セットは、元帳セットと同じ名前を使用します。このデータ・アクセス・セットは、元帳セットに割り当てられているすべての元帳に対する完全な読取りおよび書込みアクセス権を提供する「全元帳」アクセス・セット・タイプを使用します。

システム生成データ・アクセス・セットのアクセス・レベルでニーズが十分に満たされる場合、手動でデータ・アクセス・セットを作成する必要はありません。システムで作成されたデータ・アクセス・セットを使用してください。

元帳、元帳セット、または元帳/元帳セットの特定の貸借一致セグメント値または管理セグメント値に対する読取りおよび書込みアクセス権をさらに制限する場合のみ、独自のデータ・アクセス・セットを作成する必要があります。

「全元帳」アクセス権

「全元帳」アクセス権は、期間のオープンおよびクローズ、要約勘定の作成、予算の作成、一括保守の実行など特定処理の実行に必要です。「全元帳」アクセス権とは、元帳とそのすべての貸借一致セグメント値または管理セグメント値に対する完全な読取りおよび書込みアクセス権を持つことを意味します。

「全元帳」アクセス権を獲得するには、データ・アクセス・セットが次のいずれかのタイプである必要があります。

元帳に対する読取りおよび書込みアクセス権を提供する、「全元帳」データ・アクセス・セット・タイプ。
「すべての値」チェック・ボックスによって、元帳のすべての貸借一致セグメント値に対する読取りおよび書込みアクセス権を提供する、「貸借一致セグメント値」データ・アクセス・セット・タイプ。
「すべての値」チェック・ボックスによって、元帳のすべての管理セグメント値に対する読取りおよび書込みアクセス権を提供する、「管理セグメント値」データ・アクセス・セット・タイプ。

注意: 「貸借一致セグメント値」または「管理セグメント値」アクセス・セット・タイプに対して「すべての値」チェック・ボックスを選択することと、すべての貸借一致セグメント値またはすべての管理セグメント値を個別に割り当てることは同じではありません。

元帳の期間をオープンまたはクローズできないなど、処理中に発生する可能性のあるエラーを防ぐには、少なくとも1つの職責に「全元帳」アクセス権を持つデータ・アクセス・セットが割り当てられている必要があります。

注意: データ・アクセス・セットは、セグメント値セキュリティ・ルールおよび相互検証ルールと連携して動作します。特定の職責が特定のセグメント値にアクセスできないようにするセグメント値セキュリティ・ルールを定義した場合、これらのルールはデータ・アクセス・セット・セキュリティと統合されます。

たとえば、貸借一致セグメント値01を除外するセグメント値セキュリティ・ルールを定義し、次に値01～03に読取り専用アクセス権を付与するデータ・アクセス・セット・セキュリティを定義した場合、この職責を割り当てられたユーザーは、セグメント値セキュリティ・ルールによりセグメント値01を読み取ることができません。

相互検証ルールとセグメント値を定義します。

報告通貨

報告通貨を使用する場合、Oracle General Ledgerで次の両方が自動的に作成されます。

ソース元帳および仕訳レベルまたは補助元帳レベル報告通貨を持つデータ・アクセス・セット
仕訳レベルまたは補助元帳レベル報告通貨のみを持つデータ・アクセス・セット

報告通貨のシステム生成データ・アクセス・セットは、報告通貨と同じ名前を使用します。このデータ・アクセス・セットは、報告通貨への完全な読取りおよび書込みアクセス権を提供する「全元帳」アクセス・セット・タイプを使用します。

報告通貨を含む元帳セットが定義されている場合（仕訳および補助元帳レベル）、元帳セットのシステム生成データ・アクセス・セットは、元帳セットに割り当てられているすべての報告通貨に対する完全な読取りおよび書込みアクセス権を提供する「全元帳」アクセス・セット・タイプを使用します。

データ・アクセス・セットの計画

データ・アクセス・セットを作成する前に、次の点を考慮します。

貸借一致セグメント値の保護

会計設定マネージャで会計設定を作成する場合、特定の貸借一致セグメントを法的エンティティに割り当てることをお薦めします。これで、法的エンティティにより取引を簡単に識別し、会社間会計のような多数の法的エンティティ機能を利用できます。

修正のような非法的エンティティ関連取引の指定値を引き当てる場合、オプションで貸借一致セグメント値を元帳自体に割り当てます。

特定の貸借一致セグメント値を法的エンティティおよび元帳に割り当てる場合、取引処理および仕訳で使用できるのは、その貸借一致セグメント値のみです。

例

次の法的エンティティがVisionオペレーションという同じ主要元帳を共有しているとします。各法的エンティティには、次の貸借一致セグメント値が割り当てられています。

Visionオペレーションの法的エンティティ
および貸借一致セグメント値割当
法的エンティティ	貸借一致セグメント値割当
Vision USA	01,02
Visionサービス	03
Vision物流	04

元帳（Visionオペレーション）の補助元帳取引または仕訳を入力する場合、その元帳の法的エンティティに割り当てられている貸借一致セグメント値（01～04）のみ使用できます。

値99のような1つ以上の貸借一致セグメント値を元帳に割り当てると、値99を使用して仕訳を入力し、レポートにデータを表示できます。

貸借一致セグメント値を法的エンティティおよび元帳に割り当てると、元帳へのアクセス権を持つすべてのユーザーが、データ入力とレポートにその貸借一致セグメント値を使用できるようになります。貸借一致セグメント値への読取り専用アクセス権または読取りおよび書込みアクセス権をさらに制限するには、その値を保護するためのデータ・アクセス・セットを作成する必要があります。

前述の同じ例を使用して、Vision USAのデータを入力するユーザーが、VisionサービスとVision物流のデータを表示および入力できないようにするとします。次のパラメータを使用して、次のデータ・アクセス・セットを作成できます。

データ・アクセス・セット: Visionサービスのみ
データ・アクセス・セットのタイプ: 貸借一致セグメント値

データ・アクセス・セット
元帳	貸借一致セグメント値	権限
Vision USA	01	読取りおよび書込み
Vision USA	02	読取りおよび書込み

このデータ・アクセス・セットをVisionサービスの職責に割り当てることで、Visionサービスのユーザーは、貸借一致セグメント値01と02のみを使用してデータを入力および表示できるようになります。

注意: データ・アクセス・セットを使用して保護する貸借一致セグメント値は、特定の元帳の法的エンティティに割り当てられた値に対応している必要があります。この例では、（Vision USA元帳の法的エンティティには割り当てられていない）貸借一致セグメント値21と22に読取りおよび書込みアクセス権を提供するデータ・アクセス・セットを作成した場合、ユーザーはすべての貸借一致セグメント値のデータを入力または表示できなくなります。

管理セグメント値の保護

元帳の管理セグメント値を保護する場合、留保利益勘定や累積換算調整勘定など、デフォルト勘定科目を元帳に割り当てるときに使用した管理セグメント値に注意してください。「管理セグメント値」アクセス・セット・タイプを使用するデータ・アクセス・セットに、元帳のデフォルト勘定科目に使用した管理セグメント値への読取りおよび書込みアクセス権が含まれていることを確認します。

たとえば、元帳の留保利益勘定が11-000-3110（000は管理セグメント値）の場合、「管理セグメント値」アクセス・セット・タイプを使用するすべてのデータ・アクセス・セットに、値000への読取りおよび書込みアクセス権が含まれていることを確認します。これにより、元帳のデフォルト勘定科目を自動的に更新する取引と転記など、ユーザーが特定の処理を実行する際の処理エラーが回避されます。

データ・アクセス・セットの使用

取引処理で1つ以上の元帳内のデータにアクセスできるデータ・アクセス・セットを使用するには、システム管理者がプロファイル・オプション「GL: データ・アクセス・セット」を使用して、データ・アクセス・セットをGeneral Ledger職責に割り当てる必要があります。各職責に割り当てられるのは、1つのデータ・アクセス・セットのみです。

General Ledgerには、仕訳処理の制御のためにGeneral Ledger職責に割り当てることのできるプロファイル・オプションが多数あるため、同じ処理オプションを使用する類似した元帳を結合するデータ・アクセス・セットの計画は慎重に行う必要があります。

たとえば、プロファイル・オプション「GL: 資本換算ルール」は、資本勘定の換算方法を示す際に使用する方法を制御します。このプロファイル・オプションを職責レベルで「年累計」に設定すると、同じ職責に割り当てられたデータ・アクセス・セット内のすべての元帳が、YTD方法を使用します。PTDおよびYTD換算方法の組合せを使用する必要がある元帳を結合した場合、各元帳の換算を個別に実行する前に、プロファイル・オプション設定を変更する必要があります。

データ・アクセス・セットの例

この例では、次の元帳および元帳セットがすでに定義されているものとします。

Visionサービス元帳
Visionオペレーション元帳
Visionグローバル・インダストリ元帳セットには、USオペレーション、Canadaオペレーションおよび連結元帳の3つの元帳が含まれます。

例A: 「全元帳」アクセス・セット・タイプ

「全元帳」アクセス・セット・タイプを使用して、次のデータ・アクセス・セットを定義するとします。

例A: 「全元帳」データ・アクセス・セット・タイプ
元帳/元帳セット	権限
Visionサービス	読取りおよび書込み
Visionオペレーション	読取り専用
Visionグローバル・インダストリ元帳セット	読取り専用

このデータ・アクセス・セットを使用する職責には、Visionサービス元帳の全機能への読取りおよび書込みアクセス権があります。ユーザーは仕訳を入力し、勘定科目照会を実行して、Visionサービス元帳のレポートを実行できます。Visionオペレーション元帳、USオペレーション元帳、Canadaオペレーション元帳および連結元帳については、ユーザーは、仕訳の問合せやレポートの実行など、既存のデータの表示のみが可能です。ユーザーにはこれらの元帳への読取り専用アクセス権しかないため、これらの元帳の仕訳を入力したり、残高を更新することはできません。

例B: 「貸借一致セグメント値」データ・アクセス・セット・タイプ

「貸借一致セグメント値」アクセス・セット・タイプを使用して、次のデータ・アクセス・セットを定義するとします。

例B: 「貸借一致セグメント値」データ・アクセス・セット・タイプ
元帳/元帳セット	貸借一致セグメント値	権限
Visionサービス	すべて	読取りおよび書込み
Visionオペレーション	01	読取り専用
Visionオペレーション	20（子値21～29の親）	読取りおよび書込み
Visionグローバル・インダストリ元帳セット	すべて	読取りおよび書込み

このデータ・アクセス・セットを使用する職責を持つユーザーには、Visionサービス内のデータおよびそのすべての貸借一致セグメント値のデータへの読取りおよび書込みアクセス権があります。Visionオペレーションについては、貸借一致セグメント値01の既存のデータは表示のみできます。Visionオペレーションの貸借一致セグメント値20のデータに対しては、その子値（21～29）も含め、読取りおよび書込みアクセス権があります。Visionグローバル・インダストリ元帳セットについては、すべての貸借一致セグメント値内のデータに対する読取りおよび書込みアクセス権があります。

例C: 「管理セグメント値」データ・アクセス・セット・タイプ

「管理セグメント値」アクセス・セット・タイプを使用して、次のデータ・アクセス・セットを定義するとします。

例C: 「管理セグメント値」データ・アクセス・セット・タイプ
元帳/元帳セット	管理セグメント値	権限
Visionサービス	すべて	読取り専用
Visionオペレーション	001	読取り専用
Visionオペレーション	003（子値010～020の親）	読取りおよび書込み
Visionグローバル・インダストリ元帳セット	すべて	読取りおよび書込み

このデータ・アクセス・セットを使用する職責を持つユーザーは、Visionサービス内のすべての管理セグメント値のデータを表示できます。Visionオペレーションの管理セグメント値001のデータは表示のみできます。Visionオペレーションの管理セグメント値003のデータは、子値（010～020）も含め、読取りおよび書込みが可能です。Visionグローバル・インダストリ元帳セットについては、すべての管理セグメント値内のデータの読取りおよび書込みが可能です。

データ・アクセス・セットの定義

前提条件

元帳が割り当てられている会計設定が完了ステータスである必要があります。

データ・アクセス・セットを定義する手順は、次のとおりです。

「データ・アクセス・セット」ウィンドウに移動します。
データ・アクセス・セットの名前を入力します。
（オプション）データ・アクセス・セットの摘要を入力します。
データ・アクセス・セットの勘定体系の名前を入力します。
データ・アクセス・セットのカレンダを入力します。「期間タイプ」がデフォルトになります。
「アクセス・セット・タイプ」フィールドから値を選択します。

全元帳: 元帳または元帳セット全体に権限を付与します。

貸借一致セグメント値: 元帳または元帳セット内のすべてまたは特定の貸借一致セグメント値に権限を付与します。

管理セグメント値: 元帳または元帳セット内のすべてまたは特定の管理セグメント値に権限を付与します。
「元帳/元帳セット」列に、データ・アクセス・セットに含める元帳または元帳セットを入力します。データ・アクセス・セットと同じ勘定体系、カレンダ、および期間タイプを共有する元帳および元帳セットのみ選択できます。

注意: 元帳が完全な会計設定に割り当てられていない場合、その元帳を選択することはできません。

注意: 報告通貨（仕訳または補助元帳レベル）を使用する場合、データ・アクセス・セットと同じ勘定体系、カレンダおよび期間タイプを共有する報告通貨を入力できます。

同じ元帳または元帳セット（あるいはその両方）を複数のデータ・アクセス・セットに割り当てることができますが、あるデータ・アクセス・セットを別のデータ・アクセス・セットに割り当てることはできません。
「全元帳」アクセス・セット・タイプを指定した場合は、手順9にスキップします。「貸借一致セグメント値」または「管理セグメント値」アクセス・タイプを指定した場合は、次のいずれかを指定します。
- 元帳内のすべての貸借一致セグメント値または管理セグメント値に権限を付与するには、「すべて」チェック・ボックスを選択します。
- 元帳または元帳セットの特定の貸借一致セグメント値または管理セグメント値を入力します。元帳または元帳セットごとに複数の貸借一致セグメント値または管理セグメント値を含めるには、行を追加します。
注意: 親セグメント値を指定した場合は、階層の全レベルで読取り専用および書込み権限がすべての子値に自動的に伝播されます。
権限を選択します。

読取り専用: ユーザーは、元帳内のデータおよび貸借一致セグメント値または管理セグメント値を表示できます。

読取りおよび書込み: ユーザーは、元帳内のデータおよび貸借一致セグメント値または管理セグメント値を表示および入力できます。
（オプション）このデータ・アクセス・セットのデフォルト元帳を指定するには、「デフォルト元帳」ボタンを選択します。デフォルト元帳は、「元帳」フィールドが表示されるすべてのウィンドウで自動的にデフォルトになります。
作業内容を保存します。General Ledger会計設定プログラムが発行されます。要求IDに注意し、このプログラムが正常に完了することを確認します。

フォームを閉じると、データ・アクセス・セットが作成および更新されます。

データ・アクセス・セットは、保存した後は削除できません。元帳および元帳セットは、データ・アクセス・セットから追加または削除できます。

「セグメント値」リージョンで元帳または元帳セットのセグメント値または権限を変更する場合は、まず元帳または元帳セットを削除してから、希望するセグメント値または権限で再び元帳または元帳セットを追加します。

データ・アクセス・セット・リスト・レポートを使用すると、データ・アクセス・セットの詳細を確認できます。

注意: General Ledger処理でシステム生成またはユーザー定義のデータ・アクセス・セットを使用する前に、システム管理者はGeneral Ledgerアプリケーション・レベルまたは職責レベルでプロファイル・オプション「GL: データ・アクセス・セット」にデータ・アクセス・セットを割り当てる必要があります。このプロファイル・オプションは、Oracle General Ledgerがアクセスできる元帳を制御します。

Oracle補助元帳を使用している場合は、元帳を補助元帳アプリケーションに使用するように指示するために、元帳を「GL元帳名」プロファイル・オプションに割り当てる必要があります。指定された元帳は、「GL: データ・アクセス・セット」プロファイル・オプションに自動的に割り当てられますが、上書きできます。Oracle General Ledgerプロセスの複数の元帳にアクセスする場合は、データ・アクセス・セットを「GL: データ・アクセス・セット」プロファイル・オプションに割り当てます。General Ledgerに転送される補助元帳データを表示できるように、このデータ・アクセス・セットには、Oracle補助元帳で使用される同じ元帳を含める必要があります。

定義アクセス・セット

定義アクセス・セットは、一括配賦、定型仕訳算式、財務諸表生成プログラム（FSG）構成要素など、共有のGeneral Ledger定義を保護できるオプションのセキュリティ機能です。定義アクセス・セットを使用すると、次のことが可能になります。

ユーザーまたはユーザーのグループに、特定の定義へのアクセス権を割り当てます。
ユーザーまたはユーザーのグループの保護された定義で実行できる処理を指定します。

たとえば、FSGレポートを保護して、あるユーザーはレポート定義の変更が可能で、その他のユーザーはレポート定義の表示のみ可能で、レポートの変更、表示および発行が可能になるようにできます。

定義アクセス・セット・セキュリティを使用するには、次の手順を実行します。

定義アクセス・セットを作成します。
作成した定義アクセス・セットを1つ以上の職責に割り当てます。
定義を作成します。
各ウィンドウで定義を保護し、適切な権限を使用して定義アクセス・セットに割り当てます。

アクセス権限

次の1つ以上の権限を使用して定義へのアクセス権を定義アクセス・セットに割り当てることで、定義へのアクセス権を持つユーザーを制御できます。

使用: ユーザーは、FSGレポート構成要素、定型仕訳、一括配賦定義など、処理またはレポート内で定義を使用できます。定型仕訳を使用して自動配賦セットを作成したり、FSGレポート構成要素を使用してFSGレポートを作成するなど、定義を使用して、別の定義を作成することもできます。

ユーザーが定義への使用アクセス権のみを持っている場合、そのユーザーは定義を表示または変更することはできません。たとえば、ユーザーが一括配賦定義への使用アクセス権のみを持っている場合、そのユーザーは「一括配賦仕訳の生成」ウィンドウで一括配賦を使用して仕訳を生成することはできますが、「一括配賦の定義」ウィンドウで定義を表示または変更することはできません。
表示: ユーザーは定義を表示できます。

ユーザーが定義への表示アクセス権のみを持っている場合、そのユーザーは定義を使用または変更することはできません。その特定の定義の機能として自動コピーを使用できる場合、ユーザーは自動コピーを使用して定義のコピーを作成できます。これにより、ユーザーは元の定義を変更しなくても、既存の定義に基づいて定義を作成できます。
変更: ユーザーは定義を表示および変更できます。変更アクセス権には表示アクセス権が自動的に含まれます。

ユーザーが定義への変更アクセス権のみを持っている場合、そのユーザーは定義を使用することはできません。

注意: 使用、表示および変更アクセス権によって許可される処理は、定義によって異なります。「General Ledger定義」表では、General Ledgerで保護できる各定義のコンテキストで、使用、表示および変更アクセス権を指定します。

定義アクセス・セットおよび職責

1つ以上の定義アクセス・セットを1つ以上の職責に割り当てることができます。同じ定義を保護する複数の定義アクセス・セットで複数の職責がユーザーに割り当てられている場合、その定義のすべての権限を集約したのと同じ効果を得ることができます。1つ以上の定義アクセス・セットを1つ以上の職責に割り当てることができます。同じ定義を保護する複数の定義アクセス・セットで複数の職責がユーザーに割り当てられている場合、その定義のすべての権限を集約したのと同じ効果を得ることができます。

次の点を考慮します。


職責	定義アクセス・セット	レポート定義保護	権限
GL予算ユーザー	レポート・ビューア	貸借対照表	表示
GLレポート・ユーザー	レポート・ユーザー	貸借対照表	使用
GLマネージャ	すべてのレポート	貸借対照表	変更

この職責と定義アクセス・セットの組合せにより、単一の職責で、貸借対照表FSGレポートへの表示、使用および変更アクセス権を付与できます。

定義を保護すると、フル権限（保護されたすべての定義への使用、表示および変更アクセス権）を持つスーパーユーザー定義アクセス・セットと呼ばれる定義アクセス・セットに自動的に割り当てられます。「定義アクセス・セット」ウィンドウへのアクセス権を持つユーザーは、スーパーユーザー定義アクセス・セットを問い合せて、保護されたすべての定義を表示できます。スーパーユーザー定義アクセス・セットを任意の職責に割り当てると、保護されたすべての定義に無制限のアクセス権を付与できます。スーパーユーザー定義アクセス・セットは、システム管理者が保守のために使用するものです。

注意: 定義に割り当てられるのは、職責に割り当てられた定義アクセス・セットのみです。定義を作成し、定義アクセス・セットに含まれないユーザーに割り当てる必要がある場合、スーパーユーザーまたはより広範な権限を持つ他のユーザーにその割当を依頼する必要があります。

定義アクセス・セット・レポート

「要求の発行」ウィンドウから発行できる次のいずれかのレポートを使用して、定義アクセス・セットおよび保護された定義のリストを表示できます。

定義アクセス・セット・リスト: このレポートには、特定の定義アクセス・セットに割り当てられているすべての定義とその権限がリストされます。
ユーザー別定義アクセス: このレポートには、特定のユーザーの定義アクセス・セットに割り当てられている保護された定義とその権限がリストされます。

定義アクセス・セットの定義

定義アクセス・セットを作成するには、次の手順を実行します。

定義アクセス・セットを作成する手順は、次のとおりです。

「定義アクセス・セット」ウィンドウに移動します。
「名称」および「摘要」を入力します。「名称」は、保存した後、変更や削除はできません。

ヒント: 最初に、関連する定義のない定義アクセス・セットを作成します。その後、定義を作成するときに、「定義割当」ウィンドウの値リストから定義アクセス・セットを選択することで、定義を保護できます。

ヒント: 保守を容易にするために、類似した定義をグループ化する、定義アクセス・セットの命名規則を検討します。たとえば、すべてのFSG構成要素など、類似した定義をグループ化する定義アクセス・セットを作成できます。使用、表示および変更権限など、権限別に定義をグループ化する定義アクセス・セットを作成することもできます。職責に割り当てられる定義アクセス・セットの数には制限がないため、適切な命名規則により、将来保護する定義の数が増えても混乱を防ぐことができます。
（オプション）「定義」リージョンで、定義を定義アクセス・セットに追加できます。そのためには、値リストから定義タイプおよび名称を選択します。使用できるのは、定義ウィンドウで「セキュリティ使用可能」チェック・ボックスが選択され保護されている定義のみです。
次の1つ以上の権限を定義に割り当てます。

使用: 定義を使用できます。

表示: 定義を表示できます。

変更: 定義を表示および変更できます。「表示」が自動的にデフォルト設定されます。

「使用」、「表示」および「変更」アクセス権の詳細は、「General Ledger定義」表を参照してください。
定義アクセス・セットにさらに定義を追加するには、手順3と4を繰り返します。
作業内容を保存します。
「定義アクセス・セット割当」ウィンドウに移動して、定義アクセス・セットを職責に割り当てます。
定義アクセス・セットに割り当てられるGeneral Ledger職責を選択します。
「割当」リージョンで、割り当てる1つ以上の定義アクセス・セットを選択します。

注意: 割り当てる定義アクセス・セットは、各定義ウィンドウでそれぞれの定義を保護するときに、「割当」ウィンドウの値リストに表示されます。

（オプション）「自動割当」チェック・ボックスを選択すると、定義アクセス・セットに割り当てられた職責により定義が自動的に作成されます。自動割当を有効にする場合、その職責のデフォルト権限を選択する必要があります。定義アクセス・セットの1つ以上の自動割当権限を選択します。選択できるのは、「使用」、「表示」および「変更」です。

注意: 個別の定義を保護する際、各定義ウィンドウで「アクセスの割当」ボタンが使用できる場合は、権限を上書きできます。

職責で、定義に対する「アクセスの割当」機能が除外されている場合、各定義ウィンドウにはボタンは表示されません。

次の表に、保護できるGeneral Ledger定義を示し、各定義の「使用」、「表示」および「変更」アクセス権の意味を説明します。

General Ledger定義
定義	使用アクセス権	表示アクセス権	変更アクセス権（表示アクセス権を含む）
会計カレンダ	該当なし	「会計カレンダ」ウィンドウにカレンダを表示する。	カレンダを変更する。
自動配賦	自動配賦セットを生成および計画する。	「自動配賦ワークベンチ」ウィンドウに自動配賦を表示する。	自動配賦セットを変更する。
自動転記基準セット	自動転記基準セットを生成または計画する。	「自動転記基準セット」ウィンドウに自動転記基準セットを表示する。	自動転記基準セットを変更する。
予算算式	「予算額の計算」ウィンドウから予算額を計算する。表示権限と併用する場合は、「予算算式の定義」ウィンドウから予算額を計算または計画する。	「予算算式の定義」ウィンドウに予算算式を表示する。	予算算式を変更する。
予算組織	予算額または仕訳を入力するときに、予算組織を使用する。	「予算組織の定義」ウィンドウに予算組織を表示する。	予算組織を変更する。
勘定体系マッピング	連結へのマッピングを割り当てる。	「勘定体系マッピング」ウィンドウにマッピングを表示する。	マッピングを変更する。
連結定義	「連結転送」ウィンドウで連結定義を使用する。連結定義を連結セットに割り当てる。	「連結セット」ウィンドウからもアクセスできる連結定義を「連結定義」ウィンドウに表示する。	「連結セット」ウィンドウからもアクセスできる連結定義を「連結定義」ウィンドウで変更する。
連結セット	「連結データ・セットの転送」ウィンドウで連結セットを使用する。	「連結セット」ウィンドウに連結セットを表示する。	連結セットを変更する。
消去セット	消去セットを生成する。	「消去セット」ウィンドウに消去セットを表示する。	消去セットを変更する。
FSGレポート	FSG構成要素へのアクセス権に関係なく、FSGレポートを発行する。 FSGレポートをレポート・セットに割り当てる。	「財務レポートの定義」ウィンドウにFSGレポートを表示する。	FSGレポートを変更する。
FSGレポート構成要素	FSG構成要素をFSGレポートに割り当てる。	各定義ウィンドウにFSG構成要素を表示する。	各定義ウィンドウでFSG構成要素を変更する。
FSGレポート・セット	セット内のレポートへの権限に関係なく、レポート・セットを発行する。	「財務レポート・セット」ウィンドウにレポート・セット定義を表示する。	レポート・セットを変更する。
逆仕訳基準（自動逆仕訳）	該当なし	「逆仕訳基準」ウィンドウに逆仕訳基準を表示する。	逆仕訳基準を変更する。
元帳セット	元帳セットを使用するか、データ・アクセス・セットまたは別の元帳セットに割り当てる。	「元帳セット」ウィンドウに元帳セットを表示する。	元帳セットを変更する。
一括配賦	一括配賦を生成し、自動配賦セットに割り当てる。表示権限と併用する場合は、「一括配賦の定義」ウィンドウから一括配賦を生成または計画できる。	「一括配賦の定義」ウィンドウに一括配賦を表示する。	一括配賦を変更する。
一括予算配賦	一括予算配賦を生成または計画し、自動配賦セットに割り当てる。表示権限と併用する場合は、「一括予算配賦の定義」ウィンドウから一括予算配賦を生成または計画できる。	「一括予算配賦の定義」ウィンドウに一括予算配賦を表示する。	一括予算配賦を変更する。
レート・タイプ	仕訳の入力、一括配賦の定義または再評価の実行時にレート・タイプを使用するか、または割り当てる。	「換算レート・タイプ」ウィンドウにレート・タイプを表示する。「日次レート」ウィンドウにレート・タイプに関連付けられたレートを表示する。	レート・タイプを変更する。「日次レート」ウィンドウで、レート・タイプに関連付けられたレートを作成、更新および削除する。
定型仕訳	定型仕訳を生成し、自動配賦セットに割り当てる。表示権限と併用する場合は、「定型仕訳の定義」ウィンドウから定型仕訳を生成または計画できる。	「定型仕訳の定義」ウィンドウに定型仕訳を表示する。	定型仕訳を変更する。
再評価	再評価を生成し、要求セットに割り当てる。	再評価の定義ウィンドウに再評価を表示する。	再評価を変更する。
取引カレンダ	該当なし	「取引カレンダ」ウィンドウに取引カレンダを表示する。	取引カレンダを変更する。

定義の保護

注意: 定義の保護を行った後は、機能セキュリティを使用して、変更アクセス権を持つユーザーが定義の権限を変更できないようにします。詳細は、「定義権限の変更」を参照してください。

定義は、それぞれのウィンドウで保護されます。たとえば、行セットは「行セット」ウィンドウで保護されます。定義を保護した後、「定義アクセス・セット」ウィンドウを使用して、その定義を他の定義アクセス・セットに割り当てることができます。

前提条件

1つ以上の定義アクセス・セットを作成し、それに1つ以上の職責を割り当てます。

定義を保護する手順は、次のとおりです。

「会計カレンダ」ウィンドウや「自動転記基準セット」ウィンドウなど、定義ウィンドウに移動します。

定義アクセス・セットを使用して保護できるすべての定義のリストは、「General Ledger定義」表を参照してください。
「セキュリティ使用可能」チェック・ボックスを選択します。この職責に対して自動割当としてマークされている定義アクセス・セットが自動的に割り当てられます。
「アクセスの割当」ボタンを選択して、その定義の「割当」ウィンドウを開きます。この定義を1つ以上の事前定義済定義アクセス・セットに割り当てます。

関連項目: 「定義アクセス・セット」

注意: 少なくとも1つの定義アクセス・セットをこの定義に割り当てる必要があります。

注意: 「職責」ウィンドウでこの定義および職責の「アクセスの割当」機能が除外されている場合、「アクセスの割当」ボタンは表示されません。この職責に対して自動割当としてマークされている定義アクセス・セットが自動的に割り当てられます。機能セキュリティの詳細は、システム管理者に確認してください。
各定義アクセス・セットに割り当てる権限を指定します。

定義アクセス・セットの自動割当を選択した場合、定義ウィンドウで「セキュリティ使用可能」チェック・ボックスを選択すると、定義アクセス・セットとその権限が定義に自動的に割り当てられます。

割り当てられたデフォルトの定義アクセス・セットの削除、または定義アクセス・セットの権限の変更はいつでも可能です。値リストから選択することで、追加の定義アクセス・セットを含めることができます。必要に応じて権限を修正します。

定義の「割当」ウィンドウの下部に表示されるボタンの処理は次のとおりです。
- レコードの消去: 選択した保存されていない定義アクセス・セット割当を定義から削除します。
- レコードの削除: 選択した以前に保存済の定義アクセス・セット割当を定義から削除します。
- OK: このウィンドウの設定を保存します。
- 取消: このウィンドウの設定を取り消します。
「割当」ウィンドウで「OK」を選択します。
作業内容を保存します。

定義を定義アクセス・セットに追加するために、「定義アクセス・セットのコンパイル」というコンカレント要求が発行されます。コンカレント要求が正常に完了するまで定義は保存されません。

定義のセキュリティを削除する手順は、次のとおりです。

「セキュリティ使用可能」チェック・ボックスの選択を解除することで、定義のセキュリティをいつでも削除できます。これにより、定義に割り当てられたすべての定義アクセス・セットが削除されます。

定義権限の変更

定義の権限を変更するには、定義の変更権限が必要です。定義アクセス・セット権限を変更するには、2つの方法があります。

各定義ウィンドウで定義を問い合せます。次に、「アクセスの割当」ボタンを選択して「割当」ウィンドウを開き、権限を変更します。

または

「定義アクセス・セット」ウィンドウで定義アクセス・セットを問い合せます。次に、定義タイプと名称を検索し、権限を変更します。

注意: 「変更」権限を持つユーザーが定義の権限を変更できないようにするには、機能セキュリティを使用します。たとえば、ユーザーがFSGレポートに対する「変更」権限を持っている場合、そのユーザーは、自分の権限を変更して「使用」アクセス権を含めるようにすることができます。これを防ぐには、ユーザーの職責からその定義の「アクセスの割当」機能を除外します。

「アクセスの割当」機能は、「<オブジェクト名>の保護」と呼ばれます。たとえば、職責から「財務レポートの保護」機能を除外すると、その職責の「財務レポートの定義」ウィンドウには「アクセスの割当」ボタンは表示されません。

仕訳承認の設定

仕訳が勘定科目残高へ転記される前に、仕訳入力および仕訳バッチが適切な責任者に承認されるようにするには、General Ledgerの「仕訳承認」機能を使用します。

「仕訳承認」では、Oracle Workflowを使用して承認処理が管理および監視されます。その際、必要に応じて仕訳バッチの準備者や承認者にメッセージが送付されます。仕訳承認コンポーネントの中には、組織固有のニーズに合せてカスタマイズできるものもあります。『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』の仕訳承認の概要に関する項を参照してください。

「仕訳承認」を使用する前に、元帳の仕訳承認を使用可能にする必要があります。仕訳承認を使用するには、仕訳ソースも設定します。最後に、承認階層を作成し、承認者の承認制限を定義します。

担当者値リストを制限するプログラムを実行することで、仕訳承認要求が再割当されるユーザーを制限することもできます。制限付き値リストには、仕訳承認制限付きのアプリケーション・ユーザーである有効な従業員が含まれます。それ以外の場合、従業員に仕訳承認制限があるかどうか、またはアプリケーション・ユーザーに関連付けられているかどうかに関係なく、担当者値リストには従業員がリストされます。

前提条件

「仕訳承認」を使用する前に、ユーザーまたはシステム管理者は次のことを実行する必要があります。

Oracle Workflowを設定します。『Oracle Workflowガイド』のOracle Workflowの設定に関する項を参照してください。
「仕訳: 作成者の承認を許可」と「仕訳: 承認方法の検索」の2つのプロファイル・オプションを設定します。『Oracle General Ledger Reference Guide』のGeneral Ledgerプロファイル・オプションの設定に関する項を参照してください。
Oracle Workflow BuilderでGL仕訳承認プロセスを構成します。具体的には、「システム管理者に通知 - 承認者がいません」および「システム管理者に通知 - 承認者のマネージャがいません」アクティビティの実行者を設定する必要があります。また、「承認者の承認を要求」タイムアウトと「マネージャの通知再送限度に達しましたか?」のデフォルト設定を変更できます。『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』の仕訳承認の概要に関する項を参照してください。
会計設定マネージャで元帳の「仕訳承認」を使用可能にします。

元帳の「仕訳承認」を使用可能にする手順は、次のとおりです。

会計設定マネージャを使用して元帳を定義するときに、「元帳」ページで「仕訳承認使用可」チェック・ボックスを選択します。

報告通貨（仕訳または補助元帳レベル）を使用する場合、会計設定マネージャで報告通貨の「仕訳承認」を使用可能にできます。

仕訳承認を必要とする仕訳ソースを指定する手順は、次のとおりです。

「仕訳ソース」ウィンドウで、承認対象の各仕訳ソースの「仕訳承認必須」チェック・ボックスを選択します。

これらの仕訳ソースの1つを使用して仕訳入力または仕訳バッチを作成する場合、仕訳を転記する前に承認する必要があります。

関連項目: 「仕訳ソースの定義」

承認階層を作成する手順は、次のとおりです。

Oracle General Ledgerで「個人情報入力」ウィンドウを使用して、仕訳入力と仕訳バッチの準備および承認に関与するすべての従業員を入力します。

関連項目: 『Oracle Human Resources User's Guide』の新規従業員の入力に関する項

従業員を入力するときに、従業員の管理者またはマネージャの名前も入力します。管理者は、仕訳入力と仕訳バッチのデフォルトの次の承認者です。同様に、管理者のマネージャは管理者の次の承認者です。

承認制限を定義する手順は、次のとおりです。

「仕訳承認制限」ウィンドウに移動します。
「元帳」列に元帳を入力します。元帳の1つ以上の貸借一致セグメント値または管理セグメント値への読取りまたは書込みアクセス権がある場合、データ・アクセス・セット内の元帳を選択できます。

注意: 報告通貨（仕訳または補助元帳レベル）を使用する場合、報告通貨の1つ以上の貸借一致セグメント値または管理セグメント値への読取りまたは書込みアクセス権があれば、「元帳」列に報告通貨を入力できます。
「通貨」列は、前の手順で入力した元帳の通貨または報告通貨にデフォルト設定されます。
従業員名を入力するか、値リストから選択します。
従業員の承認制限の金額を入力します。
承認制限を定義する各従業員について前述の2つの手順を繰り返します。
作業内容を保存します。

承認制限を問い合せる手順は、次のとおりです。

「仕訳承認制限」ウィンドウに移動します。
「仕訳承認限度の検索」ウィンドウで、検索する元帳または従業員を入力します。

注意: 元帳の1つ以上の貸借一致セグメント値または管理セグメント値への読取りアクセス権がある場合、データ・アクセス・セット内の元帳を選択できます。

注意: 報告通貨（仕訳または補助元帳レベル）を使用する場合、報告通貨の1つ以上の貸借一致セグメント値または管理セグメント値への読取りアクセス権があれば、「元帳」フィールドに報告通貨を入力できます。

仕訳承認要求の担当者値リストを制限する手順は、次のとおりです。

仕訳承認要求の担当者値リストを制限するには、次の手順を実行します。

「要求の発行」ウィンドウから、「プログラム - 仕訳承認再割当の承認済ユーザーの保守」を実行して、担当者値リストを、仕訳承認制限が設定された有効なアプリケーション・ユーザーに制限します。
従業員のステータス、アプリケーション・ユーザーの有効日または仕訳承認制限の変更を含めるために、必要な頻度でこのプログラムを実行します。

前述の変更が発生した場合、このプログラムを実行して担当者値リストを更新し、仕訳承認要求の変更を反映します。

通知再割当承認リストを制限する手順は、次のとおりです。

Oracle Applicationsインスタンスで仕訳承認制限が設定されている従業員に通知再割当リストを制限するには、プログラム「仕訳承認再割当の承認済ユーザーの保守」を実行します。必要に応じてこのプログラムを実行し、従業員のステータス、アプリケーション・ユーザーまたは仕訳承認制限の変更を実装します。再割当リストには、仕訳承認制限が設定された有効なアプリケーション・ユーザーに関連する有効な従業員が表示されます。

関連項目

『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』の仕訳承認の概要に関する項

「仕訳ソース」

『Oracle General Ledger インプリメンテーション・ガイド』の従業員の入力に関する項

ステップダウン自動配賦の設定

ステップダウン自動配賦を使用すると、仕訳バッチの検証、生成および転記が特定の連番で自動的に実行されるようにできます。1つのステップのバッチ・プロセス結果が、定義した連番における次のステップで使用され、同じようにしてプロセスの完了まで実行されます。

様々な時点でステップダウン・プロセス結果が個人または職責に通知されるように指定することができます。また、自動配賦プロセスの様々なステップが取引の承認を受けてから続行されるように、承認を行う個人または職責を特定することもできます。

必要な場合は、Oracle Workflowによって個人または職責に通知および承認要求を送信することで、仕訳バッチの検証、生成および転記を管理し監視することができます。ステップダウン自動配賦ワークフロー・コンポーネントの中には、組織固有のニーズに合せてカスタマイズできるものもあります。『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』のステップダウン自動配賦承認プロセスに関する項を参照してください。

注意: 仕訳承認は、ステップダウン自動配賦のサブプロセスとしてアクティブ化できます。ワークフローでの仕訳承認の動作の詳細は、『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』の仕訳承認に関する項を参照してください。

前提条件

ステップダウン自動配賦を使用する前に、システム管理者は次のことを実行する必要があります。

Oracle Workflowを設定します。『Oracle Workflowガイド』のOracle Workflowの設定に関する項を参照してください。
「GL: 自動配賦ロールバック許可」と「GL: 仕訳検討必須」の2つのプロファイル・オプションを設定します。『Oracle General Ledger Reference Guide』のGeneral Ledgerプロファイル・オプションの設定に関する項を参照してください。
（オプション）プロファイル・オプション「GL自動配賦: 作成済仕訳がない場合の次のステップへの続行」を設定します。『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』のGLプロファイル・オプションに関する項を参照してください。
（オプション）通知タイムアウトおよび通知再送限度のデフォルト設定を変更します。『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』のステップダウン自動配賦のカスタマイズに関する項を参照してください。

関連項目

『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』の自動配賦の概要に関する項

『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』のステップダウン自動配賦承認プロセスに関する項

『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』のステップダウン自動配賦のカスタマイズに関する項

General Ledgerの設定

計画および実装アクティビティの完了後、組織が使用するGeneral Ledgerを設定する必要があります。

概要の項で説明した各General Ledger設定手順の詳細な手順を次に示します。詳細な手順および背景が記載された、このマニュアルの他の項への参照もあります。

仕訳ソース

仕訳ソースによって、仕訳入力元が識別されます。General Ledgerでは、多くの事前定義の仕訳ソースが提供されています。さらに、インポートされた仕訳入力が追跡できるように、Oracle以外の独自のフィーダ・システムごとに最低1つの仕訳ソースを定義します。

仕訳ソースの定義

仕訳ソースごとに、次の処理を選択できます。

仕訳参照のインポート: Oracleフィーダ・システムからインポートする要約仕訳の詳細参照情報をインポートします。このオプションを選択した場合、「勘定科目照会」ウィンドウを使用して、指定したソースについてOracle補助元帳から要約または詳細で転送された補助元帳取引にドリルダウンすることもできます。
仕訳の確定: 仕訳ソースを確定し、ユーザーがそのソースからの未転記仕訳を変更したり「補助元帳会計」仕訳ソースについて逆仕訳したりできないようにします。
仕訳承認必須: 特定の仕訳ソースの仕訳について、転記の前に上位の管理レベルにより承認されることが必須となります。元帳に対し、仕訳承認が使用可能になっている必要があります。
キーを使用してインポート: 「ソース・キー」フィールドで指定された、言語非依存およびインスタンス非依存のキーを使用します。このオプションにより、すべての言語およびインスタンスで特定の仕訳ソースとカテゴリを一貫して識別できます。

次の表に示すように、General Ledgerでは事前定義済の仕訳入力ソースが提供されています。


名称	摘要
AX在庫管理	AX在庫管理入力
AX買掛管理	AX買掛管理入力
AX売掛管理	AX売掛管理入力
資産管理	固定資産システム
平均連結	平均残高連結
予算仕訳	予算仕訳
繰越	繰越仕訳
決算整理仕訳	決算整理仕訳
連結	連結転送
契約約定	契約約定
換算	取得時データ換算
消去	会社間消去
予算引当	予算引当手動入力
インフレ	インフレ仕訳
インフレ会計	インフレ会計
会社間会計	会社間取引
会社間配賦	Oracle Intercompanyから転送された配賦
在庫	在庫管理システム
リース	Oracle Lease Management
手動	仕訳手動入力
製造	製造
マーケティング	マーケティング・オンライン・システム
一括配賦	一括配賦
移動/マージ	移動/マージ
移動/マージ逆仕訳	移動/マージ逆仕訳
その他	その他すべてのソース
買掛管理	買掛管理システム
給与	給与システム
期間在庫	期間在庫管理システム
人事管理	人事管理システム
プロジェクト	プロジェクト会計
Property Manager	Property Manager
公共部門予算計画	公共部門予算計画
購買	購買管理システム
売掛管理	売掛管理システム
定型	定型仕訳
再評価	再評価仕訳
収益	収益会計システム
スプレッドシート	スプレッドシート
統計	統計仕訳
Student System	Student System
移動	予算移動
財務	財務

新しい仕訳ソースを定義する手順は、次のとおりです。

「仕訳ソース」ウィンドウに移動します。
仕訳ソースの一意のソース、ソース・キーおよび摘要を入力します。ソースとソース・キーは、同じでも異なっていてもかまいません。作業内容を保存した後、ソース名を削除することはできません。

注意: ソース名はいつでも変更できます。ユーザー定義ソースの場合、いつでもソース名とソース・キーを変更できます。
この仕訳ソースの次のチェック・ボックスを選択または選択解除します。

仕訳参照のインポート

有効化:
- 「勘定科目照会」ウィンドウで、このソースについて補助元帳から要約または詳細で転送された補助元帳取引にドリルダウンできます。
- 仕訳参照は、要約取引のマッピングを保持するために、仕訳インポートを要約または詳細のどちらで実行するかに関係なく、仕訳インポートの実行時にフィーダ・システムからインポートされます。この情報は、GL_IMPORT_REFERENCES表に格納されます。
  
  仕訳インポートの完了後、フィーダ・システムからマッピング・レポートを要求できます。マッピング情報を格納するGL_IMPORT_REFERENCES表を参照する独自のレポートを作成することもできます。
無効化:
- 「勘定科目照会」ウィンドウで、このソースについて補助元帳から要約または詳細で転送された補助元帳取引にドリルダウンすることはできません。
  
  警告: 「勘定科目照会」ウィンドウから取引にドリルダウンする場合、「仕訳参照のインポート」を無効化しないでください。「仕訳参照のインポート」を無効化すると、その仕訳ソースを使用して後でインポートされた取引にドリルダウンできなくなります。
仕訳の確定

このチェック・ボックスを選択した場合、「仕訳データの入力」ウィンドウで、このソースからの仕訳を変更することはできません。確定された「補助元帳会計」仕訳ソースの仕訳を逆仕訳することもできません。後でこのチェック・ボックスの選択を解除すると、このソースからの仕訳を変更および逆仕訳できるようになります。

仕訳承認必須

元帳の仕訳承認が有効化されていて、仕訳承認が必須である仕訳ソースの仕訳を入力した場合、仕訳バッチは転記前の承認が必要になります。

キーを使用してインポート

有効化:
- このチェック・ボックスを選択した場合、「仕訳インポート」プログラムは、特定のソースの仕訳をインポートするときに、「ソース」フィールドではなく「ソース・キー」フィールドに入力された値を使用します。
- ソース・キーは、言語非依存およびインスタンス非依存のキーで、すべての言語およびインスタンスで特定の仕訳ソースとカテゴリを一貫して識別できます。
- 仕訳のインポート時に「ソース」の値ではなく「ソース・キー」の値を使用する場合、カスタム・ソースのチェック・ボックスを選択する必要があります。
無効化:
- デフォルトでは、チェック・ボックスの選択は解除されています。「仕訳インポート」プログラムは、特定のソースの仕訳をインポートするときに「ソース」フィールドに入力された値を使用します。
（平均残高処理のみ）ポップリストから、この仕訳ソースの有効日付ルールを選択します。
- 失敗: 有効日が有効な営業日ではない場合、仕訳インポートは取引を拒否します。転記は行われません。
- 独立: 仕訳インポートは、有効日に関係なくすべての取引を受け入れます。
- 積上日: 仕訳インポートは取引を受け入れますが、有効日を同じ期間内の最も近い有効な営業日にロールバックします。同じ期間内にそれ以前の有効な営業日がない場合、有効日はロール・フォワードされます。
  
  注意: 少なくとも1つの元帳の平均残高処理を使用可能にしていない場合、有効日付ルールのフィールドは表示されません。
作業内容を保存します。

既存の仕訳ソースを検討または変更する手順は、次のとおりです。

「仕訳ソース」ウィンドウに移動します。
検討または変更する仕訳ソースを問い合せます。「名称」、「摘要」、「仕訳参照のインポート」設定、「仕訳の確定」設定、「仕訳承認必須」および「キーを使用してインポート」設定を変更できます。「平均連結」を除く、仕訳ソースの有効日付ルールも変更できます。

警告: 「勘定科目照会」ウィンドウから取引にドリルダウンする場合、「仕訳参照のインポート」を無効化しないでください。「仕訳参照のインポート」を無効化すると、その仕訳ソースを使用して後でインポートされた取引にドリルダウンできなくなります。
作業内容を保存します。

関連項目

『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』の仕訳インポートを使用したGeneral Ledgerの統合に関する項

『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』の仕訳のインポートに関する項

『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』の平均残高処理の概要に関する項

仕訳カテゴリ

仕訳カテゴリを使用すると、見越、支払または入金などの目的やタイプ別に仕訳入力を区別できます。仕訳を入力する際に、カテゴリを指定します。

仕訳カテゴリの定義

特定カテゴリに、会社間勘定と仮勘定を定義できます。文書連番を使用すると、カテゴリ別仕訳入力に順序番号を付けることもできます。仕訳カテゴリは、一般仕訳レポートなどの標準レポートで表示されます。

次の表に示すように、General Ledgerには、事前定義の仕訳カテゴリがあります。


名称	摘要
見越	月末見越入力
追加	追加
修正	修正仕訳
配賦	配賦
引当金	引当金
申込金	Admissionsからの申込金取引
資産処分	資産処分
貸借対照表決算	貸借対照表決算
銀行手数料	銀行手数料
銀行入金	銀行入金
受取手形	受取手形
予算	予算
間接費	間接費
キャンペーン	キャンペーン
取消	銀行回収取消
繰越	繰越仕訳
チャージバック	チャージバック
手数料	Student Financeからの手数料取引
建設仮勘定追加	建設仮勘定追加
建設仮勘定修正	建設仮勘定修正
建設仮勘定組替	建設仮勘定組替
建設仮勘定除売却	建設仮勘定除売却
建設仮勘定振替	建設仮勘定振替
確認	確認
確認済	契約約定 - 確認済
連結	連結
クレジット・メモ消込	クレジット・メモ消込
クレジット・メモ	クレジット・メモ
クレジット	Student Financeからのクレジット取引
相互賦課	内部取引相互賦課
相互通貨	相互通貨
デビット・メモ	デビット・メモ
控除	控除
繰延償却	繰延償却
前受/預り金	Student Financeからの前受/預り金取引
減価償却	固定資産減価償却
償却修正	償却修正
割引	割引
消去	会社間消去
為替差損益	外貨による損益
運送費	発送費用
従業員数	従業員数に関する統計入力
損益相殺	損益相殺
損益計算書決算	損益計算書決算
会社間配賦	Oracle Intercompanyから転送された配賦
会社間転送	会社間転送
内部手数料	内部取引相互賦課カテゴリ
社内受入	処理品目の社内オーダー受入
社内出荷	処理品目の社内オーダー出荷
在庫	在庫
労務費	労務費
損失引当金	損失引当金
その他入金	その他入金
各種	各種
その他取引	その他取引
移動/マージ	移動/マージ
移動/マージ逆仕訳	移動/マージ逆仕訳
MTL	資材取引
その他	その他すべてのカテゴリ
支払	現預金支払
給与	給与配分入力
PM費用	プロパティ・マネージャ費用
PM収益	プロパティ・マネージャ収益
発行者経費組替	発行者経費組替
暫定	契約約定 - 暫定
仕入請求書	買掛管理請求書
購買管理	発注
換算レート修正	換算レート修正
再記帳	再記帳
入金	現預金入金
受入	在庫受入
組替	組替
支払消込	調整済支払
払戻相殺	Student Financeからの払戻取引
拒否	拒否
リリース	リリース
送金	送金
更改	更改
購買依頼	購買依頼
除売却	除売却
再評価	再評価仕訳
再評価損益	損益勘定用の再評価仕訳
収益	収益
逆仕訳	逆仕訳
売上請求書	売掛管理請求書
精算	要求/控除の精算
サブ割当	サブ割当
サブ引当金	サブ引当金
シンジケート	シンジケート
税金	税務仕訳
総原価合計	総原価合計
売掛/未収金入金	売掛/未収金入金
移動	移動
財務	財務
財務確認	財務確認
使用費	使用費
WIP	仕掛品
評価減	評価減

新しい仕訳カテゴリを定義する手順は、次のとおりです。

「仕訳カテゴリ」ウィンドウに移動します。
仕訳カテゴリの一意のカテゴリ、カテゴリ・キーおよび摘要を入力します。カテゴリとカテゴリ・キーは、同じでも異なっていてもかまいません。作業内容を保存した後、カテゴリを削除することはできません。

カテゴリ・キーは、言語非依存およびインスタンス非依存のキーで、すべての言語およびインスタンスで特定の仕訳ソースとカテゴリを一貫して識別するために、仕訳インポートで使用されます。特定の仕訳ソースの「キーを使用してインポート」チェック・ボックスを選択すると、「仕訳インポート」プログラムはソース・キーとカテゴリ・キーを使用して、インポートされた仕訳の仕訳ソースとカテゴリを識別します。

注意: 作業内容を保存した後、カテゴリを削除することはできません。カテゴリ名はいつでも変更できます。ユーザー定義カテゴリの場合、いつでもカテゴリとカテゴリ・キーを変更できます。
（オプション）「逆仕訳基準」ウィンドウでこのカテゴリに使用する逆仕訳方法を指定します。『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』の自動逆仕訳の概要に関する項を参照してください。
作業内容を保存します。

既存の仕訳カテゴリを検討または変更する手順は、次のとおりです。

「仕訳カテゴリ」ウィンドウに移動します。
検討または変更する仕訳カテゴリを問い合せます。
（オプション）必要な変更を行います。
作業内容を保存します。

関連項目

『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』の仕訳のインポートに関する項

『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』の自動逆仕訳に関する項

仮勘定

元帳への仮勘定転記を許可すると、General Ledgerでは特定のソースとカテゴリの仕訳の貸借一致に仮勘定が使用されます。

仮勘定の定義

元帳を定義するときに、仮勘定転記を使用可能にして、デフォルト仮勘定を元帳に割り当てます。元帳のデフォルト仮勘定の他にも、仮勘定を定義できます。仮勘定に一致するソースおよびカテゴリが定義されていない場合、General Ledgerでは貸借一致金額はデフォルト勘定科目に転記されます。

前提条件

元帳を定義します。元帳のデータ・アクセス・セットを「GL: データ・アクセス・セット」プロファイル・オプションに割り当てる必要があります。
仕訳ソースを定義します。
仕訳カテゴリを定義します。

仮勘定を定義する手順は、次のとおりです。

「仮勘定」ウィンドウに移動します。
元帳を指定します。データ・アクセス・セットは、元帳および1つ以上の貸借一致セグメント値または管理セグメント値への読取りおよび書込みアクセス権を提供する必要があります。
定義している仮勘定に適用するソースおよびカテゴリを指定します。

元帳を定義したときに指定したデフォルト仮勘定が、ソースおよび「その他」のカテゴリを伴って表示されます。ソースとカテゴリの両方ではなくいずれかの「その他」を使用して追加仮勘定を定義できます。

会計設定マネージャの「元帳オプション」ページで仮勘定を更新すると、「仮勘定」ウィンドウでデフォルト仮勘定が更新されます。同様に、「仮勘定」ウィンドウでデフォルト勘定科目を更新すると、「元帳オプション」ページの勘定科目が更新されます。
貸借一致金額が転記される勘定科目を入力します。ソースとカテゴリの複数の一意の組合せを1つの勘定科目に割り当てることができます。

注意: 勘定科目を作成するには、データ・アクセス・セットは、元帳および仮勘定で使用される貸借一致セグメント値または管理セグメント値への読取りおよび書込みアクセス権を提供する必要があります。勘定科目を表示するには、読取り専用アクセス権のみ必要です。

General Ledgerにより、貸借一致セグメント値ごとに仮勘定が自動的に作成されます。たとえば、勘定体系内の5つの会社の仮勘定を追加作成する場合、1つの会社セグメント値のみの仮勘定を定義します。この1つの会社用に入力された勘定科目が、General Ledgerで残りの4つの会社のテンプレートとして使用されます。他の4つの会社のいずれかに残高不一致取引を転記すると、General Ledgerにより、テンプレート内の該当する会社セグメント値が自動的に置換されます。
作業内容を保存します。

関連項目

「仕訳ソース」

「仕訳カテゴリ」

Interface Data Transformer（IDT）の設定

Interface Data Transformerを設定するには、次の手順を実行します。

IDTの使用

データをGL_INTERFACE表にロードします。
IDT変換ルール・セットで使用するPL/SQL関数（ある場合）を作成し、メタデータ構造の関数を登録します。

メタデータ構造のPL/SQL関数を登録するには、この章の「メタデータ構造のPL/SQL関数の登録」の項を参照してください。
IDT変換ルール・セットで使用する値セット（ある場合）を作成します。
IDT変換ルール・セットで使用する参照表（ある場合）を作成し、メタデータ構造の表を登録します。

メタデータ構造の参照表を登録するには、この章の「メタデータ構造の参照表の登録」の項を参照してください。
変換ルール・セットを定義します。

注意: 並替え機能を使用する前に、変換ルール・セットを保存することをお薦めします。場合によっては、連番を並べ替えたときに導出詳細が失われる可能性があります。
プログラムGL Interface Data Transformerをスタンドアロンまたは「仕訳インポート」とともに起動して、変換ルール・セットを実行します。
エラーが発生した場合は、General Ledgerの「仕訳インポートの訂正」フォームでデータを訂正します。

メタデータ構造の参照表の登録

オプションでメタデータ構造の参照表を登録するには、次の手順を実行します。

次のように、参照表のGCS_LEX_MAP_STRUCTSに行を挿入します。

INSERT INTO GCS_LEX_MAP_STRUCTS (STRUCTURE_ID, STRUCTURE_NAME,
TABLE_USE_TYPE_CODE, DESCRIPTION, CREATION_DATE, CREATED_BY,
LAST_UPDATE_DATE, LAST_UPDATED_BY, LAST_UPDATE_LOGIN)
VALUES (GCS_LEX_MAP_STRUCTS_S.NEXTVAL, :STRUCTURE_NAME, 'L',
:DESCRIPTION, SYSDATE, -1, SYSDATE, -1, -1);

次のように、参照表の各列のGCS_LEX_MAP_COLUMNSに行を挿入します。

注意: 参照する列のみを登録する必要があります。

INSERT INTO GCS_LEX_MAP_COLUMNS (COLUMN_ID, STRUCTURE_ID,
COLUMN_NAME, COLUMN_TYPE_CODE, WRITE_FLAG, ERROR_CODE_COLUMN_FLAG,
CREATION_DATE, CREATED_BY, LAST_UPDATE_DATE, LAST_UPDATED_BY,
LAST_UPDATE_LOGIN) VALUES (GCS_LEX_MAP_COLUMNS_S.NEXTVAL,
:STRUCTURE_ID, :COLUMN_NAME, <'V' or 'N' or 'D' FOR VARCHAR2,
NUMBER, OR DATE>, 'N', 'N', SYSDATE, -1, SYSDATE, -1, -1);

参照表の列数によって、必要に応じて手順2を繰り返します。

メタデータ構造のPL/SQL関数の登録

PL/SQL関数を登録するには、次の手順を実行します。

次のように、PL/SQL関数のGCS_LEX_MAP_PLSQL_FUNCSに行を挿入します。

INSERT INTO GCS_LEX_MAP_PLSQL_FUNCS (FUNCTION_NAME, DESCRIPTION,
CREATION_DATE, CREATED_BY, LAST_UPDATE_DATE, LAST_UPDATED_BY,
LAST_UPDATE_LOGIN) VALUES (:FUNCTION_NAME, :DESCRIPTION, SYSDATE,
-1, SYSDATE, -1, -1)

登録するPL/SQL関数ごとに、必要に応じて手順1を繰り返します。

取引コード

重要: 次の項は、補助元帳取引または手動仕訳の追加仕訳明細を作成する必要がある顧客に適用されます。この機能により、取引コードでタグ付けされた取引明細の借方/貸方の追加ペアが生成されます。通常、取引コードは、米国連邦政府の顧客が指定された取引の所有と予算の両方の会計仕訳を作成するために使用します。現在、この機能を使用できるのはPublic Sectorのインストールのみです。

取引コードを使用すると、借方/貸方の追加ペアを1つの取引に割り当て、General Ledgerで追加仕訳を自動的に作成できます。取引コードを使用すると、予算実行または1つの取引の会計処理結果をカスタマイズする状況で役に立ちます。データ入力ウィンドウで取引コードを参照すると、General Ledgerではその取引コードに事前定義された追加の会計仕訳が自動的に生成されます。

General Ledgerで取引コードを入力する以外に、購買、買掛管理および売掛管理の一部のウィンドウで取引コードを入力できます。

取引コードと予算管理

予算管理を使用していて、「取引コードの使用可能化」プロファイル・オプションが「Yes」に設定されている場合、General Ledgerにより、取引コードを持つ所有取引の予算取引が自動的に生成され、所有勘定科目および予算勘定科目の両方について残余予算チェックと予算引当が実行されます。

取引コードを使用するには、予算管理を使用可能にする必要があります。ただし、取引コードを使用し、予算管理を実行しない場合は、対象予算を設定せずに、勘定科目全体の予算引当会計をオフにします。

取引コードのリスト

取引コードと関連する勘定科目ペアを表示するには、取引コード・リストを使用します。『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』の取引コード・リストに関する項を参照してください。

取引コードを使用する場合

取引の借方/貸方の追加ペアを作成する必要がある場合は必ず取引コードを使用します。

例:

US標準一般会計仕訳（USSGL）に従って営業しており、受け入れた商品またはサービスを記録するとします。商品の受入時に次の所有仕訳を記録します。

DR 6100 営業プログラム費用 CR 2110 買掛金

USSGLで必要な資金の移動を記録するために、予算勘定科目に追加仕訳を記録します。

DR 4800 未搬送受注 CR 4900 支出済歳出予算

例:

代理店はコンピュータ機器を購入し、代替品に保険をかけるために資金を確保しておくとします。コンピュータ機器の受入を記録するために、次の所有仕訳を記録します。

DR 1000 コンピュータ機器の資産 CR 2110 買掛金

将来の交換に備えて資金を確保するために、追加の所有仕訳を記録します。

DR 3100 資金残高CR 3120 資本設備引当

このような場合、追加仕訳を自動的に生成するようにシステムを設定できます。

取引コードの定義

取引コードを定義し、追加の会計仕訳を割り当てるには、「取引コードの定義」ウィンドウを使用します。

例:

次の勘定科目ペアを使用して、取引コードT1を定義します。

DR 4800 未搬送受注 CR 4900 支出済歳出予算

データ入力ウィンドウで取引コードT1を入力すると、General Ledgerでは、元の取引から会計フレックスフィールドを使用して指定した仕訳の追加ペアが作成されます。

取引コードの入力

General Ledger、Payables、PurchasingおよびReceivablesの一部のウィンドウで取引コードを入力できます。明細、出荷および配分など、各後続レベルに入力された取引コードがデフォルトで設定されます。下位レベルで取引コードをいつでも上書きできます。

取引をGeneral Ledgerに転送した後、各取引に有効な使用可能取引コードがあるかどうかが検証されます。次に、「取引コードの定義」設定ウィンドウで定義した内容に基づいて、追加の仕訳が作成されます。

例:

所有取引から予算取引が作成される次の例を考えてみます。次の設定が有効です。

会計フレックスフィールド構造: 充当--勘定科目--組織--プロジェクト

次の表に示す勘定科目は、勘定体系の一部です。

勘定体系内の一部の勘定科目
勘定科目名	勘定科目番号	勘定科目タイプ
買掛金	2100	債務
未搬送受注	4800	予算
支出済歳出予算	4900	予算
営業費用	6100	費用

次の表に示すように、取引コードTC1は、関連する勘定科目のペアで定義されます。

取引コードTC1の定義。
取引コード 借方勘定 貸方勘定
TC1 4800 4900

取引コードTC1の定義。
取引コード	借方勘定	貸方勘定
TC1	4800	4900

Oracle Purchasingで、次の表に示すように、発注を承認して取引コードTC1を入力します。

取引コードTC1の定義。
会計フレックスフィールド	借方	貸方	取引コード
2010804-6100-1200-700	150		TC1

次の表は、取引の残余予算のチェックまたは予算引当を行うとき、または取引を転記するときに、General Ledgerが予算勘定科目に対して追加明細を自動的に生成する方法を示しています。

新しい会計フレックスフィールドを作成するために、General Ledgerは出荷または配分から元の取引会計フレックスフィールドを取得し、取引コードで定義された必要な勘定科目セグメント値を置換します。General Ledgerは、元の取引から金額を導出します。

General Ledgerにより追加明細が
自動的に生成されます。
会計フレックスフィールド	借方	貸方
2010804-4800-1200-700	150
2010804-4900-1200-700		150

取引上の取引コードの変更

取引のヘッダー・レベルで取引コードを変更する場合、新しい取引コードは、作成する新しい明細または配分にデフォルト設定されます。したがって、ヘッダー・レベルで取引コードを変更しても、明細、出荷または配分で取引コードを変更することはできません。

予算引当会計をオンにすると、個別の明細、出荷または配分がまだ承認されていない場合のみ、その明細、出荷または配分の取引コードを変更できます。

予算引当会計をオフにすると、取引がまだ転記されていない場合のみ取引コードを変更できます。取引がすでに承認または転記された場合、取引を逆仕訳または取り消す必要があります。

取引コードを使用した取引の戻し処理

取引を逆仕訳または取り消すと、元の明細から逆仕訳明細に取引コードがコピーされます。

例:

取引コードTC1を使用して$150の発注を入力および承認し、後でその発注を取り消すとします。次の表は、発注の元の仕訳を示しています。次の表に続く表は、発注を取り消したときにPurchasingが作成するマイナスの仕訳を示しています。

発注の元の仕訳
会計フレックスフィールド	借方	貸方	取引コード
2010804-6100-1200-700	150		TC1

発注を取り消したときに作成される逆仕訳
会計フレックスフィールド	借方	貸方	取引コード
2010804-6100-1200-700	-150		TC1

逆仕訳にも同じ取引コードが使用されます。最初にPurchasingからGeneral Ledgerに取引を転送すると、次の表に示すように、General Ledgerは元の取引に関連付けられた追加仕訳を作成します。後で発注を取り消すと、次の表に続く表に示すように、General Ledgerは必要な逆仕訳を作成します。

取引コードTC1の発注に対して
作成された元の追加仕訳
会計フレックスフィールド	借方	貸方
2010804-4800-1200-700	150
2010804-4900-1200-700		150

取引コードTC1の発注を取り消すために作成された追加仕訳
会計フレックスフィールド	借方	貸方
2010804-4800-1200-700	-150
2010804-4900-1200-700		-150

関連項目

『Oracle Applicationsユーザーズ・ガイド』のユーザー・プロファイル・オプションでの作業環境の定義に関する項

『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』の予算管理とオンライン残余予算チェックの使用に関する項

「取引コードの設定」

「取引コードの定義」

取引コードの設定

借方/貸方の追加ペアを生成する取引の場合、General Ledgerをインストールし、「取引コード」プロファイル・オプションを使用可能にして、取引コードを定義する必要があります。また、元帳で予算管理も使用可能にする必要があります。

取引コードを使用し、予算管理を実行しない場合は、対象予算を設定せずに、勘定科目全体の予算引当会計をオフにします。

前提条件

代理店の要件に従って、会計フレックスフィールドと予算勘定科目を定義します。

元帳の取引コードを設定する手順は、次のとおりです。

予算勘定科目で「予算管理」を使用可能にして、歳出予算制限に対する支出を管理します。「元帳の定義」を参照してください。

注意: 取引コードを使用するには、予算管理を実装しない場合でも、予算管理を使用可能にする必要があります。予算管理を実装しない場合は、対象予算を設定せず、所有勘定科目と予算勘定科目全体の予算引当会計をオフにします。
「取引コードの使用可能化」プロファイル・オプションを使用可能にします。『Oracle General Ledger Reference Guide』のGeneral Ledgerプロファイル・オプションの設定に関する項を参照してください。

このオプションを使用可能にすると、General Ledger、Oracle Purchasing、Oracle PayablesおよびOracle Receivablesで取引コードを入力できます。この値は、サイト、アプリケーションまたは職責レベルで設定できます。
予算または所有（あるいはその両方）の勘定科目ペアに取引コードを割り当てることで、取引コードを定義します。「取引コードの定義」を参照してください。
プロンプト支払処理が適用され、取引コードを利息支払に関連付ける場合は、Payablesの「システム・オプションおよびデフォルトの定義」ウィンドウで利息請求書に取引コードを割り当てます。

利息請求書の支払を確認すると、システム・オプションとして定義した取引コードを使用して、利息請求書の追加取引が自動的に作成されます。

関連項目

『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』の予算管理とオンライン残余予算チェックの使用に関する項

『Oracle Applicationsユーザーズ・ガイド』の個別ユーザー・プロファイルの設定に関する項

『Oracle Payablesユーザーズ・ガイド』の支払バッチの確認に関する項

『Oracle Payablesユーザーズ・ガイド』のプロンプト支払サポートに関する項

取引コードの定義

借方および貸方の追加ペアを単一取引に割り当てるには、取引コードを定義します。これらの追加入力はシステムで自動的に作成されます。実績仕訳または予算引当仕訳を入力するときに、バッチ、ヘッダーおよび明細レベルで取引コードを入力できます。

作業を保存した後は、取引コードの削除または変更はできません。むしろ、開始日と終了日を割り当てることによって取引コードの使用を制限します。コードに関連付けられた取引ペアについては、削除または変更が可能です。

同じ勘定体系を共有する元帳間で取引コードを使用できます。

前提条件

会計設定マネージャを使用して元帳を定義します。
元帳の「取引コードの使用可能化」プロファイル・オプションを設定します。

取引コードを定義する手順は、次のとおりです。

「取引コード」ウィンドウにナビゲートします。
取引コード名を入力します。オプションで、この取引コードを使用可能にする「日付:自」および「日付:至」を入力します。
この取引コードを仕訳に関連付ける際、自動的に借方記帳または貸方記帳が行われる「借方勘定」および「貸方勘定」セグメント値を入力します。取引コードごとに任意の数の勘定科目セグメント値ペアを入力できます。

仕訳を入力すると、仕訳の金額について借方勘定を借方記帳し、貸方勘定を貸方記帳する追加仕訳明細が、General Ledgerにより生成されます。
作業内容を保存します。

関連トピック

「取引コードの設定」

『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』の取引コード・リストに関する項

『Oracle Applicationsユーザーズ・ガイド』のユーザー・プロファイル・オプションによる作業環境の定義に関する項

『Oracle General Ledger Reference Guide』のGeneral Ledgerプロファイル・オプションの設定に関する項

要約勘定の計画

要約勘定とは、その残高が複数の詳細勘定の残高の合計である勘定科目です。要約勘定はオンライン要約照会に使用できるほか、財務レポート、一括配賦および定型仕訳算式の処理を迅速化できます。

要約勘定を計画する手順は、次のとおりです。

要約勘定ニーズを決定します。
ニーズを満たす要約勘定体系を計画します。
要約勘定に必要な親セグメント値および積上グループを計画します。セグメントごとに擬似親値Tが指定されていることを確認してください。子勘定科目または子範囲をこの値に割り当てないでください。
複数の要約勘定を生成するには、要約勘定テンプレートを計画します。

注意: 要約勘定を作成するには、データ・アクセス・セットで定義された、元帳とそのすべての貸借一致セグメント値または管理セグメント値に対する読取りおよび書込みアクセス権が必要です。

要約勘定を作成できるのは、次のいずれかのデータ・アクセス・セットを使用している場合のみです。
- 元帳に対する読取りおよび書込みアクセス権を提供する、「全元帳」データ・アクセス・セット・タイプ
- 「すべての値」チェック・ボックスを使用して元帳のすべての貸借一致セグメント値に対する読取りおよび書込みアクセス権を提供する、「貸借一致セグメント値」データ・アクセス・セット・タイプ
- 「すべての値」チェック・ボックスを使用して元帳のすべての管理セグメント値に対する読取りおよび書込みアクセス権を提供する、「管理セグメント値」データ・アクセス・セット・タイプ

関連トピック

要約勘定ニーズの決定

要約勘定の定義における最初のステップは、要約勘定ニーズを決定することです。要約勘定を使用すると、要約レポートを作成し配賦を実行する際に多大なメリットが得られます。

要約勘定ニーズを決定する手順は、次のとおりです。

レポートに必要な要約情報を検討します。指定の行について多数の勘定科目を合計する財務諸表は容易に定義できますが、要約勘定を使用すると集計済残高により迅速にアクセスできます。

たとえば、会社内の上位管理に関するレポートの多くには、要約レベル金額を含めることができます。要約損益計算書または収益計算書および貸借対照表、要約間接費経費分析およびその他の多くの要約レベル・レポートを管理レポート・パッケージに含めることができます。
オンライン照会に必要な要約残高を識別します。

たとえば、投資または外貨ヘッジに関して毎日決定を下すには、国内組織のすべての現金残高合計について素早い照会が必要な場合があります。また、部署や部門ごとに運転資本金額（流動資産から流動負債を差し引いた金額）を毎週検討することが必要な場合があります。
算式および配賦での要約勘定の使用方法を検討します。仕訳算式および配賦を定義する際に、要約勘定をファクタとして使用できます。
- 要約勘定を使用して、定型仕訳算式で要約残高を参照します。たとえば、各部署の全製品売上の合計に基づいて売上コミッション見越を見積もるには、各部署の全製品売上を合計する要約勘定を使用できます。
- 要約勘定を使用して、予算算式で要約予算残高を参照します。たとえば、全予算従業員給与の合計に基づいて各会社の従業員福利厚生の予算を決定するには、各会社の全従業員給与を合計する要約勘定を使用します。
- 予算を予算ルールとともに入力する場合、要約勘定を使用します。たとえば、前年度の間接費合計の比率（要約勘定）に基づいて、当年度の給与勘定の予算を決定できます。
- 要約勘定を使用して、配賦算式の定義時に配賦する合計額を示します。また、要約勘定を使用して、配賦算式で使用する配賦比率を計算できます。

関連トピック

「要約勘定体系の計画」

「親値と積上グループの計画」

「要約勘定テンプレートの計画」

『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』の定型仕訳の作成に関する項

『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』の予算算式入力の作成に関する項

『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』の一括予算配賦の定義に関する項

要約勘定体系の計画

要約勘定ニーズを決定した後、会計情報の集計方法に従って要約勘定体系を計画します。

要約勘定体系を決定する手順は、次のとおりです。

勘定科目の体系および情報ニーズに応じて、会計情報の集計方法を選択します。一般的に、組織では、各セグメントが特定のディメンション（組織の見かた）を表すように勘定科目を体系化します。

共通ディメンションの一部と、各ディメンション内の情報を集計する方法の例を次に示します。

会社: 法的エンティティを示すセグメント。主要産業別（家電メーカーなど）、国の地域別（東部企業など）または国グループ別（欧州企業など）に会社を集計できます。

コスト・センター: ビジネスの機能領域（会計、施設、出荷など）を示すセグメント。機能領域は詳細レベルで追跡できますが、たとえば、会計、計画と分析、施設などのコスト・センターを「管理」と呼ばれる1つの部署にグループ化する要約レポートを作成できます。

勘定科目: 勘定科目（現金、買掛金、給与支出など）を示すセグメント。勘定科目タイプ、つまり、資産管理、負債、株主持分、収益、および費用別に勘定科目を集計します。また、流動資産や長期負債といった要約勘定で、より詳細なレベルで集計することもできます。

製品: 製品を示すセグメント。製品をパーソナル・コンピュータ・コンポーネント、ストレージ・デバイスなどの製品グループに集計できます。

地区: 地理的な位置（カリフォルニア北部、フロリダ中部またはニューヨーク西部など）を示すセグメント。地区などのより小さい地理的領域内のデータを記録するセグメントを定義した場合、地区を州または州グループ（地域と呼ぶ場合あり）に容易に集計できます。
集計する任意の組織ディメンションについて、そのディメンション内で必要な集計レベル数を決定します。

たとえば、勘定科目を「資産管理」と「負債」で集計したり、「流動資産」や非流動資産などの、より詳細なレベルで集計できます。また、製品を製品グループと、より大きなグループである製品カテゴリに集計することもできます。同様に、地区を州、さらに地域で集計することもできます。

また、組織ディメンション内の複数のレベルで集計できます。たとえば、東海岸事務所をグループ化し、西海岸事務所を別のグループに、中西部事務所を第3のグループにグループ化できます。これらの各要約グループは、別々の積上グループ（東部の州、西部の州および中西部の州）に含めることができます。その後、これらの3つのグループをこれより高いレベルのグループ（米国事務所）に結合し、国の全事務所という積上グループを定義できます。カナダの事務所が1つある場合、それ自体の中でグループとして指定し、積上グループ「国の全事務所」にも割り当てることができます。この例では、米国事務所グループはカナダ事務所グループと同じ要約レベルにありますが、米国レベルの下には要約レベルが1つある一方で、カナダ事務所の下には要約レベルはありません。
計画を明確にするには、集計レベルを紙上に描きます。次の図は、地区の州および地域単位の集計を表しています。

この図のテキスト説明については、Oracle General Ledgerオンライン・ヘルプの地域、州および地区のテキスト説明を参照してください。

スケッチ内の各親のセグメント値および摘要を指定します。また、積上グループ名または番号および要約レベルの摘要を各集計レベルの隣に書き込みます。すべての親値を積上グループに含める必要はありません。レポート作成または算式定義の目的にのみ親値を定義できます。

たとえば、親値「全コスト・センター」の下のすべてのコスト・センターをグループ化できます。ただし、コスト・センターを要約レベルでレポートするよう計画していない場合、これらの親値を積上グループに割り当てる必要はありません。

それ自体が親である子（二世代前親）を割り当てることで、複数の要約レベルを定義できます。たとえば、コスト・センターまたは部門110、120および130をコスト・センターまたは部門100（西部地域）の子として割り当てることができます。General Ledgerでは、要約レベルから最下位の詳細レベルまでの積上関連が自動的に維持されるため、子値をある親から別の親へ転送すると、子に割り当てられた値もすべて転送されます。ただし、残高をドリルダウンできるのは、要約レベルから最下位の詳細レベルまでに限られ、中間レベルは不可です。
各組織ディメンション内での集計方法を検討した後、異なる組織ディメンション間で要約ビューを結合する方法について考えます。たとえば、部門を部署で、また地区を地域で集計する場合、部署について地域別に参照およびレポートできます。

また、ある組織ディメンションの特定の要約レベルを別の組織ディメンションの異なる要約レベルと結合できます。たとえば、部門について地域別に参照およびレポートできます。

組織ディメンション間の要約ビューの結合を決定するには、集計レベルを概念的に検討できるよう集計レベル・スケッチを並べて配置します。次の図は、勘定科目セグメントを複数のレベルに積み上げる方法を示しています。

この図のテキスト説明については、Oracle General Ledgerオンライン・ヘルプの組織レベルの要約に関するテキスト説明を参照してください。
これらの要約関連を要約勘定とレポート階層のどちらで作成する必要があるかを検討します。要約勘定のかわりにレポート階層で要約レポートの利点を活用できます。要約勘定のかわりにレポート階層を使用する上での重要な利点は、再編が容易であることです。

次の場合、要約勘定のかわりにレポート階層を使用します。
- 将来の要約ビューの再編を容易にする必要がある場合。
- 集計の主な用途がレポートである場合。レポート階層は、算式、配賦またはオンラインでは参照できません。
次の場合、レポート階層のかわりに要約勘定を使用します。
- 要約関連がより永続的である場合。
- 要約勘定を算式、配賦およびレポートで使用する場合。
- これらの要約金額のオンライン照会が必要な場合。
- これらの要約金額のより迅速な財務レポートが必要な場合。
- 要約レベルの予算管理が必要な場合。
勘定科目セグメントごとに親を定義するには、範囲を使用して親値に対し子を容易に定義できるよう、勘定体系を編成します。

たとえば、管理コスト・センターがすべて100～199の間である場合、親「管理」をコスト・センター値の範囲100～199と定義できます。

関連トピック

親値と積上グループの計画

ニーズを決定し、要約勘定体系を編成した後、親値および積上グループを定義します。

注意: 勘定科目階層マネージャを使用して、勘定科目階層を図で作成および編集できます。勘定科目階層マネージャを使用して、親および子セグメント値、ならびに積上グループを定義できます。

勘定科目階層マネージャの詳細は、「勘定科目階層マネージャ」を参照してください。

定義する必要がある親値および積上グループを決定する手順は、次のとおりです。

親セグメント値を計画します。勘定科目セグメントごとに親の値を決定する場合、そのセグメント内の値の体系を検討します。セグメント値が論理的に編成されており、親に対する子値がすべて連続した範囲内にある場合、親の論理値はその範囲内の最初または最後の値です。たとえば、「資産管理」のすべてが1000～1999の範囲内にある場合、親「資産合計」の適切な値は1999です。このような親値を使用する必要がある場合、要約値に範囲内の最初または最後の値を引き当てます。

セグメント値が特定の体系に従っておらず、セグメントでアルファベットを使用できる場合、親値にアルファベットを使用できます。アルファベットでは親値が詳細値と区別されるだけでなく、親値の摘要も提供できます。

たとえば、米国企業（07、12および18）を「米国」という値の親にグループ化できます。
親セグメント値を定義し、意味のあるセグメント値の摘要を入力します。たとえば、地区を州および地域単位で集計する積上グループについては、「ワシントン州」および「西部地域」などの親値の摘要を使用できます。
必要な積上グループの数を決定します。積上グループでは、積上グループに割り当てられた親値ごとに集計済残高が保守されます。階層のすべてのレベルに、または階層のレベルごとに積上グループを1つ作成できます。階層のすべてのレベルに積上グループを1つ作成すると、定義する要約テンプレート数を削減でき、パフォーマンスが向上します。階層のレベルごとに積上グループを1つ作成すると、必要な要約勘定を作成できますが、定義が必要な要約テンプレートが増える結果となり、パフォーマンスに影響を与える可能性があります。

関連トピック

『Oracle Applicationsフレックスフィールド・ガイド』のセグメント値の定義に関する項

『Oracle Applicationsフレックスフィールド・ガイド』の積上グループの定義に関する項

要約勘定テンプレートの計画

要約勘定を定義および保守するには、テンプレートを設定します。テンプレートで作成される要約勘定科目の数を制御することで、集計の速度を上げることができます。テンプレートで作成される要約勘定科目数は、テンプレート・セグメント値によって決まります。

次の算式を使用して、テンプレートで作成される要約勘定科目数を決定します。

本文の説明内容に関するイメージ

算式のテキスト説明については、Oracle General Ledgerオンライン・ヘルプの作成される要約勘定科目数の算式のテキスト説明を参照してください。

次の3セグメント勘定の例について考えてみます。

テンプレート: D - T - 州


摘要	値
第1セグメント内の値の数	10
州の積上グループに含まれる親値の数	12
生成される要約勘定の合計数	120

関連トピック

要約勘定の定義

General Ledgerでは、要約勘定の作成に要約テンプレートが使用されます。要約勘定の残高は、単一元帳に対する複数の詳細勘定の合計です。要約勘定を使用して、オンライン要約照会を実行するだけでなく、財務レポート、一括配賦および定型仕訳算式の処理速度を向上させます。

General Ledgerで要約勘定残高の保守を開始するタイミングを指定します。また、要約レベルの予算管理を実行する必要がある要約テンプレートに予算管理オプションを割り当てることができます。

要約テンプレートを削除すると、General Ledgerでは、そのテンプレートから作成されたすべての要約勘定と、それに関連づけられた残高が削除されます。

ヒント: 大量の要約テンプレートを削除した際にパフォーマンスを向上させるには、『Oracle General Ledger Reference Guide』のGL集計のプロファイル・オプションに関する項を参照してください。

データ・アクセス・セット

職責に割り当てられたデータ・アクセス・セットによって、元帳の要約勘定を作成できるか、または既存の要約勘定を照会できるかどうかが決定されます。

全元帳アクセス権

要約勘定を作成および削除するには、元帳とそのすべての貸借一致セグメント値または管理セグメント値に対する読取りおよび書込みアクセス権が必要です。

全元帳アクセス権を取得するには、データ・アクセス・セットが次のいずれかのタイプである必要があります。

元帳に対する読取りおよび書込みアクセス権を提供する、「全元帳」データ・アクセス・セット・タイプ
「すべての値」チェック・ボックスを使用して元帳のすべての貸借一致セグメント値に対する読取りおよび書込みアクセス権を提供する、「貸借一致セグメント値」データ・アクセス・セット・タイプ
「すべての値」チェック・ボックスを使用して元帳のすべての管理セグメント値に対する読取りおよび書込みアクセス権を提供する、「管理セグメント値」データ・アクセス・セット・タイプ

一部アクセス

元帳に対する読取り専用アクセス権があるか、元帳の貸借一致セグメント値および管理セグメント値の一部に対する読取りおよび書込みアクセス権がある場合、要約勘定を作成または削除することはできません。その元帳の既存の要約勘定を表示することのみ可能です。

前提条件

勘定科目セグメントを定義します。
積上グループを定義し、これらを親セグメント値に割り当てます。
会計設定マネージャで元帳を定義します。
元帳について予算管理が可能である場合、予算仕訳が必要な対象予算を定義します。

新規要約勘定テンプレートを定義する手順は、次のとおりです。

「要約勘定科目」ウィンドウにナビゲートします。
要約勘定テンプレートの「名称」を入力します。
要約勘定テンプレートの「元帳」を選択します。

注意: 元帳の要約勘定を作成するには、データ・アクセス・セットが、元帳とそのすべての貸借一致セグメント値または管理セグメント値に対する読取りおよび書込みアクセス権を提供する必要があります。

報告通貨（仕訳または補助元帳レベル）を使用する場合、報告通貨を選択できます。
テンプレートを入力します。
General Ledgerによる実績、予算引当および予算要約勘定残高の保守の対象とする「直近期間」を入力します。General Ledgerでは、この会計期間および後続の各期間について要約勘定残高が保守されます。
「摘要」を入力します。
元帳について予算管理を使用している場合、要約テンプレートに対して予算管理オプションを設定します。
作業内容を保存します。General Ledgerでは、要約勘定を追加するためのコンカレント要求が発行され、要約テンプレートの「ステータス」が表示されます。

現行: 要約勘定は有効です。

追加中: 要約勘定を作成するためのコンカレント要求は保留中または実行中です。

削除中: 要約勘定を削除するためのコンカレント要求は保留中または実行中です。

関連トピック

『Oracle Applicationsフレックスフィールド・ガイド』のキー・フレックスフィールドの定義に関する項

『Oracle Applicationsフレックスフィールド・ガイド』の積上グループの定義に関する項

『Oracle Applicationsフレックスフィールド・ガイド』のセグメント値の定義に関する項

要約勘定テンプレートの入力

要約勘定を作成するには、要約勘定テンプレートを入力します。General Ledgerでは、要約勘定を作成する際にテンプレートと親セグメント値の定義が併用されます。

要約勘定テンプレートを入力する手順は、次のとおりです。

「要約勘定科目」ウィンドウから、セグメントごとに次のいずれか1つの値を使用して、要約勘定テンプレートを入力します。

D: テンプレートで、すべての詳細セグメント値について要約勘定が作成および保守されます。この値では、作成される任意のテンプレート値の要約勘定が最も多くなります。

注意: General Ledgerでは、テンプレート値「D」のみを使用して要約勘定テンプレートを定義することはできません。

T: テンプレートで、すべての詳細セグメント値の残高を合計する要約勘定が作成および保守されます。この値では、作成される任意のテンプレート値の要約勘定が最も少なくなります。

あるセグメントに「T」を入力した場合、テンプレートで作成されるすべての要約勘定で、このセグメントに値「T」が設定されます。したがって、このセグメントに対して値「T」を定義および有効化する必要があります。また、セグメント値は親である必要があり、詳細の転記および予算編成は許可されていません。

注意: テンプレート値「T」のみを使用して要約勘定テンプレートを定義しないでください。一般会計が均衡している場合、すべてのセグメントに値「T」を使用したテンプレートでは、残高が0（ゼロ）となります。

[積上グループ名]: テンプレートで、指定した積上グループに割り当てられた各親セグメント値について要約勘定が作成および保守されます。指定の積上グループ内の親セグメント値が多いほど、テンプレートで作成される要約勘定が多くなります。

関連トピック

『Oracle Applicationsフレックスフィールド・ガイド』の積上グループの定義に関する項

要約勘定の保守

フレックスフィールド階層に対して要約勘定に影響する変更を加える場合、増分追加/削除要約テンプレート・プログラムを実行して、フレックスフィールド階層の変更内容によって要約勘定残高を更新します。このプログラムを使用すると、要約テンプレートを削除および再作成せずに勘定科目階層に変更を加えることができます。

次の処理により、要約勘定の報告体系が変更されます。

親値に割り当てられた子範囲の追加
親値に割り当てられた子範囲の削除
新規親セグメント値の積上グループへの割当て
親セグメント値からの積上グループ割当ての削除
親セグメント値の積上グループ割当ての変更
セグメント値タイプの、子から親または親から子への変更

勘定科目階層および積上グループの割当てに対する変更は、増分追加/削除要約テンプレート・プログラムが実行されるまで無視されます。

「要求の発行」ウィンドウから増分追加/削除要約テンプレートを選択します。

注意: 残高が更新されないフレックスフィールド階層関連の変更内容について要約勘定を更新するには、要約テンプレートの保守プログラムも実行する必要があります。

増分追加/削除要約テンプレート・プログラムのパフォーマンス

増分追加/削除要約テンプレート・プログラムの完了までにかかる時間は、次のような複数のファクタによって決まります。

要約勘定テンプレートの複雑さの度合い
影響を受ける各積上グループに割り当てられた親の数
影響を受ける親値に割り当てられた詳細子値の数
要約勘定残高を保守する必要がある期間の数
要約勘定の日次平均残高の保守
勘定科目階層に対する変更の程度

要約テンプレートの保守プログラム

このプログラムを使用して、要約勘定残高に、その要約勘定に追加されている可能性のある新規詳細勘定が反映されるようにします。転記プロセスでは要約勘定が自動的に保守されますが、最後の転記以降、多くの新規詳細勘定の組合せが作成されている場合、このプログラムの実行は効果的です。詳細勘定に変更を加えた場合は、このプログラムを実行して転記プログラムのパフォーマンスを向上させます。

関連トピック

要約勘定予算管理オプションの設定

要約勘定テンプレートに対し、残余予算チェック・レベルおよび対象予算などの様々な予算管理オプションを設定できます。

要約勘定テンプレートに対し予算管理オプションを設定する手順は、次のとおりです。

「要約勘定科目」ウィンドウにナビゲートします。
要約勘定テンプレート名を入力します。
「元帳」を選択します。

注意: 元帳の要約勘定を作成するには、データ・アクセス・セットが、元帳とそのすべての貸借一致セグメント値または管理セグメント値に対する読取りおよび書込みアクセス権を提供する必要があります。
要約勘定テンプレートを入力します。
General Ledgerによる実績、予算引当および予算要約勘定残高の保守の対象とする「直近期間」を入力します。General Ledgerでは、この会計期間および後続の各期間について要約勘定残高が保守されます。
「残余予算チェック・レベル」を入力します（『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』を参照）。

残余予算チェック・レベルで「勧告」または「絶対」を選択した場合、残りの予算管理フィールドに値を入力する必要があります。残余予算チェック・レベルで「なし」を選択した場合、これらのフィールドには値を入力できません。
残高タイプ「借方」または「貸方」を要約テンプレートに割り当てます。General Ledgerでは、残高タイプを使用して、引当後残余予算額の式に基づいて、残余予算が使用可能かどうかが判断されます。

引当後残余予算額 = 予算 - 実績 - 予算引当
- 「借方」残高のある要約勘定については、引当後残余予算額の式の結果がプラスである場合、General Ledgerでは引当後残余予算額が十分であるとみなされます。
- 「貸方」残高のある要約勘定については、引当後残余予算額の式の結果がマイナスである場合、General Ledgerでは引当後残余予算額が十分であるとみなされます。
残高タイプとして借方または貸方を要約勘定に割り当てても、要約勘定に積み上げる詳細勘定の残高タイプは制限されません。
「金額タイプ」、つまり残余予算チェック間隔で使用される累計残高を入力します。『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』の金額タイプと期間指定に関する項を参照してください。
「期間指定」、つまり残余予算チェック間隔のエンドポイントを入力します。期間指定は、指定した金額タイプと結合されることにより、要約レベル予算管理を実行する時間間隔を決定します。『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』の金額タイプと期間指定に関する項を参照してください。
General Ledgerで残余予算をチェックまたは予算引当する際に照合する「対象予算」を入力します。

仕訳を必要とする対象予算のみ選択できます。General Ledgerでは、予算管理を実施するために、対象予算の予算仕訳を作成する必要があります。

残余予算チェック・レベルを変更する手順は、次のとおりです。

残余予算チェック・レベルを「なし」から「勧告」または「絶対」に変更する場合、要約テンプレートを削除してから、適切な残余予算チェック・レベルで再作成する必要があります。General Ledgerでは、作成された要約勘定について要約レベル予算管理が遡及的に実行されることはありません。

関連トピック

『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』の予算の定義に関する項

『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』のオンライン予算管理およびオンライン残余予算チェックの使用に関する項

統計勘定科目の定義

General Ledgerでは、任意の勘定科目の統計および通貨残高を保守できます。ただし、場合によっては統計情報用に個別の勘定科目を設定する必要があります。たとえば、営業収益および営業費用勘定科目に単位販売統計を入力し、単一勘定科目（SQFT勘定科目など）にのみ平方フィート統計を入力する必要があります。

統計勘定科目を定義する手順は、次のとおりです。

統計勘定科目を他のすべての勘定科目と同じ方法で設定します。統計勘定科目を定義すると、相互検証ルールも定義できます。これにより、入力したセグメントの組合せは常に有効となります。たとえば、統計勘定科目9000-9025は会社01でのみ使用する必要があると決定します。これらの統計勘定科目では会社01の各部署についてのみ従業員数合計が保持されるためです。

統計レポートの作成

General Ledgerで統計情報を保守する場合、標準レポートおよびカスタム・レポートを作成して統計残高を追跡できます。また、オンライン照会を実行して統計データを参照できます。

標準レポート: General Ledger標準レポートのいずれかを要求し、通貨としてSTATを指定します。特定の勘定科目および会計期間についてレポートを生成できます。

カスタム・レポート: 財務諸表生成プログラムを使用して、統計および通貨情報を単一レポートに結合するか、個別の統計レポートを作成します。

統計レポートを生成するには、統計行のみが含まれる行セットを使用します。
統計情報および財務情報を単一レポートに結合するには、通貨タイプおよび統計タイプの両方の列が含まれる列セットを使用します。このタイプの列セットは、収益、費用および生産資源情報が含まれる複数会社組織の統合レポートを生成する場合に役立ちます。

照会: 仕訳照会および勘定科目照会を実行し、統計仕訳取引および統計勘定科目残高に関する情報を検討します。照会を実行する場合、統計データのみを参照するには通貨としてSTATを入力します。

関連トピック

「勘定科目の定義」

『Oracle Applicationsフレックスフィールド・ガイド』の相互検証ルールの定義に関する項

『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』の行セットの定義に関する項

『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』の財務レポートの実行に関する項

『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』の財務レポート・セットの定義に関する項

『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』の仕訳照会の実行に関する項

『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』の勘定科目照会の実行に関する項

『Oracle Applicationsユーザーズ・ガイド』のレポートおよびプログラムの実行に関する項

統計単位の定義

単一仕訳内の同一の勘定科目について統計データおよび金額の両方を入力する必要がある場合、統計単位を定義します。従業員数、生産単位数または販売単位数など、任意のタイプの統計勘定科目を保守できます。勘定科目セグメント値に1つの単位を関連付けます。プロファイル・オプション「仕訳: 統計と金額の混合」も有効にする必要があります。

注意: 予算仕訳について統計データおよび金額の両方を入力するには、貨幣通貨およびSTAT通貨の両方を使用して予算組織に勘定科目を割り当てる必要があります。また、予算管理を使用している場合、予算仕訳には統計金額を入力できません。

統計単位およびその割当て先の勘定科目セグメント値を検討するには、単位レポートを使用します。

前提条件

会計設定マネージャで列を定義します。
元帳が含まれるデータ・アクセス・セットは、「GL: データ・アクセス・セット」プロファイル・オプションに割り当てられる必要があります。

統計単位を定義する手順は、次のとおりです。

「統計単位」ウィンドウにナビゲートします。
統計単位に関連付ける必要がある勘定科目セグメント値を入力します。入力できるのは詳細勘定科目セグメント値（親勘定科目セグメント値以外）のみであり、勘定科目セグメント値ごとに単位を1つのみ入力できます。

勘定科目セグメント値に関連付けられた単位はいつでも変更できます。
「単位名」および「摘要」を入力します。たとえば、単位に「時間」、摘要に「労働時間」を入力できます。
作業内容を保存します。

関連トピック

『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』の統計仕訳の入力に関する項

『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』の単位レポートに関する項

文書連番

文書連番はGeneral Ledgerで使用しますが、『Oracle Applicationsシステム管理者ガイド - 構成』で説明されています。便宜上、関連する項をここで再現しています。

詳細は、『Oracle Applicationsシステム管理者ガイド - 構成』を参照してください。

文書連番の定義

Oracleアプリケーションで生成される各文書を一意に採番するには、文書連番を作成します。General Ledgerでは、文書連番を使用して仕訳を採番し、すべての仕訳を計上できます。

重要: 文書連番を定義した後、文書連番が割り当てられていないかぎり、「有効終了日」およびメッセージ通知を変更できます。割り当てられている文書連番は変更できません。

新規文書連番を作成する手順は、次のとおりです。

「文書連番」ウィンドウにナビゲートします。
文書連番に対して一意の「名称」を入力します。
文書連番に関連付けるアプリケーションとして「Oracle General Ledger」を選択します。連番の監査レコードはアプリケーションの監査表に格納されます。
文書連番の「有効開始日」および「有効終了日」を入力します。

終了日が定義されておらず、連番の割当てがない場合、現在日付を終了日として入力することで連番を無効にできます。一度無効にすると連番は再度有効化できません。
文書の採番の「タイプ」を次のオプションから選択します。
- 自動: General Ledgerで、各文書に対し作成された順に一意の番号が割り当てられます。文書は作成日時順に採番されます。番号は作成日時ごとの連番となります。
- 無欠番採番: General Ledgerで、各文書に一意の番号が連続して割り当てられますが、番号の割当て前に文書が正常に生成されたことが確認されます。無欠番採番では、不完全または失敗した文書作成により連番が欠番となることはありません。
  
  ヒント: 無欠番採番はシステムのパフォーマンスに影響を及ぼす可能性があるため、無欠番採番が必須の場合にのみこのタイプを選択することをお薦めします。
- 手動: 各文書の作成時にユーザーが番号を割り当てる必要があります。一意の値を入力する必要があります。連続した順序付けおよび完全性は強制されません。
自動連番の場合、連番名および番号をユーザーに通知するためのメッセージを表示するかどうかを選択します。
自動連番の場合、連番内の最初の文書について「初期値」を入力します。
作業内容を保存します。

General Ledgerにより文書連番を作成するコンカレント・プロセスが起動します。
コンカレント・プロセスが完了した後、アプリケーションとカテゴリ、さらにオプションで元帳および方法に連番を割り当てます。

文書連番の割当て

文書連番を定義した後、特定の連番をアプリケーションおよびカテゴリに割り当てる必要があります。「元帳」または「方法」文書フレックスフィールド・セグメント（あるいはその両方）を有効にした場合、元帳または文書の作成方法（あるいはその両方）に基づいて連番を割り当てることもできます。

連番は仕訳に割り当てることができますが、実際の取引について作成された仕訳に限られます。連番は、General Ledgerで自動的に作成される仕訳に割り当てることも、または「仕訳データの入力」ウィンドウに手動で入力する仕訳に割り当てることも選択できます。次のタスクを実行すると、General Ledgerにより実際の取引について仕訳が自動的に作成されます。

仕訳のインポート
逆仕訳
期末残高の再評価
定型仕訳の生成
一括配賦仕訳の生成
元帳の連結
消去

アプリケーション、カテゴリ、元帳および方法の一意の各組合せに対して割り当てることのできる有効な文書連番スキームは1つのみです。ただし、アプリケーション、カテゴリ、元帳および方法の複数の組合せに対して同一の文書連番を割り当てることはできます。

注意: 自動方法に手動連番を割り当てないでください。

前提条件

文書連番を定義します。

文書連番を割り当てる手順は、次のとおりです。

「連番割当」ウィンドウにナビゲートします。
「アプリケーション」に、採番する文書を生成するアプリケーションを入力します。General Ledgerの場合、「Oracle General Ledger」と入力します。
「カテゴリ」で、採番する仕訳のカテゴリを選択します。
連番割当ての「日付:自」を入力します。連番割当てを定義した後は、「日付:自」を変更できません。
オプションで「日付:至」を入力します。終了日を入力し、連番割当てを定義した場合、終了日は後で変更できません。このフィールドを空白にした場合、連番割当ては失効しません。

注意: 開始日および終了日を入力した場合、文書番号を割り当てる連番割当てを使用できるのは、仕訳の有効日が開始日と終了日の間にある仕訳に対してのみとなります。

終了日が定義されておらず、連番の有効な割当てがない場合、現在日付を終了日として入力することで連番割当てを無効にできます。一度無効にすると連番割当ては再度有効化できません。
「連番」に連番名を入力します。指定したアプリケーションに対して定義してある文書連番のみ選択できます。

関連トピック

『Oracle Applicationsフレックスフィールド・ガイド』の付加フレックスフィールドの計画に関する項

「元帳および入力方法別の文書連番の割当て」

『Oracle Applicationsフレックスフィールド・ガイド』の付加フレックスフィールド・セグメントの定義に関する項

『Oracle Applicationsユーザーズ・ガイド』の文書連番の定義に関する項

元帳および入力方法別の文書連番の割当て

元帳または文書の作成方法（あるいはその両方）に基づいて文書連番を割り当てることもできます。元帳または入力方法別（あるいはその両方）に連番を割り当てるには、「元帳」または「方法」文書フレックスフィールド・セグメント（あるいはその両方）を有効化する必要があります。

前提条件

文書連番を定義します。
「元帳」または「方法」文書フレックスフィールド・セグメント（あるいはその両方）を有効化します。

文書連番を割り当てる手順は、次のとおりです。

「連番割当」ウィンドウにナビゲートします。
「アプリケーション」で、採番する文書を生成するアプリケーションを選択します。
「カテゴリ」で、採番する文書のカテゴリを選択します。
文書連番を元帳別に割り当てる場合は、「元帳」に文書採番を適用する元帳を入力します。
文書連番を入力方法別に割り当てる場合は、文書の作成方法を選択します。

自動: General Ledgerで自動的に作成された仕訳に連番を割り当てます。手動採番タイプで定義された連番を自動作成方法に割り当てないでください。

手動: 「仕訳データの入力」ウィンドウを使用して手動入力する仕訳に連番を割り当てます。
連番割当ての「日付:自」を入力します。連番割当てを定義した後は、「日付:自」を変更できません。
オプションで「日付:至」を入力します。
「連番名」を入力します。指定したアプリケーションに対して定義した文書連番のみ選択できます。

注意: 手動入力方法で定義した連番は自動作成方法に割り当てないでください。

アプリケーション、元帳、カテゴリおよび方法の一意の各組合せに対して割り当てることのできる有効な文書連番スキームは1つのみです。ただし、アプリケーション、元帳、カテゴリおよび方法の複数の組合せに対して同一の文書連番を割り当てることはできます。

関連トピック

「文書連番の割当て」

『Oracle Applicationsフレックスフィールド・ガイド』の付加フレックスフィールド・セグメントの定義に関する項

『Oracle Applicationsユーザーズ・ガイド』の文書連番の定義に関する項

元帳通貨で入力された残高を追跡するための残高アップグレード

オプションで、元帳通貨を使用して入力された入力済通貨残高を、元帳通貨に換算された残高とは別に追跡できます。

Oracle General Ledgerをリリース11.5.10からアップグレードする場合、換算済元帳通貨残高とは別に入力済元帳通貨残高を追跡するオプションを選択できます。これにより、元帳通貨を使用して入力された勘定科目残高を、元帳通貨に換算された外貨入力済金額から切り離して表示できます。

たとえば、元帳通貨、つまり元帳に割り当てられた通貨がUSDであるとします。次に示す仕訳に入力するとします。最初の仕訳は元帳通貨を使用して入力され、後の2つの仕訳はそれぞれ外貨CADおよびEURを使用して入力されています。


USD入力済金額
勘定科目	借方	貸方
01.110.6110	1000.00
01.000.2110		1000.00


	CAD入力済金額		USD換算済金額
勘定科目	借方	貸方	借方	貸方
01.110.6110	1500.00		1233.00
01.000.2110		1500.00		1233.00


	EUR入力済金額		USD換算済金額
勘定科目	借方	貸方	借方	貸方
01.110.6110	1000.00		1294.00
01.000.2110		1000.00		1294.00

入力済元帳通貨残高を元帳通貨に換算された残高とは別に追跡するよう選択した場合、次の勘定科目について次の残高が保守されます。

入力済元帳通貨残高:

元帳通貨を使用して入力された勘定科目残高を表示するよう選択すると、次の残高が取得されます。


	USD入力済元帳通貨残高
勘定科目	借方	貸方
01.110.6110	1000.00
01.000.2110		1000.00

元帳通貨に換算された外貨金額は、この問合せでは無視されます。

注意: 入力済元帳通貨残高と換算済元帳通貨残高を別々に追跡するよう選択しなかった場合、この勘定科目残高のビューは取得できません。

換算済元帳通貨残高:

すべての残高を元帳通貨で表示するよう選択すると、次の残高が取得されます。


	USD換算済元帳通貨残高
勘定科目	借方	貸方
01.110.6110	3527.00
01.000.2110		3527.00

これらの金額には、元帳通貨を使用して入力された金額と元帳通貨に換算された外貨金額がすべて含まれます。

「元帳通貨で入力された残高のアップグレード生成」プログラム

元帳通貨で入力された残高を元帳通貨に換算された残高とは別に追跡するために残高をアップグレードするには、「元帳通貨で入力された残高のアップグレード生成」プログラムを実行する必要があります。このプログラムでは、次の子要求が自動的に起動します。

元帳通貨で入力された残高のアップグレード: このプログラムでは、入力済元帳通貨残高を換算済元帳通貨残高とは別に追跡できるよう、すべての残高がアップグレードされます。
一括保守で移動された残高のアップグレード: このプログラムでは、一括保守を使用して作成された暫定移動/マージ表内のすべての残高がアップグレードされます。このプログラムでは、アップグレード後に移動/マージを逆仕訳した場合に、すべての暫定表が正しくアップグレードされます。

パラメータ

「元帳通貨で入力された残高のアップグレード生成」プログラムを実行する場合、次のパラメータを指定する必要があります。

バッチ当たりの勘定処理数: 一度に処理する勘定科目の組合せの数を決定します。

デフォルト値は1000です。これは、残高のアップグレード時に、各ワーカーが一度に勘定科目の組合せを1000個処理することを意味します。
アップグレード・ワーカー数: アップグレードする残高が大量にある場合、処理速度を上げるために複数のアップグレード・プロセスを同時に実行できるようにします。1つのアップグレード・プロセスがエラーにより失敗した場合、その他のプロセスは続行されます。

同時に実行するプロセス数を指定します。デフォルト値は2です。「一括保守で移動された残高のアップグレード」プログラムには、常に1つのワーカーが必要です。デフォルトを大きい値に変更して、「元帳通貨で入力された残高のアップグレード」プログラムに追加ワーカーを発行できます。

たとえば、「アップグレード・ワーカー数」に「10」を入力した場合、「元帳通貨で入力された残高のアップグレード」プログラムに9個のプログラムが発行され、「一括保守で移動された残高のアップグレード」プログラムには1つのプログラムが予約されます。

注意: リリース11iからアップグレードした後は、「元帳通貨で入力された残高のアップグレード生成」プログラムをいつでも実行できます。

注意: このプログラムを実行しない場合、入力済元帳通貨残高機能は利用できません。勘定科目残高を表示する際に、元帳通貨を使用して入力した残高の表示はできません。

他のプロセスおよびアクティビティとの競合

「元帳通貨で入力された残高のアップグレード生成」プログラムは、競合するアクティビティが実行中でない場合にのみ実行する必要があります。次のカテゴリのアクティビティはこのプログラムと競合します。

残高処理: 転記、アーカイブとパージ、期間のオープンなど。
一括保守: 残高の移動およびマージなど。

これらのカテゴリに分類されるコンカレント・プロセスおよびオンライン・アクティビティはすべて、このプログラムの発行前に完了する必要があります。

ヒント: このプログラムを標準コンカレント・マネージャから除外することを検討します。かわりに、このプログラムを指定時刻にのみ有効化される特別コンカレント・マネージャ・キューに割り当てます。

元帳通貨で入力された残高を追跡するために残高をアップグレードする手順は、次のとおりです。

「要求の発行」ウィンドウにナビゲートします。
「元帳通貨で入力された残高のアップグレード生成」コンカレント・プログラムを選択します。
「パラメータ」ウィンドウで、「バッチ当たりの勘定処理数」および「アップグレード・ワーカー数」を選択します。
要求を発行します。
この要求により、2つのプログラム「元帳通貨で入力された残高のアップグレード」および「一括保守で移動された残高のアップグレード」が自動的に起動します。

すべてのプログラムが完了した後、残高がアップグレードされます。元帳通貨で入力した残高について、元帳通貨に換算された残高とは別に問合せおよびレポート作成ができます。

また、報告通貨を使用している場合（仕訳または補助元帳レベル）にも、これらのプログラムを実行すると、報告通貨を使用して入力した入力済通貨残高が、報告通貨に換算された残高とは別に追跡されます。

従業員の入力

仕訳承認などの一部のGL機能では、オラクル人事管理システムで従業員を設定する必要があります。この設定は、Oracle HRMSが環境にインストールされているかどうかにかかわらず実行できます。便宜上、Oracle HRMSマニュアルの関連する項をここに示しています。

HRMSの章全体を参照する必要がある場合は、『Oracle Human Resources Management User's Guide』を参照してください。

自動税金計算の設定

課税仕訳明細に自動税金計算を設定するには、「税金オプション」ウィンドウを使用します。元帳に入力したすべての課税仕訳明細に対してデフォルト設定するには元帳レベルで、また特定の会計セグメントの課税仕訳明細に対してデフォルト設定するには勘定科目レベルで、税金詳細を設定できます。E-Business Taxでは、構成所有者、税制および税金に対して定義された税金構成および税務処理基準に従って税金が計算されます。

課税仕訳を必要とする元帳と構成所有者の組合せごとに、税金計算デフォルト情報を設定します。E-Business Taxでは、各元帳の税金を計算する際に、構成所有者の税金決定プロセスが使用されます。特定の勘定科目の仕訳が通常、あるいは常に、特定のレートまたは特定の税率コードで課税される場合、この勘定科目についてのみ税金計算デフォルト情報を設定できます。

元帳レベルで定義する税金情報は、仕訳明細の「税金情報」付加フレックスフィールドに対してデフォルト設定されます。元帳レベルの税率コードまたは勘定科目セグメント税率コードが定義済の場合、仕訳明細の「税率コード」フィールドに対してデフォルト設定されます。

E-Business Taxの税率コードは「調達-支払」または「受注-入金」のいずれかの取引に適用されるため、リリース12で作成された税金レコードの税金区分は「入力/出力」です。仕訳明細にリリース11i の移行済税金データを使用している場合、「元帳」リージョンには「入力」税金区分および「出力」税金区分の2つのレコードが表示されます。必要に応じて、補足的な税金区分についてレコードを設定できます。

勘定科目セグメントに税率コードを割り当てる場合、「税金勘定の強制」構成オプションを使用して、配分に入力した勘定科目の勘定科目セグメントに関連付けられた取引について税金を計算する際に、この税率コードを使用できます。適用可能な構成所有者およびイベント区分ごとにこのオプションを設定します。

また、「税金オプション」ウィンドウを使用して、リリース11i のデフォルト階層モデルを使用する税分類コードに対して、勘定科目セグメントのデフォルト情報を設定できます。詳細は、「税分類コードのデフォルトの設定」を参照してください。

前提条件

課税取引の仕訳を入力するための標準工程手順を更新します。
適用可能な元帳ごとに仕訳税金オプションを有効化します。詳細は、『Oracle Financialsインプリメンテーション・ガイド』の会計設定の作成に関する項を参照してください。
適用可能な構成所有者ごとに、基本税金構成および税務処理基準を設定します。詳細は、『Oracle E-Business Taxユーザー・ガイド』の税金構成の評価に関する項を参照してください。
「税金勘定の強制」オプションを有効にして、適用可能な構成所有者およびイベント区分に対し構成オプションを設定します。詳細は、『Oracle E-Business Taxユーザー・ガイド』の構成所有者税金オプションの設定に関する項を参照してください。

仕訳入力時に自動税金計算を設定する手順は、次のとおりです。

元帳および構成所有者を入力します。

「税金報告通貨」フィールドには元帳機能通貨が表示され、「精度」フィールドには元帳機能通貨のデフォルト精度が表示されます。
元帳機能通貨の税額の計算に使用するパラメータを入力または更新します。これらの値が定義されている場合、税制または税金レベルで定義された値が上書きされます（異なる場合）。
- 「精度」フィールドに、税金計算の小数点以下桁数を示す1桁の数値を入力します。
- 「最小計上可能単位」フィールドに、税額で使用できる最小単位を入力します。たとえば、USドルの場合は「.01」と入力します。
- 該当する場合、「端数処理ルール上書きの許可」ボックスを選択し、課税仕訳の「税金情報」付加フレックスフィールドで元帳レベルまたは勘定科目レベルで定義された端数処理ルールをユーザーが上書きできるようにします。
計算レベルを選択します。
- 仕訳: E-Business Taxで、同じ税制、税金、税金ステータス・コードおよび税率コードを持つ税金明細が、1つの税金明細にグループ化されます。
- 明細: E-Business Taxで個別の税金明細が作成され、グループ化操作は実行されません。
「元帳」タブ・リージョンで元帳レベルのデフォルト値を定義します。これらの値は元帳のすべての勘定科目にデフォルトで設定されます。
- 税金区分を選択します。
  
  リリース12のレコードの場合、読取り専用税金区分は「入力/出力」です。移行済レコードについては、「入力」または「出力」のいずれかのみにデフォルトが定義されている場合、もう一方の税金区分のレコードを作成します。E-Business Taxではそれでも税率コードから税率が導出されます。
- 税制コードを入力します。
  
  構成所有者に属する税制を入力できます。
- 税金、税金ステータス・コードおよび税率コードを入力します。
- この元帳に使用する端数処理ルールを選択します。
  
  端数処理ルールは、税金を最小計上可能単位まで四捨五入する際に使用する方法です。
- 内税算式を使用してこの元帳の税額を計算するには、「税込金額」ボックスを選択します。
「勘定科目税率」タブ・リージョンにナビゲートし、勘定科目セグメントのデフォルト値を定義します。

注意: 複数のコスト・センターまたはその他の会計フレックスフィールド・セグメントに対しては、勘定科目レベルのデフォルトを指定できません。
元帳に属する勘定科目を入力します。

ここで定義した値により、この勘定科目に対して元帳レベルで定義した値が上書きされます。
税金区分を選択します。
- 「入力/出力」: リリース12レコードの税金区分です。
- 「入力」または「出力」: 移行済レコードについて、必要に応じて「入力」または「出力」のいずれかのレコードを作成します。E-Business Taxではそれでも税率コードから税率が導出されます。
- 「非課税」: この勘定科目セグメントの仕訳明細入力については税金が計算されません。制度-レートの各フィールドは無効となります。
この勘定科目セグメントに使用する税制、税金、税金ステータスおよび税率コードを入力します。
課税仕訳の「税率コード」フィールドにデフォルト設定された税率コードをユーザーが上書きできるようにするには、「税率コード上書の許可」ボックスを選択します。
内税算式を使用してこの勘定科目セグメントの税額を計算するには、「税込金額」ボックスを選択します。

税金計算ルール

この項では、課税仕訳明細の税金の計算に使用するルールについて説明します。

算式および端数処理

外税の入力済金額については、適切な計算済税額を含む追加仕訳明細が作成され、入力済明細は変更されません。

計算済税額 = 入力済金額 x 税率

差引金額 = 入力済金額

内税金額については、入力済金額に固有の税額が計算され、対応する税金明細が作成されます。また、入力済金額がより小さい差引金額で置き換えられます。

計算済税額 = 入力済金額 x （税率 / （100 + 税率））

差引金額 = 入力済金額 - 計算済税額

各計算済税額は、現行元帳の機能通貨で表され、現行元帳の税金オプションで指定された税金精度および最小計上可能単位が使用されます。（税金精度は通貨の全体的な精度と異なっても構いません。）

税額は、元帳について入力、デフォルト設定または適用された端数処理ルールに従って、税金精度および最小計上可能単位に合せて切上げ、切捨てまたは四捨五入されます。

端数処理の例

特定の国別仕様で税金を計算しており、最小計上可能単位が.01であるとします。その国別仕様通貨の最小計上可能単位が.01であっても、税額は常に.05通貨単位まで四捨五入されます。これを定義するには、元帳について税金精度2および税金最小計上可能単位.05を指定します。これにより、計算済税額1.45は1.50まで切り上げられます。

生成される税金明細

計算済税額ごとに仕訳明細が作成されます。仕訳明細では、入力済金額の対応する税率コードに関連付けられた勘定科目が借方記帳または貸方記帳されます。

計算済税金明細ごとに、次のように摘要が導出されます。

明細（明細番号）についての（税率）%での（税率コード）税金: （明細摘要）

明細レベルの税金計算

明細レベルの計算では、各仕訳明細が1つずつ検討されます。金額が外税の場合、個別の対応する税金明細が作成され、計算済税額により適切な税債務が借方記帳または貸方記帳されます。内税の金額の場合、個別の税金明細が作成され、さらに入力済金額（既存の明細）から計算済税額が差し引かれます。

例: 明細レベルの計算

従業員の出張費用に関する情報を入力する必要があるとします。次の表に示す情報が含まれた従業員経費精算書を受け取っています。


明細	摘要	金額	税金	総額
1	ホテル料金	40	1	41
2	交通費	57（税込）	-	57
	合計			98

この取引では、明細1のホテルの費用金額は税抜きですが、明細2の交通費は税込です。

次の税金パラメータがこの取引に適用されると仮定します。


パラメータ	値
税率コード:	消込（税率3%）
端数処理ルール:	切捨て
税金勘定:	01-000-2200
税金通貨精度:	0

次の表に示すように、「仕訳」ウィンドウを使用して、1つ目の明細に費用「40」（税金は無視）、2つ目の明細に費用「57」と入力します。


明細	勘定科目	借方	貸方	摘要	税率コード	税込	端数処理ルール
1	01.000.5100	40		ホテル料金	消込	No	切捨て
2	01.000.5200	57		交通費	消込	Yes	切捨て

結果として作成される仕訳は一時的に残高不一致となることに注意してください。

この時点で、仕訳明細の税金を計算できます（保存した後「税務仕訳」を選択）。

明細1の税金を計算すると、税額は1.2となり、これを切り捨てて1となります。入力済金額は外税であるため変更されません。

明細2では税額が1.66となり、これを切り捨てて1となります。差引金額は56（57 - 1）です。

税金の計算後、仕訳は次の表のようになります。


明細	勘定科目	借方	摘要	税率コード	税込	端数処理ルール
1	01.000.5100	40	ホテル料金	消込	No	切捨て
2	01.000.5200	56	交通費	消込	Yes	切捨て
3	01.000.5500	1	明細1の消費税3%: ホテル料金	消込
4	01.000.5500	1	明細2の消費税3%: 交通費	消込

税金計算プロセスでは、交通費の金額が税込であるため、57から56へ自動的に差し引かれることに注意してください。

その後、次の表に示すように、相殺する合計債務明細を仕訳に入力して貸借一致させることができます。


明細	勘定科目	借方	貸方	摘要	税率コード	税込	端数処理ルール
5	01.000.2100		98	債務

仕訳レベルの税金計算

仕訳レベルの税金計算は、いくつかの点で明細レベルの計算と異なります。

入力済金額明細ごとに1つの税額明細が生成されるのではなく、同一の税制、税金、税金ステータスおよび税率で計算されたすべての税額について1つの税額明細が生成されます。
内税の入力済金額は、明細レベルの計算と同様に計算済税額の分が差し引かれます。

General Ledgerにより、グループで最大の課税明細の計算済税額に任意の端数処理変更が適用されます。

税分類コードのデフォルトの設定

買掛管理または売掛管理税金コードがリリース11iの営業単位勘定科目に割り当てられた場合、税金コードは税分類コードとしてE-Business Taxに移行します。「アプリケーション税金オプション」デフォルト階層の「勘定科目」または「収益勘定」オプションを使用して有効な税分類コードを取得する場合、「税分類コード・デフォルト」タブ・リージョンを使用して、税分類コードを更新するか、営業単位勘定科目に割り当てます。

E-Business Taxでは、勘定科目税分類コードのデフォルトが買掛管理請求書、収益勘定税分類コードのデフォルトが売掛管理請求書に設定されます。定義済の場合、取引明細上で税分類コードを更新できます。E-Business Taxでは、税金決定および税金計算の直接税率決定ルールを評価するために税分類コードが使用されます。

注意: 「税分類コード・デフォルト」タブ・リージョンは、直接税率決定の税分類コードを選択する場合のみ使用します。課税仕訳の自動税金計算に対する元帳および元帳勘定科目の設定とは関係ありません。

税分類コードを更新または勘定科目に割り当てる手順は、次のとおりです。

営業単位および営業単位勘定科目を入力します。

セキュリティ・プロファイル内の任意の営業単位を選択できます。
買掛/未払金勘定の場合は「入力」税金区分を、売掛/未収金勘定の場合は「出力」税金区分を選択します。
税分類コードを入力または更新します。
「税分類コード上書の許可」ボックスを選択し、請求書明細のデフォルト設定された税分類コードをユーザーが上書きできるようにします。

関連トピック

『Oracle E-Business Taxユーザー・ガイド』のアプリケーション税金オプションの使用に関する項

『Oracle E-Business Taxユーザー・ガイド』の直接税率決定の使用に関する項

『Oracle E-Business Taxユーザー・ガイド』の税分類コードの使用に関する項

仕訳消込の設定

この項では、General Ledger入力消込の設定ステップについて説明します。このチェックリストを使用すれば、適切なステップを正しい順序で完了できます。

勘定科目セグメント値の消込の可能化
コード組合せの消込の可能化
会計設定マネージャの「元帳オプション」ページで、元帳に対し、「仕訳消込使用可」チェック・ボックスを選択します。

元帳の設定の詳細は、「元帳オプションの完了」を参照してください。

1. 勘定科目セグメント値の消込の可能化

0（ゼロ）で貸借一致となる必要がある勘定科目の消込を可能にします。「セグメント・クオリファイア」ウィンドウで、勘定科目セグメント値の消込を可能または不可にできます。

勘定科目セグメント値の消込を可能または不可にした後、その勘定科目セグメント値で作成された新規コード組合せは、すべてその消込設定を継承します。既存のコード組合せに消込設定を継承させる必要がある場合は、セグメント値属性の継承プログラムを実行できます。また、コード組合せレベルで消込を可能または不可にすることで、特定のコード組合せのデフォルト消込設定を上書きできます。詳細は、「ステップ2. コード組合せの消込の可能化」を参照してください。

勘定科目セグメント値の消込を可能または不可にする手順は、次のとおりです。

「セグメント値」ウィンドウにナビゲートします。「セグメント値」ウィンドウの上に「キー・フレックスフィールド・セグメントの検索」ウィンドウが表示されます。
「キー・フレックスフィールド・セグメントの検索」ウィンドウで、「体系」フィールドに体系名を、「勘定科目」フィールドに勘定科目セグメント値を入力し、「検索」ボタンをクリックして、会計フレックスフィールド体系を問い合せます。
「値」リージョンにナビゲートします。
「値」リージョンで、「値, 階層, クオリファイア」タブ・リージョンにナビゲートします。
必要な勘定科目セグメント値の「クオリファイア」フィールドにナビゲートします。「セグメント・クオリファイア」ウィンドウが表示されます。
この勘定科目セグメント値の消込を可能にするには、「消込フラグ」フィールドの値リストから「Yes」を選択します。この勘定科目セグメント値の消込を不可にするには「No」を選択します。
「OK」ボタンをクリックします。
必要な勘定科目セグメント値ごとに、ステップ5～7を繰り返します。
作業内容を保存します。

2. コード組合せの消込の可能化

「GL勘定科目」ウィンドウの「消込組合せ」フレックスフィールドを使用して、特定の会計コード組合せの消込を可能または不可にできます。このようにして、勘定科目セグメント値から継承したデフォルトの消込設定を上書きできます。

注意: 消込フラグがすでに可能となっている既存の勘定科目コード組合せを消込勘定科目として有効にしておくには、その勘定科目セグメント値の消込フラグも可能となっている必要があります。

会計コード組合せの消込を可能または不可にする手順は、次のとおりです。

「GL勘定科目」ウィンドウにナビゲートします。
必要な勘定科目を問い合せます。
最初の勘定科目の付加フレックスフィールドにナビゲートします。「消込組合せ」フレックスフィールドが表示され、「消込フラグ」フィールドにこの勘定科目のデフォルトの消込設定が示されます。
このコード組合せの消込を可能にするには、「消込フラグ」フィールドの値リストから「Yes」を選択します。このコード組合せの消込を不可にするには「No」を選択します。
「OK」ボタンをクリックします。
勘定科目ごとにステップ3～5を繰り返します。
作業内容を保存します。

財務計画の定義

複数のカレンダおよび期間タイプに基づいて、General Ledger財務計画を作成できます。その後、標準レポートである財務諸表生成プログラム（FSG）レポート、自動配賦セット、定型仕訳、一括配賦、予算算式および一括予算配賦を、定義済のGeneral Ledger計画に従って実行するよう計画できます。仕訳は割当て済の計画に基づいて自動生成されます。計画で使用されるカレンダまたは期間タイプとは関係なく、すべての計画を元帳間で共有できます。General Ledgerで、各カレンダおよび期間タイプに対して複数の計画を定義できます。

財務計画を定義する手順は、次のとおりです。

「コンカレント要求計画」ウィンドウにナビゲートします。
計画名を入力します。
事前定義済カレンダを選択します。
期間タイプを選択します。
「実行日」を入力します。

1～366の数値を入力します。たとえば、実行日として「5」を選択すると、その期間の5日目に実行するよう要求が設定されます。

すべての期間のそれぞれの最終日に計画を実行する場合は、どの期間の最大日数よりも大きい数値を入力します（月期間で、1ヵ月に31日ある場合は「32」など）。期間の最大日数を超える数値を指定すると、その期間の最終日に計画を実行するようシステムが自動設定されます。
24時間書式HH:MM:SSで時間を入力します。この時間は、前述の指定日におけるプログラムの実行時間です。
使用可能にするチェック・ボックスを選択し、標準レポート発行フォームから計画が適用されるようにします。
作業内容を保存します。

注意: この機能を使用するには、スケジューラ/プレリリーサ・コンカレント・マネージャが実行中である必要があります。これは拡張計画目的に使用される独立したコンカレント・マネージャです。

関連トピック

『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』の自動仕訳計画に関する項

暫定表の格納パラメータ

General Ledgerでは、すべての暫定の表と索引の格納パラメータを変更できます。General Ledgerの一部のコンカレント・プログラムでは、取引データの一時格納領域として暫定表が使用されます。これらのプログラムでは、起動時に暫定表が作成され、終了時に削除されます。

デフォルトの格納パラメータは大半のインストールのニーズに対応しますが、デフォルトのパラメータが不十分な場合は、暫定表の割当てを増やすことができます。

次のGeneral Ledgerコンカレント・プログラムで暫定表が使用されます。

平均残高変換: GL_DAILY_XRATE_INT、GL_DAILY_XLATE_INT

連結: GL_CONS_INTERIM、GL_CONS_INTERFACE

一括配賦: GL_ALLOC_INTERIM

移動/マージ: GL_MOVEMERGE_INTERIM、GL_MOVEMERGE_BAL、GL_MOVEMERGE_DAILY_BAL

アーカイブおよびパージ: GL_ARCHIVE_BALANCES、GL_ARCHIVE_BATCHES、GL_ARCHIVE_DAILY_BALANCES、GL_ARCHIVE_HEADERS, GL_ARCHIVE_LINES、GL_ARCHIVE_REFERENCES、GL_ARCHIVE_SEGMENT_VALS

セグメント値継承: GL_SEGVAL_INHERIT_INT

前提条件

暫定表および索引に割り当てる格納領域の量を決定します。

格納パラメータを設定する手順は、次のとおりです。

「格納パラメータ」ウィンドウにナビゲートします。

General Ledgerで使用されるすべての暫定表および索引と、それに対応したデフォルトの格納パラメータが自動的に表示されます。「オブジェクト・タイプ」（「表」または「索引」）と「オブジェクト名」が示されます。
暫定表または索引を置く「表領域」を入力します。
General Ledgerで暫定表または索引を作成する際に割り当てる「初期エクステント」のサイズ（KB）を入力します。
General Ledgerで暫定表または索引に割り当てる「増分エクステント」のサイズ（KB）を入力します。このサイズは基準値で、後続の各エクステントでも一定のままか、または増分率に入力した値に応じて変化します。デフォルトのエクステント値は、個々の表または索引によって変化します。表または索引のデフォルト値の説明は、「摘要」を参照してください。
暫定表または索引に許可する最大エクステント数を入力します。
増分率、つまり次の各エクステント・サイズを割当て済の最終エクステントより増やす比率を入力します。増分率が0（ゼロ）の場合、各追加エクステントのサイズは変わりません。

ヒント: 暫定表の増分率は0（ゼロ）または100を指定することをお薦めします。その他の値を指定すると、暫定表領域の断片化率が増える可能性があります。

関連トピック

表領域およびセグメントに関する項

（Oracle7サーバーの概要マニュアル）

会計期間のオープンおよびクローズ

仕訳および仕訳転記を管理し、レポート用に期末および年度末の実績および予算勘定科目残高を計算するには、会計期間をオープンおよびクローズします。

会計期間は次の2通りの方法でオープンおよびクローズできます。

「期間のオープンおよびクローズ」ウィンドウ
「期間のオープンおよびクローズ」プログラム

「元帳セット」を定義済である場合、「期間のオープンおよびクローズ」プログラムを使用して、複数の元帳の期間を単一プロセスでオープンおよびクローズできます。

関連項目: 「期間のオープンおよびクローズ」プログラム

会計期間には、次のいずれかのステータスを指定できます。

オープン: 仕訳および転記が可能です。

クローズ: 会計期間が再オープンされるまで仕訳および転記は不可です。レポートおよび照会は可能です。

永久クローズ: 仕訳および転記は不可です。この期間ステータスは変更できません。レポートおよび照会は可能です。

未オープン: 仕訳および転記は不可です。General Ledgerにより、このステータスはカレンダの第1オープン期間より前のすべての期間、または定義済のすべての期間に割り当てられますが、まだ先日付入力可能ではありません。この期間ステータスは変更できません。

先日付 - 入力: 仕訳は可能ですが、転記は不可です。期間はまだオープンしていませんが、元帳を定義する際に指定した先日付入力可能期間の範囲内となります。期間をオープンするコンカレント・プロセスを使用せずにこの期間ステータスを変更することはできません。

新規会計期間のオープン、会計期間のクローズ、クローズ済会計期間の再オープンおよび予算引当年度のオープン（予算引当会計を使用している場合）が可能です。

「クローズおよび換算」オプションを有効にして副追跡セグメントを使用している場合、General Ledgerの処理が影響を受けます。『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』の副追跡セグメントに関する項を参照してください。

注意: 会計設定マネージャで新規元帳を定義する際は、元帳の「最初のオープン期間」の選択を注意深く行ってください。この期間は、元帳の第1期間をオープンするときにデフォルトとなり、変更はできません。第1会計期間を一度オープンすると、以前の会計期間はオープンできなくなります。

さらに、第1オープン期間の勘定科目残高は換算できません。したがって、取引を入力する第1会計期間より前にある1つ以上の期間をオープンすることをお薦めします。

注意: リリース2.6で導入されたOracle Workflowビジネス・イベント・システムでは、製品にビジネス・イベントおよびイベント予約をシードできます。

期間オープン済、期間クローズ済および期間再オープン済はシード・ビジネス・イベントです。「ビジネス・イベント」を参照してください。

データ・アクセス・セット

職責に割り当てられたデータ・アクセス・セットにより、元帳の会計期間のステータスを変更できるかどうかが管理されます。

全元帳アクセス: 元帳の期間をオープンおよびクローズするには、元帳とそのすべての貸借一致セグメント値または管理セグメント値に対する読取りおよび書込みアクセス権が必要です。

全元帳アクセス権を取得するには、データ・アクセス・セットが次のいずれかのタイプである必要があります。

元帳に対する読取りおよび書込みアクセス権を提供する、「全元帳」データ・アクセス・セット・タイプ
「すべての値」チェック・ボックスを使用して元帳のすべての貸借一致セグメント値に対する読取りおよび書込みアクセス権を提供する、「貸借一致セグメント値」データ・アクセス・セット・タイプ
「すべての値」チェック・ボックスを使用して元帳のすべての管理セグメント値に対する読取りおよび書込みアクセス権を提供する、「管理セグメント値」データ・アクセス・セット・タイプ

一部アクセス: 元帳に対する読取り専用アクセス権があるか、元帳の貸借一致セグメント値および管理セグメント値の一部に対する読取りおよび書込みアクセス権がある場合、会計期間をオープンおよびクローズすることはできません。「最初のオープン期間」のオープン後に「期間のオープンおよびクローズ」ウィンドウで会計期間のステータスを表示することのみ可能です。

「期間のオープンおよびクローズ」ウィンドウ

「期間のオープンおよびクローズ」ウィンドウを使用して、個々の元帳の会計期間をオープンおよびクローズできます。

前提条件

元帳を定義します。
会計カレンダで期間を定義します。
期間をクローズしている場合、すべての仕訳を転記する必要があります。

第1会計期間をオープンする手順は、次のとおりです。

「期間のオープンおよびクローズ」ウィンドウにナビゲートします。「期間の検索」ウィンドウが表示されます。
値リストから元帳を選択し、「検索」を選択します。第1会計期間をオープンするには、データ・アクセス・セットが、元帳とそのすべての貸借一致セグメント値および管理セグメント値に対する読取りおよび書込みアクセス権を提供する必要があります。
オープンしたことのない新規元帳については、元帳に対して定義された「最初のオープン期間」が「期間」フィールドでデフォルト設定され、これは変更できません。
「オープン」を選択します。
作業内容を保存します。

後続の会計期間をオープンする手順は、次のとおりです。

「期間のオープンおよびクローズ」ウィンドウにナビゲートします。

「期間の検索」ウィンドウが表示されます。
値リストから元帳を選択し、「検索」を選択します。

会計期間をオープンするには、データ・アクセス・セットが、元帳とそのすべての貸借一致セグメント値および管理セグメント値に対する読取りおよび書込みアクセス権を提供する必要があります。
検索する期間の「期間ステータス」を選択します。

デフォルトは「全て」であり、すべての期間ステータスを示します。
（オプション）元帳の特定の期間を検索するには、「期間」、「会計年度」または「期間番号」を指定します。これらのフィールドを空白にすると、すべての期間が検索されます。
「検索」を選択します。

「期間のオープンおよびクローズ」ウィンドウに、直近オープン会計期間が表示されます。
「期間のオープン」を選択し、「ターゲット期間」を指定し、「オープン」ボタンを選択します。

その元帳のターゲット期間と、ターゲット期間および直近オープン期間の間にある前期間がすべてオープンします。

General Ledgerにより、当期およびターゲット期間までの後続の期間の期末および期首勘定科目残高を計算するコンカレント・プロセスが起動します。

ヒント: 複数のオープン会計期間を使用できますが、General Ledgerの転記プロセスの効率を最大限まで高め、ユーザー・エラーの可能性を最小限に抑えるには、一度にオープンする会計期間数を制限します。

新規会計年度の第1期間をオープンすると、General Ledgerにより留保利益勘定科目が自動的に更新されます。
作業内容を保存します。

会計期間をクローズする手順は、次のとおりです。

後続の会計期間をオープンするには、前述のステップ1～5を繰り返します。
クローズする期間を検索します。値リストを使用して、期間ステータスを次のいずれかに変更します。
- クローズ: その期間に対する仕訳の入力または転記を禁止します。クローズ期間はいつでも再オープンできます。期間がオープン期間である場合のみクローズできます。
- 永久クローズ: その期間に対する仕訳の入力または転記を禁止します。永久クローズ期間は再オープンできません。期間ステータスが「クローズ」である場合のみ、期間を永久クローズできます。期間を永久クローズすると、前期間もすべて自動的に永久クローズされます。
作業内容を保存します。ウィンドウをクローズすると、コンカレント・プロセスが発行されます。General Ledgerで、クローズ期間に関するGeneral Ledgerのインタフェース表からインポートされていない未転記仕訳またはデータが検索された場合、「期間のクローズ」要求が警告付きで完了します。複数の期間をクローズまたは永久クローズした場合、クローズ期間ごとに個別のコンカレント要求が発行されます。

会計期間を再オープンする手順は、次のとおりです。

後続の会計期間をオープンするには、前述のステップ1～5を繰り返します。
「期間のオープン」ボタンを選択します。「ターゲット期間」フィールドでクローズ期間を指定してから、「オープン」ボタンを選択します。永久クローズしていないクローズ期間を再オープンできます。
作業内容を保存します。

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