日付の許容差は、2つのデータ・ソースのトランザクションを照合する際に考慮する日数です。
「トランザクション照合」では、トランザクションを照合する最も一般的な方法で日付の許容差が考慮され、銀行預入またはサブシステム・トランザクションの前に(GLなどの)ソースを使用可能として処理します。トランザクション照合エンジンは、ソースにアンカーし、ルールに入力された許容差値に基づいて、そこから先の照合に対して考慮する日付値の範囲を計算します。
日付の許容差オプションは、「日付」タイプのデータ・ソース属性に使用でき、次のものに対して設定できます:
日付の許容差は柔軟性が非常に高く、次のものを使用して照合を指定するために使用できます:
ルールで日付の許容差を使用して、照合に対して考慮する日付の範囲を設定します。ルール作成では、これらのフィールドには範囲を示すために「開始」と「終了」というラベルが付けられています。エンジンでは、日付の許容差範囲を柔軟に操作できます。たとえば、今日と1日後との照合のトランザクションについて考えます。開始および終了の日付は、0から1になります。別の例では、トランザクションの照合をソース・トランザクションから2日で開始し、4日後に終了します。開始を-1、終了値を+1として入力することで、1日前(-1として開始)から1日先まで考慮されるようにすることもできます。
日付の範囲ではなく別の特定の日付で1つのソースのトランザクションからサブシステムのトランザクションに照合できるため、日付の許容差の精度が増します。これは、「開始」および「終了」フィールドの日付の許容差値を、同じ値として使用することで行われます。たとえば、ソース・トランザクションを銀行トランザクションと2日後にのみ照合するとします。「開始」フィールドに2、「終了」フィールドに2を入力して、その日のみを照合で考慮できます。
デフォルトでは、「勘定科目照合」では日付範囲の日付を指定するために通常のカレンダが使用されます。また、日付範囲を計算するときにビジネス・カレンダを使用して、照合範囲の計算で会社の休日や週末をカウント対象から除外するオプションもあります。許容差を使用した日付タイプ属性ルール条件を作成する場合、および照合プロセスのデフォルトの属性マッピングにも、オプションとして「ビジネス・カレンダを使用」チェック・ボックスを選択できます。ビジネス・カレンダのオプションは、多対多を除くすべてのルールで使用でき、手動照合では使用できません。
ビジネス・カレンダを使用するには、組織単位の労働日数と、その組織単位の休日のリストを含む休日ルールを指定する必要があります。組織単位はプロファイルに割り当てられ、その後、関連するビジネス・カレンダが照合の作成中に使用されます。Account Reconciliationの設定と構成ガイドの組織単位の定義を参照してください。
Note:
特定の営業日についてオフセット営業日が計算されます。営業日はアンカー・データ・ソースからの一意の日付です。ビジネス・カレンダを使用している場合は、一意の日付ごとにサブ・システムの計算済オフセット日が計算されます。1対1、1対多(ソース・システム・アンカー)および多対1 (サブ・システム・アンカー)の場合、アンカー日は単一の一意の日付であり、その一意の日付にビジネス・カレンダを適用してオフセット日が計算されます。多対多の照合では、グループ内に複数の日付がある可能性があり(ソース・システム・アンカー)、オフセット日を計算するための一意の日付がないことを意味します。