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一般会計に原価を転送するための給与設定タスク

給与勘定は、法的エンティティで使用される元帳の仕訳の生成に必要な勘定科目情報を取得します。 会計結果を作成する場合は、補助元帳会計で必要なデータ・ロールを生成して割り当てる必要があります。 補助元帳会計から給与原価を転送する場合。

給与および一般会計の勘定科目の設定

ベスト・プラクティスとして、一般会計で保守される同等の勘定科目組合せに対して、給与で勘定科目を設定します。 同様の構造を使用することで、仕訳入力に関する質問を解決する際に、差異を回避し、メンテナンスを最小限に抑え、部門間のコミュニケーションを改善できます。

たとえば、一般会計で使用される給与現預金勘定に同じ勘定科目セグメントを指定して、同じ銀行口座を共有するトランザクションの現預金勘定および銀行残高を消し込みます。

一般会計への原価の転送

給与および支払原価を一般会計に転送する場合は、次のステップを実行します。

  1. これらの設定ページで「General Ledgerに転送」オプションを選択します。

    原価計算設定ページ

    振替済コスト

    エレメントの原価計算

    給与計算原価

    支払の原価計算

    支払い費用

  2. 仕訳を一般会計に転送および転記するときに使用する会計日を制御する、「給与プロセス構成」ページの構成パラメータを確認します。

    パラメータ名

    パラメータの説明

    デフォルト値

    一般会計に転送するための会計日

    会計日。次のいずれかの日付を使用します:

    • P

      給与計算処理日(P)

      これは、原価計算結果の仕訳を一般会計に転送および転記するために使用される日付でもあります。

    • E

      対象日

    • DP

      給与計算およびQuickPayのみの給与期間からの支払日

    • EVE

      「一部期間見越計上逆仕訳」プロセスの会計日には、「期間」タブの「給与定義」ページで指定した「対象日」が使用されます。 対象日が定義されていない場合は、給与期間終了日が使用されます。

      実際の給与計算費用には、給与計算の処理日が使用されます。

    P

    リバーサルおよびバランス調整会計日

    会計日。次のいずれかの日付を使用します:

    • 戻し処理またはバランス調整の処理日(P)

    • 「補助元帳会計への転送」タスクの処理終了日(T)

      これは、原価計算結果の仕訳を一般会計に転送するために使用される日付でもあります。

    P

  3. 支払の原価計算の会計日は次のとおりです:
    1. 未照合支払: 前払金の有効日は、支払の原価計算を補助元帳会計に転送するための会計日です。

    2. 照合済支払: 前払金の有効日は、

      負債勘定を借方に記入し、資金決済勘定を貸方に記入する支払プロセスの原価計算の初期結果。 Cash Managementの決済日は、資金管理で調整が完了した後に支払の原価計算を転送する場合の会計日です。

    3. 支払の無効化: 支払が無効になり、結果が原価計算されると、「無効」プロセスの有効日は、結果を補助元帳会計に転送する際の「会計日」になります。