プロジェクト・コストの検証方法

設定オプション: トランザクションの検証

次の表は、プロジェクト・コストを検証するための様々なレベルの設定オプションを示しています。

設定レベル	検証
トランザクション文書文書入力	インポートおよび会計オプション
プロジェクト・タイプ	トランザクション処理オプション
プロジェクトタスク	トランザクション管理

設定レベル

検証

トランザクション文書

文書入力

インポートおよび会計オプション

プロジェクト・タイプ

トランザクション処理オプション

プロジェクト

タスク

トランザクション管理

データ入力およびビジネス・ルール検証は、トランザクション作成時に実行されます。また、トランザクションは、インポート前にサードパーティ・アプリケーションおよび特定のOracle Fusionアプリケーションから検証することもできます。

コストの検証方法

次の表は、プロジェクト・コスト・トランザクションで実行する様々なタイプの検証を示しています。

検証	摘要
データ入力	アプリケーションによって、プロジェクト名、プロジェクト番号、タスク名およびタスク番号が検証されます。
ビジネス・ルール	トランザクション・ソースが有効である必要があります。文書および文書入力がトランザクション・ソースに対して有効である必要があります。トランザクションは、プロジェクト・テンプレートまたは会社間送り側プロジェクトには賦課されません。トランザクションは、プロジェクト・タイプが請求に対して使用可能である場合にのみ、請求可能です。トランザクションにはアクティブな支出タイプが必要です。マイナスの数量を含むトランザクションは、それらが未照合のトランザクションでないかぎり、一致する支出項目を含んでいる必要があります。支出項目日は、支出組織日付以内である必要があります。使用項目日付は、非労務リソース組織日付以内である必要があります。プロジェクト・ステータスは、新規トランザクションを入力できるかどうかを決定します。支出項目は、プロジェクト日付の範囲内である必要があります。トランザクション管理でこの支出タイプの賦課を許可する必要があります。トランザクションのタスクは、最下位レベルのタスクであり、かつ賦課可能である必要があります。タスクの日付範囲内で支出項目をタスクに賦課する必要があります。従業員がアクティブで、支出項目日の有効な人事管理割当を持っている必要があります。
トランザクション管理	プロジェクト、タスク、支出カテゴリ、支出タイプ、非労務リソース、個人、ジョブ、組織およびシステム個人タイプの組合せに基づくすべてのトランザクション管理で、検証に合格する必要があります。
予算管理	アプリケーションによって、トランザクション金額が、交付および資金ソース・セグメント、またはプロジェクト・レベルまたはプロジェクトおよび最上位リソース・レベルで設定されている予算管理と照合されます。実績直接費と実績総コストの両方が、残余予算検証に関してチェックされます。バッチで残余予算チェックが失敗したトランザクションのみがその後の処理から除外されます。

アプリケーションによって、検証エラーおよび訂正処理がトラッキングされます。「未処理コストの管理」ページで棄却済トランザクションを表示したり、「プロジェクト・コストの管理」ページで棄却済修正トランザクションを表示したりできます。エラーを修正した後、トランザクションを再処理できます。

検証ルールは、コスト未計算労務トランザクション、コスト未計算非労務トランザクション、コスト計算済および計上済トランザクションによって異なります。次に、コスト未計算労務トランザクションの検証チェックの例を示します。

例: コスト未計算労務トランザクションの検証チェック

このアプリケーションは、次の属性についてコスト未計算労務コスト・トランザクションを検証します。

検証属性	基準
ビジネス・ユニット名	必須
トランザクション・ソース	必須
トランザクション文書	必須支出項目日で有効
トランザクション文書入力トランザクション・ソース、トランザクション文書およびトランザクション文書入力の組合せが有効である必要があります。	必須支出項目日で有効
プロジェクト	プロジェクト番号またはプロジェクト名が必須相互賦課処理に使用可能プロジェクト・テンプレートではない支出項目日に対してアクティブ新規トランザクションの作成を可能にする有効なプロジェクト・ステータス
タスク	有効なタスク番号またはタスク名支出項目日に対してアクティブ賦課可能
支出項目日	必須
支出タイプ	必須支出項目日、プロジェクト・ユニット、およびトランザクションの文書入力に関連付けられている支出タイプ区分に対して有効かつアクティブ
組織組織を指定しなかった場合、アプリケーションは、個人のプライマリ人事管理割当に基づいて組織を導出します。	支出項目日に対して有効な、アクティブな支出所有組織組織が、HCMで個人のプライマリ割当に割り当てられている組織と同じではない場合、トランザクション文書設定では、個人組織の上書きが許可されていないため、組織検証に失敗します。
個人割当を指定しない場合、アプリケーションはプライマリ割当、ジョブおよび支出組織を、支出項目日の個人のプライマリ割当から導出します。	有効な個人名または個人番号支出項目日に対してアクティブな、有効な個人割当
タイム・カードの数量	必須