受入原価調整および伝播

請求書価格差異、購買オーダーの遡及的価格変更または前調整などの理由で、処理済受入の原価を調整する場合があります。実績原価方法を使用している場合は、そのような調整をダウンストリームの在庫消費トランザクションに伝播できます。

組織間転送の場合は、受入原価調整を搬送先在庫組織に伝播できます。

受入原価調整

「原価調整の作成」ページで受入原価調整を入力します。これらの調整によって、サプライ・チェーンのダウンストリームでの原価およびマージンのとらえ方が歪められる可能性があるため、調整タイプの原価要素を使用してこれらを別個に追跡するオプションが用意されています。

原価調整を別個に追跡しない場合、資材、間接費または在庫の利益タイプの原価要素を使用できます。

受入原価調整の伝播

サプライ・チェーンを介して原価調整を伝播できるのは、トランザクションの原価計算に実績原価方法を使用している場合のみです。これを行うには、「伝播に使用可能」ページの原価プロファイル設定で伝播を有効にする必要があります。

伝播が有効な場合、原価プロセッサは次のことを行います。

消し込まれた数量の範囲でトランザクションを再評価することで、受入原価調整をダウンストリームのトランザクションに伝播します。
残りの在庫を再評価します。

原価プロセッサでは、すべての組織で伝播が使用可能になっており、転送契約で在庫トラッキングの利益が使用可能になっている場合にのみ、伝播された原価を搬送先組織およびその間にあるすべての組織の在庫の利益として記録することにより、組織間転送の受入原価が調整されます。ただし、転送契約で在庫トラッキングの利益が使用不可になっている場合、または転送が原価ベースの転送の場合は、出荷ノードの組織間損益として差異が記帳されます。他方、在庫組織が実績原価方法を使用しない原価プロファイル、または伝播が有効でない原価プロファイルに関連付けられている場合、伝播は停止されます。

このプロセッサでは、伝播が有効かどうかに関係なく、常にフロー内の論理在庫組織ノードを介して原価調整が伝播されます。

伝播が有効でない場合、受入原価調整は消込済のすべての在庫の費用として消し込まれます。