リリース11i
B25743-01
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| Oracle iProcurementインプリメンテーション・ガイド リリース11i B25743-01 | 目次 | 戻る | 次へ |
次のチェックリストを受入関連のすべての設定に使用します。 これは、この章で説明するすべての設定ステップのチェックリストです。 これらのステップは必須の順序ではなく望ましい順序で示されています。
| 番号 | ステップ | 必須またはオプション | 情報ソース |
|---|---|---|---|
| 1 | 受入作成 | オプション | 受入作成 |
| 2 | 簡易受入 | オプション | 簡易受入 |
| 3 | 無チェック受入 | オプション | 無チェック受入 |
| 4 | 未達出荷に対する受入 | オプション | 未達出荷に対する受入 |
| 5 | 社内購買依頼に対する受入 | オプション | 社内購買依頼に対する受入 |
| 6 | 受け入れる購買依頼 | オプション | 受け入れる購買依頼 |
| 7 | 返品 | オプション | 返品 |
| 8 | 返品取引のデビット・メモ | オプション | 返品取引のデビット・メモ |
| 9 | 訂正 | オプション | 訂正 |
| 10 | 受入の表示 | オプション | 受入の表示 |
| 11 | 「受入確認」通知 | オプション | 「受入確認」通知 |
依頼者は、Oracle iProcurementで発注に対する受入を作成できます。 発注を受入モジュールに表示するには、受入経路が「直送」である必要があります。 （受入経路が「標準」または「検査」の発注に対する受入は作成できません。） 搬送先タイプ「費用」、「在庫」および「外注加工」がサポートされます。 依頼者は、受け入れる発注から明細を1つ以上選択した後、運送状、梱包伝票および注釈情報を入力できます。 受入の発行後は、参照できるように受入確認番号が表示されます。
注意: 仕入先から事前出荷通知（ASN）を受け取っている場合は、依頼者が「運送状」、「梱包伝票」および品目と受入の「注釈」に入力する情報は無視されます。 かわりに、ASNからのデータが使用されます。
なし
なし
受入機能のアクセスを除外するには、機能「POR: 発注の受入」を使用します。 この機能セキュリティを設定すると、「受入」ホーム・ページとその全リンクが依頼者のデスクトップから除外されます。
当初依頼者でないユーザーを購買依頼明細に対する受入作成から除外するには、「受入する全品目」機能セキュリティを使用します。 依頼者が存在しない場合、購買担当でないユーザーはこの明細に対する受入作成から除外されます。 セキュリティの詳細は、「機能、メニューおよびデータ・セキュリティの設定」を参照してください。
なし
なし
受入に「簡易受入」機能を使用すると、受入ページの数が3から1に減少します。 依頼者が受入数量を入力して「簡易受入」をクリックすると、受入番号が直接表示されます。 「品目の受入: レビューおよび発行」ページと「梱包伝票」、「運送状」および受入の「注釈」フィールドがバイパスされます。
注意: 無チェック受入も使用する予定の場合、簡易受入機能と無チェック受入機能の相互作用の詳細は、「無チェック受入」を参照してください。
なし
この機能を実装する場合は、プロファイル・オプション「POR: 簡易受入のサポート・レビュー」を評価する必要があります。 プロファイル設定手順の詳細は、「プロファイル・オプションの設定」を参照してください。
簡易受入機能へのアクセスは、機能「簡易受入」を除外することで制限できます。 「機能、メニューおよびデータ・セキュリティの設定」を参照してください。
なし
なし
多くの企業は、従業員用に無チェック受入プロセスを規定します（特に、製造環境における直接品目の場合）。 無チェック受入を使用すると、受入を作成する依頼者には発注数量、受入済数量またはデフォルトの受入数量が表示されません。 このため、受入作成者は受け入れる品目の数を確認してから「受入数量」フィールドに受入数量を入力する必要があります。 無チェック受入が有効化されている場合、受入日と受入数量の許容範囲は無視されます。
Oracle iProcurementで無チェック受入機能を有効化するには、Oracle Purchasingの「受入オプション」ウィンドウで「無チェック受入の許可」チェック・ボックスを選択する必要があります。
この機能を実装する場合は、プロファイル・オプション「POR: 無チェック受入の要求」を評価する必要があります。 プロファイル設定手順の詳細は、「プロファイル・オプションの設定」を参照してください。
無チェック受入が有効化されている場合は、「簡易受入」機能セキュリティを設定すると受入に影響します。 詳細は、後述の「実装時の考慮事項」の表を参照してください。 「機能、メニューおよびデータ・セキュリティの設定」も参照してください。
なし
次の表に、「簡易受入」機能セキュリティとPOR: 無チェック受入可能プロファイルの組合せに応じたポートレットとページの動作を示します。
| 設定 | 「簡易受入」機能セキュリティ | POR: 無チェック受入可能プロファイル | 依頼者が「受け入れる購買依頼」ポートレットと「受け入れる購買依頼 - 全件リスト」の両方から簡易受入できるかどうか | 依頼者が「品目の受入: 品目の選択」ページから簡易受入できるかどうか |
|---|---|---|---|---|
| 1 | 使用可能 | No | Yes | Yes |
| 2 | 使用可能 | Yes | No | Yes |
| 3 | 使用不可 | No | No | No |
| 4 | 使用不可 | Yes | No | No |
未達出荷は、ある在庫組織または仕入先から搬送先の在庫倉庫への品目の出荷として定義されています。 事前出荷通知（ASN）に関連付けられている商品は、まだ搬送先倉庫に到着していない場合があります。 未達出荷には、次の3つのカテゴリがあります。
出荷済品目に未達出荷が関連付けられている場合、依頼者はその受入時に出荷詳細を表示できます。 「出荷詳細」ページには、「予想受入日」、「出荷数量」および「運送条件」などの出荷詳細情報が表示されます。 出荷済品目に複数の出荷が関連付けられている場合は、すべての関連出荷の詳細を表示できます。
注意: 仕入先からASNを受け取っている場合は、依頼者が「運送状」フィールド、「梱包伝票」フィールドおよび品目と受入の「注釈」フィールドに入力する情報は無視されます。 かわりに、ASNからのデータが使用されます。 （ASNデータは依頼者に表示されませんが、内部で格納され、最終的には受入に適用されます。）
なし
この機能を実装する場合は、次のプロファイルを評価する必要があります。
プロファイル設定手順の詳細は、「プロファイル・オプションの設定」を参照してください。
なし
「受入確認」通知ワークフローでは、「受入確認ワークフロー」要求の発行日よりも前の希望入手日が指定されている社内購買依頼が選択されます。 このワークフローの詳細は、「ワークフローのカスタマイズ」を参照してください。
複数の未達出荷と発注出荷の組合せに対して受け入れる場合は、必要に応じて複数の受入が作成されます。 新規受入作成の判断基準を次に示します。
Oracle iProcurementで社内購買依頼（社内調達）を受け入れることができます。 関連する社内発注が選択され、梱包されて出荷（確認）されると、品目はOracle iProcurementで受入済として記録されます。 すべての購買依頼と同様に、受入できるのは受入経路が「直送」（出荷ネットワークで定義）の社内購買依頼のみです。 社内購買依頼に対する受入には、次の制限があります。
社内発注の受入は確認できます。 社内購買依頼の依頼者に通知が送信されます。
なし
なし
なし
なし
依頼者は、「受入」ホーム・ページから購買依頼について1回のクリックによる受入を直接作成できます。 この機能は、事務用品のような間接品目をデスクトップで受け入れる場合などに特に便利です。 「受入」ホーム・ページの「受け入れる購買依頼」ポートレットを使用すると、購買依頼上で適格なすべての配分に対する受入を直接作成できます。
受け入れる購買依頼
なし
なし
POR_ALL_ITEMS_TO_RECEIVE
なし
「受け入れる購買依頼」ポートレット上の発注関連の購買依頼については、次の表示基準に注意してください。
「受け入れる購買依頼」ポートレット上の社内発注関連の購買依頼については、次の表示基準に注意してください。
この機能を使用すると、依頼者は受け入れた品目を仕入先に返品できます。 品目を返品するには、「受入」ホーム・ページから適切なリンクをクリックします。 受入済品目が表示され、「返品数量」フィールドに数量を入力できます。また、返品する品目には、返品事由、返品承認番号および注釈を追加できます。この追加情報はオプションです。品目を返品すると、その購買依頼の受入履歴に取引が追加されます。 Oracle iProcurementの「受入の表示」セクションで依頼者がオーダーを問い合せると、調整済の新しい値が表示されます。
なし
なし
「品目の返品」機能を除外すると、依頼者はすべての受入に対する返品を作成できなくなります。 「全品目の返品」機能を除外すると、依頼者は自分が要求しなかった品目に対する返品を作成できなくなります。 「機能、メニューおよびデータ・セキュリティの設定」を参照してください。
なし
なし
Oracle iProcurement依頼者が仕入先に対する返品取引を作成すると、この機能により自動的にOracle Payablesで仕入先請求書に対するデビット・メモが作成されます。
デビット・メモが作成されるように、仕入先サイトを有効化する必要があります。 仕入先サイトを有効化するには、Oracle Purchasingの「仕入先サイト」ウィンドウで「RTS取引からデビット・メモを作成」オプションを選択します。 このフラグが有効化されている場合は、Oracle iProcurement依頼者がその仕入先サイトに対する返品取引を作成するたびに、仕入先請求書に対するデビット・メモが作成されます（仕入先請求書が存在する場合）。
この機能を実装する場合は、プロファイル・オプション「POR: 返品の自動デビット・メモ作成可能」を評価する必要があります。 プロファイル設定手順の詳細は、「プロファイル・オプションの設定」を参照してください。
「品目の返品」機能を除外すると、依頼者はすべての受入に対する返品を作成できなくなります。 「全品目の返品」機能を除外すると、依頼者は自分が要求しなかった品目に対する返品を作成できなくなります。 「機能、メニューおよびデータ・セキュリティの設定」を参照してください。
なし
なし
既存の受入数量の修正が必要になる場合があります。 通常、これは誤った受入数量が最初に入力されたときの人為的なエラーによるものです。 「受入」ホーム・ページから受入の訂正リンクを選択し、既存の受入の訂正に進むことができます。また、他のユーザーが受け入れた品目の数量を訂正することもできます。
なし
なし
「受入の訂正」機能を除外すると、依頼者はすべての受入の訂正を作成できなくなります。 「全受入の訂正」機能を除外すると、依頼者は自分が当初依頼者でない購買依頼明細に対する受入の訂正を作成できなくなります。 「機能、メニューおよびデータ・セキュリティの設定」を参照してください。
なし
なし
この機能を使用すると、依頼者は自分の購買依頼のみでなく他のユーザーが処理した受入について、関連する受入取引すべてを表示できます。
なし
なし
受入履歴機能へのアクセスは、機能「受入の表示」を除外することで制限できます。他のユーザーが作成した受入の表示へのアクセスは、機能「全受入の表示」を除外することで使用不可にすることができます。 「機能、メニューおよびデータ・セキュリティの設定」を参照してください。
なし
なし
依頼者が発注の受入ステータスに応答できるように、通知を送信できます。 これらの通知は受入確認通知と呼ばれます。 通知を受け取った依頼者は、オプション「全部受入」、「未受入」、「一部/超過受入」および「再割当」を使用できます。 発注明細の照合レベルは、「3-方向」または「4-方向」に設定する必要があります。 発注明細上の希望入手日からは、ある程度の時間が経過している必要があります。 （標準的な期間は希望入手日から1日ですが、これはワークフローで変更できます。） 依頼者に通知を送信するには、プロセス「受入確認ワークフロー発注の選択」を発行する必要があります。
この機能を実装する場合は、次のプロファイルを評価する必要があります。
なし
ワークフロー名は「受入確認」です。 システム名はPORCPTWFです。 「ワークフローのカスタマイズ」の「受入確認」を参照してください。
