会社間レポートを設定するには、表示するPOVメンバー、勘定科目および照合対象勘定科目を選択します。ディメンション・メンバーや、特定の差異に関連するデータ・セルの表示を抑制するかどうかを選択することもできます。
会社間レポートの視点の選択
視点ディメンションは、生成されるレポートのヘッダー・セクションに表示されます。次のディメンションごとに1つのメンバーを選択できます。
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通貨(レポート通貨であることが必要)
会社間レポートの勘定科目の選択
調整勘定を選択して、勘定科目およびトランザクションと照合する照合勘定を決定します。
調整勘定は、消去の完了時に2つの会社間勘定の間の差分を保管します。レポートの調整勘定を選択すると、システムでは勘定科目、および調整勘定の定義時に管理者が指定した照合勘定が使用されます。
調整勘定ごとに、それに関連付けられ、同じ勘定科目タイプを持つ勘定科目が表示されます。たとえば、資産と費用の勘定科目タイプが関連付けられ、負債、収益および資本の勘定科目タイプが関連付けられます。
抑制ディメンションの選択
データ・ソース、増減およびカスタム定義のディメンションは、抑制ディメンションとみなされます。これらのディメンションでは、メンバー・セレクタを使用するか、メンバー名をカンマで区切ってテキストに指定することで、複数のメンバーを選択できます。抑制ディメンションは、生成されたレポート・ヘッダーにリストされます。
メンバー・セレクタには次のメンバー・カテゴリがあります。
次のいずれかの抑制オプションを選択できます。
注:
「グループ」オプションにより、ディメンション選択メンバーが基本メンバーのみに制限されます。会社間ディメンション(パートナ・ディメンション)は、自動的にグループとなり、値の合計がエンティティとパートナの組合せごとに導出されます。抑制照合の選択
会社間レポートでは、一連の条件を満たす場合に、特定の差異に関連するデータ・セルや差異自体の表示を抑制できます。データ・セルのデータを抑制すると、そのセルの値は表示されなくなります(空白値)。行の両方の差異が抑制されると、行全体が表示されなくなります。
データを抑制するには、許容差値(金額)またはパーセンテージを指定します。たとえば、エンティティの金額が299でパートナ・エンティティの金額が200の場合、差異は99です。照合許容差の値が100で、この例のようにエンティティとパートナの差異が100未満の場合は、照合許容差内のためトランザクションが抑制されます。
エンティティ/パートナのトランザクションを抑制しないように選択すると、エンティティおよびパートナの値が照合許容差の値またはパーセントの範囲内にある場合でも抑制されません。前の例では、値の差異が99で、照合許容差の範囲内にありますが、トランザクションは抑制されません。照合許容差は単位で表示されます。
次のオプションのいずれか、または両方を使用して照合を抑制できます。
注:
両方のトランザクションのデータが含まれない行は、どの抑制オプションが有効になっているかとは関係なく、自動的に抑制されます。抑制オプションは、生成されたレポートのヘッダー・セクションに表示されます。
表示オプションの選択
レポートの次のデフォルト表示オプションを変更できます。
会社間レポートの作成で概説されているようにレポートを実行します。