アプリケーションの作成後にレポート機能やその他のオプションの機能を有効にできますが、これらの機能はいったん有効にすると無効にできません。機能を削除するには、新しいアプリケーションを作成する必要があります。
アプリケーションで機能を有効にするには:
注:
CbCRを有効にすると、アプリケーションで「カスタム・ディメンション」を有効にすることはできません。注:
「中間税引当(18.08より前に作成されたアプリケーション)」の場合は例外ですが、機能を有効にした後、無効にすることはできません。機能の削除が必要になった場合は、新しいアプリケーションを作成する必要があります。以前に「中間税引当(18.08より前に作成されたアプリケーション)」を有効にし、そのバージョンが不要になった場合は、新しいアプリケーションを作成する必要はなく、「中間税引当」下にあるオプションのいずれか、または両方を選択できます。18.08より前に作成されたアプリケーションについて存在する履歴データは、中間引当に使用された予測または他のシナリオに対して格納されます。
TRCS_Interim Forecastシナリオ・メンバーに自動的に格納されます。次の機能のいずれかまたは両方を選択できます。
注:
アプリケーションで「カスタム・ディメンション」を有効にしている場合、CbCRを有効にすることはできません。注意:
この機能を有効にすると、連結のパフォーマンスが向上する可能性がありますが、広範なカスタム・メンバー式が含まれる状況などでは、連結のパフォーマンスに悪影響を与える可能性もあります。本番環境でこの機能を有効化する前に、テスト環境でパフォーマンスへの影響を評価することをお薦めします。注:
動的計算管轄は、非ハイブリッド・モードのみのオプションです。ハイブリッド最適化(DSO)アプリケーション・モデルでは、すべての親メンバーが動的計算であり、この機能は適用されません。注:
非ハイブリッド・アプリケーションで、「出資比率の管理」が有効になっている場合は、データ・ソース・ディメンションが「疎」に設定されていることを確認する必要があります。非ハイブリッド・アプリケーションのパフォーマンス設定を確認または変更するには、データ・ソース・ディメンションのパフォーマンス設定の変更(非ハイブリッド・モードのみ)を参照してください。注:
現在の未払税自動化機能を有効にすると、新しい構成キューブが作成されます。現在の未払税自動化に関連するすべてのマッピングは、構成キューブに保存されます。現在の未払税自動化のマッピングの作成を参照してください。この機能を有効にすると、次のようになります:
関連項目: Tax Reportingの操作の株主資本に対する合計繰延税金費用(地域)の再分類
注:
この機能を有効にするには、アプリケーションがすでにハイブリッド対応密(DSO)に移行されている必要があります。次を参照してください: アプリケーション・モデルのハイブリッド最適化(DSO)への変換次の機能は、「Pillar 2(グローバルおよびローカル・トップアップ税)」でサブ機能として使用できます。
関連項目: エンティティ分類の管理
シナリオ - 株主資本に対するエンティティの税率変更: この機能は、「エンティティ」ディメンションおよび「シナリオ」ディメンションに固有です(エンティティ・ディメンションおよびシナリオ・ディメンションを参照)。この機能を有効にし、特定のシナリオのカスタム属性(<シナリオ>_RCなど。カスタム属性の詳細は、エンティティの課税属性の定義も参照)をエンティティに適用すると、その特定のエンティティおよびシナリオのすべての勘定科目に株式資本に対する税率変更の動作が設定されます。
エンティティが連結されると、税率データの変更の影響は、すべての一時差異勘定科目の資本における税率変更の影響列に移動されます。
関連項目: Tax Reportingの操作の国の繰延税金の操作および地域の繰延税金の操作