控除なしの再キャストの計算
再キャストの計算に税額控除は含まれません。
この機能を有効にするには(アプリケーションの機能の有効化も参照):
- 「Pillar 2(グローバルおよびローカル・トップアップ税)」で移行税額控除チェック・ボックスを選択します。
- 「有効化」をクリックします。
この機能を有効にすると、次のようになります:
- シナリオ・ディメンション(関連項目: シナリオ・ディメンション): 移行年およびソース・シナリオを特定するために、次のカスタム属性が作成されます:
- PillarTwoTransitionTaxCreditsYear: デフォルトでは、アプリケーションで使用可能なすべての年がリストされます
- PillarTwoTransitionTaxCreditsSourceScenario:
- デフォルトでは、アプリケーションで使用可能なすべてのシナリオ・メンバーがリストされます
- いずれの割当てでも、ソース・シナリオがターゲット・シナリオと同じであることは示されません
- 勘定科目ディメンション(関連項目: 勘定科目ディメンション): 暫定税額控除額の逆仕訳を保持するための次の新しいメタデータ・メンバーが作成されます: TRCS_ReversalTaxCredits。
計算の仕組み
- シナリオに構成されている移行税額控除年に基づいて、税額控除スケジュールから使用可能な控除がプルされます
- 対象税金には金額が再キャストされません
ユースケースの例
次の構成は、税額控除の移行年がFY20であり、移行ソース・シナリオの割当てでは、ソースがそれ自体、つまり「実績」であると示されていないことを示しています。
税額控除
次のスクリーンショットでは、移行年(FY20)の後に使用可能になる税額控除は3000ドルであり、対象税金に転記される予定であることが示されています。
「TRCS_TLCOtherAdj (その他の調整)」、「TRCS_TLCUtilizationTotal (今年度使用合計)」および「TRCS_TLCExpirationTotal (期限切れ合計)」合計のこれらの増減に入力された税額控除が、移行年に基づく対象税金にコピーされることに注意してください。
対象税金
移行税額控除の逆仕訳には、移行年より後の控除金額が移入され、その再キャストの計算からは除外されます。
