集約(集計演算子)により、子勘定科目を親勘定科目に集約する方法が決まります。このメタデータ集約プロパティは勘定科目タイプに依存せず、勘定科目からは独立していますが、表10-8に示す集約ロジックを適用するには、関係が必要であることに注意してください。
集約オプションを参照してください。
注:
Financial Consolidation and Closeには、別のエンティティへのエンティティの連結を実行する連結スクリプトが用意されています。エンティティに対する集計演算子は変更しないでください。この「エンティティ」プロパティが「無視」以外の場合、結果は正しくなりません。
次の表は、貸借が一致した貸借対照表階層内で特定のタイプの親勘定科目に合計された場合に、各勘定科目タイプがどのように動作するかを示しています。たとえば、集約時に、資産勘定科目の値は親の資産勘定科目および費用勘定科目に集約され、親の負債勘定科目および収益勘定科目から減算されます。
表11-8 子勘定科目と親勘定科目の間で必要な集約(集計演算子)
勘定科目タイプ | 親勘定科目 | ||||
---|---|---|---|---|---|
子勘定科目 | 資産 | 負債 | 資本 | 収益 | 費用 |
資産 |
加算 |
減算 |
減算 |
減算 |
加算 |
負債 |
減算 |
加算 |
加算 |
加算 |
減算 |
資本 |
減算 |
加算 |
加算 |
加算 |
減算 |
収益 |
減算 |
加算 |
加算 |
加算 |
減算 |
費用 |
加算 |
減算 |
減算 |
減算 |
加算 |
保存された仮定 |
加算 |
加算 |
加算 |
加算 |
加算 |
保存された仮定勘定科目は財務以外の勘定科目なので、貸借が一致した貸借対照表内では使用できません。保存された仮定勘定科目は、必要に応じてそれぞれの親勘定科目に集約する場合に、加算または減算できます。
この例では、異なる勘定科目タイプが親勘定科目にどのように集約されるかを示しています。
この例では、Total Assetsは資産勘定科目で、Fixed Assets (資産勘定科目)とAmortization (負債勘定科目)の親です。これらの勘定科目が親勘定科目に集約される際に、Fixed Assets値100が加算され、Amortization値20が減算され、Total Assetsの結果値は80になります。
デフォルトの勘定科目タイプおよび集計演算子設定の変更
Financial Consolidation and Closeのデフォルト構成では、資産および費用の場合、正の値はDRを表し、負の値はCRを表すと想定しています。収益、負債および資本の場合、正の値はCRを表し、負の値はDRを表します。これは、勘定科目の標準記号です。システムでは、多くのシステム計算で勘定科目タイプと集計演算子の組合せを使用することで、様々なクライアント構成要件で確実に集約が正しく実行されるようにします。仕訳の転記(DRエントリとCRエントリの正または負の値への割当て)も、勘定科目タイプ・エントリに依存します。表10-8は、シード済勘定科目に適用されるデフォルト設定を示しています。
勘定科目に関係なく、正の値が常にDRで負の値が常にCRであるデータをロードするには(G/L抽出など)、勘定科目タイプと集計演算子の両方を変更する必要があります。したがって、すべての収益勘定科目を費用勘定科目タイプに変更し、すべての負債勘定科目と資本勘定科目を資産勘定科目タイプに変更します。次に、すべての集計演算子を加算に変更します。整合性を保つために、シード・メンバーを含む親勘定科目も変更する必要があります。その後、メタデータの検証を再度実行して、すべての設定に整合性があり、システム計算に不備がないことを確認します。