Oracle Projects基礎 リリース12 E06005-01 | ![]() 目次 | ![]() 前へ | ![]() 次へ |
この章では、Oracle Projectsで取引が処理されるときに会計日と会計期間がどのように考慮されるかを説明します。また、各取引タイプに関連付けられた報告日と会計日、およびこれらの日付の導出方法についても説明します。
この章では次のトピックを説明します。
各支出項目の会計取引は、原価配分明細として保持されます。原価配分明細は借方金額です。Oracle Projectsでは、直接費、間接費または合計総原価(あるいはこれらの組合せ)に対する明細が(ユーザーの間接費計算設定に従って)作成されます。Oracle Projectsによる取引の賦課先となるGL勘定科目は、自動会計によって決定されます。
Oracle Projectsでは、原価配分明細に対する会計イベントの生成時に、自動会計の会計が使用されます。会計の作成処理によって、Oracle Subledger Accountingでは、会計イベントに対する草案または最終会計が作成されます。Oracle Projectsには、Oracle Subledger Accountingの設定が事前定義されているため、会計の作成処理では、Oracle Projectsから勘定科目が変更なしで受け入れられます。最終会計は、Oracle Subledger AccountingからOracle General Ledgerに転送されます。
Oracle Subledger Accountingで詳細な会計ルールを独自に定義した場合、Oracle Projectsで自動会計を使用して導出したデフォルト勘定科目や勘定科目の個別セグメントは、Oracle Subledger Accountingによって上書きされます。
次の例は、原価取引がOracle Projectsによってどのように計上されるかを示しています。
労務取引は、次のとおりです。
Oracle Subledger Accountingで、直接労務費と合計総原価の配分、原価会計イベントの生成および会計の作成を実行すると、Oracle Projectsでは次の仕訳が作成されます。労務費をOracle General Ledgerに転記するには、「PRC: 会計の作成」処理の実行時に会計を最終モードで作成し、「一般会計への転送」および「一般会計における転記」オプションに対して「Yes」を選択します。
勘定科目 | 借方 | 貸方 |
---|---|---|
直接労務費 | 100.00 | |
給与決済 | 100.00 | |
借方合計(プロジェクト在庫) | 200.00 | |
貸方合計(振替) | 200.00 |
次の仕訳は給与システムによって作成されます。
勘定科目 | 借方 | 貸方 |
---|---|---|
給与決済 | 100.00 | |
現金 | 100.00 |
使用費の仕訳は、次のとおりです。
Oracle Subledger Accountingで、配分、原価会計イベントの生成および会計の作成を実行すると、Oracle Projectsでは次の仕訳が作成されます。使用費をOracle General Ledgerに転記するには、「PRC: 会計の作成」処理の実行時に会計を最終モードで作成し、「一般会計への転送」および「一般会計における転記」オプションに対して「Yes」を選択します。
勘定科目 | 借方 | 貸方 |
---|---|---|
使用費 | 100.00 | |
使用費精算(振替) | 100.00 |
関連項目
『Oracle Project Costing User Guide』の「Accounting for Burden Costs」
収益基準原価見越では、発生した直接費または総原価を、仕掛品(WIP)原価勘定科目の資産として最初に会計処理します。収益を見越計上すると、この原価は原価見越を介して費用として認識されます。
原価見越取引の詳細な例については、『Oracle Project Billing User Guide』の「Cost Accrual Accounting Entries」を参照してください。
Oracle Projectsでの日付の会計処理は、財務上の目的のため、およびプロジェクト作業を追跡するための柔軟性を備えています。この項では、取引に関連付けられた日付の導出、格納および使用方法について説明します。
関連項目
Oracle Projectsでは、プロジェクト管理と財務会計に関する詳細取引が追跡されます。各取引には、この2つの目的で必要となる様々なタイプの処理やレポート作成を処理するために、多数の日付が関連付けられています。
注意: この章で使用する「財務会計」という用語は、プロジェクト指向会計の対語で、企業会計を指します。
取引は、次の時点に基づいてレポートできます。
作業の発生時
作業の計上時
作業発生時の日付はプロジェクトと資源管理の制御で使用され、作業計上時の日付は財務会計の制御で使用されます。
処理フロー監査のために、Oracle Projectsでは、取引の処理日付も追跡されます。
プロジェクトと資源管理を制御するために、Oracle Projectsでは、取引が発生した日付とその取引日が含まれる支出期間が保守されます。
これらの日付は、次のように定義されています。
支出項目日は、作業が発生した日付です。この日付は、支出期間の開始日と終了日の範囲内にあります。たとえば、1996年3月15日に発生した航空旅費の支出項目が記載された経費精算書を発行した場合、支出項目日は1996年3月15日です。
支出終了日は、週次支出期間の終了日です。たとえば、1996年3月20日の週の作業時間に対するタイムカードを発行した場合、支出終了日は1996年3月20日です。
注意: 支出期間は通常、タイムカードおよび経費精算書入力の支出入力サイクルに対応しています。
Oracle Projectsでは、週次支出期間がサポートされています。「実装オプション」ウィンドウの「支出サイクル開始日」には、曜日を指定します。
Oracle Projectsによる会計日の導出方法については、「財務期間および日付処理」を参照してください。
Oracle Projectsでは、システム内の処理フローを追跡するために次の日付が保守されます。
承認日は請求書が承認された日付で、顧客請求書にのみ適用されます。
この日付は、ユーザーが「請求書要約」または「請求書」ウィンドウで請求書を承認すると設定されます。
リリース日は取引が承認された日付で、収益と顧客請求書にのみ適用されます。
この日付は、ユーザーが「請求書要約」ウィンドウまたは「請求書」ウィンドウで請求書をリリースすると設定されます。
原価と収益の場合、このインタフェース日は、ユーザーがOracle Subledger Accounting用の会計イベントを生成した日付です。Oracle Projectsでは、この日付が会計イベントの生成処理の実行日に設定されます。このインタフェース日は、原価配分明細および収益配分明細ごとに保守されます。
請求書の場合、インタフェース日は、ユーザーが請求書をOracle Receivablesにインタフェースした日付です。Oracle Projectsでは、この日付がインタフェース処理の実行日に設定されます。このインタフェース日は、請求書ごとに保守されます。
関連項目
『Oracle Projectsインプリメンテーション・ガイド』の支出サイクル開始日に関する項
Oracle Projectsでは、各取引の処理中に様々な日付が決定されます。
次の項では、支出項目日の決定方法について説明します。
支出項目日は、Oracle Projectsで労務、使用費およびその他取引の支出項目を入力するときに入力します。各支出項目には、支出項目日を指定します。
支出項目日は、物理的には受入取引に格納されません。Oracle Projectsでは、ユーザーによる「PRC: 仕入先原価のインタフェース」処理の実行時に、「PA: 仕入先原価のデフォルト支出項目日」プロファイル・オプションを使用して、Oracle Purchasingでの受入に対する支出項目日が決定されます。
注意: Oracle Projectsへのインタフェース時に、受入見越項目の支出項目日が検証に失敗した場合、棄却された取引の支出項目日は、Oracle Projectsの「取引の検討」ウィンドウを使用して更新できます。「取引の検討」ウィンドウで支出項目日を更新するには、取引ソースに対して「インタフェース修正の許可」オプションを有効にする必要があります。『Oracle Projectsインプリメンテーション・ガイド』の取引ソースに関する項を参照してください。
Oracle Payablesでは、請求書の照合処理時およびユーザーによる未照合請求書の入力時に、「PA: 仕入先原価のデフォルト支出項目日」プロファイル・オプションを使用して、仕入先請求書の配分明細に対するデフォルト支出項目日が決定されます。この支出項目日は、Oracle Payablesの請求書ワークベンチで上書きできます。
注意: Oracle Projectsへのインタフェース時に、仕入先請求書項目の支出項目日が検証に失敗した場合、棄却された取引の支出項目日は、Oracle Projectsの「取引の検討」ウィンドウを使用して更新できます。「取引の検討」ウィンドウで支出項目日を更新するには、取引ソースに対して「インタフェース修正の許可」オプションを有効にする必要があります。『Oracle Projectsインプリメンテーション・ガイド』の取引ソースに関する項を参照してください。
支出項目日は、物理的には支払取引に格納されません。Oracle Projectsでは、ユーザーによる「PRC: 仕入先原価のインタフェース」処理の実行時に、「PA: 仕入先原価のデフォルト支出項目日」プロファイル・オプションを使用して、支払と割引の支出項目日が決定されます。仕入先原価をOracle Projectsにインタフェースすると、各支払配分が個別の支出項目になります。
注意: Oracle Projectsへのインタフェース時に、支払または割引項目の支出項目日が検証に失敗した場合、棄却された取引の支出項目日は、Oracle Projectsの「取引の検討」ウィンドウを使用して更新できます。「取引の検討」ウィンドウで支出項目日を更新するには、取引ソースに対して「インタフェース修正の許可」オプションを有効にする必要があります。『Oracle Projectsインプリメンテーション・ガイド』の取引ソースに関する項を参照してください。
Oracle Internet Expensesでプロジェクト関連の経費精算書を入力する際は、受入ごとに日付を指定する必要があります。経費精算書をOracle Payablesにインポートすると、この日付が各請求書配分明細の支出項目日になります。経費精算書をOracle Projectsにインタフェースすると、各請求書配分明細が個別の支出項目になります。
経費精算書請求書をOracle Payableに直接入力した場合、Oracle Payablesでは、通常の仕入先請求書で使用する支出項目日のロジックに従います。
次の項では、支出終了日の決定方法について説明します。
支出終了日は、Oracle Projectsでタイムカード、使用費ログおよびその他取引を入力するときに入力します。労務費の支出項目日は、支出期間の開始日と終了日の範囲内である必要があります。使用費とその他取引の支出項目日は、支出終了日以前である必要があります。各支出項目は、支出終了日が指定された支出に関連付けられます。
Oracle Purchasingから仕入先原価をインタフェースすると、Oracle Projectsでは受入見越項目の支出終了日が導出されます。この支出終了日は、受入見越項目がOracle Projectsにインタフェースされた週の終了日です。
Oracle Payablesから仕入先原価をインタフェースすると、Oracle Projectsでは仕入先請求書項目の支出終了日が導出されます。この支出終了日は、仕入先請求書項目がOracle Projectsにインタフェースされた週の終了日です。
Oracle Payablesから仕入先原価をインタフェースすると、Oracle Projectsでは支払と割引項目の支出終了日が導出されます。この支出終了日は、支払と割引がOracle Projectsにインタフェースされた週の終了日です。
Oracle Payablesから経費精算書をインタフェースすると、Oracle Projectsでは経費精算書の支出終了日が導出されます。この支出終了日は、Oracle Payablesで入力した経費精算書の終了日です。このロジックは、Oracle Internet Expensesで入力してOracle Payablesにインポートした経費精算書と、Oracle Payablesに直接入力した経費精算書に適用されます。
Oracle ProjectsによるPA日付の導出方法の詳細は、「財務期間および日付処理」を参照してください。
Oracle ProjectsによるGL記帳日の導出方法の詳細は、「財務期間および日付処理」を参照してください。
請求書の請求日は、「要約請求書」または「請求書」ウィンドウで請求書をリリースするときに指定します。請求書をOracle Receivablesにインタフェースすると、Oracle Projectsによってこの日付がOracle Receivablesに渡されます。
関連項目
『Oracle Project Costing User Guide』の「Integrating with Oracle Purchasing and Oracle Payables」
『Oracle Project Costing User Guide』の「Overview of Expenditures」
詳細は、『Oracle Projectsインプリメンテーション・ガイド』のプロファイル・オプションに関する項を参照してください。
Oracle Projectsでは、すべての取引のプロジェクト会計日(PA日付)とGL会計日(GL記帳日)が保守されます。これらの会計日は、ユーザーが定義したPAおよびGL会計期間を使用して導出されます。
取引を会計処理する頻度は、Oracle General LedgerよりOracle Projectsの方が高い場合やOracle ProjectsとOracle General Ledgerで同じ頻度の場合があります。Oracle Projectsでより頻繁に取引を会計処理する場合は、1つのGL期間に複数のPA期間を対応させます。Oracle ProjectsとOracle General Ledgerで同じ頻度で取引を会計処理する場合、PA期間とGL期間には1対1の関係を指定します。
取引のPAとGL会計日は、原価配分の処理時または取引の作成時に生成されます。これらの処理の実行後には、プロジェクト取引をGL期間別にレポートできます。取引のGL期間別レポートのために、取引がGLにインタフェースされるのを待機する必要はありません。会計日の導出時期の詳細は、「会計日の導出時期」を参照してください。
プロジェクト取引の会計期間の保守と会計日の導出については、次の方法から選択できます。
期間終了日会計処理
支出項目日会計処理
共通の会計期間を使用した支出項目日会計処理
Oracle Projectsでは、会計イベントが生成され、Oracle Subledger Accountingでは、その会計イベントに対して草案または最終会計が作成されます。この最終会計は、Oracle Subledger AccountingからOracle General Ledgerに転送されます。Oracle Subledger Accountingでは、補助元帳会計仕訳に関するレポートを実行できます。詳細は、『Oracle Subledger Accountingインプリメンテーション・ガイド』を参照してください。
「PRC: 取引会計イベントのスイープ」処理を実行すると、未計上取引の会計イベントの日付を次のGLオープン期間の初日に会計処理なしで変更できます。この処理では、取引会計イベントがスイープされた後に、イベントに関連付けられている原価と収益配分明細のGL記帳日も、次のGLオープン期間の初日に更新されます。追加情報は、「取引会計イベントのスイープ」を参照してください。
Oracle General Ledgerでは、未処理の会計が存在している場合やOracle Subledger Accountingで作成した取引の最終会計がOracle General Ledgerには未転記の場合でも、GL期間をクローズできます。Oracle General LedgerでのGL期間のクローズを通知する必要があるユーザーには、ワークフロー通知を送信するように設定できます。この通知を受信したユーザーは、補助元帳期間クローズ例外レポートを実行できます。このレポートには、未処理の会計イベントやエラー状態の会計イベントに関する情報、およびOracle Subledger Accountingの最終モードでは正常に会計処理されたがOracle General Ledgerに転記されていない取引に関する情報が表示されます。このレポートによって、個別にタイバックして会計仕訳をOracle General Ledgerに転記するかどうかを決定できます。
未処理、草案またはエラー・ステータスの会計イベントが存在する場合は、「PRC: 取引会計イベントのスイープ」処理を実行すると、それらのイベントを会計処理せずに次のGLオープン期間に移動できます。取引にOracle General Ledgerに転記していない最終会計が存在する場合は、GL期間を再オープンして仕訳を転記できます。
期間終了日会計処理を使用する場合は、Oracle Projectsでプロジェクト会計期間を保守し、General LedgerでGL会計期間を保守します。Oracle Projectsでは、PA日付からGL記帳日が導出され、各会計日が対応する会計期間の最終日に設定されます。
期間終了日会計処理には、次の設定を使用します。
「PA: 拡張期間処理の有効化」プロファイル・オプション: このプロファイル・オプション値を「No」に設定します。
「共通PAおよびGL期間の保守」実装オプション: デフォルトの期間終了日会計処理機能を使用する場合は、このオプションを選択できません。
期間終了日会計処理を使用する場合は、General LedgerでPA期間とGL期間を定義します。これらの期間を定義した後は、PA期間をOracle Projectsにコピーする必要があります。その後は、Oracle General LedgerでGL期間を保守し、Oracle ProjectsでPA期間を保守します。
この方法を使用する場合、すべての未計上プロジェクト取引に対して会計イベントを正常に生成しないかぎり、PA期間はクローズできません。Oracle Projectsにインタフェースされていないプロジェクト関連の取引がOracle補助元帳に存在する場合、および原価配分されていない取引がOracle Projectsに存在する場合、Oracle Projectsでは警告が発行されます。
次のタイプの取引に関連付けられている会計イベントの会計ステータスが「確定計上済」以外の場合は、Oracle Projectsによってエラーが生成されます。
事前承認済支出バッチとして入力された支出項目
未計上としてインポートされた支出項目
Oracle Projectsに入力された原価修正
収益明細
相互賦課配分
総原価
Oracle Projectsでは、次の条件に対して警告が発行されます。
Oracle Projectsにインタフェースされていないプロジェクト関連の仕入先請求書や経費精算書が、Oracle Payablesに存在する場合。
Oracle Projectsにインタフェースされていないプロジェクト関連の発注に対する受入が、Oracle Purchasingに存在する場合。
Oracle Projectsにインタフェースされていないプロジェクト関連の取引が、Oracle Project Manufacturingに存在する場合。
原価配分されてない取引がOracle Projectsに存在する場合。
Oracle General LedgerでGL期間のステータスを保守している場合は、通常、すべての補助元帳の会計をOracle Subledger AccountingからOracle General Ledgerに転送し、消込処理を完了するまでGL期間をクローズしません。ただし、このルールはOracle General Ledgerでは実施されません。GLクローズの検証はユーザー定義であり、このユーザー定義の検証を、自社が実装して従う手順を使用して実施する必要があります。
次の各項では、各取引タイプに対するPA日付とGL記帳日の導出ロジックについて説明します。
Oracle Projectsでは、各取引タイプに対するPA日付が次のように決定されます。
タイムカード、使用費、その他、仕入先原価修正および経費精算書修正
PA日付は、ステータスが「オープン」または「先日付」で、取引支出項目日以降で最も早いPA期間の終了日に設定されます。
Oracle Purchasingからインタフェースされた仕入先原価、Oracle Payablesからインタフェースされた仕入先原価と経費精算書
PA日付は、Oracle PurchasingまたはOracle Payablesで入力した取引支出項目日とGL記帳日の関係に基づいて決定されます。
支出項目日がGL記帳日以前の日付の場合、PA日付は、ステータスが「オープン」または「先日付」で、GL記帳日以降で最も早いPA期間の終了日に設定されます。
支出項目日がGL記帳日よりも後の日付の場合、PA日付は、ステータスが「オープン」または「先日付」で、支出項目日以降で最も早いPA期間の終了日に設定されます。
収益草案
PA日付は、ステータスが「オープン」または「先日付」で、収益見越期限日以降で最も早いPA期間の終了日に設定されます。
請求書草案
PA日付は、ステータスが「オープン」または「先日付」で、請求日以降で最も早いPA期間の終了日に設定されます。
Oracle Projectsでは、各取引タイプに対するGL記帳日が次のように決定されます。
タイムカード、使用費、その他、仕入先原価修正および経費精算書修正
GL記帳日は、Oracle General Ledgerの期間ステータスに基づいたステータスが「オープン」または「先日付」で、原価配分明細のPA日付以降で最も早いGL期間の終了日に設定されます。
Oracle Purchasingからインタフェースされた仕入先原価、Oracle Payablesからインタフェースされた仕入先原価と経費精算書
Oracle Purchasingから仕入先原価を、Oracle Payablesから仕入先原価と経費精算書をインタフェースすると、Oracle Projectsでは、Oracle PurchasingまたはOracle Payablesで配分に対して入力したGL記帳日から各配分明細のGL記帳日がコピーされます。
収益草案
GL記帳日は、Oracle General Ledgerの期間ステータスに基づいたステータスが「オープン」または「先日付」で、収益草案のPA日付以降で最も早いGL期間の終了日に設定されます。
請求書草案
GL記帳日は、ステータスが「オープン」または「先日付」で、請求書草案の請求日以降で最も早いOracle ReceivablesのGL期間の終了日に設定されます。
支出項目日会計処理では、「共通PAおよびGL期間の保守」実装オプションを使用せずに、拡張期間保守機能と日付導出機能が使用されます。この方法では、PA期間とGL期間の両方をOracle Projectsで保守します。Oracle Projectsでは、PA日付とGL記帳日が個別に導出され、会計日は対応する会計期間の終了日に設定されません。
支出項目日会計処理には、次の設定を使用します。
「PA: 拡張期間処理の有効化」プロファイル・オプション: このプロファイル・オプション値を「Yes」に設定します。
「共通PAおよびGL期間の保守」実装オプション: PA期間とGL期間が同一でない場合は、このオプションを選択しないでください。
拡張期間処理が有効な場合は、Oracle Projectsでプロジェクト取引処理のGL期間ステータスを保守します。GL期間をOracle General Ledgerで定義すると、その期間はOracle Projectsに自動的にコピーされます。
Oracle General LedgerではPA期間も定義します。期間を定義した後は、「PA期間ステータスの保守」ウィンドウの「GLからのコピー」機能を使用して、そのPA期間をOracle Projectsにコピーする必要があります。Projectsでの会計期間の保守の詳細は、『Oracle Projectsインプリメンテーション・ガイド』の期間とカレンダの定義に関する項を参照してください。
各期間を定義した後は、Oracle ProjectsでPA期間ステータスとGL期間ステータスを個別に保守します。GL期間ステータスは、Oracle General Ledgerでも保守します。Oracle ProjectsのGL期間ステータスは、Oracle General Ledgerの期間ステータスと異なる場合があります。
プロジェクト関連のすべての取引がOracle補助元帳からインタフェースされていない場合、および原価配分されていない取引がOracle Projectsに存在する場合は、PA期間のクローズを試行すると、Oracle Projectsでは警告が発行されます。
Oracle Projectsでは、次の条件に対して警告が生成されます。
Oracle Projectsにインタフェースされていないプロジェクト関連の仕入先請求書や経費精算書が、Oracle Payablesに存在する場合。
Oracle Projectsにインタフェースされていないプロジェクト関連の発注に対する受入が、Oracle Purchasingに存在する場合。
Oracle Projectsにインタフェースされていないプロジェクト関連の取引が、Oracle Project Manufacturingに存在する場合。
原価配分されてない取引がOracle Projectsに存在する場合。
Oracle Projectsでプロジェクト取引処理に対するGL期間ステータスを保守している場合は、Oracle Subledger Accountingで会計イベントに対する最終会計を作成するまでGL期間をクローズできません。さらに、原価配分されていない取引がOracle Projectsに存在する場合、Oracle Projectsでは警告が発行されます。
次のタイプの取引に関連付けられている会計イベントの会計ステータスが「確定計上済」以外の場合は、Oracle Projectsによってエラーが生成されます。
事前承認済支出バッチとして入力された支出項目
未計上としてインポートされた支出項目
収益明細
相互賦課配分
総原価
原価配分されていない取引がOracle Projectsに存在する場合は、警告が発行されます。
次の各項では、各取引タイプに対するPA日付とGL記帳日の導出ロジックについて説明します。
Oracle Projectsでは、各取引タイプに対するPA日付が次のように決定されます。
タイムカード、使用費、その他、仕入先原価修正および経費精算書修正
ステータスが「オープン」または「先日付」のPA期間内にPA日付がある場合は、その日付が取引支出項目日に設定されます。支出項目日が「クローズ済」のPA期間内にある場合、PA日付は支出項目日より後の日付で、最も早いオープンまたは先日付の入力可能なPA期間の開始日に設定されます。
Oracle Purchasingからインタフェースされた仕入先原価、Oracle Payablesからインタフェースされた仕入先原価と経費精算書
ステータスが「オープン」または「先日付」のPA期間内にPA日付がある場合は、その日付が取引支出項目日に設定されます。支出項目日が「クローズ済」のPA期間内にある場合、PA日付は支出項目日より後の日付で、最も早いオープンまたは先日付の入力可能なPA期間の開始日に設定されます。
収益草案
ステータスが「オープン」または「先日付」のPA期間内にPA日付がある場合は、その日付が収益見越期限日に設定されます。収益見越期限日が「クローズ済」のPA期間内にある場合、PA日付は収益見越期限日より後の日付で、最も早いオープンまたは先日付の入力可能なPA期間の開始日に設定されます。
請求書草案
ステータスが「オープン」または「先日付」のPA期間内にPA日付がある場合は、その日付が請求日に設定されます。請求日が「クローズ済」のPA期間内にある場合、PA日付は請求日より後の日付で、最も早いオープンまたは先日付の入力可能なPA期間の開始日に設定されます。
Oracle Projectsでは、各取引タイプに対するGL記帳日が次のように決定されます。
タイムカード、使用費、その他、仕入先原価修正および経費精算書修正
Oracle Projectsの期間ステータスに基づいたステータスが「オープン」または「先日付」のGL期間内にGL記帳日がある場合、その日付が取引支出項目日に設定されます。支出項目日が「クローズ済」のGL期間内にある場合、GL記帳日は支出項目日より後の日付で、最も早いオープンまたは先日付の入力可能なGL期間の開始日に設定されます。
Oracle Purchasingからインタフェースされた仕入先原価、Oracle Payablesからインタフェースされた仕入先原価と経費精算書
Oracle Purchasingから仕入先原価を、Oracle Payablesから仕入先原価と経費精算書をインタフェースすると、Oracle Projectsでは、Oracle PurchasingまたはOracle Payablesで配分明細に対して入力したGL記帳日から各原価配分明細のGL記帳日がコピーされます。
収益草案
Oracle Projectsの期間ステータスに基づいたステータスが「オープン」または「先日付」のGL期間内にGL記帳日がある場合は、その日付が収益見越期限日に設定されます。収益見越期限日が「クローズ済」のGL期間内にある場合、GL記帳日は収益見越期限日より後の日付で、最も早いオープンまたは先日付の入力可能なGL期間の開始日に設定されます。
請求書草案
Oracle Receivablesの期間ステータスに基づいたステータスが「オープン」または「先日付」のGL期間内にGL記帳日がある場合は、その日付が請求日に設定されます。請求日が「クローズ済」のGL期間内にある場合、GL記帳日は請求日より後の日付で、最も早いオープンまたは先日付の入力可能なGL期間の開始日に設定されます。
共通の会計期間を使用した支出項目日会計処理方法では、「共通PAおよびGL期間の保守」実装オプションとともに拡張期間保守機能と日付導出機能が使用されます。この方法を使用してOracle ProjectsでGL会計期間を保守すると、プロジェクト会計期間が自動的に保守されます。
この方法を使用するには、PAとGLを同一期間で定義する必要があります。Projectsでは、各取引に対してGL記帳日が導出され、その値がPA日付にコピーされます。
共通の会計期間を使用した支出項目日会計処理には、次の設定を使用します。
「PA: 拡張期間処理の有効化」プロファイル・オプション: このプロファイル・オプション値を「Yes」に設定します。
「共通PAおよびGL期間の保守」実装オプション。PA期間とGL期間が同一の場合は、「実装オプション」ウィンドウの「システム」タブでチェック・ボックスを選択してこのオプションを有効にします。
「支出項目日会計処理」オプションと同様に、Oracle General LedgerでGL期間を定義すると、その期間がOracle Projectsに自動的にコピーされます。Oracle General Ledgerでは、PA期間も定義します。GL期間とPA期間を定義した後は、「PA期間ステータスの保守」ウィンドウの「GLからのコピー」機能を使用して、PA期間をOracle Projectsにコピーする必要があります。Projectsでの会計期間の保守の詳細は、『Oracle Projectsインプリメンテーション・ガイド』の期間とカレンダの定義に関する項を参照してください。
「共通PAおよびGL期間の保守」実装オプションが「Yes」に設定されている場合は、プロジェクト会計期間ステータスとGL期間ステータスの両方を保守する必要はありません。GL期間ステータスを保守すると、Oracle ProjectsではPA期間ステータスが自動的に保守されます。
注意: 新しい期間をOracle General Ledgerで定義した場合は、その期間をOracle General LedgerからOracle Projectsに手動でコピーして、PA期間を作成する必要があります。
共通の会計期間方法のオプションを有効にし、Oracle Projectsでプロジェクト取引処理に対するGL期間のステータスを保守している場合は、GL期間ステータスを更新すると、Oracle ProjectsによってPA期間ステータスが自動的に保守されます。すべての検証は、GLクローズ処理時に実行されます。
Oracle Projectsでプロジェクト取引処理に対するGL期間ステータスを保守している場合は、Oracle Subledger Accountingで会計イベントに対する最終会計を作成するまでGL期間をクローズできません。さらに、原価配分されていない取引がOracle Projectsに存在する場合、Oracle Projectsでは警告が発行されます。
次のタイプの取引に関連付けられている会計イベントの会計ステータスが「確定計上済」以外の場合は、Oracle Projectsによってエラーが生成されます。
事前承認済支出バッチとして入力された支出項目
未計上としてインポートされた支出項目
Oracle Projectsでの仕入先原価修正
Oracle Projectsでの経費精算書原価修正
収益明細
相互賦課配分
総原価
さらに、Oracle Projectsにインタフェースされていないプロジェクト関連取引がOracle Project Manufacturingに存在する場合、Oracle Projectsではエラーが生成されます。
Oracle Projectsでは、次の条件に対して警告が生成されます。
原価配分されてない取引がOracle Projectsに存在する場合。
Oracle Projectsにインタフェースされていないプロジェクト関連の仕入先請求書や経費精算書が、Oracle Payablesに存在する場合。
Oracle Projectsにインタフェースされていないプロジェクト関連の発注に対する受入が、Oracle Purchasingに存在する場合。
拡張期間処理が有効で、「共通PAおよびGL期間の保守」実装オプションが選択されている場合、Oracle Projectsでは取引のGL記帳日が導出され、その日付が「請求書草案」以外のすべての取引タイプのPA日付にコピーされます。次に、各会計日の導出ロジックについて説明します。
Oracle Projectsでは、GL記帳日からPA日付がコピーされます。
「請求書草案」以外のすべての取引
Oracle Projectsでは、GL記帳日の導出と設定に、支出項目日会計処理ロジックが使用されます。
請求書草案
GL記帳日は、「請求日」、「請求期限日」または「システム日付」から、処理のパラメータとして移入されている日付に従って導出されます。GL記帳日の導出ロジックは、次のとおりです。
(1)請求日: 移入されている場合は、この日付がGL記帳日を決定するために使用されます。
(2)請求期限日: 「請求日」が移入されていない場合は、この日付が使用されます。
(3)システム日付: 「請求日」と「請求期限日」のいずれも移入されていない場合は、この日付が使用されます。
「共通PAおよびGL期間の保守」実装オプションを有効にした場合、多くの取引でPA日付とGL記帳日は同じです。ただし、取引をOracle ProjectsからOracle Receivablesにインタフェースすると、Oracle Projectsでは、取引のGL記帳日がPA日付と異なる原因となる例外が生成される場合があります。たとえば、請求書のリリース時には、請求書の日付を変更するオプションがあり、リリース時に請求日を変更した場合は、請求書をOracle Receivablesにインタフェースすると、Oracle Projectsでは、GL記帳日とPA日付が再計算されます。また、Oracle Projectsでは、GL記帳日がOracle Receivables内のクローズ済のGL期間内にある場合も、GL記帳日が再計算されます。
次に、会計日の導出例を示します。
この項の例では、PA期間とGL期間に多対1関係があるときに、Oracle Projectsで会計日を導出する方法を示します。
次の表に、多対1の例で使用するPA期間定義を示します。
PA期間 | ステータス | 開始日 | 終了日 |
---|---|---|---|
2000年12月第5週 | クローズ済 | 2000年12月24日 | 2000年12月30日 |
2001年1月第1週 | オープン | 2000年12月31日 | 2001年1月6日 |
2001年1月第2週 | クローズ済 | 2001年1月7日 | 2001年1月13日 |
2001年1月第3週 | クローズ済 | 2001年1月14日 | 2001年1月20日 |
2001年1月第4週 | クローズ済 | 2001年1月21日 | 2001年1月27日 |
2001年1月第5週 | クローズ済 | 2001年1月28日 | 2001年2月3日 |
次の表に、多対1の例で使用するGL期間定義を示します。
GL期間 | ステータス | 開始日 | 終了日 |
---|---|---|---|
2000年12月 | クローズ済 | 2000年12月1日 | 2000年12月31日 |
2001年1月 | オープン | 2001年1月1日 | 2001年1月31日 |
次の表に、支出項目日がオープンおよびクローズ済のPA期間とGL期間内にある場合に導出されるPA日付とGL記帳日の例を示します。
次の表では、PA期間とGL期間がオープンです。
処理オプション | 支出項目日 | PA日付 | GL記帳日 |
---|---|---|---|
期間終了日会計処理 | 2001年1月2日 | 2001年1月6日 | 2001年1月31日 |
共通の会計期間を使用しない支出項目日会計処理 | 2001年1月2日 | 2001年1月2日 | 2001年1月2日 |
次の表では、PA期間がオープンで、GL期間がクローズ済です。
処理オプション | 支出項目日 | PA日付 | GL記帳日 |
---|---|---|---|
期間終了日会計処理 | 2000年12月31日 | 2001年1月6日 | 2001年1月31日 |
共通の会計期間を使用しない支出項目日会計処理 | 2000年12月31日 | 2000年12月31日 | 2001年1月1日 |
次の表では、PA期間とGL期間がクローズ済です。
処理オプション | 支出項目日 | PA日付 | GL記帳日 |
---|---|---|---|
期間終了日会計処理 | 2000年12月30日 | 2001年1月6日 | 2001年1月31日 |
共通の会計期間を使用しない支出項目日会計処理 | 2000年12月30日 | 2000年12月31日 | 2001年1月1日 |
この項の例では、PA期間とGL期間に1対1関係があるときに、Oracle Projectsで会計日を導出する方法を示します。
次の表に示す期間定義は、1対1の例で使用されます。GL期間とPA期間は同一です。
期間名 | ステータス | 開始日 | 終了日 |
---|---|---|---|
2000年12月 | クローズ済 | 2000年12月1日 | 2000年12月31日 |
2001年1月 | オープン | 2001年1月1日 | 2001年1月31日 |
次の表に、支出項目日がオープンおよびクローズ済のPA期間とGL期間内にある場合に導出されるPA日付とGL記帳日の例を示します。
次の表では、PA期間とGL期間がオープンです。
処理オプション | 支出項目日 | PA日付 | GL記帳日 |
---|---|---|---|
期間終了日会計処理 | 2001年1月2日 | 2001年1月31日 | 2001年1月31日 |
共通の会計期間を使用しない支出項目日会計処理 | 2001年1月2日 | 2001年1月2日 | 2001年1月2日 |
次の表では、PA期間とGL期間がクローズ済です。
処理オプション | 支出項目日 | PA日付 | GL記帳日 |
---|---|---|---|
期間終了日会計処理 | 2000年12月29日 | 2001年1月31日 | 2001年1月31日 |
共通の会計期間を使用しない支出項目日会計処理 | 2000年12月29日 | 2001年1月1日 | 2001年1月1日 |
取引の会計日と期間の生成にOracle Projectsで使用される処理は、システム定義の処理です。これらの処理は、ユーザーによる実装オプションやプロファイル設定に依存していません。システムでは、ユーザーが選択した会計オプションに関係なく、同じ処理が使用されます。この項では、様々なプロジェクト取引タイプに対する会計日と会計期間の生成に使用される処理について説明します。
Oracle Projectsでは、すべての取引について、会計日を含む期間に対して会計期間が設定されます。PA期間は導出されたPA日付から決定され、GL期間は導出されたGL記帳日から決定されます。Oracle Projectsでは、PA期間とGL期間が原価配分明細と収益配分明細に格納されます。
次に示すように、取引タイプによって、会計日と会計期間の生成時期が決定されます。
タイムカード、使用費、その他、仕入先原価修正および経費精算書修正
原価配分処理を実行すると、Oracle Projectsによって会計日が導出されます。
Oracle Purchasingからインタフェースされた仕入先原価、Oracle Payablesからインタフェースされた仕入先原価と経費精算書
Oracle Purchasingから仕入先原価を、Oracle Payablesから仕入先原価と経費精算書をインタフェースすると、Oracle Projectsによって各原価配分明細のPA日付が導出されます。
GL記帳日は、関連する請求書配分明細からコピーされます。
収益草案
Projectsでは、収益生成の処理時に会計日が導出されます。
請求書草案
請求書が生成されると、PA日付とGL記帳日の両方が導出されます。
会社間請求書
Oracle Projectsでは、請求書生成の処理時にPA日付が導出されます。
GL記帳日は、相互賦課配分に対して会計イベントを生成すると生成されます。
支出項目日会計処理を実装する手順は、次のとおりです。
拡張期間処理を有効にします。
「PA: 拡張期間処理の有効化」プロファイル・オプションを「Yes」に設定します。
「共通PAおよびGL期間の保守」実装オプションを有効にします(オプション)。
Oracle ProjectsでGL期間のステータスを保守します。
PA期間を定義するためのカレンダを選択します(オプション)。
これらの手順の詳細は、『Oracle Projectsインプリメンテーション・ガイド』を参照してください。