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Oracle Projects基礎
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処理

この章では、Oracle Projectsで発行できるすべての処理について説明します。

この章では次のトピックを説明します。

Oracle Projectsの処理

Oracle Projectsの各処理では、次のタスクも含めて様々なタスクが実行されます。

処理の発行

処理の発行では、単一の処理を実行（「要求の発行」を参照）するか、ストリームライン要求を発行していくつかの処理とレポートを1つのグループとして実行（「ストリームライン処理の発行」を参照）できます。

プロジェクト番号範囲パラメータの入力

プロジェクト番号:自: 選択する最下位のプロジェクト番号を入力します。このパラメータを空白にしておくと、「プロジェクト番号:至」パラメータに入力したプロジェクト番号より下位の適格なプロジェクトがすべて選択されます。

プロジェクト番号:至: 選択する最上位のプロジェクト番号を入力します。このパラメータを空白にしておくと、「プロジェクト番号:自」パラメータに入力したプロジェクト番号より上位の適格なプロジェクトがすべて選択されます。

適格なプロジェクトをすべて選択するには、両方のパラメータを空白にしておきます。

プロジェクト番号範囲パラメータの値リストがない場合

値リストは表示されず、入力した番号は検証されません。

この場合は、レポートや処理のニーズに適したプロジェクト番号の範囲を入力できます。たとえば、プロジェクト000000からプロジェクト999999までを対象にした処理を発行できます。これは、このような番号のプロジェクトが現存するかどうかに関係なく発行できます。処理が自動的に再発行される場合は、すべてのプロジェクトが処理の対象となるため、プロジェクト番号範囲を手動で変更する必要はありません。

ストリームライン処理の発行

ストリームライン処理では、1つの機能を完了するために順番に実行する必要がある一連の処理が発行されて監視されます。たとえば、労務費の配分、原価会計イベントの生成、Oracle Subledger Accountingでの会計の作成、およびOracle General Ledgerへの原価の転送を実行するには、複数の処理を発行する必要があります。この場合は、個々の処理を1つずつ実行するかわりに、「PRC: インタフェース・ストリームライン処理の発行」処理を発行して、ストリームライン・オプション「DXL: GLへの労務費の配分およびインタフェース」を選択できます。これによって、ストリームライン処理では、各処理が個別に順番に発行され、すべての処理が完了するまで進捗状況が監視されます。

Oracle Projectsには、3種類のストリームライン処理があります。

インタフェース・ストリームライン処理

「PRC: インタフェース・ストリームライン処理の発行」は、Oracle Projectsから他のOracle Applicationsに情報を送信する複数の処理を組み合せた処理です。

重要: 原価に対する各ストリームライン・オプション・パラメータを使用すると、1つの原価タイプに対して処理を実行できます。複数の原価タイプを処理するには、原価タイプごとに個別にインタフェース・ストリームライン処理を実行する必要があります。ストリームライン処理オプションによって、「PRC: 原価会計イベントの生成」と「PRC: 会計の作成」の両方の処理に対してプロセス・カテゴリが自動設定されます。詳細は、次の各項を参照してください。

注意: 「PRC: 会計の作成」処理の場合は、インタフェース・ストリームライン処理によって、「モード」パラメータが「最終」に、「一般会計への転送」パラメータが「Yes」に、「一般会計における転記」パラメータが「Yes」にそれぞれ自動設定されます。その結果、Oracle General Ledgerでは、「PRC: 会計の作成」処理によって仕訳インポートと転記処理が開始されます。

「PRC: インタフェース・ストリームライン処理の発行」処理を発行する場合は、「ストリームライン・オプション」パラメータに対して次のいずれかの値を選択する必要があります。

プロジェクト・ストリームライン処理

「PRC: プロジェクト・ストリームライン処理の発行」は、労務費、使用費および仕入先請求書修正を配分し、仕入先原価をインタフェースし、単一プロジェクトに対する収益と請求書を生成する複数の処理を組み合せた処理です。通常、プロジェクトのストリームライン要求は、支出または請求書を修正した後に発行します。

「PRC: プロジェクト・ストリームライン処理の発行」処理を発行する場合は、「ストリームライン・オプション」パラメータに対して次のいずれかの値を選択する必要があります。

GLへの1ステップ・インタフェース・ストリームライン処理

「PRC: GLへの1ステップ・インタフェース・ストリームライン処理」は、取引に対する会計イベントの作成、Oracle Subledger Accountingでの会計の作成、Oracle General Ledgerへの補助元帳仕訳の転送、仕訳インポート処理の実行、およびOracle General Ledgerへの仕訳の転記を実行する処理です。この処理に対するストリームライン・オプションは、「PRC: インタフェース・ストリームライン処理の発行」に対するストリームライン・オプションに類似しています。また、ストリームライン・オプション「全GLへのストリームライン処理」を選択すると、配分された原価取引とリリースされた収益取引をすべて処理できます。

注意: 原価配分、収益生成または請求書生成の処理を含むストリームライン・オプションを選択するには、「PRC: インタフェース・ストリームライン処理の発行」を発行する必要があります。

「PRC: 会計の作成」処理の場合は、1ステップ・インタフェース・ストリームライン処理によって、「モード」パラメータが「最終」に、「一般会計への転送」パラメータが「Yes」に、「一般会計における転記」パラメータが「Yes」にそれぞれ自動設定されます。その結果、Oracle General Ledgerでは、「PRC: 会計の作成」処理によって仕訳インポートと転記処理が開始されます。

「PRC: GLへの1ステップ・インタフェース・ストリームライン処理」を発行する場合は、「ストリームライン・オプション」パラメータに対して次のいずれかの値を選択する必要があります。

配分処理

配分処理では、取引の転記先GL勘定科目が導出されます。

次の配分処理があります。

間接費取引の作成および配分

これは、間接費を集計し、間接費取引に対して支出項目を生成する処理です。間接費取引は、間接費の保存方法に従って異なるプロジェクトで作成されます。

間接費を個別の集計済総間接費取引として保存した場合は、間接費取引が原価を負担した同じプロジェクトで作成されます。間接費を、取引が発生したプロジェクトの支出項目に、直接費とともに値として保存した場合は、回収プロジェクトとタスクで間接費取引が作成されます。この回収プロジェクトとタスクは、間接費構成要素のみによる会計処理を目的とした間接費取引を回収するために使用されます。

この処理で作成された間接費取引は、ユーザーが入力した「取引管理」ロジックによって請求可能または請求不可となります。『Oracle Project Costing User Guide』の「Controlling Expenditures」を参照してください。

この処理では、作成された間接費取引の原価が計算され、その原価の転記先のデフォルトGL勘定科目も決定されます。

予算管理を使用している場合、この処理では、間接費に対して残余予算検証が実行されます。間接費乗数は、取引約定取引の承認時からOracle Projectsで間接費配分明細を生成するまでの間に変化する可能性があります。この処理では、原価変更が予算額の範囲内かどうかが検証されます。プロジェクトにトップ・ダウン予算統合が定義されている場合は、「PRC: 原価会計イベントの生成」処理を実行して予算引当会計イベントを生成し、既存の予算引当の戻し処理と、間接費レート乗数の変更に基づいた新規予算引当の作成を実行します。『Oracle Project Managementユーザー・ガイド』のトップ・ダウン予算統合の使用に関する項を参照してください。

注意: Oracle Subledger Accountingで詳細な会計ルールを独自に定義した場合、Oracle Projectsで自動会計を使用して導出されたデフォルト勘定科目または勘定科目の個別セグメントは、Oracle Subledger Accountingによって上書きされます。

処理の発行

「PRC: 間接費取引の作成および配分」処理は、「要求の発行」ウィンドウから発行します。この処理を複数のプロジェクトに対して発行する場合は、「PRC: プロジェクト範囲の間接費取引の作成および配分」を使用します。「要求の発行」を参照してください。

この処理はストリームライン処理の一部として発行できます。ストリームライン処理の詳細は、「ストリームライン処理の発行」を参照してください。

プロセス・パラメータ

プロジェクト番号:自/プロジェクト番号:至。含めるプロジェクト番号の範囲を入力します。これらのパラメータのどちらか、または両方を空白にしておくこともできます。「プロジェクト番号範囲パラメータの入力」を参照してください。

プロジェクト番号。（「PRC: 間接費取引の作成および配分」の場合のみ）処理を実行する対象のプロジェクトの番号を入力します。

期限日。ここで入力した日付以前の支出項目のみが処理の対象として選択されます。

再スケジューリング・パラメータ

処理を自動的に実行するように構成するには、再スケジューリング・パラメータを使用します。再スケジューリング・パラメータは、「要求の発行」ウィンドウから処理を発行する際に指定できます。

レポート

この処理の結果は、次のレポートに表示されます。

借入および貸出金額の配分

「PRC: 借入および貸出金額の配分」は、識別された全取引を借入および貸出会計に対して配分する処理です。各取引の振替価格金額が決定され、デフォルトの借入および貸出会計仕訳が生成されます。この処理は、送り側営業単位で実行します。

注意: Oracle Subledger Accountingで詳細な会計ルールを独自に定義した場合、Oracle Projectsで自動会計を使用して導出されたデフォルト勘定科目または勘定科目の個別セグメントは、Oracle Subledger Accountingによって上書きされます。

収益を振替価格基準として使用する場合は、「PRC: 借入および貸出金額の配分」処理を実行する前に、「PRC: 収益会計イベントの生成」処理を実行して相互賦課取引の収益額を決定する必要があります。収益を振替価格基準として使用できるのは、契約プロジェクトに対してのみです。

処理の発行

「PRC: 借入および貸出金額の配分」処理を単独で発行する方法は、「要求の発行」を参照してください。

この処理はストリームライン処理の一部として発行できます。ストリームライン処理の詳細は、「ストリームライン処理の発行」を参照してください。

パラメータ

支出グループ。支出グループを選択します。空白にしておくと、未処理の支出グループがすべて処理されます。

処理期限日。日付を入力すると、指定日（この日付を含む）までの支出項目日の項目がすべて処理の対象として選択されます。デフォルトはシステム日付です。

受け側営業単位。受け側営業単位を入力します。空白にしておくと、すべての受け側営業単位が選択されます。

プロジェクト番号:自/プロジェクト番号:至。含めるプロジェクト番号の範囲を入力します。これらのパラメータのどちらか、または両方を空白にしておくこともできます。「プロジェクト番号範囲パラメータの入力」を参照してください。

レポートの生成。処理の結果を表示するレポートを生成する場合は、「Yes」を選択します。

レポート

処理の結果は、次のレポートに表示されます。

経費精算書修正の配分

これは、経費精算書の修正済支出項目に関連付けられている間接費を計算し、直接費の転記先勘定科目を決定する処理です。さらに、取引が相互賦課取引かどうかが識別され、必要な処理が決定されます。

注意: この処理では、修正済経費精算書支出項目に対する直接費は再計算されません。

この処理は、経費精算書支出項目に対する収益と請求書を生成する前に実行する必要があります。

注意: Oracle Subledger Accountingで詳細な会計ルールを独自に定義した場合、Oracle Projectsで自動会計を使用して導出されたデフォルト勘定科目または勘定科目の個別セグメントは、Oracle Subledger Accountingによって上書きされます。

処理の発行

「PRC: 経費精算書修正の配分」処理を単独で発行する方法は、「要求の発行」を参照してください。

プロセス・パラメータ

処理を特定の経費精算書に限定するには、「支出バッチ」、「従業員名」または「期限週末日」パラメータのいずれかを指定します。

レポート

この処理の結果は、次のレポートに表示されます。

労務費の配分

この処理では、タイムカード時間の労務費が計算され、原価の転記先のGL勘定科目が決定されます。さらに、取引が相互賦課取引かどうかが識別され、必要な処理が決定されます。

この処理は、タイムカード項目に対する収益と請求書を生成する前に実行する必要があります。詳細は、『Oracle Project Costing User Guide』の「Distributing Labor Costs」を参照してください。

注意: Oracle Subledger Accountingで詳細な会計ルールを独自に定義した場合、Oracle Projectsで自動会計を使用して導出されたデフォルト勘定科目または勘定科目の個別セグメントは、Oracle Subledger Accountingによって上書きされます。

処理の発行

一連のプロジェクトに対して処理を発行する場合は、「要求の発行」ウィンドウから「PRC: プロジェクト範囲の労務費の配分」を発行します。

単一のプロジェクトに対して処理を発行する場合は、「要求の発行」ウィンドウから「PRC: 労務費の配分」処理を発行します。「要求の発行」を参照してください。

この処理はストリームライン処理の一部として発行できます。ストリームライン処理の詳細は、「ストリームライン処理の発行」を参照してください。

プロセス・パラメータ

処理を特定の支出バッチ、プロジェクト番号、従業員または週末日に限定するには、1つ以上のパラメータを入力します。「プロジェクト番号範囲パラメータの入力」を参照してください。

再スケジューリング・パラメータ

定義済のスケジュールに従って処理を自動的に実行するように構成するには、再スケジューリング・パラメータを使用します。再スケジューリング・パラメータは、「要求の発行」ウィンドウから処理を発行するときに指定できます。

レポート

この処理の結果は、次のレポートに表示されます。

関連項目

『Oracle Projects API, クライアント拡張およびオープン・インタフェース・リファレンス』の超過勤務計算拡張に関する項

仕入先原価修正の配分

「PRC: 仕入先原価修正の配分」処理では、Oracle Projectsで発生した修正（仕入先請求書、受入見越、仕入先支払、割引など）が処理されます。仕入先原価修正は、Oracle PurchasingまたはOracle PayablesからOracle Projectsにインタフェースされた後、Oracle Projectsで修正された仕入先原価支出項目です。この処理では、仕入先原価修正に対するデフォルトのGL勘定科目が決定されます。

振替によって、原価が異なるGL勘定科目に転記されることがあります。Oracle Projectsではこれらの項目の原価金額は変更されないため、原価の変更は、Oracle PurchasingまたはOracle Payablesで実行する必要があります。

この処理は、すべてのプロジェクトまたは単一のプロジェクトに対して発行できます。一連のプロジェクトに対して修正を処理する場合は、「PRC: プロジェクト範囲の仕入先原価修正の配分」処理を使用します。

予算管理を使用している場合、この処理では、Oracle Projectsで入力した仕入先原価修正に対して残余予算検証が実行されます。トップ・ダウン予算統合が有効な場合は、「PRC: 原価会計イベントの生成」処理を実行して予算引当会計イベントを生成し、既存の予算引当の戻し処理と、仕入先原価修正に基づいた新規予算引当の作成を実行します。『Oracle Project Managementユーザー・ガイド』の予算管理に関する項、およびトップ・ダウン予算統合の使用に関する項を参照してください。

この処理は、修正済仕入先支出項目に対する収益と請求書を生成する前に実行する必要があります。

注意: Oracle Subledger Accountingで詳細な会計ルールを独自に定義した場合、Oracle Projectsで自動会計を使用して導出されたデフォルト勘定科目または勘定科目の個別セグメントは、Oracle Subledger Accountingによって上書きされます。

処理の発行

一連のプロジェクトに対して「PRC: 仕入先原価修正の配分」または「PRC: プロジェクト範囲の仕入先原価修正の配分」のいずれかの処理を単独で発行する方法は、「要求の発行」を参照してください。

この処理はストリームライン処理の一部として発行できます。ストリームライン処理の詳細は、「ストリームライン処理の発行」を参照してください。

プロセス・パラメータ

必要に応じて、1つのプロジェクト（PRC: 仕入先原価修正の配分）または一連のプロジェクト（PRC: プロジェクト範囲の仕入先原価修正の配分）を指定して、支出終了日を指定します。「期限日」パラメータを空白にしておくと、適格なすべての修正済仕入先原価項目が原価配分の対象として選択されます。

レポート

この処理の結果は、次のレポートに表示されます。

関連項目

『Oracle Project Costing User Guide』の「Processing Adjustments」

合計総原価の配分

これは、間接費計算済プロジェクトの全取引に対する合計総原価配分明細を作成する処理です。この処理では、相互賦課取引の識別と処理も実行されます。総原価配分明細を作成するために自動会計機能を実装している場合は、この処理によって、総原価の貸方および借方配分明細に対するデフォルト勘定科目が作成されます。

予算管理を使用している場合、この処理では、総原価に対して残余予算検証が実行されます。間接費乗数は、取引約定取引の承認時からOracle Projectsで合計総原価を配分するまでの間に変化する可能性があります。残余予算検証では、原価変更が予算額の範囲内かどうかが検証されます。プロジェクトにトップ・ダウン予算統合が定義されている場合は、「PRC: 原価会計イベントの生成」処理を実行して予算引当会計イベントを生成し、既存の予算引当の戻し処理と、間接費レート乗数の変更に基づいた新規予算引当の作成を実行します。『Oracle Project Managementユーザー・ガイド』のトップ・ダウン予算統合の使用に関する項を参照してください。

注意: Oracle Subledger Accountingで詳細な会計ルールを独自に定義した場合、Oracle Projectsで自動会計を使用して導出されたデフォルト勘定科目または勘定科目の個別セグメントは、Oracle Subledger Accountingによって上書きされます。

処理の発行

「PRC: 合計総原価の配分」処理を単独で発行する方法は、「要求の発行」を参照してください。

この処理はストリームライン処理の一部として発行できます。ストリームライン処理の詳細は、「ストリームライン処理の発行」を参照してください。

プロセス・パラメータ

レポートを単一の支出バッチ、プロジェクトまたは支出終了日に限定するには、1つ以上のパラメータを入力します。

出力レポート

この処理の結果は、2つの出力レポートに表示されます。

使用費およびその他原価の配分

この処理では、原価が計算され、デフォルトのGL勘定科目が決定されます。この勘定科目には、次の支出タイプ区分の支出項目に対する原価が転記されます。

また、この処理では、取引が相互賦課取引かどうかを識別し、その取引に必要な処理が決定されます。

この「使用費およびその他原価の配分」処理は、資産使用費支出項目およびその他取引に対する収益と請求書を生成するための前提条件です。

注意: Oracle Subledger Accountingで詳細な会計ルールを独自に定義した場合、Oracle Projectsで自動会計を使用して導出されたデフォルト勘定科目または勘定科目の個別セグメントは、Oracle Subledger Accountingによって上書きされます。

処理の発行

「PRC: 使用費およびその他原価の配分」処理を単独で発行する方法は、「要求の発行」を参照してください。

この処理はストリームライン処理の一部として発行できます。ストリームライン処理の詳細は、「ストリームライン処理の発行」を参照してください。

プロセス・パラメータ

レポートを単一の支出バッチ、プロジェクトまたは支出終了日に限定するには、1つ以上のパラメータを入力します。

出力レポート

この処理の結果は、2つの出力レポートに表示されます。

生成処理

生成処理では、資産明細、請求書、収益、配賦などの取引のバッチが作成されます。

次の生成処理があります。

会計の作成

「PRC: 会計の作成」処理によって、会計イベントの生成処理で作成された会計イベントに対する草案または最終的な会計仕訳が、Oracle Subledger Accountingで作成されます。Oracle Subledger Accountingで独自の詳細な会計ルールを定義した場合、Oracle Projectsで自動会計を使用して導出したデフォルトの勘定科目または勘定科目の個々のセグメントは、Oracle Subledger Accountingによって上書きされます。この処理は、草案モード（最終的な会計を作成する前に結果を検討する場合）または最終モードのいずれでも実行できます。

必要な場合は、最終仕訳をOracle General Ledgerに転送して「仕訳インポート」処理を開始し、仕訳をOracle General Ledgerに転記できます。Oracle General Ledgerへの最終仕訳転送処理を選択しなかった場合は、後で「PRC: GLへの仕訳転送」処理を実行して、Oracle Subledger AccountingからOracle General Ledgerに最終仕訳を転送できます。

注意: 必要な場合は、補助元帳期間クローズ例外レポートを実行し、未処理の会計イベント、エラー状態の会計イベント、およびOracle Subledger Accountingの最終モードでは正常に計上されたがOracle General Ledgerには未転記の取引に関する情報を表示できます。このレポートを使用すると、個別にタイバックして、会計仕訳がOracle General Ledgerに転記されているかどうかを判断できます。

処理の発行

この処理は、「要求の発行」ウィンドウから発行します。「要求の発行」を参照してください。

プロセス・パラメータ

プロセス・カテゴリ: 処理する取引タイプを選択します。このパラメータを空白にしておくと、全カテゴリの会計イベントがすべて選択されます。また、プロセス・カテゴリに割り当てられているイベント区分に属するイベント・タイプのイベントが処理の対象として選択されます。次のプロセス・カテゴリのいずれかを選択できます。

注意: 各「プロセス・カテゴリ」パラメータを使用すると、単一の取引タイプについて処理を実行できます。複数の取引タイプを処理するには、各取引タイプごとに個別に「会計の作成」処理を実行する必要があります。たとえば、使用費とその他原価の両方を処理するには、処理を2回実行する必要があります。その際は、実行の都度適切なプロセス・カテゴリを選択します。あるいは、パラメータを空白にしておいて、すべてのプロセス・カテゴリを同時に処理することもできます。

終了日: 日付を入力して、終了日を指定します。会計の作成対象は、日付がこの終了日以前の会計イベントのみです。デフォルト値はシステム日付です。

モード: 「草案」または「最終」を選択します。草案の仕訳はOracle General Ledgerには転送できません。草案モードで処理を実行する場合は、「一般会計への転送」、「一般会計における転記」および「一般会計バッチ名」パラメータの値は選択できません。このパラメータは必須です。デフォルト値は「最終」です。

エラーのみ: 会計の作成対象を以前に会計作成に失敗したイベントに限定する場合は「Yes」を選択します。「Yes」を選択した場合に選択されるのは、処理ステータスが「エラー」のイベントのみです。「No」を選択すると、すべてのイベントが処理されます。このパラメータは必須です。デフォルト値は「No」です。

レポート: 「要約」または「詳細」を選択します。このパラメータによって、処理の結果を表示する出力レポートを要約形式で生成するか、詳細形式で生成するかが決まります。このパラメータは必須です。デフォルト値は「要約」です。

一般会計への転送: Oracle General Ledgerに補助元帳仕訳を転送する場合は「Yes」を選択します。「Yes」を選択すると、Oracle General Ledgerで「仕訳インポート」処理が開始されます。このパラメータは、「モード」パラメータの値に「最終」を選択した場合は必須です。デフォルト値は「Yes」です。

注意: 「一般会計への転送」パラメータの値を選択できるのは、「モード」パラメータの値が「最終」に設定されている場合のみです。

一般会計における転記: Oracle General Ledgerに補助元帳仕訳を転記する場合は「Yes」を選択します。このパラメータは、「モード」パラメータの値に「最終」を選択し、「一般会計への転送」パラメータの値に「Yes」を選択した場合は必須です。デフォルト値は「No」です。

注意: 「一般会計における転記」パラメータに値を選択できるのは、「一般会計への転送」パラメータの値が「Yes」に設定されている場合のみです。

一般会計バッチ名: Oracle General Ledgerに転送する補助元帳仕訳に表示するバッチ名を必要に応じて入力します。

注意: 「一般会計バッチ名」パラメータに値を入力できるのは、「一般会計への転送」パラメータの値が「Yes」の場合のみです。

レポート

補助元帳会計プログラム・レポート。このレポートには、次の情報が表示されます。

レポートは、要約モードまたは詳細モードで実行できます。各モードで提供される情報は、次のとおりです。

関連項目

Oracle Subledger Accountingとの統合

GLへの仕訳の転送

『Oracle Subledger Accountingインプリメンテーション・ガイド』の会計の作成プログラムに関する項

定期資産イベントの作成

この処理を使用すると、定期資産イベントを作成して、資産計上および除・売却原価処理のプロジェクト資産とプロジェクト原価をグループ化できます。プロジェクトの定期資産イベント処理は、「資産情報」ウィンドウのイベント処理オプションを「定期」に設定することで有効になります。

この処理を発行すると、事業供用日、支出項目日、およびプロセス・パラメータで指定したプロジェクト値に基づいて、資産プロジェクトの未処理の資産と原価が選択され、この資産と原価がプロセス・パラメータで指定したイベント期間に関連付けられます。このため、「資産明細の生成」処理を発行すると、選択した資産と原価に対する資産明細を生成できます。

詳細は、『Oracle Project Costing User Guide』の「Creating Capital Events」を参照してください。

処理の発行

「PRC: 定期資産イベントの作成」処理は、「要求の発行」ウィンドウから発行できます。「要求の発行」を参照してください。

この処理を発行すると、資産イベント処理拡張がコールされます。この拡張を使用すると、プロジェクト資産とその資産割当を自動的に作成できます。詳細は、『Oracle Projects API, クライアント拡張およびオープン・インタフェース・リファレンス』の資産イベント処理拡張に関する項を参照してください。

プロセス・パラメータ

イベント期間。元帳の値リストからGL期間を選択し、イベント期間を指定します。

資産日付期限。日付を入力して、資本資産の事業供用日または除・売却修正資産の除・売却日を指定します。事業供用日または除・売却日が、指定した日付以前（その日付を含む）の未処理資産がすべて処理の対象として選択されます。

支出項目日期限。日付を入力して、支出項目日を指定します。支出項目日が、指定した日付以前（その日付を含む）の未処理支出項目がすべて処理の対象として選択されます。

プロジェクト番号。処理を1つのプロジェクトに限定するには、そのプロジェクトを入力します。

レポート

定期資産イベントの作成レポートが自動的に生成されます。このレポートには、正常に生成された資産イベントと叙・売却イベントに関する情報が表示され、処理中に発生した例外情報も表示されます。

配賦取引の生成

「PRC: 配賦取引の生成」は、ユーザーが指定した配賦ルールを使用して草案の配賦バッチを作成する処理です。（配賦実行は、「配賦取引の生成」処理の結果です。草案とは、配賦を検討および評価できる試験的な配賦実行です。配賦ルールは、指定のプロジェクトに対する金額の配賦方法を示す一連の仕様です。）

処理が実行されると実行ステータスが変更されます。「配賦実行の検討」ウィンドウを使用すると、実行ステータスに従って特定の活動を遂行できます。実行ステータスと「配賦実行の検討」処理の詳細は、『Oracle Project Costing User Guide』の「Creating Allocations」を参照してください。

注意: 草案の配賦バッチを作成した後は、それをリリースして、取引を指定のターゲットに配賦します。「配賦取引のリリース」を参照してください。

前提条件

「PRC: 配賦取引の生成」処理を実行するには、その前に、配賦ルールを作成する必要があります。『Oracle Project Costing User Guide』の「Defining Allocation Rules」を参照してください。

注意: 指定したルールに配賦草案がある場合、「配賦取引の生成」は実行できません。配賦草案を削除またはリリースしてから新しい草案を生成してください。

この処理はいつでも実行できますが、配賦する支出については、次の作業を実施することをお薦めします。

処理の発行

「PRC: 配賦取引の生成」処理は、「要求の発行」ウィンドウから発行します。「要求の発行」を参照してください。

パラメータ

ルール名。この配賦実行で使用する配賦ルールの名称を入力します。

期間名。配賦取引を生成する実行期間を選択します。

支出項目日。取引の生成に使用する日付を入力します。デフォルトはシステム日付です。

レポート

処理の結果は（作成に失敗したか、正常に配賦実行されたかに関係なく）、次のレポートに表示されます

処理のトラブルシューティング

『Oracle Project Costing User Guide』の「Troubleshooting Allocation Runs」を参照してください。

関連項目

『Oracle Project Costing User Guide』の「Defining Allocation Rules」

『Oracle Project Costing User Guide』の「Viewing Allocation Runs」

配賦取引のリリース

配賦取引の削除

「PRC: 配賦取引の削除」は、ユーザーが指定した配賦ルールの配賦実行草案を削除する処理です。

処理の発行

「PRC: 配賦取引の削除」処理は、「要求の発行」ウィンドウから発行します。「要求の発行」を参照してください。

また、「配賦実行の検討」ウィンドウから配賦実行草案を削除するように選択すると、「PRC: 配賦取引の削除」コンカレント・プログラムが発行されます。要求の発行前には、ルールと配賦実行の同じ組合せに対する他の要求が未完了ステータスになっていないことが確認されます。

パラメータ

ルール名: 配賦ルールの名称を入力します。

資産明細の生成

「PRC: 資産明細の生成」は、単一のプロジェクトまたは一連のプロジェクトに対する要約資産明細を生成する処理です。

CIPまたはRWIP会計の決定

原価に対する資産明細を生成するには、その前に、Oracle Subledger Accountingで原価の最終会計を作成する必要があります。最終会計を作成するには、「PRC: 会計の作成」処理を最終モードで実行し、その後に「資産明細の生成」処理を実行します。

「資産明細の生成」処理では、Oracle Subledger Accountingからの最終会計を使用して、資産明細に対するCIPまたはRWIP勘定科目が決定されます。このアプローチによって、最終的なCIPまたはRWIP勘定科目がOracle Assetsに確実にインタフェースされます。

「資産明細の生成」処理では、Oracle Projectsに事前設定されている会計後プログラムがOracle Subledger Accountingで使用され、Oracle Subledger Accountingから最終的なCIPまたはRWIP勘定科目が取得されます。異なる会計区分を使用する仕訳明細タイプをOracle Subledger Accounting用に定義する場合は、その会計区分を会計後プログラムの割当に追加する必要があります。会計後プログラムの詳細は、『Oracle Projectsインプリメンテーション・ガイド』のOracle Project Costingの実装に関する項を参照してください。

注意: 「資産明細の生成」処理では、次の2つの場合に、Oracle Subledger AccountingではなくOracle Projectsの原価配分明細からCIPまたはRWIP勘定科目が取得されます。

報告通貨金額の計算

「資産明細の生成」処理では、資産明細の報告通貨金額が計算されます。この生成処理では、取引がどこで計上されたかに従って、次に示す2つの方法のいずれかを使用して報告通貨金額が計算されます。

未割当資産明細について

「資産明細の生成」処理では、生成された各明細に対して資産が割り当てられます。生成された明細に資産を割り当てることができない場合（1つのタスクが複数の資産に割り当てられている場合など）は、レポートの「資産名」列に「未割当」と表示されます。このため、このような明細には資産を手動で割り当てることができます。

未割当の資産明細の数を最小限に抑えるには、次のようにします。

資産明細の上書き

既存の資産割当は、資産割当拡張を使用して上書きできます。『Oracle Projects API, クライアント拡張およびオープン・インタフェース・リファレンス』の資産割当拡張に関する項を参照してください。

前提条件

この処理を実行するには、その前に、次の手順を実行する必要があります。

  1. 次の処理を実行して取引の原価を計算します。

  2. 「プロジェクト要約金額の更新」処理を実行すると、「プロジェクト要約」ウィンドウに合計費用とCIP/RWIP金額を表示できます。

  3. 資産イベントを定期的に使用するか、手動で使用してプロジェクトの資産と原価をグループ化する場合は、該当するイベントを処理します。詳細は、『Oracle Project Costing User Guide』の「Creating Capital Events」を参照してください。

処理の発行

すべてのプロジェクトに対して処理を発行する場合は、「要求の発行」ウィンドウから「PRC: プロジェクト範囲の資産明細の生成」処理を発行します。

単一のプロジェクトまたは資産イベントに対して処理を発行する場合は、「要求の発行」ウィンドウから「PRC: 単一プロジェクトの資産明細の生成」処理を発行します。

「要求の発行」を参照してください。

この処理はストリームライン処理の一部として発行できます。ストリームライン処理の詳細は、「ストリームライン処理の発行」を参照してください。

この処理を発行すると、Oracle Projectsによって、次の拡張がコールされます。

プロセス・パラメータ

プロジェクト番号:自/プロジェクト番号:至。「PRC: プロジェクトの範囲の資産明細の生成」処理を発行する場合は、処理の対象となる一連のプロジェクト番号を入力します。「プロジェクト番号範囲パラメータの入力」を参照してください。

プロジェクト番号。「単一プロジェクトの資産明細の生成」を使用する場合は、プロジェクト番号を入力します。

事業供用日期限。どの日付までの資産を処理するかを示す事業供用日または除・売却日を入力します。資産明細は、この日付以前（この日付を含む）の事業供用実績日または除・売却実績日の資産から生成されます。

共通タスクを含む?。 共通原価グループ・レベル・タイプのタスクに関連付けられている原価に対して資産明細を生成する場合は「Yes」を入力します。『Oracle Project Costing User Guide』の「Specifying Grouping Level Types」を参照してください。

PA期限日。原価を含めるPA期間の最終日を入力します。

PA期間内の日付を入力すると、前の期間の期間終了日が使用されます。期間の終了日を入力すると、次の表に示すように、その期間の終了日が使用されます。

期間開始日終了日入力処理で使用される日付
P1 07-Jun-99 13-Jun-99 19-Jun-99 13-Jun-99
P2 14-Jun-99 20-Jun-99 20-Jun-99 20-Jun-99

資産イベント番号。単一の資産イベントに関連付けられている資産と原価のみを処理する場合は、資産イベント番号を入力します。

レポート

「資産明細の生成」処理では、資産明細の生成レポートが自動的に実行されます。このレポートには、「資産明細の生成の例外」、「戻し処理およびインタフェースの例外」および「資産明細の生成」セクションがあります。

一部の明細については、「資産名」列に「UNASSIGNED」と表示される場合があります。詳細は、「未割当資産明細について」を参照してください。

レポートでは、金額がプロジェクト通貨で表示されます。

関連項目

『Oracle Project Costing User Guide』の「Placing an Asset in Service」

資産計上利息取引の生成

「PRC: 資産計上利息取引の生成」は、適格なプロジェクトとタスクに対して資産計上利息を計算し、計算した金額に対して取引バッチを生成する処理です。

詳細は、『Oracle Project Costing User Guide』の「Capitalizing Interest」を参照してください。

処理の発行

この処理は、「要求の発行」ウィンドウから発行します。「要求の発行」を参照してください。

プロセス・パラメータ

プロジェクト番号:自/プロジェクト番号:至。処理の対象となるプロジェクト番号の範囲を入力します。これらのパラメータは、一方または両方を空白にしておくことができます。「プロジェクト番号範囲パラメータの入力」ページを参照してください。

期間名。要求のGL期間を指定します。これによって、Oracle Projectsでは、プロジェクト期間ごとに1回のみ利息支出が生成されます。

支出項目日。生成された取引に割り当てる日付を入力します。このフィールドが空白の場合は、GL期間終了日が割り当てられます。

自動リリース・バッチ。生成されたバッチを転記するために自動的にリリースする場合は「Yes」を選択します。デフォルト値は「No」です。

レポート

この処理の結果は、次のレポートに表示されます。

資産計上利息取引レポート。このレポートには、生成されたすべての取引が記載されます。各取引について、レート名、プロジェクト番号、タスク番号、支出タイプ、支出組織、支出項目日および利息額が表示されます。

資産計上利息例外レポート。このレポートには、生成された例外がすべて記載されます。各例外について、レート名、プロジェクト番号、タスク番号、支出タイプおよび例外摘要が表示されます。

原価会計イベントの生成

「原価会計イベントの生成」は、Oracle Projectsの原価配分明細を収集し、自動会計を使用してデフォルトの負債勘定科目を決定する処理です。パラメータ「プロセス・カテゴリ」に選択した値によって、収集される原価のタイプが決まります。また、この処理によって、原価に対する会計イベントがOracle Subledger Accountingで作成されます。

会計イベントが正常に生成された場合は、原価配分明細のステータスが「受入済」に更新されます。

負債勘定科目を正常に決定できない場合または会計イベントを生成できない場合は、原価配分明細のステータスが「棄却済」に更新されます。

トップ・ダウン予算統合が有効な場合は、会計イベントの生成処理で逆引当会計イベントが生成されます。また、Oracle Projectsで間接費レート乗数を変更したり、仕入先原価支出項目を修正すると、既存の予算引当を戻し処理し、変更に基づいた新しい予算引当を作成するために、予算引当会計イベントが生成されます。逆引当が必要な取引のタイプには、仕入先原価に関連した間接費（仕入先請求書、入金、差異、割引など）や発注に関連した派遣就業者タイムカード原価が含まれます。予算引当は戻し処理によって精算されます。トップ・ダウン予算統合の詳細は、『Oracle Project Managementユーザー・ガイド』のトップ・ダウン予算統合の使用に関する項を参照してください。

「原価会計イベントの生成」処理が終了した後は、「PRC: 会計の作成」処理を実行してOracle Subledger Accountingで草案または最終の会計を作成できます。

処理の発行

この処理は、「要求の発行」ウィンドウから発行します。「要求の発行」を参照してください。

この処理はストリームライン処理の一部として発行できます。ストリームライン処理の詳細は、「ストリームライン処理の発行」を参照してください。

プロセス・パラメータ

プロセス・カテゴリ: 処理する原価のタイプを選択します。このパラメータを空白にしておくと、カテゴリに関係なくすべての原価配分明細が選択されます。次のいずれかのプロセス・カテゴリを選択できます。

期限GL記帳日: GL記帳日が、ここで入力した日付以前の原価配分明細がインタフェースされます。このパラメータを空白にしておくと、GL記帳日に関係なくすべての原価配分明細が選択されます。

レポート

この処理の結果は、次のレポートに表示されます。これらのレポートでは、金額は機能通貨で表示されます。

注意: 生成されるレポートは、プロセス・パラメータのプロセス・カテゴリ値の選択によって決まります。たとえば、プロセス・カテゴリに「労務費」を選択すると「補助元帳会計への労務費の転送レポート」および「補助元帳会計への労務費の転送例外レポート」というレポートが生成されます。プロセス・カテゴリ・パラメータを空白にしておくと、各原価タイプについてレポートが生成されます。

原価会計イベント・レポートの生成: 使用費、その他原価、在庫原価、仕掛品原価および間接費の取引。このレポートには、使用費、在庫原価、仕掛品原価および間接費の取引に対して生成された原価会計イベントに関連付けられている原価が記載されます。非労務資源、支出ソース、支出日および合計原価が機能通貨で表示されます。このレポートには、支出項目の合計数と合計原価も表示されます。

原価会計イベント例外レポートの生成: 使用費、その他原価、在庫原価、仕掛品原価および間接費の取引。このレポートには、棄却された支出項目が記載され、各項目について棄却事由が表示されます。

原価会計イベント・レポートの生成: 労務費取引。このレポートには、労務費取引に対して生成された会計イベントに関連付けられている労務費が記載されます。タイムカード、支出日および機能通貨による合計原価をレポートした従業員の名前が表示されます。このレポートには、支出項目の合計数と機能通貨による合計原価も表示されます。

原価会計イベント例外レポートの生成: 労務費取引。このレポートには、棄却された支出項目が記載されます。各項目について棄却事由が表示されます。

原価会計イベント・レポートの生成: 仕入先原価修正取引 - 経費精算書。このレポートには、経費精算書修正取引に対して生成された会計イベントに関連付けられている経費精算書修正原価が記載されます。経費を負担した従業員の名前、支出日、機能通貨による合計原価およびバッチ名が表示されます。このレポートには、支出項目の合計数と機能通貨による合計原価も表示されます。

原価会計イベント例外レポートの生成: 仕入先原価修正取引 - 経費精算書。このレポートには、棄却された支出項目が記載されます。各項目について棄却事由が表示されます。

原価会計イベント・レポートの生成: 仕入先原価修正取引 - 仕入先請求書。このレポートには、仕入先原価修正取引に対して生成された会計イベントに関連付けられている仕入先原価修正原価が記載されます。仕入先取引番号、取引タイプ、プロジェクト取引ID、プロジェクト明細、プロジェクト、タスク、取引通貨、機能通貨による取引通貨額および棄却事由が表示されます。このレポートには、支出項目の合計数と機能通貨による合計原価も表示されます。

原価会計イベント例外レポートの生成: 仕入先原価修正取引 - 仕入先請求書。このレポートには、棄却された支出項目が記載されます。各項目について棄却事由が表示されます。

原価会計イベント・レポートの生成: 合計総原価取引。このレポートには、合計総原価取引に対して生成された会計イベントに関連付けられている合計総原価が記載されます。支出タイプ区分、従業員、支出終了日、転送済合計およびバッチ名が表示されます。このレポートには、支出項目の合計数と機能通貨による合計原価も表示されます。

原価会計イベント例外レポートの生成: 合計総原価取引。このレポートには、棄却された支出項目が表示されます。各項目について棄却事由が表示されます。

相互賦課会計イベントの生成

「相互賦課会計イベントの生成」は、借入および貸出相互賦課に対する原価配分明細、および送り側原価組替に対する原価配分明細を収集する処理です。「プロセス・カテゴリ」パラメータに選択した値によって、借入および貸出相互賦課が収集されるか、送り側原価組替が収集されるかが決まります。この処理によって、取引に関する期間情報とGL記帳日が決定されます。自動会計を使用してデフォルトの貸方勘定科目が決定され、Oracle Subledger Accountingで会計イベントが作成されます。

会計イベントが正常に生成された場合は、借入および貸出相互賦課または送り側原価組替の原価配分明細ステータスが「受入済」に更新されます。

勘定科目を正常に決定できない場合または会計イベントを生成できない場合は、借入および貸出相互賦課または送り側原価組替の原価配分明細のステータスが「棄却済」に更新されます。

「PRC: 相互賦課会計イベントの生成」処理が終了した後は、「PRC: 会計の作成」処理を実行してOracle Subledger Accountingで草案または最終の会計を作成できます。

処理の発行

この処理は、「要求の発行」ウィンドウから発行します。「要求の発行」を参照してください。

この処理はストリームライン処理の一部として発行できます。ストリームライン処理の詳細は、「ストリームライン処理の発行」を参照してください。

パラメータ

プロセス・カテゴリ: 「借入および貸出」または「送り側原価組替」を選択します。このパラメータを空白にしておくと、2つのプロセス・カテゴリに対する原価配分明細が処理の対象として選択されます。

支出バッチ。支出バッチを選択します。空白にしておくと、未処理の支出バッチがすべて処理されます。

プロジェクト番号:自/プロジェクト番号:至。含めるプロジェクト番号の範囲を入力します。これらのパラメータのどちらか、または両方を空白にしておくこともできます。「プロジェクト番号範囲パラメータの入力」を参照してください。

GL記帳日:至。日付を入力して、指定日までを含めたGL記帳日の相互賦課配分すべてを選択します。デフォルト値はシステム日付です。

レポートの生成。この処理の出力レポートを生成する場合は「Yes」を選択します。デフォルト値は「Yes」です。

レポート

処理の結果は、次のレポートに表示されます。

GLへの相互賦課金額の転送レポート。このレポートには、配分件数およびGLに正常にインタフェースされた借方および貸方金額合計が、GLカテゴリ別に記載されます。このレポートでは、情報が勘定科目、PA日付およびGL記帳日ごとにグループ化されます。金額は機能通貨と取引通貨で表示されます。

GLへの相互賦課金額の転送例外。このレポートには、棄却された支出項目が記載されます。各項目について棄却事由が表示されます。

請求書草案の生成

これは、支出項目とイベントから請求書を作成する処理です。この処理では、通常の請求書の生成に加えて、未リリースの請求書草案が削除され、請求書貸倒償却、クレジット・メモおよび請求書取消が作成されます。

自動イベント

修正後に請求拡張によって作成される自動イベントには、当初のイベント番号が含まれている必要があります。この情報がないと、Oracle Receivablesでは、自動イベントを自動インボイスの対象にできません。請求書の生成処理時に、Oracle Projectsでこの値が検索されなかった場合は、「Cannot find a proper inv line credited for this adjusted event（この修正済イベントを貸方記入した適切な請求書明細が見つかりません）」というメッセージがログ・ファイルに表示されます。『Oracle Projects API, クライアント拡張およびオープン・インタフェース・リファレンス』のイベントの挿入に関する項を参照してください。

原価対原価請求書の生成

プロジェクトで原価対原価請求生成方法を使用している場合は、原価予算に総原価を、収益予算に収益金額を含める必要があります。これらの金額がないと、プロジェクトの請求書を正しく生成できません。

処理の発行

すべてのプロジェクトに対して処理を発行する場合は、「要求の発行」ウィンドウから「PRC: プロジェクト範囲の請求書草案の生成」処理を発行します。

単一のプロジェクトに対して処理を発行する場合は、「要求の発行」ウィンドウから「PRC: 単一プロジェクトの請求書草案の生成」処理を発行します。

「要求の発行」を参照してください。

プロセス・パラメータ

請求期限日。「請求書草案の生成」処理では、ここで入力した日付以前の支出項目とイベントを使用して請求書が作成されます。このパラメータを空白にしておくと、現在日が請求期限日として使用されます。

請求日: 「請求書の生成」処理では、「レート基準日タイプ」換算属性が「PA/請求日」に定義されている場合は、請求日を使用して請求取引通貨の請求金額が、プロジェクト機能通貨、プロジェクト通貨および資金通貨の請求金額に換算されます。このフィールドを空白にしておくと、期限日が請求日として使用されます。

「請求日」パラメータは、生成された請求書すべてのAR請求日として使用されます。請求書を手動でリリースするときは、AR請求日を変更できます。ただし、Oracle Projectsでは、新しいAR請求日に基づいた新規の換算レートを使用して請求書が再計算されることはありません。

請求書生成オプション: 「請求書草案の生成」処理では、これまでの源泉徴収保留金額を請求するために、請求書生成オプションを使用して保留請求書が生成されます。このパラメータには、次のいずれかのオプションを選択します。

プロジェクト番号:自/プロジェクト番号:至: 対象となるプロジェクト番号の範囲を入力します。これらのパラメータは、一方または両方を空白にしておくことができます。「プロジェクト番号範囲パラメータの入力」を参照してください。

プロジェクト番号。処理を発行するプロジェクトの番号を入力します。

新規取引の除外: デフォルト値は「No」です。この値を「Yes」に設定すると、請求書を再生成する際に新規取引が除外され、再生成の対象となる既存の請求書の支出項目とイベントのみが処理されます。

未承認の請求書のみ削除: この値を「No」に設定すると、未リリースの請求書がすべて削除されます。この値を「Yes」に設定すると、最後に承認された請求書より請求書草案番号が大きい未承認の請求書のみが削除されます。

注意: 「PRC: プロジェクト範囲の請求書草案の生成」では、「新規取引の除外」パラメータに「No」を選択している場合、「未承認の請求書のみ削除」は適用できません。

プロジェクト・タイプ: 処理を発行するプロジェクト・タイプを入力します。指定したプロジェクト・タイプに属する全プロジェクトの請求書が生成されます。

プロジェクト組織: 処理を発行するプロジェクト所有組織を入力します。このプロジェクト所有組織に関連付けられている全プロジェクトの請求書が生成されます。

顧客名: 処理を発行する顧客の名称を入力します。指定した顧客に関連する全プロジェクトの請求書が生成されます。複数顧客プロジェクトの場合は、特定の顧客を選択した場合でも、すべての顧客について請求書が生成されます。

基本契約番号: 処理を発行する基本契約番号を入力します。指定した基本契約番号で資金調達される全プロジェクトの請求書が生成されます。複数基本契約プロジェクトの場合は、特定の基本契約番号を選択した場合でも、すべての基本契約について処理が実行されます。

注意: 基本契約番号リストは、顧客を選択することで制限されます。たとえば、パラメータに「顧客A」を選択すると、基本契約番号リストは顧客Aに関する基本契約のみに制限されます。

複数通貨プロジェクトのみ: デフォルト値は「No」です。値を「Yes」に設定すると、複数通貨プロジェクトの請求書のみが生成されます。

再スケジューリング・パラメータ

再スケジューリング・パラメータを使用すると、定義したスケジュールに従って処理を自動的に実行するように構成できます。再スケジューリング・パラメータは、「要求」ウィンドウから一連のプロジェクトに対してこの処理を発行する際に指定できます。

レポート

「請求書草案の生成」処理の結果は、次のレポートに表示されます。最後の3つのレポートは、単一のプロジェクトを対象として処理を発行した場合のみ印刷されます。

財務計画金額の生成

「PRC: 財務計画金額の生成」プログラムでは、予算と予測の計画バージョンが生成されます。

処理の発行

この処理は、「要求の発行」ウィンドウから発行します。「要求の発行」を参照してください。

プロセス・パラメータ

組織。選択したHR組織階層の組織を入力します。

プロジェクト・タイプ。営業単位または選択した組織のプロジェクト・タイプを指定します。

プロジェクト・マネージャ。営業単位、選択した組織またはプロジェクト・タイプ（あるいはこれらの組合せ）に属するプロジェクト・マネージャを入力します。

プロジェクト番号:自/プロジェクト番号:至。予算または予測を生成する単一のプロジェクトまたはプロジェクトの範囲を入力します。

財務計画タイプ。財務計画タイプを指定します。予算または予測の財務計画タイプを選択します。

プロジェクト範囲の未リリース請求書の削除

この処理では、一連のプロジェクトの未リリース請求書が削除されます。

処理の発行

「PRC: プロジェクト範囲の未リリース請求書草案の削除」処理は、「要求の発行」ウィンドウから発行します。「要求の発行」を参照してください。

プロセス・パラメータ

プロジェクト番号:自/プロジェクト番号:至: 対象となるプロジェクト番号の範囲を入力します。これらのパラメータは、一方または両方を空白にしておくことができます。「プロジェクト番号範囲パラメータの入力」を参照してください。

プロジェクト・タイプ: 処理を発行するプロジェクト・タイプを入力します。指定したプロジェクト・タイプに属する全プロジェクトの請求書が削除されます。

プロジェクト組織: 処理を発行するプロジェクトのプロジェクト所有組織を入力します。指定したプロジェクト所有組織に属する全プロジェクトの請求書が削除されます。

顧客名: 処理を発行する顧客の名称を入力します。指定した顧客に関連する全プロジェクトの請求書が削除されます。複数顧客プロジェクトの場合は、特定の顧客を選択した場合でも、すべての顧客について請求書が削除されます。

基本契約番号: 処理を発行する基本契約番号を入力します。指定した基本契約番号で資金調達される全プロジェクトの請求書が削除されます。複数基本契約プロジェクトの場合は、特定の基本契約番号を選択した場合でも、すべての基本契約について処理が実行されます。

注意: 基本契約番号リストは、顧客を選択することで制限されます。たとえば、パラメータに「顧客A」を選択すると、基本契約番号リストは顧客Aに関する基本契約のみに制限されます。

複数通貨プロジェクトのみ: デフォルト値は「No」です。値を「Yes」に設定すると、複数通貨プロジェクトの未リリース請求書のみが削除されます。

未承認の請求書のみ削除: この値を「No」に設定すると、未リリースの請求書がすべて削除されます。この値を「Yes」に設定すると、最後に承認された請求書より請求書草案番号が大きい未承認の請求書のみが削除されます。

再スケジューリング・パラメータ

再スケジューリング・パラメータを使用すると、定義したスケジュールに従って処理を自動的に実行するように構成できます。再スケジューリング・パラメータは、「要求」ウィンドウから一連のプロジェクトに対してこの処理を発行する際に指定できます。

レポート

この処理の結果は、次のレポートに表示されます。

収益草案の生成

これは、契約プロジェクトの収益を計算する処理です。

「収益草案の再生成」処理では、複数通貨請求プロジェクトに対する収益の取引通貨として「プロジェクト機能および請求書取引通貨」を選択すると、顧客に対して定義した請求取引通貨換算属性を使用して、収益が請求取引通貨で導出されます。プロジェクトに複数の顧客が存在する場合は、すべての顧客を対象とした収益はプロジェクト機能通貨で生成され、指定の顧客に対する収益は請求取引通貨で導出されます。

注意: プロジェクトで原価対原価請求生成方法を使っている場合は、原価予算に総原価を、また収益見越に収益金額を含める必要があります。これらの金額なしでは、Oracle Projectsでは処理に対する収益生成を、無事に行うことができません。

処理の発行

複数のプロジェクトに対して処理を発行する場合は、「PRC: プロジェクト範囲の収益草案の生成」を使用します。単一のプロジェクトに対して処理を発行する場合は、「PRC: 単一プロジェクトの収益草案の生成」を使用します。「要求の発行」を参照してください。

プロセス・パラメータ

見越期限日。ここで入力した日付以前の支出項目とイベントのみが選択されます。このパラメータを空白にしておくと、現在日が見越期限日として使用されます。

日付が「オープン」または「先日付」ステータスのPA期間内にある場合、PA日付は収益見越期限日に設定されます。収益見越期限日がクローズ期間のPA期間にある場合、PA日付は収益見越期限日より後の最も早いオープンまたは先日付の入力可能なPA期間の開始日に設定されます。

「収益草案の生成」処理では、「レート基準日タイプ」換算属性が「PA/請求日」に定義されている場合は、PA日付を使用して請求取引通貨の収益金額が、プロジェクト機能通貨、プロジェクト通貨および資金通貨の収益金額に換算されます。

注意: 原価対原価収益見越を使用してプロジェクトの収益を処理する場合、使用される見越期限日は、支出項目日ではなくPA日付です。

プロジェクト機能通貨と取引通貨の両方を複数通貨請求プロジェクトの収益取引通貨として選択すると、「収益草案の生成」処理では、顧客に対して定義した請求取引通貨換算属性を使用して、収益が請求取引通貨で導出されます。

プロジェクト番号:自/プロジェクト番号:至。含めるプロジェクト番号の範囲を入力します。これらのパラメータのどちらか、または両方を空白にしておくこともできます。「プロジェクト番号範囲パラメータの入力」を参照してください。

プロジェクト番号。（「PRC: 単一プロジェクトの収益草案の生成」の場合のみ）処理を実行するプロジェクトの番号を入力します。

収益の修正実行。デフォルト値は「No」です。このパラメータの値を「Yes」に設定すると、「収益の修正フラグ」が選択されているイベントのみを対象として収益が生成されます。『Oracle Project Billing User Guide』の「Adjusting Revenue」を参照してください。

プロジェクト・タイプ: 処理を発行するプロジェクト・タイプを入力します。指定したプロジェクト・タイプに属する全プロジェクトの収益草案が生成されます。

プロジェクト組織: 処理を発行するプロジェクト組織を入力します。このプロジェクト所有組織に関連付けられている全プロジェクトの収益草案が生成されます。

顧客名: 処理を発行する顧客の名称を入力します。指定した顧客に関連する全プロジェクトの収益草案が生成されます。複数の顧客が存在する複数通貨請求プロジェクトの収益取引通貨として「プロジェクト機能および請求書取引通貨」を選択した場合は、すべての顧客についての収益はプロジェクト機能通貨で生成され、指定の顧客についての収益は請求取引通貨で導出されます。

基本契約番号: 処理を発行する基本契約番号を入力します。指定した基本契約番号で資金調達される全プロジェクトの収益草案が生成されます。複数基本契約プロジェクトの場合は、特定の基本契約番号を選択した場合でも、すべての基本契約について処理が実行されます。

注意: 基本契約番号リストは、顧客を選択することで制限されます。たとえば、パラメータに「顧客A」を選択すると、基本契約番号リストは顧客Aに関する基本契約のみに制限されます。

複数通貨プロジェクトのみ: デフォルト値は「No」です。値を「Yes」に設定すると、複数通貨プロジェクトの収益草案のみが生成されます。

収益草案のリリース: デフォルト値は「Yes」です。値を「No」に設定すると、収益草案が未リリースの状態で生成されます。それ以外の場合は、リリースされた状態で生成されます。

詳細レポートを含む: デフォルト値は「No」です。値を「Yes」に設定すると、詳細レポートが生成されます。

再スケジューリング・パラメータ

処理を自動的に実行するように構成するには、再スケジューリング・パラメータを使用します。再スケジューリング・パラメータは、「要求の発行」ウィンドウから処理を発行する際に指定できます。

レポート

「収益草案の生成」処理では、次のレポートが作成されます。

単一プロジェクトの収益草案の削除

これは、単一の契約プロジェクトの収益草案を削除する処理です。

原価対原価収益見越または請求書生成を使用しているプロジェクトの収益草案を削除すると、対応する請求書も削除されます。

処理の発行

「要求の発行」ウィンドウから「PRC: 単一プロジェクトの収益草案の削除」処理を発行します。「要求の発行」を参照してください。

プロセス・パラメータ

プロジェクト番号。処理の実行対象となるプロジェクトの数。

レポート

なし。

注意: 処理を実行せずにレポートを発行することもできます。単一の要求IDまたは一連の要求を入力パラメータとして使用して、「AUD: 借入および貸出金額配分レポート」を発行します。

収益会計イベントの生成

「収益会計イベントの生成」は、Oracle Projectsで収益配分明細を収集し、自動会計を使用して、前受収益および未請求売掛金に対するデフォルトの勘定科目を決定する処理です。これらのデフォルト勘定科目に配分する金額も計算されます。最終的な会計イベントは、Oracle Subledger Accountingで作成されます。

収益草案の未請求売掛金および前受収益は、次の属性を使用して、収益取引通貨で計算されます。

会計イベントが正常に生成された場合は、収益配分明細のステータスが「受入済」に更新されます。

勘定科目を正常に決定できない場合または会計イベントを生成できない場合は、収益配分明細のステータスが「棄却済」に更新されます。

「PRC: 収益会計イベントの生成」処理が終了した後は、「PRC: 会計の作成」処理を実行してOracle Subledger Accountingで草案または最終の会計を作成できます。

プロファイル・オプション「PA: GLへの未リリース収益のインタフェース」によって、未リリース収益草案がこの処理の対象に含まれるかどうかが決まります。『Oracle Projectsインプリメンテーション・ガイド』のPA: GLへの未リリース収益のインタフェースに関する項を参照してください。

処理の発行

「PRC: 収益会計イベントの生成」処理を単独で発行する方法は、「要求の発行」を参照してください。

この処理はストリームライン処理の一部として発行できます。ストリームライン処理の詳細は、「ストリームライン処理の発行」を参照してください。

プロセス・パラメータ

PA日付:自。処理の対象にする収益草案のPA日付範囲に対して開始日を入力します。このパラメータを空白にしておくと、PA日付が「PA日付:至」プロセス・パラメータに入力した日付より前の収益草案がすべて選択されます。

PA日付:至。処理の対象にする収益草案のPA日付範囲に対して終了日を入力します。このパラメータを空白にしておくと、PA日付が「PA日付:自」プロセス・パラメータに入力した日付より後の収益草案がすべて選択されます。

プロジェクト番号。収益会計イベントを生成するプロジェクトの番号を入力します。このパラメータを空白にしておくと、全プロジェクトの収益草案すべてが処理の対象として選択されます。

レポート

この処理の結果は、次のレポートに表示されます。

収益会計イベント・レポートの生成: 収益取引。このレポートには、会計イベントに関連付けられている収益取引が記載されます。このレポートには、各収益取引について、プロジェクト番号、貸方記入された収益、顧客名、その収益に資金を提供している顧客基本契約、GL会計日および機能通貨による収益合計金額が表示されます。

収益会計イベントの生成例外レポート: 収益取引。このレポートには、処理で棄却された収益取引が記載されます。このレポートには、棄却された各収益草案について、プロジェクト番号、収益草案番号、顧客名、PA日付および棄却事由が表示されます。

会社間請求書の生成

この処理で実行される内容は、次のとおりです。

「PRC: 単一プロジェクトの会社間請求書の生成」処理では、未承認請求書が削除され、新規請求書が再生成されます。

「PRC: プロジェクト範囲の会社間請求書の生成」処理では、未承認請求書は削除されません。会社間請求プロジェクトに未リリース請求書があり、送り側および受け側管理が、受け側営業単位による請求に設定されている場合は、影響を受けるプロジェクトがスキップされます。相互賦課プロジェクトに未リリース請求書があり、送り側および受け側管理が相互賦課プロジェクトによる請求に設定されている場合も、影響を受けるプロジェクトがスキップされます。

処理の発行

単一のプロジェクトに対して処理を発行する場合は、「PRC: 単一プロジェクトの会社間請求書の生成」を使用します。

複数のプロジェクトに対して処理を発行する場合は、「PRC: プロジェクト範囲の会社間請求書の生成」を使用します。

「要求の発行」を参照してください。

パラメータ

請求期限日。ここで入力した日付以前の相互賦課支出項目を使用して請求書が作成されます。このパラメータを空白にしておくと、現在日が使用されます。

プロジェクト番号:自/プロジェクト番号:至。「PRC: プロジェクト範囲の会社間請求書の生成」処理の場合に使用します。請求書を生成する会社間請求プロジェクトの番号の範囲を入力します。これらのパラメータは、一方または両方を空白にしておくことができます。「プロジェクト番号範囲の入力」を参照してください。

プロジェクト番号。「PRC: 単一プロジェクトの会社間請求書の生成」処理の場合に使用します。会社間請求プロジェクトの番号を入力します。

詳細レポートの生成: 「PRC: プロジェクト範囲の会社間請求書の生成」の場合に使用します。デフォルト値は「No」です。値を「Yes」に設定すると、詳細レポートが生成されます。

レポート

処理の結果は、次のレポートに表示されます。

「PRC: 単一プロジェクトの会社間請求書の生成」処理を発行した場合、および「詳細レポートの生成」パラメータを「Yes」に設定して「PRC: プロジェクト範囲の会社間請求書の生成」処理を発行した場合は、次のレポートが印刷されます。

配賦取引のリリース

草案実行を正常に作成した後は、「配賦取引の生成」処理によって配賦取引が作成されますが、各取引は指定のターゲットに配賦されません。取引をターゲットに配賦するには、この実行をリリースします。

注意: 草案実行は、ルールの有効日以降にリリースできます。この実行は、「配賦実行の検討」ウィンドウでリリースすることもできます。

実行をリリースした後は、ステータスが「リリース成功」または「リリース失敗」に変更されます。ステータスの変更には若干の時間を要することがあります。ステータスの詳細は、『Oracle Project Costing User Guide』の「About the Run Status」を参照してください。

前提条件

「PRC: 配賦取引のリリース」処理を実行するには、その前に、次の操作を実行する必要があります。

処理の発行

「PRC: 配賦取引のリリース」処理は、「要求の発行」ウィンドウから発行します。「要求の発行」を参照してください。

パラメータ

ルール名。リリースする草案の配布ルール名を入力します（このルールのステータスは「草案成功」である必要があります）。

レポート

処理の結果は（リリース処理が正常に終了したかどうかに関係なく）、次のレポートに表示されます。

プロジェクト範囲の資産の自動生成

「PRC: プロジェクト範囲の資産の自動生成」コンカレント・プログラムでは、Oracle CRL-Financials対応プロジェクトの一連のプロジェクトについてプロジェクト資産が自動的に作成されます。このコンカレント・プログラムは、Oracle CRL-Financials対応プロジェクト専用です。

処理の発行

この処理は、「要求の発行」ウィンドウから発行します。要求を発行する際は、資産を生成する営業単位を選択します。「要求の発行」を参照してください。

プロセス・パラメータ

レポート

「プロジェクト範囲の資産の自動生成」の結果は、次のレポートに表示されます。

資産の事業供用 - API

「PRC: 資産の事業供用 - API」は、Oracle CRL-Financials対応プロジェクトで自動生成した資産を事業に供用するコンカレント・プログラムです。このコンカレント・プログラムはOracle CRL-Financials対応プロジェクト専用です。

処理の発行

この処理は、「要求の発行」ウィンドウから発行します。要求を発行する際は、資産を事業に供用する営業単位を選択します。

レポート

「資産の事業供用 - API」コンカレント・プログラムの結果は、次のレポートに表示されます。

例外レポートと事業供用資産レポートには、次の資産詳細が記載されます。

関連項目

『Oracle Project Costing User Guide』の「Defining Allocation Rules」

『Oracle Project Costing User Guide』の「Viewing Allocation Runs」

配賦取引の生成

組織予測処理

組織予測処理では、組織予測の計算と生成が実行されます。

次の組織予測処理があります。

予測金額の計算(増分)

「PRC: 予測金額の計算(増分)」処理では、新規作成または変更された資源の要件と割当に対する予測金額が計算されます。実装後に予測金額を定期的に更新するには、この処理を使用します。

この処理を発行すると、新規作成および変更された予測項目の金額が、現行の請求レート、原価レートおよび振替価格ルール情報に基づいて計算されます。ただし、この処理では、レート予定表または振替価格ルールの変更に対して、予測金額がすべて自動的に再計算されることはありません。レート予定表および振替価格ルールの変更に対して金額を再計算するには、「PRC: 予測金額の更新」処理を定期的に発行する必要があります。

処理の発行

企業の資源計画と予測活動のレベルに従って予測金額を頻繁に更新するには、この処理を毎日複数回実行するように計画することをお薦めします。複数組織の実装では、この処理を1つの営業単位のみに発行すると、全組織に対する予測金額がリフレッシュされます。処理要求の発行方法の詳細は、「要求の発行」を参照してください。

プロセス・パラメータ

なし。

レポート

なし。

予測金額の計算 (初期)

「PRC: 予測金額の計算 (初期)」処理では、既存のプロジェクト資源の要件と割当に対する初期予測金額が計算されます。Oracle Project Resource Managementで資源の要件と割当を作成または変更すると、予測項目と呼ばれる計画取引が日次増分で自動的に作成されます。「PRC: 予測金額の計算 (初期)」処理では、これらの予測項目から予測金額が計算されます。

処理の発行

この処理は、組織予測の実装時に1回のみ発行します。処理要求の発行方法の詳細は、「要求の発行」を参照してください。

プロセス・パラメータ

なし。

レポート

この処理を発行する際は、組織予測例外レポートを生成するかどうかを指定できます。

組織予測の生成

「PRC: 組織予測の生成」処理では、単一組織に対する予測金額すべてが取得され、予測バージョンが生成されます。

この処理を発行すると、各組織に組織プロジェクトがあるかどうかがチェックされます。プロジェクトが見つからない場合は、組織予測実装オプションに定義されているプロジェクト・テンプレートに基づいて新規組織プロジェクトが自動的に作成されます。

予測バージョンを生成すると、連続した一意のバージョン番号が割り当てられます。予測バージョンをオンラインで生成すると、「計画バージョンの作成」ページで入力した名称からバージョン名が割り当てられます。予測生成処理をコンカレント・プログラムとして発行すると、「自動生成計画」というバージョン名が割り当てられます。

バージョン名と摘要情報は、「バージョンの保守: 組織予測」ページで変更できます。詳細は、「計画バージョンの保守」を参照してください。

処理の発行

単一の組織については、この処理を「予算および予測」ページまたは「バージョンの保守: 組織予測」ページからオンラインで発行できます。また、単一の組織またはレポート組織階層の複数の組織については、この処理をコンカレント・プログラムとして発行することもできます。コンカレント要求の発行方法の詳細は、「要求の発行」を参照してください。

プロセス・パラメータ

オンライン処理の場合: この処理をオンラインで発行する場合、パラメータは不要です。

コンカレント処理の場合: この処理を単一の組織に対してコンカレント・プログラムとして発行する場合は、「組織名」パラメータを指定します。この処理をレポート組織階層内の複数の組織に対して発行する場合は、「開始組織」パラメータを指定します。開始組織を指定すると、その組織と階層内の全サブ組織に対して処理が実行されます。組織階層の詳細は、「組織階層の定義」を参照してください。

レポート

この処理を発行すると、組織予測例外レポートが自動的に生成されます。

予測金額の更新

「PRC: 予測金額の更新」処理では、現行の請求レート、原価レートおよび振替価格ルールに基づいて予測金額が再計算されます。予測金額を定期的にリフレッシュするには、この処理を使用します。

処理の発行

この処理は、予測金額を再計算するためにいつでも発行できます。処理要求の発行方法の詳細は、「要求の発行」を参照してください。

プロセス・パラメータ

この処理は、次のいずれかを対象として発行できます。

レポート組織階層内の複数の組織に対して処理を発行するには、「開始組織」パラメータを指定します。開始組織を指定すると、その組織と階層内の全サブ組織に対して処理が実行されます。組織階層の詳細は、「組織階層の定義」を参照してください。

レポート

この処理を発行する際は、組織予測例外レポートを生成するかどうかを指定できます。

インタフェース処理

インタフェース処理では、Oracle Projectsと別のアプリケーションとの間で取引が転送されたり、後で別のアプリケーションがインポートするようにOracle Projectsの取引が処理されます。

次のインタフェース処理があります。

資産のインタフェース

「資産のインタフェース」処理では、資本資産明細がOracle Assetsに送信されて固定資産になります。除・売却修正資産明細もOracle Assetsに送信されてグループ除・売却償却累計額修正になります。この処理では、Oracle Projects内の各資産明細に対してOracle Assets内に一括追加明細が1つ作成され、ユーザーが資産に入力した資産情報がOracle Assets内の一括追加明細に割り当てられます。

この処理では、資産明細の元帳通貨金額と報告通貨金額の両方がOracle Assetsにインタフェースされます。Oracle Projectsによる資産明細の報告通貨金額の決定方法は、「資産明細の生成」を参照してください。

処理の発行

「PRC: 資産のインタフェース」処理は、「要求の発行」ウィンドウを使用して発行します。「要求の発行」を参照してください。

この処理を発行すると、減価償却費勘定の上書き拡張がコールされます。この拡張を使用すると、プロジェクト資産に割り当てる原価償却費勘定を導出するための独自のロジックを定義できます。詳細は、『Oracle Projects API, クライアント拡張およびオープン・インタフェース・リファレンス』の原価償却費勘定の上書き拡張に関する項を参照してください。

プロセス・パラメータ

プロジェクト番号:自/プロジェクト番号:至。処理の対象となるプロジェクト番号の範囲を入力します。「プロジェクト番号範囲パラメータの入力」を参照してください。

事業供用日期限。どの日付までの原価を処理するかを示す資産供用日または除・売却日を入力します。

レポート

この処理の結果は、次のレポートに表示されます。これらのレポートでは、金額はプロジェクト通貨で表示されます。

関連項目

『Oracle Project Costing User Guide』の「Sending Asset Lines to Oracle Assets」

Payablesからの経費精算書のインタフェース

この処理では、Oracle Internet ExpensesまたはOracle Payablesの「請求書」ウィンドウでユーザーが入力した経費精算書情報から、事前承認済経費精算書バッチが作成されます。Oracle Internet Expensesで入力した経費精算書からの情報は、Oracle Payablesで「経費精算書エクスポート」処理を実行しないと請求書表に格納されません。「請求書」ウィンドウで入力した経費精算書は、請求書表に直接保存されるため、インポートの必要はありません。

Oracle Projectsでは、Oracle Internet ExpensesおよびOracle Payablesでユーザーが作成する経費精算書バッチとOracle Payables経費精算書のソースが同様に処理されます。この取引ソースに対して「修正の許可」オプションを有効にした場合、実行できるのは、純額ゼロの修正のみです。詳細は、『Oracle Projectsインプリメンテーション・ガイド』の取引ソースに関する項、および『Oracle Project Costing User Guide』の「Adjustments to Supplier Costs」を参照してください。

前提条件

Oracle Internet Expensesで入力した経費精算書については、次の操作を実行します。

「請求書」ウィンドウ（Oracle Payables）で入力した経費精算書については、Oracle Payablesで請求書を検証し、その請求書に対する会計を作成します。

詳細は、『Oracle Project Costing User Guide』の「Processing Expense Reports Created in Oracle Internet Expenses and Oracle Payables」を参照してください。

処理の発行

「PRC: 買掛管理からの経費精算書のインタフェース」処理は、「要求の発行」ウィンドウを使用して発行します。「要求の発行」を参照してください。

プロセス・パラメータ

プロジェクト番号。請求書配分明細を転送するプロジェクト番号を入力します。空白にしておくと、すべてのプロジェクトの適格な請求書配分明細すべてが処理の対象として選択されます。

バッチ名。事前承認済支出バッチの名称を入力します。すべてのバッチ名には、最後にER<インタフェースID>が追加されます。名称を入力しないと、AP-<要求ID>ER<インタフェースID>形式でバッチ名が作成されます。

GL記帳日:至。どの日付までの請求書配分明細をこの処理の対象にするかを示すGL記帳日を入力します。このパラメータを空白にしておくと、適格な請求書配分明細すべてが処理の対象として選択されます。

支出項目日:至。どの日付までの請求書配分明細をこの処理の対象にするかを示す日付を入力します。このパラメータを空白にしておくと、適格な請求書配分明細すべてが処理の対象として選択されます。

レポート

この処理では、次のレポートが作成されます。

経費精算書の転送レポート。このレポートには、Oracle Projectsに正常に転送された請求書配分明細に加えて、配分明細の合計数と原価の要約が表示されます。

経費精算書の転送例外レポート。このレポートには、正常に転送されなかった請求書配分明細および失敗となった理由が表示されます。

売掛管理への会社間請求書のインタフェース

この処理では、Oracle Projects内の適格な会社間請求書がすべて収集され、Oracle Receivablesインタフェース表にそれらの請求書がインタフェースされます。各請求書の売掛金勘定科目も生成されます。正常にインタフェースされた請求書の転送ステータスは「インタフェース済」です。棄却された請求書の転送ステータスは「インタフェースで棄却」です。

インタフェース表に格納された会社間請求書は、Oracle Receivablesの自動インボイス処理でさらに処理されるまでそのまま保持されます。

処理の発行

「PRC: 売掛管理への会社間請求書のインタフェース」処理を単独で発行する方法は、「要求の発行」を参照してください。

処理をストリームライン処理の一部として発行するには、「PRC: インタフェース・ストリームライン処理の発行」を発行します（「ストリームライン処理の発行」を参照してください）。ストリームライン・オプション「XII: 売掛管理への会社間請求書のインタフェース」を選択してください。これによって、次の処理が開始されます。

パラメータ

プロジェクト番号。会社間請求プロジェクトの番号を入力します。空白にしておくと、全プロジェクトの会社間請求書がインタフェースされます。

レポート

処理の結果は、次のレポートに表示されます。

売掛管理への請求書のインタフェース

この処理では、Oracle Projects内の適格な請求書草案がすべて収集され、Oracle Receivablesインタフェース表にそれらの請求書草案がインタフェースされます。また、未請求売掛金および前受収益のプロジェクト残高が保守され、これらの金額の会計取引が作成されます。

これらのインタフェース表にインタフェースされた請求書草案は、Oracle Receivablesの自動インボイス処理でさらに処理されるまでそのまま保持されます。Oracle Receivablesにインタフェースする際に棄却された請求書草案があった場合、その請求書草案のインタフェース・ステータスは、「インタフェースで棄却」です。正常にインタフェースされた請求書草案のインタフェース・ステータスは「インタフェース済」です。

この処理は、「PRC: 収益会計イベントの生成」の実行前後に実行できます（どちらも、互いの処理の前提条件ではありません）。

処理の発行

「PRC: 売掛管理への請求書のインタフェース」処理を単独で発行する方法は、「要求の発行」を参照してください。

この処理をストリームライン処理の一部として発行する場合は、「PRC: インタフェース・ストリームライン処理の発行」を発行（「ストリームライン処理の発行」を参照）し、「XI: ARへの請求書草案のインタフェース」ストリームライン・オプションを選択します。

プロセス・パラメータ

プロジェクト番号。請求書をOracle Receivablesにインタフェースするプロジェクトの番号を入力します。このパラメータを空白にしておくと、全プロジェクトの適格な請求書草案すべてが処理の対象として選択されます。

レポート

この処理の結果は、次のレポートに表示されます。

仕入先原価のインタフェース

「PRC: 仕入先原価のインタフェース」処理では、プロジェクト関連の仕入先原価が取得され、その仕入先原価がOracle PurchasingおよびOracle PayablesからOracle Projectsにインタフェースされます。発生主義会計を主要会計処理基準として使用している場合は、プロジェクトに関連する次の仕入先原価がOracle Projectsにインタフェースされます。

現金主義会計を主要会計処理基準として使用している場合は、Oracle PayablesからOracle Projectsに請求書支払がインタフェースされます。

受入見越、支払および割引の場合、処理では、プロファイル・オプション「PA: 仕入先原価のデフォルト支出項目日」を使用して支出項目日を確認します。

この処理では、取引インポート・インタフェース表が移入され、取引インポートを使用して仕入先原価がOracle Projectsにインポートされます。

この処理では、仕入先原価の支出項目日が検証されます。支出項目の支出項目日が検証に失敗した場合、その取引は棄却されてOracle Projectsインタフェース表に残ります。Oracle Projectsの日付設定を変更するか、支出項目の日付を変更する必要があります。棄却された支出項目の日付は、「取引の検討」ウィンドウを使用して変更できます。次回の「PRC: 仕入先原価のインタフェース」処理の実行では、棄却された取引の改定日が使用されます。

この処理では、「AUD: 仕入先原価インタフェース監査」コンカレント・プログラムも開始されます。

注意: 「取引の検討」ウィンドウで支出項目日を更新するには、該当する取引ソースに対して「インタフェース修正 の許可」オプションを有効にする必要があります。『Oracle Projectsインプリメンテーション・ガイド』の取引ソースに関する項を参照してください。

処理の発行

「PRC: 仕入先原価のインタフェース」処理は、「要求の発行」ウィンドウを使用して発行します。「要求の発行」を参照してください。

この処理はストリームライン処理の一部として発行できます。ストリームライン処理の詳細は、「ストリームライン処理の発行」を参照してください。

プロセス・パラメータ

プロジェクト番号。仕入先請求書配分明細を転送するプロジェクトの番号を入力します。このパラメータを空白にしておくと、全プロジェクトの適格な仕入先請求書配分明細すべてが処理の対象として選択されます。

バッチ名。インポートする請求書のグループに対して作成するバッチ名を入力します。入力したバッチ名は、このバッチに対して作成される支出バッチ名の一部として使用されます。

期限GL記帳日。どの日付までの仕入先原価配分明細をこの処理の対象にするかを示すGL記帳日を入力します。このパラメータを空白にしておくと、仕入先原価配分明細のGL記帳日に関係なく、適格な明細すべてが処理の対象として選択されます。

期限取引日。どの日付までの仕入先請求書配分明細をこの処理の対象にするかを示す取引日を入力します。このパラメータを空白にしておくと、仕入先請求書配分明細の取引日に関係なく、適格な明細すべてが処理の対象として選択されます。

仕入先請求書のインタフェース。仕入先請求書をインタフェースする場合は「Yes」を選択します。このパラメータを「Yes」に設定すると、プロジェクト関連の仕入先請求書原価がOracle PayablesからOracle Projectsにインタフェースされます。「受入時の計上」に設定されている発注明細と適合する請求書配分については、請求書加算金のみがインタフェースされます。加算金には、請求書入力時に追加された税金、その他手数料および運送費や、価格差異と換算レート差異などが含まれている場合があります。

受入見越のインタフェース。受入見越をインタフェースする場合は「Yes」を選択します。このパラメータを「Yes」に設定すると、受入見越がOracle PurchasingからOracle Projectsにインタフェースされます。このパラメータは、発生主義会計処理基準を使用している場合のみ適用されます。

重要: 発生主義会計処理基準を使用していて、このパラメータを選択すると、受入に関連付けられている未収原価がOracle PurchasingからOracle Projectsにインタフェースされます。これらの受入見越取引に関連付けられている請求書については、請求書からの差異のみがインタフェースされます。

AP割引のインタフェース。支払割引をインタフェースする場合は「Yes」を選択します。このパラメータを「Yes」に設定すると、請求書割引額がOracle Projectsにインタフェースされます。この割引額は、Oracle Payablesによって、プロジェクト関連の請求書配分全体で按分された請求書割引額です。

注意: AP割引をインタフェースするには、プロファイル・オプション「PA: AP割引インタフェース開始日 (mm/dd/yyyy)」を設定し、Oracle Payablesから支払割引を取得してOracle Projectsにインタフェースする時期を指定する必要があります。このプロファイル・オプションの値と買掛/未払金オプションに指定した割引方法によって、「PRC: 仕入先原価のインタフェース」処理でOracle Projectsにインタフェースする割引が決定されます。詳細は、『Oracle Projectsインプリメンテーション・ガイド』のプロファイル・オプションに関する項を参照してください。

レポート

このインタフェース・プログラムによって、「AUD: 仕入先原価インタフェース監査」コンカレント・プログラムが開始されます。インタフェース監査レポートには、インタフェース・プログラムの結果が表示されます。これらのレポートの金額は、機能通貨と取引（AP請求書）通貨で表示されます。

インタフェース処理による出力レポートも生成され、インタフェース結果の要約が表示されます。

関連項目

『Oracle Project Costing User Guide』の「Adjustments to Supplier Costs」

取引インポート

『Oracle Projectsインプリメンテーション・ガイド』の取引ソースに関する項

『Oracle Project Costing User Guide』の「Understanding the Supplier Cost Process Flow」

GLへの仕訳の転送

「PRC: GLへの仕訳転送」処理では、Oracle Subledger AccountingからOracle General Ledgerに最終補助元帳会計仕訳が転送され、Oracle General Ledgerで仕訳インポート処理が開始されます。必要な場合は、Oracle General Ledgerで仕訳を処理するように選択できます。転送できるのは、最終モードで計上された仕訳のみです。

トップ・ダウンまたはボトム・アップ予算統合を使用する場合は、統合済予算の基本編成バージョンを作成した後、または「PRC: 年度末予算ロールオーバー処理」を実行した後に（トップ・ダウン予算統合の場合）、この処理を実行する必要があります。

実績原価について、「PRC: 会計の作成」処理で最終仕訳をOracle General Ledgerに転送するように選択しなかった場合は、「PRC: GLへの仕訳転送」処理を実行してOracle Subledger AccountingからOracle General Ledgerに最終仕訳を転送できます。

注意: 必要な場合は、補助元帳期間クローズ例外レポートを実行し、未処理の会計イベント、エラー状態の会計イベント、およびOracle Subledger Accountingの最終モードでは正常に計上されたがOracle General Ledgerには未転記の取引に関する情報を表示できます。このレポートを使用すると、個別にタイバックして、会計仕訳がOracle General Ledgerに転記されているかどうかを判断できます。

処理の発行

この処理は、「要求の発行」ウィンドウから発行します。「要求の発行」を参照してください。

プロセス・パラメータ

プロセス・カテゴリ: 処理する取引のタイプを選択します。このパラメータを空白にしておくと、全カテゴリの仕訳が転送されます。次のいずれかのプロセス・カテゴリを選択できます。

終了日: 日付を入力して、終了日を指定します。日付がこの終了日以前の会計イベントに関連付けられている仕訳が転送されます。このパラメータは必須です。

一般会計における転記: Oracle General Ledgerで補助元帳仕訳を転記する場合は「Yes」を選択します。デフォルト値は「No」です。

一般会計バッチ名: Oracle General Ledgerに転送する補助元帳仕訳に表示するバッチ名を必要に応じて入力します。

レポート

GLへの仕訳転送。このレポートには、次の情報が表示されます。

関連項目

会計の作成

『Oracle Project Managementユーザー・ガイド』の統合された予算の基本編成の作成に関する項

Oracle Subledger Accountingとの統合

『Oracle Project Managementユーザー・ガイド』のボトム・アップ予算統合の使用に関する項

『Oracle Project Managementユーザー・ガイド』のトップ・ダウン予算統合の使用に関する項

年度末予算ロールオーバー

『Oracle Subledger Accountingインプリメンテーション・ガイド』

プロジェクト資源管理処理

資源管理処理では、プロジェクト資源管理に関連するタスクが実行されます。

次のプロジェクト資源管理処理があります。

自動候補検索

「自動候補検索」処理は、コンカレント・マネージャを使用して、予定に基づいて実行するように設定できます。この処理のインスタンスを複数設定し、処理をパラレル実行することもできます。いずれの場合も、最大の効果を得るためには、この処理を頻繁に実行して、新規プロジェクトや要件の追加、および資源可用性の変動に対処することをお薦めします。

処理の発行

単一のプロジェクトに対して自動候補検索を実行する場合は、「PRC: 単一プロジェクトの自動候補検索」を選択します。

一連のプロジェクトに対して自動候補検索を実行する場合は、「PRC: プロジェクト範囲の自動候補検索」を選択します。

プロセス・パラメータ

検索対象日数: 新規開始要件を検索する対象日数を指定します。空白にしておくと、すべての要件が検索されます。

新規開始要件の日数: 新規開始要件の日数を指定します。空白にしておくと、すべての要件が検索されます。

ステータス: 特定のプロジェクト・ステータスを入力します。空白にしておくと、すべてのステータスのプロジェクトが検索されます。

カレンダ・スケジュールの生成

この処理では、資源の可用性が再生成され、変更がカレンダに反映されます。

資源カレンダに対する既存の要件と予定割当は、変更の影響を受けません。たとえば、組織カレンダに祝祭日を追加して「PRC: カレンダ範囲のカレンダ・スケジュールの生成」処理を実行しても、新規に反映された祝祭日は、資源カレンダの既存の要件または割当予定には表示されません。ただし、可用性は処理を実行するたびに再生成されるため、個人の可用性は、祝祭日期間に相当する時間数が少なくなります

この処理は、単一のカレンダまたはカレンダの範囲に対して実行できます。この処理は、次のいずれか1つ以上のイベントが発生するたびに実行する必要があります。

資源、新規要件および新規割当のスケジュールやタイムラインにカレンダの変更を表示する場合は、この処理を実行する必要があります。

処理の発行

「PRC: 単一カレンダのカレンダ・スケジュールの生成」または「PRC: カレンダ範囲のカレンダ・スケジュールの生成」は、「要求の発行」ウィンドウから選択します。「要求の発行」を参照してください。

パラメータ

カレンダ名。スケジュールを生成するカレンダの名称を入力します。カレンダ範囲に対して処理を実行する場合は、開始カレンダ名と終了カレンダ名を入力します。空白にしておくと、すべてのカレンダが処理されます。

予測例外の処理

例外のリストを実行して適切に訂正した後は、訂正した取引が反映されるように予測金額を更新する必要があります。「PRC: 予測例外の処理」は、適格な予測項目を評価し、プロジェクト予測に組み入れる項目を再作成する処理です。予測項目の適格性基準は、次のとおりです。

予測項目が現行のプロジェクト予測に含まれない場合は、その期間に対して新しい予測項目が作成されます。予測項目がすでに要約済の場合、その項目は戻し処理され、レートが再計算されます。

パラメータ

開始日/終了日: 必要な予測日付範囲を入力します。

処理ルールの実行

「PRC: 処理実行ルール」は、予定に基づいて各処理の処理条件を評価する処理です。条件が有効な場合は、関連する処理が起動されます。

この処理は、すべてのタイプの処理ルールに適用されます。ただし、処理されるのは、広告宣伝ルールのステータスが「開始済」または「再開済」のオープン要件の広告宣伝ルール処理のみです。

処理の発行

「PRC: 処理実行ルール」処理は、「要求の発行」ウィンドウから発行します。「要求の発行」を参照してください。

タイムラインの再構築

資源のカレンダに変更があった場合は、2つの処理を実行して可用性データを更新する必要があります。最初に、「PRC: 単一カレンダのカレンダ・スケジュールの生成」または「PRC: カレンダ範囲のカレンダ・スケジュールの生成」管理処理を実行し、資源、要件および割当のスケジュールに新規カレンダを適切に反映する必要があります。

次に、「PRC: 単一資源のタイムラインの再構築」または「PRC: 資源範囲のタイムラインの再構築」を実行し、カレンダと資源可用性の変更をタイムラインに反映します。この処理では、カレンダまたはスケジュールに対する変更が組み込まれている1つ以上の資源について、可用性データが再構築されます。

注意: プロファイル・オプション「PA:·有効期間」の値を日次から週次（またはその反対）に変更した場合は、「資源可用性のリフレッシュ」処理および「資源範囲のタイムラインの再構築」または「単一資源のタイムラインの再構築」処理を実行する必要があります。これによって、新しいプロファイル・オプション設定に従って資源の可用性が再計算されます。資源が長期間（2年程度）スケジュールされていない場合は、「資源範囲のタイムラインの再構築」または「単一資源のタイムラインの再構築」を実行します。

資源可用性のリフレッシュ

これは、資源の可用性を再計算する処理です。

プロファイル・オプション「PA: 可用性 / 超過既決計算期間」の値を日次から週次（またはその反対）に変更した場合は、この処理を実行し、新しいプロファイル・オプション設定に従って資源の可用性を再計算する必要があります。

プロファイル・オプション「PA:·有効期間」の値を日次から週次（またはその反対）に変更した場合も、この処理（およびタイムラインの再構築処理）を実行する必要があります。

間接費処理

間接費処理では、間接費に関連するタスクが実行されます。

次の間接費処理があります。

間接費乗数コンパイル済新規組織の追加

新しい組織を組織階層に追加すると、この処理によって、その組織の間接費予定表に間接費乗数が追加されます。組織を特定の予定表改訂に追加していない場合、この処理では、組織階層に定義されている親組織のレートを使用して、すべての間接費予定表改定の組織を対象としてレートがコンパイルされます。組織レートを追加するには、間接費予定表改定が正常にコンパイルされている必要があります。

この処理は、組織を作成した後、その組織を支出組織として使用して取引を賦課する前に実行する必要があります。

注意: この処理は、子組織に対して実行する前に、親組織に対して実行してください。

処理の発行

「PRC: 間接費乗数コンパイル済新規組織の追加」処理は、「要求の発行」ウィンドウから発行します。「要求の発行」を参照してください。

レポート

この処理ではレポートは出力されません。ただし、処理の結果に関する情報は、「コンカレント要求ステータス」ウィンドウに表示されます。

全間接費予定表改訂のコンパイル

この処理では、保留中でなくコンパイルされていない間接費予定表改定がすべてコンパイルされます。処理の対象となる多数の未コンパイル予定表改訂が存在する可能性があるため、この処理は夜間に実行することをお薦めします。

処理の発行

「PRC: 全間接費予定表改訂のコンパイル」処理は、「要求の発行」ウィンドウから発行します。「要求の発行」を参照してください。

レポート

この処理の結果は、次のレポートに表示されます。

要約および更新処理

要約処理と更新処理では、金額と残高の計算または更新（あるいはその両方）が実行されます。

次の要約処理と更新処理があります。

支出項目の修正

「PRC: 支出項目の修正」処理では、支出項目に対する一括修正が処理されます。修正の処理中も引き続き作業できるように、多数の取引の修正をバックグラウンドで処理できます。この処理を使用すると、次のタイプの修正に対処できます。

修正の詳細は、『Oracle Project Costing User Guide』の「Adjusting Expenditures」を参照してください。

処理の発行

この処理は、「支出項目の検索」ウィンドウまたは「プロジェクト支出項目の検索」ウィンドウから発行できます。この処理を発行するには、修正する支出項目の検索基準を入力して「一括修正」ボタンを選択します。「一括修正」ウィンドウのリストから修正処理を選択します。次に、修正をバックグラウンドで処理して引き続き作業を続行するかどうかを指定します。修正をバックグラウンドで処理するように「Yes」を選択すると、「PRC: 支出項目の修正」処理が発行されます。「No」を選択すると、修正はオンラインで処理され、作業を続行するには、オンライン処理が完了するまで待機する必要があります。

注意: この処理を発行できるのは、「支出項目の検索」ウィンドウまたは「プロジェクト支出項目の検索」ウィンドウのみです。

プロセス・パラメータ

この処理のパラメータは、「支出項目の検索」ウィンドウまたは「プロジェクト支出項目の検索」ウィンドウに入力した検索基準と、修正処理の選択に従って決定されます。

レポート

この処理の結果は、次のレポートに表示されます。

予測労務収益の計算

これは、設定された請求レートと値入れに基づいて、労務費支出項目の潜在的収益を計算する処理です。処理の対象となる支出項目は、「収益草案の生成」処理で処理されていない契約プロジェクトに賦課される請求可能労務費支出項目です。予測収益を処理する上で、これらの項目に対する承認は必要はありません。

処理の発行

「PRC: 予測労務収益の計算」処理は、「要求の発行」ウィンドウから発行します。「要求の発行」を参照してください。

プロセス・パラメータ

プロジェクト番号。処理を1つのプロジェクトに限定する場合は、そのプロジェクトを入力します。それ以外の場合は、このフィールドを空白にしておきます。

予測期限日。処理の対象を、特定の日付以前の支出項目に限定するには、その日付を入力します。それ以外の場合、このフィールドは空白にしておきます。

レポート

この処理の結果は、次のレポートに表示されます。

実績金額のコピー

「PRC: 実績のコピー」は、実績金額を、ユーザーが選択した予算タイプとプロジェクトの組合せの作業バージョンにコピーする処理です。作業バージョンにすでに存在する金額は上書きされます。実績金額を新規予算バージョンにコピーする場合は、新規バージョンを作成してからこの処理を実行する必要があります。

作業予算バージョンへの実績金額のコピーの詳細は、『Oracle Project Managementユーザー・ガイド』の予算金額への実績金額のコピーに関する項を参照してください。

処理の発行

「PRC: 実績のコピー」処理は、「要求の発行」ウィンドウから発行します。「要求の発行」を参照してください。

プロセス・パラメータ

この処理のパラメータはすべて必須です。

プロジェクト番号: 処理を実行するプロジェクトの番号を入力します。

予算タイプ: 処理を実行する予算タイプを入力します。

開始期間/終了期間: 実績金額をコピーする期間範囲を入力します。

レポート

なし。

プロジェクト要求の管理およびプロジェクトの保守

Oracle Salesと統合している場合は、「PRC: プロジェクト要求の管理およびプロジェクトの保守」処理を発行します。

この処理では、次の商談情報を使用して、販売機会からプロジェクト要求が作成されます。

次の操作を実行する場合は、「PRC: プロジェクト要求の管理およびプロジェクトの保守」処理を「プロジェクトの更新」モードで発行することもできます。

処理の発行

「PRC: プロジェクト要求の管理およびプロジェクトの保守」処理を発行する方法は、「要求の発行」を参照してください。

プロセス・パラメータ

注意: 「PRC: プロジェクト要求の管理およびプロジェクトの保守」処理では、全営業単位の商談についてプロジェクト要求が作成されます。

モード: 次の中からプログラム・モードを選択します。

プロジェクト要求タイプ: 作成するプロジェクト要求のタイプを入力します。

見込:自/見込:至: 処理の対象にする商談の見込範囲を入力します。

クローズ日範囲: 入力した日数の範囲内にクローズ日がある商談が処理の対象として選択されます。

ステータス: 処理の対象にする商談のステータスを入力します。

営業ステージ: 処理の対象にする商談の営業ステージを入力します。

値:自: 処理の対象にする商談の最小値を入力します。

値:至: 処理の対象にする商談の最大値を入力します。

通貨: 処理の対象にする商談の通貨を入力します。

カテゴリ: 処理の対象にする商談の製品カテゴリを入力します。プロジェクト要求の作成に使用する製品カテゴリを決定する製品カテゴリは、Oracle Salesで商談に割り当てることができます。

注意: 商談の製品カテゴリに基づいてプロジェクト要求を作成する場合は、単一の製品商談を作成することをお薦めします。製品カテゴリが異なる複数の製品があると、指定した製品カテゴリに対して製品のいずれかが適合すると、プロジェクト要求が作成されます。ただし、商談値は商談ヘッダーから取得されます。

見込の更新: 最新の商談見込を使用してプロジェクト見込を更新する場合は「Yes」を選択します。

値の更新: 最新の商談値を使用してプロジェクト商談値を更新する場合は「Yes」を選択します。

希望承認日の更新: 最新の商談クローズ日を使用して希望プロジェクト承認日を更新する場合は「Yes」を選択します。

注意: プロジェクト見込、商談値および希望承認日は、通常、追跡プロジェクトではなく搬送プロジェクトの場合に更新します。

レポート

「PRC: プロジェクト要求の管理およびプロジェクトの保守」処理の出力レポートには、次の情報が表示されます。

プロジェクト要求の表示

「PRC: プロジェクト要求の管理およびプロジェクトの保守」処理で作成されたプロジェクト要求の表示に関する詳細は、「プロジェクト要求リストの表示」を参照してください。

予算管理残高の保守

「PRC: 予算管理残高の保守」は、予算引当を通過した取引の予算管理残高を更新する処理です。また、この処理によって、「PA: BCパケットを保守する日数」プロファイル・オプションに指定されている値より古い残余予算チェック結果レコードが、PA_BC_PACKETS表から削除されます。

プロジェクト予算管理を使用する場合は、「PRC: 予算管理残高の保守」処理の定期的な実行を設定することをお薦めします。

処理の発行

「PRC: 予算管理残高の保守」処理は、「要求の発行」ウィンドウから発行します。「要求の発行」を参照してください。

プロセス・パラメータ

この処理には、パラメータがありません。

レポート

この処理では、レポートは生成されません。

一括更新バッチ処理

これは、一括更新バッチに指定されているすべてのプロジェクトとタスクの組織を更新する処理です。

一括更新バッチは、「一括更新バッチ」ウィンドウを使用してオンライン・プログラムとして実行することもできます。「一括更新バッチ」を参照してください。

処理の発行

「PRC: 一括更新バッチの処理」は、「要求の発行」ウィンドウからを発行します。「要求の発行」を参照してください。

プロセス・パラメータ

バッチ。処理するバッチを選択します。このフィールドを空白にしておくと、「発行済」ステータスのバッチの中で、有効日が現在のシステム日付以前の一括更新バッチがすべて処理されます。

レポート

この処理の結果は、出力レポートに表示されます。このレポートでは、金額がプロジェクト通貨で表示されます。

関連項目

一括更新バッチの処理

構造更新の処理

プロジェクトの構造を変更した場合は、「処理の更新」処理を起動して、更新した構造に対する計画と実績データの積上げ、タスク加重の再計算、および予算編成と予測の計画要素の更新を実行します。この処理では、プロジェクト・レベルの予算編成と予測の計画要素、および計画タイプと作業バージョンすべての計画要素が更新されます。

構造の変更は、次の構造保守活動から発生する場合があります。

プロファイル・オプション「PA: 構造更新の処理」が「標準」に設定され、構造内のタスク合計数がプロファイル・オプション「PA: 構造更新の処理しきい」に設定されているしきいを超えている場合は、「処理の更新」処理を起動したときに、この処理が自動的に発行されて構造更新が実行されます。

注意: 更新されたプログラム構造に対して「処理の更新」処理を起動すると、この処理が自動的に発行され、リンクされたプロジェクトの情報の積上げと再計算がプログラム内で実行されます。プログラムの詳細は、『Oracle Project Managementユーザー・ガイド』のプログラム管理の概要に関する項を参照してください。

プロファイル・オプション「PA: 構造更新の処理」および「PA: 構造更新の処理しきい」の詳細は、『Oracle Projectsインプリメンテーション・ガイド』のプロファイル・オプションとプロファイル・オプション・カテゴリの概要に関する項を参照してください。

処理の発行

プロファイル・オプション「PA: 構造更新の処理」が「標準」に設定され、構造内のタスク合計数がプロファイル・オプション「PA: 構造更新の処理しきい」に設定されているしきいを超えている場合、この処理は自動的に発行されます。

プロセス・パラメータ

なし

レポート

なし

プロジェクト要約金額のリフレッシュ

レガシー・システムからの詳細情報をOracle Projectsにインタフェースした後は、「プロジェクト要約金額のリフレッシュ」および「取引要約金額のリフレッシュ」処理を使用して、インタフェースした取引からプロジェクト要約金額を作成します。

この処理は単独で使用できます。あるいは、「取引要約金額のリフレッシュ」を実行した後でこの処理を実行して、多数の詳細取引から要約金額を作成することもできます。「取引要約金額のリフレッシュ」を参照してください。

新規報告期間より後の日付でプロジェクトが要約されたことを示す警告が表示された場合は、現行のPA報告期間を前のPA報告期間以前の期間に設定した後で、この処理を実行する必要があります。『Oracle Projectsインプリメンテーション・ガイド』のPA報告期間の設定に関する項を参照してください。

処理の発行

「PRC: プロジェクト要約金額のリフレッシュ」処理は、「要求の発行」ウィンドウから発行します。「要求の発行」を参照してください。

プロセス・パラメータ

プロジェクト番号:自/プロジェクト番号:至。含めるプロジェクト番号の範囲を入力します。これらのパラメータのどちらか、または両方を空白にしておくこともできます。「プロジェクト番号範囲パラメータの入力」を参照してください。

期限日。必要に応じて、処理の終了日を入力します。

日付が未入力の場合、または入力した日付が現行の報告期間の終了日またはそれ以降の場合は、現行の報告期間のすべての選択データが要約されます。

現行の報告期間の最終日より前の日付を入力すると、入力した日付までのデータが要約されます。

関連項目

『Oracle Projectsインプリメンテーション・ガイド』のPA報告期間の設定に関する項

『Oracle Project Managementユーザー・ガイド』の換算後のプロジェクト要約金額の作成に関する項

取引要約金額のリフレッシュ

レガシー・システムからの詳細情報をOracle Projectsにインタフェースした後は、「プロジェクト要約金額のリフレッシュ」および「取引要約金額のリフレッシュ」処理を使用して、プロジェクト要約金額を作成します。

この処理は、多数の詳細取引をインタフェースする場合に使用します。この処理を使用すると、入力するプロセス・パラメータに基づいて短い実行時間で要約金額を作成できます。この処理では、PA期間の特定範囲の取引合計が作成されますが、「プロジェクト・ステータス照会」ウィンドウで使用されるプロジェクト要約番号は作成されません。

この処理を実行した後は、「プロジェクト要約金額の更新」処理を実行して、「プロジェクト・ステータス照会」ウィンドウで使用されるプロジェクト要約金額を作成します。

処理の発行

「PRC: 取引要約金額のリフレッシュ」処理は、「要求の発行」ウィンドウから発行します。「要求の発行」を参照してください。

プロセス・パラメータ

プロジェクト番号:自/プロジェクト番号:至。含めるプロジェクト番号の範囲を入力します。これらのパラメータのどちらか、または両方を空白にしておくこともできます。「プロジェクト番号範囲パラメータの入力」を参照してください。

PA期間:自/PA期間:至。処理を実行するPA期間の範囲を入力します。

支出タイプ区分。必要に応じて、処理で使用される支出タイプ区分を選択できます。

関連項目

『Oracle Project Managementユーザー・ガイド』の換算後のプロジェクト要約金額の作成に関する項

『Oracle Project Managementユーザー・ガイド』のプロジェクト・ステータス照会に関する項

単一プロジェクトの資金の再評価

これは単一プロジェクトの資金を再評価する処理です。この処理は、「PRC: 単一プロジェクトの請求書草案の生成」および「PRC: 単一プロジェクトの収益草案の生成」を実行する前に実行します。資金の再評価の詳細は、『Oracle Project Billing User Guide』の「Revaluate Funding」を参照してください。

単一のプロジェクトに対して「資金の再評価」処理を実行すると、未基本編成再評価修正資金明細および以前の実行で作成された対応する実現通貨損益イベントが削除されます。削除の後で、要約プロジェクト資金が更新されます。

処理の発行

「PRC: 単一プロジェクトの資金の再評価」処理は、「要求の発行」ウィンドウから発行します。「要求の発行」を参照してください。

プロセス・パラメータ

プロジェクト番号: 再評価処理を実行するプロジェクトの番号を入力します。プロジェクト・レベルの資金再評価オプションが有効なプロジェクトを選択する必要があります。

再評価期限日: 再評価期限日を入力します。再評価期限日時点での支払済金額と未払金額のすべてが取得され、再評価計算には、この日付までのすべての請求書が使用されます。デフォルトはシステム日付です。

再評価レート・タイプ: 必要に応じて、資金通貨からプロジェクト機能通貨および請求書処理通貨に再評価する再評価レート・タイプを入力します。有効な値はOracle General Ledgerのレート・タイプです。

注意: 再評価レート・タイプが未入力の場合は、資金通貨からプロジェクト機能通貨および請求書処理通貨への換算用にプロジェクト・レベルで定義されたレート・タイプが、再評価用のレート・タイプとして使用されます。

再評価レート基準日: 必要に応じて、資金通貨からプロジェクト機能通貨および請求書処理通貨に再評価する再評価レート基準日を入力します。

注意: 再評価レート基準日が未入力の場合は、再評価期限日がデフォルト値になります。

再評価済資金の基本編成: 再評価処理の直後に資金修正済明細の基本編成を実行するかどうかを選択します。有効な値は「Yes」および「No」です。

注意: 再評価済資金を即時に基本編成するように選択した場合は、「予算なしで資金の基本編成」オプションが有効なプロジェクトの再評価済資金のみが基本編成されます。

レポート

この処理の結果は、次のレポートに表示されます。

関連項目

『Oracle Project Billing User Guide』の「Funding Revaluation」

プロジェクト範囲の資金の再評価

これはプロジェクト範囲の資金を再評価する処理です。この処理は、「PRC: 単一プロジェクトの請求書草案の生成」を実行する前に実行します。資金の再評価の詳細は、『Oracle Project Billing User Guide』の「Funding Revaluation」を参照してください。

処理の発行

「PRC: プロジェクト範囲の資金の再評価」処理は、「要求の発行」ウィンドウから発行します。「要求の発行」を参照してください。

プロセス・パラメータ

プロジェクト番号:自/プロジェクト番号:至: 処理の対象に含めるプロジェクトの範囲を入力します。プロジェクト・レベルの資金再評価オプションが有効なプロジェクトを選択する必要があります。

プロジェクト・タイプ: 処理を1つのプロジェクト・タイプに限定するには、そのプロジェクト・タイプを入力します。それ以外の場合、このフィールドは空白にしておきます。

再評価期限日: 再評価期限日を入力します。再評価期限日時点での支払済金額と未払金額のすべてが取得され、再評価計算には、この日付までのすべての請求書が使用されます。デフォルトはシステム日付です。

再評価レート・タイプ: 必要に応じて、資金通貨からプロジェクト機能通貨および請求書処理通貨に再評価する再評価レート・タイプを入力します。有効な値はOracle General Ledgerのレート・タイプです。

注意: 再評価レート・タイプが未入力の場合は、資金通貨からプロジェクト機能通貨および請求書処理通貨への換算用にプロジェクト・レベルで定義されたレート・タイプが、再評価用のレート・タイプとして使用されます。

再評価レート基準日: 必要に応じて、資金通貨からプロジェクト機能通貨および請求書処理通貨に再評価する再評価レート基準日を入力します。

注意: 再評価レート基準日が未入力の場合は、再評価期限日がデフォルト値になります。

再評価済資金の基本編成: 再評価処理の直後に資金修正済明細の基本編成を実行するかどうかを選択します。有効な値は「Yes」および「No」です。

注意: 再評価済資金を即時に基本編成するように選択した場合は、「予算なしで資金の基本編成」オプションが有効なプロジェクトの再評価済資金のみが基本編成されます。

レポート

この処理の結果は、次のレポートに表示されます。

プロジェクト範囲の再評価済資金の削除

これは、未基本編成再評価修正資金明細および対応する実現通貨損益イベントを削除する処理です。削除の後で、要約プロジェクト資金残高が更新されます。

処理の発行

「PRC: プロジェクト範囲の再評価済資金の削除」処理は、「要求の発行」ウィンドウから発行します。「要求の発行」を参照してください。

プロセス・パラメータ

プロジェクト番号:自/プロジェクト番号:至: 「資金の再評価」オプションが有効なプロジェクトの範囲で、再評価資金を削除するプロジェクトの範囲を入力します。

プロジェクト・タイプ: レポートを1つのプロジェクト・タイプに限定するには、そのプロジェクト・タイプを入力します。それ以外の場合、このフィールドは空白にしておきます。

レポート

この処理の結果は、次のレポートに表示されます。

関連項目

『Oracle Project Billing User Guide』の「Funding Revaluation」

未請求売掛金/前受収益残高集計

「未請求売掛金/前受収益残高集計」処理では、未請求売掛金（UBR）レポートと前受収益（UER）レポートの実行に必要な集計データが作成されます。この処理によって、Oracle Projectsで収益草案および請求書草案の集計残高が作成されます。収益草案については、「PRC: 収益会計イベントの生成」処理でイベントが正常に生成された収益草案の金額が、この処理で集計されます。請求書草案については、転送、インポートおよびOracle Receivablesへのタイバックが正常に実行された請求書草案の金額が、この処理で集計されます。

未請求売掛金および前受収益取引は、プロジェクト別あるいは勘定科目セグメント、コスト・センターおよびGL期間別に集計され、レポートで使用される集計金額が導出されます。

前提条件

「PRC: 未請求売掛金/前受収益残高集計」処理を実行するには、その前に、次の操作を実行する必要があります。

GL勘定科目キー・セグメントの定義の詳細は、『Oracle General Ledgerインプリメンテーション・ガイド』を参照してください。

処理の発行

「PRC: 未請求売掛金/前受収益残高集計」処理は、「要求の発行」ウィンドウから発行します。

プロセス・パラメータ

プロジェクト番号:自/プロジェクト番号:至: 処理の対象に含めるプロジェクト番号の範囲を入力します。

注意: 高いパフォーマンスを確保するためには、プロジェクトの範囲を入力してください。

GL期間（必須）: Oracle Projectsで収益草案および請求書草案を選択するGL期間を入力します。デフォルト値はシステム日付から導出されます。

注意: 正確な残高を作成するには、取引処理が完了した後のGL期間の期末に処理を実行してください。

出力レポートの表示

この処理の結果は、次のレポートに表示されます。

収益草案未請求売掛金/前受収益集計残高レポート:

このレポートには、収益取引の未請求売掛金および前受収益が表示されます。各収益取引について、プロジェクト、プロジェクト・タイプ、収益草案取引番号、GL期間、収益金額、未請求売掛金額、前受収益金額、GLヘッダーIDおよびGL明細IDが表示されます。

請求書草案未請求売掛金/前受収益集計残高レポート:

このレポートには、請求書草案の未請求売掛金および前受収益が表示されます。各請求書草案について、プロジェクト番号、プロジェクト・タイプ、GL期間、請求書金額、未請求売掛金額および前受収益金額が表示されます。

プロジェクト未請求売掛金/前受収益集計残高レポート:

このレポートには、収益草案または請求書草案が処理されたすべてのプロジェクトについて、未請求売掛金および前受収益残高がGL期間別に表示されます。各プロジェクトのGL期間ごとに、未請求売掛金および前受収益について得られた残高が表示されます。

オンライン・ビューの表示

処理の結果は、オンラインで表示することもできます。このオンライン・ビューは、結果をさらに計算、分析および書式設定するように、Excelスプレッドシートにエクスポートできます。

オンライン・レポートには、会計ビューとプロジェクト・ビューがあります。これらビューには、「プロジェクト責任者」メニューと「オペレーション・マネージャ」メニューがあります。

会計ビューのレポート

プロジェクトの会計担当は、会計ビューの各レポートを使用して、Oracle Projects補助元帳からGLの未請求売掛金（UBR）勘定および前受収益（UER）勘定へのすべての入力を検討できます。

次の会計ビュー・レポートを使用できます。

プロジェクト、コスト・センター別未請求売掛金/前受収益残高: 会計ビュー

このレポートには、指定のUBRまたはUER勘定について、選択したコスト・センターの集計残高が表示されます。

パラメータ

「営業単位」、「勘定科目」および「現在GL期間」は必須フィールドです。レポートに詳細なフィルタを設定するには、次のパラメータを使用します。

プロジェクト未請求売掛金/前受収益残高取引詳細: 会計ビュー

このレポートには、選択したプロジェクトについてUERおよびUBR取引の詳細が表示されます。このレポートにアクセスするには、次の方法があります。

パラメータ

「営業単位」、「勘定科目」および「現在GL期間」は必須フィールドです。レポートに詳細なフィルタを設定するには、次のパラメータを使用します。

プロジェクト・ビューのレポート

プロジェクト・マネージャは、プロジェクト・ビューの各レポートを使用して、プロジェクトの未請求売掛金（UBR）勘定または前受収益（UER）勘定（あるいはその両方）の残高を検討できます。

プロジェクト別未請求売掛金/前受収益残高取引詳細: プロジェクト・ビュー

このレポートには、指定したGL期間に対する未請求売掛金および前受収益の両方の勘定について期間累計の集計残高が表示されます。

「プロジェクト番号」フィールドでプロジェクト番号を選択してクリックすると、そのプロジェクトの個々のコスト・センターごとに、UBR期間累計およびUER期間累計について集計残高が表示されます。

パラメータ

「営業単位」および「現在GL期間」は必須フィールドです。レポートに詳細なフィルタを設定するには、次のパラメータを使用します。

デフォルトでは、「プロジェクト番号」列で昇順にソートされます。レポートの「結果」セクションで任意の列をクリックすると、レポートがその列で昇順にソートされます。プロジェクト番号とプロジェクト名を指定した場合は、プロジェクト名が優先されてデータが取得されます。

プロジェクト、コスト・センター別未請求売掛金/前受収益残高: プロジェクト・ビュー

このレポートには、プロジェクトの個々のコスト・センターについて、未請求売掛金および前受収益の期間累計集計残高が表示されます。

このレポートにアクセスするには、次の方法があります。

パラメータ

「営業単位」および「現在GL期間」は必須フィールドです。レポートに詳細なフィルタを設定するには、次のパラメータを使用します。

プロジェクト未請求売掛金/前受収益取引詳細: プロジェクト・ビュー

このレポートには、Oracle ProjectsのUBRおよびUER残高に対する請求書および収益取引の詳細が表示されます。このレポートにアクセスするには、次の方法があります。

パラメータ

「営業単位」および「現在GL期間」は必須フィールドです。レポートに詳細なフィルタを設定するには、次のパラメータを使用します。

プロジェクト要約金額の更新

これは、プロジェクト要約金額を新規原価、取引約定および新規基本編成済予算バージョンで更新する処理です。

この処理は必要に応じて何度でも実行できます。

処理の発行

プロジェクト要約金額を更新するいずれかの処理は、「要求の発行」ウィンドウから発行します。

「要求の発行」を参照してください。

選択済パラメータ

プロジェクト番号:自/プロジェクト番号:至。必要に応じてプロジェクト番号の範囲を入力し、指定範囲のプロジェクトについて要約金額を更新します。このパラメータを空白にしておくと、すべてのプロジェクトの要約金額が更新されます。

プロジェクト タイプ。必要に応じてプロジェクト・タイプを入力し、要約金額の更新を指定のプロジェクト・タイプのプロジェクトに限定します。

期限日。必要に応じて、処理の終了日を入力します。

日付が未入力の場合、または入力した日付が現行の報告期間の終了日またはそれ以降の場合は、現行の報告期間のすべての選択データが集計されます。現行の報告期間の最終日より前の日付を入力すると、入力した日付までのデータが集計されます。

原価を集計。「プロジェクト要約金額の更新」処理で原価金額を集計する場合は「Yes」を入力します。

支出タイプ区分。単一のプロジェクトに対して「プロジェクト要約金額の更新」処理を実行する場合は、要約金額を更新する支出タイプ区分を必要に応じて選択します。

収益を集計。「プロジェクト要約金額の更新」処理で収益金額を集計する場合は「Yes」を入力します。

予算を集計。「プロジェクト要約金額の更新」処理で予算金額を集計する場合は「Yes」を入力します。

予算タイプ。金額を集計する予算タイプまたは財務計画タイプを選択します。

注意: 「プロジェクト要約金額の更新」処理で予測要約が財務計画または予算に加算されないように、プロジェクトに対する予測金額は、予測原価または予測収益の財務計画タイプまたは予算タイプのいずれかに保持する必要があります。

取引約定を集計。「プロジェクト要約金額の更新」処理で取引約定金額を集計する場合は「Yes」を入力します。

資源リスト名。「資源リスト変更後のプロジェクト要約金額の更新」処理を実行する場合は、処理で使用する資源リストを必要に応じて選択します。

注意: 「プロジェクト要約金額の更新」処理では、1つの資源リストのみが使用されます。この資源リストは計画資源リストに移行できます。移行した計画資源リストには、Oracle Projectsによって、資源リストに対する変更内容がコピーされます。しかし、計画資源リストから資源リストに移行することはできません。「プロジェクト要約金額の更新」処理で金額が正しく集計されて表示されるためには、当初の資源リストに変更を加える必要があります。

レポート出力の生成。処理でレポートを生成する場合は「Yes」を入力します。

レポート

この処理の結果は、次のレポートに表示されます。レポートの金額はプロジェクト通貨で記載されます。

Microsoft Excelからの財務計画データのアップロード

「PRC: Microsoft Excelからの財務計画データのアップロード」は、財務計画明細が格納されているスプレッドシートをMicrosoft ExcelからOracle Projectsにアップロードする処理です。

処理の発行

財務計画明細が格納されているスプレッドシートのアップロードを選択すると、オンライン手順として、あるいはコンカレント・プログラムの発行によって、アップロードが実行されます。次の2つのプロファイル・オプションの設定に従って、使用されるアップロード方法が決まります。

プロセス・パラメータ

なし

レポート

なし

関連項目

『Oracle Projectsインプリメンテーション・ガイド』の「PA: MS Excelデータの処理」

『Oracle Projectsインプリメンテーション・ガイド』の「PA: MS Excelデータの処理しきい値」

『Oracle Project Managementユーザー・ガイド』のMicrosoft Excelでの予算および予測の編集に関する項

年度末予算ロールオーバー

「PRC: 年度末予算ロールオーバー」処理は、トップ・ダウン統合プロジェクト予算の年度末残高を次の会計年度に振り替える処理です。選択したすべてのトップ・ダウン統合予算を対象として、次のタスクが実行されます。

  1. 新規予算バージョンを作成します。

  2. 予算額から実績合計と取引約定残高を差し引いて、各プロジェクト予算明細の振替金額を計算します。

  3. 各プロジェクト予算明細の振替金額を次会計年度の最初の期間の予算額に加算します。

    注意: 次会計年度の最初の期間に予算明細がない場合は、「プロジェクト予算勘定科目生成」ワークフローがコールされ、デフォルトの新規勘定科目が生成されます。次会計年度の最初の期間に予算明細がすでにある場合、デフォルトの新規勘定科目は導出されません。

  4. 年間の取引合計に対して予算額を設定するために、決算年度から振替金額が差し引かれます。各勘定科目について、予算金額がある最後の期間から振替金額が差し引かれます。タスク、資源、またはタスクと資源の組合せが複数の勘定科目にわたって予算編成される場合は、各勘定科目について、予算金額がある最後の期間から振替金額が差し引かれます。

    決算年度から振替金額を差し引く手順を示す例は、『Oracle Project Managementユーザー・ガイド』の年度末処理を参照してください。

  5. 新規予算バージョンの基本編成を作成します。

  6. 会計年度から次会計年度に未使用プロジェクト予算引当金額を振り替えるために、予算引当会計イベントを生成します。

  7. Oracle Subledger Accountingで、予算会計イベント用の会計を最終モードで作成します。

  8. General Ledger対象予算に対する残余予算を検証します。

    注意: 基本編成処理では、新規予算引当仕訳に対して残余予算チェックが強制通過モードで実行されます。この強制通過モードでは、すべての予算管理が無視されます。General Ledger対象予算の使用可能残余予算を超える場合でも、新年度の追加残余予算を予約する予算引当仕訳が生成されます。

  9. Oracle Subledger Accountingで最終予算引当仕訳を作成します。

「PRC: 年度末予算ロールオーバー」処理が完了した場合は、「PRC: GLへの仕訳転送」処理を実行して予算引当仕訳をOracle General Ledgerに転送します。「PRC: GLへの仕訳転送」処理を発行する際は、必要に応じて処理の一環として仕訳が転記されるように選択できます。選択しなかった場合、仕訳はOracle General Ledgerで手動で転記できます。詳細は、「GLへの仕訳転送」を参照してください。

注意: 基本編成処理では、Oracle General Ledgerでの資金残高が更新されます。「PRC: GLへの仕訳転送」処理は、資金残高に影響しません。

処理の発行

「PRC: 年度末予算ロールオーバー」処理は、「要求の発行」ウィンドウから発行します。「要求の発行」を参照してください。

選択済パラメータ

決算会計年度。予算残高の転送元会計年度を指定する必要があります。

組織名。指定のプロジェクト組織に属するすべてのプロジェクトを選択する場合は、組織名を選択します。それ以外の場合、このフィールドは空白にしておきます。

プロジェクト番号:自/プロジェクト番号:至: 処理の対象に含めるプロジェクト番号の範囲を入力します。

レポート

この処理の結果は、次のレポートに表示されます。

タイバック処理

タイバック処理では、別のアプリケーションにインタフェースされたOracle Projects取引の識別と更新が実行されます。

次のタイバック処理があります。

Oracle Assetsからの資産明細のタイバック

これは、Oracle AssetsにインタフェースされたOracle Projectsの資産および資産明細の識別と更新を実行する処理です。資産については、資産詳細が更新されて、Oracle Assetsで割り当てられた資産番号と、資産が転記された期間が反映されます。資産明細については、各明細が更新されて、資産明細が転記されたOracle Assets期間が反映されます。

処理の発行

「PRC: Oracle Assetsからの資産明細のタイバック」処理は、「要求の発行」ウィンドウから発行します。「要求の発行」を参照してください。

売掛管理からの請求書のタイバック

これは、Oracle Receivablesにインタフェースされた請求書草案および会社間請求書のステータスを決定する処理です。Oracle Receivablesの自動インボイス処理を介して正常に処理された請求書は、この処理によって、請求書のインタフェース・ステータスが「受入済」に更新されます。棄却された請求書については、棄却された行がインタフェース表から削除され、請求書ステータスが「棄却済」に更新されます。棄却された請求書は、訂正してから再度インタフェースしてください。

タイバック処理が正常に完了すると、正常にインタフェースされた会社間請求書とプロジェクト間請求書が識別され、それらの請求書は受け側営業単位のPayablesにインタフェースされます。

処理の発行

「PRC: 売掛管理からの請求書のタイバック」処理を単独で発行する方法は、「要求の発行」を参照してください。

この処理をストリームライン処理の一部として発行する場合は、「PRC: インタフェース・ストリームライン処理の発行」を発行（「ストリームライン処理の発行」を参照）し、ARにインタフェースするストリームライン・オプションのいずれかを選択します。

レポート

この処理の結果は、次のレポートに表示されます。

取引インポート処理

「取引インポート」は、PA_TRANSACTION_INTERFACE_ALL表の適格な保留取引の中から処理要求の選択基準を満たす取引をすべて選択し、各取引の有効性を判断する処理です。

取引インポート

有効な取引については、各取引がインポートされ、対応する支出レコードがOracle Projectsの支出表に作成されます。この支出レコードは、支出バッチ、支出および支出項目で構成されます。無効な取引については、各取引が棄却され、インタフェース表でその取引のステータスが「棄却済」に更新され、棄却事由が表示されます。棄却された項目は、インタフェース表または外部システムで更新し、該当する取引を再度インポートする必要があります。

「取引インポート」処理では、取引インポートの取引ソースがパージ可能な場合は、インタフェース表内の対応する取引が削除されます。取引ソースがパージ可能でない場合は、インタフェース表内の対応する取引ステータスが「受入済」に更新されます。

ヒント: 大量のデータをインタフェースする場合は、一定の取引件数が処理される都度レコードをコミットすることで、予想外のエラーに対するリスクを低減できます。各取引ソースに対して処理セット・サイズが定義されています。取引をインポートする際は、各セットの完了後にデータベース・コミットが発行されます。エラーが発生してロールバックが発行された場合、影響を受けるのは現行セットのレコードのみです。『Oracle Projectsインプリメンテーション・ガイド』の処理セット・サイズに関する項を参照してください。

取引インポートを使用したOracle Projectsへのデータのインポートおよびインタフェース表の詳細は、『Oracle Projects API, クライアント拡張およびオープン・インタフェース・リファレンス』の取引インポートの概要に関する項を参照してください。

処理の発行

「PRC: 取引インポート」処理は、「要求の発行」ウィンドウから発行します。「要求の発行」を参照してください。

プロセス・パラメータ

取引ソース。Oracle Projectsにインポートする取引の取引ソースを入力します。

重要: 「PRC: 取引インポート」プログラムを実行する際は、AP INVOICES取引ソースを使用しないでください。この取引ソースは、Oracle Payablesの請求書をインポートするOracle Projects専用の処理です。

バッチ名。Oracle Projectsにインポートする取引の特定のバッチ名を入力します。入力できるのは、「取引ソース」パラメータに指定した取引ソースが指定されているバッチのみです。

ヒント: 特定の取引ソースに対して1つの要求を発行するよりも、異なるバッチ名を指定して複数の「取引インポート」コンカレント要求を発行するほうが、パフォーマンスが高くなります。

レポート

この処理の結果は、次のレポートに表示されます。

関連項目

『Oracle Projects API, クライアント拡張およびオープン・インタフェース・リファレンス』の取引インポートの使用に関する項

『Oracle Projects API, クライアント拡張およびオープン・インタフェース・リファレンス』の取引インポート・インタフェースに関する項

管理処理

管理処理では、索引の保守、処理に必要なレコードの作成など、多様なタスクが実行されます。

次の管理処理があります。

タスク・マネージャをプロジェクト範囲のプロジェクト・メンバーとして追加

これは、指定した一連のプロジェクトのプロジェクト・メンバーのリストに、タスク・マネージャを追加するプログラムです。このプログラムでは、選択したプロジェクト・ロールが、各プロジェクト・メンバーに追加で割り当てられます。

このプログラムを実行するには、その前に、プロファイル・オプション「PA: タスク・マネージャはプロジェクト・メンバーにする必要があります」をサイト・レベルで「Yes」に設定する必要があります。設定しない場合は、タスク・メンバーがプロジェクト・メンバーとして追加されません。

処理の発行

「UPG: タスク・マネージャをプロジェクト範囲のプロジェクト・メンバーとして追加」処理は、「要求の発行」ウィンドウから発行します。「要求の発行」を参照してください。

プロセス・パラメータ

プロジェクト番号:自/プロジェクト番号:至: タスク・メンバーをプロジェクト・メンバーとして追加する一連の指定プロジェクトを識別するために、プロジェクト番号の範囲を入力します。

プロジェクト・ロール: プロジェクト・メンバーに割り当てるプロジェクト・ロールを選択します。

プロジェクト組織: 特定のプロジェクト組織のプロジェクトのみを対象とする場合は、プロジェクト組織を選択します。

プロジェクト・タイプ: 特定のプロジェクト・タイプのプロジェクトのみを対象とする場合は、プロジェクト・タイプを選択します。

レポート

このプログラムの出力レポートには、プロジェクト・メンバーとして追加できなかった各タスク・マネージャが表示されます。各例外については、プロジェクト番号、タスク・マネージャおよび例外の事由が表示されます。

関連項目

『Oracle Projectsインプリメンテーション・ガイド』の「PA: タスク・マネージャはプロジェクト・メンバーにする必要があります」オプションに関する項

アーカイブおよびパージ処理

Oracle Projectsでアーカイブとパージを実行するには、次の処理を使用します。

パージ・バッチの検証

「パージ・バッチの検証」は、プロジェクトがデフォルトの前提条件と、検証例外に定義されている追加のビジネス・ルールを満たしていることを検証する処理です。「プロジェクトのパージに対する前提条件」および『Oracle Projects API, クライアント拡張およびオープン・インタフェース・リファレンス』の検証例外に関する項を参照してください。

処理の発行

「ADM: パージ・バッチの検証」処理は、「パッチのパージ」ウィンドウから発行します。「パージ・バッチのリリース」を参照してください。

「要求の発行」ウィンドウで処理を実行して、バッチを検証することもできます。

パラメータ

バッチ名。検証するバッチ名を指定します。

検証の実行。デフォルト値は「Yes」です。検証を実行せずに「パージ検証レポート」を実行する場合は「No」を入力します。

エラーのみレポート。デフォルト値は「No」です。検証に失敗したプロジェクトのみをレポートする場合は「Yes」を入力します。

レポート

この処理の結果は、次のレポートに表示されます。

プロジェクト・データのパージ

これは、各プロジェクトについて、バッチに指定されているとおりに、プロジェクト情報のパージとアーカイブを実行する処理です。カスタム表は、パージ拡張を使用してパージできます。『Oracle Projects API, クライアント拡張およびオープン・インタフェース・リファレンス』のカスタム表のアーカイブ拡張に関する項を参照してください。

処理が終了すると、パージ・バッチ・ステータスが「完了済」に変更され、プロジェクト・ステータスも変更されます。プロジェクト・ステータスの詳細は、「パージ済プロジェクトのプロジェクト・ステータス」を参照してください。

処理の発行

「ADM: プロジェクト・データのパージ」処理は、「パッチのパージ」ウィンドウから発行します。「パージ処理の開始」を参照してください。

この処理は、「要求の発行」ウィンドウでも実行できます。

パラメータ

バッチ名。情報をパージするバッチの名称を指定します。

パージの実行。デフォルト値は「No」です。「プロジェクト・データのパージ」処理を実行する場合は「Yes」を入力します。パージを実行せずに「パージ処理レポート」を実行する場合は「No」を入力します。

コミット・サイズ。このプログラムでは、コミット・サイズに従って、一定のレコード数が1度に処理されます。コミット・サイズは、レコードをパージまたはアーカイブ（あるいはその両方）する前に、処理して格納するレコード数を示します。

たとえば、パージするレコードが4000件あり、コミット・サイズが1000に設定されていると仮定します。このプログラムでは、最初の1000レコードを処理してからパージし、その後、次の1000レコードを処理し、同様の手続きで4000件すべてのレコードの処理とパージを実行します。

コミット・サイズは処理時間の最適化に役立ちます。組織に最適なコミット・サイズは、データベース管理者が識別します。このフィールドは、デフォルト値が表示されるように設定できます。詳細は、『Oracle Projectsインプリメンテーション・ガイド』の「PA: アーカイブおよびパージのコミット・サイズ」に関する項を参照してください。

注意: 複数報告通貨の取引履歴（リリース12より前）がある場合、コミット・サイズには、報告通貨ごとに保持する二次的なレコードの件数が追加されます。

レポート

この処理の結果は、次のレポートに表示されます。

資源未割当時間のパージ

これは、すべての資源の未割当時間をパージする処理です。この未割当時間には、資源許容量、資源可用性および資源超過既決が含まれます。指定したパージ終了日（それまでの資源許容量、資源可用性または資源超過既決を追跡不要と判断した過去の日付）までの未割当時間がパージされます。

処理の発行

「ADM: 資源未割当時間のパージ」処理は、「要求の発行」ウィンドウから発行します。

パラメータ

パージ終了日。この処理でどの日付までのデータをパージするかを示す日付を指定します。

アーカイブ。データをアーカイブする場合は「Yes」、アーカイブしない場合は「No」を選択します。

レポート

この処理の結果は、次のレポートに表示されます。

請求書組織取引タイプの作成

分散型の請求を使用する場合は、請求書処理組織レベルを指定した後に、この処理を実行する必要があります。この処理では、事前定義の取引タイプがコピーされ、各組織ごとに一意の取引タイプが請求書処理組織レベルで生成されます。

注意: この処理を正常に実行するには、取引タイプの最初の17文字が一意であることを確認してください。

処理の発行

「IMP: 請求書組織取引タイプの作成」処理は、「要求の発行」ウィンドウから発行します。「要求の発行」を参照してください。

プロジェクト資源の保守

これは、資源とその資源に関連する属性をオラクル人事管理システムの表からOracle Project Resource Managementのデータ表にコピーする処理です。この処理では、有効な従業員と派遣就業者が識別され、Project Resource Managementの資源として追加されます。プロジェクト関連の資源情報（オラクル人事管理システムの「個人情報」ウィンドウで入力された情報）も追加されます。

この処理は、資源プールを取得するために実装時に実行する必要があります。実装時にこの処理を実行した後は、バックグラウンド・ワークフロー処理によって資源データが保守されます。

注意: 資源情報に関連するワークフロー処理エラーが発生した場合は、この処理の実行が必要になります。

資源のコピー適格基準

「PRC: プロジェクト資源の保守」処理では、有効な資源プール・メンバーとして必要な情報が、各資源にあるかどうかがチェックされます。次の適格基準が使用されます。

処理の発行

「PRC: プロジェクト資源の保守」処理は、「要求の発行」ウィンドウから発行します。「要求の発行」を参照してください。

選択済パラメータ

従業員番号:自/従業員番号:至: 処理を実行する従業員番号の範囲を入力します。このフィールドを空白にしておくと、指定した組織の全従業員が処理されます。「組織」フィールドと従業員番号範囲のフィールドの両方を空白にすると、従業員は処理されません。

既存の資源情報の更新: 既存の資源情報を更新するかどうかを指定します。

「Yes」を選択すると、HR表からProject Resource Managementの表にすべての資源情報がコピーされ、Project Resource Managementの既存の資源情報が更新されます。

「No」を選択すると、新しい従業員情報のみがProject Resource Managementの表にコピーされ、既存の資源情報は更新されません。

個人タイプ: 従業員のみ、派遣就業者のみ、または従業員と派遣就業者（すべて）を対象とするかを指定します。

レポート

この処理の結果は、次のレポートに表示されます。

関連項目

遅延ワークフロー・プロセスの開始

取引会計イベントのスイープ

期末クローズ・サイクルでは、すべての会計イベントを会計処理せずに期間をクローズできます。「PRC: 取引会計イベントのスイープ」処理を使用すると、クローズしたGL期間にある会計イベントの中で、エラーが発生しているイベントや完全には計上されていないイベントを次のオープンGL期間に移動できるため、これらのイベントの会計処理を完了できます。この処理では、これらの会計イベントを会計処理せずに、未計上の取引会計イベントの日付が次のオープンGL期間の初日に変更されます。

プロジェクトの予算管理が有効な場合は、この処理によって、Oracle PurchasingおよびOracle Payablesにあるプロジェクト関連文書に対する未計上のプロジェクト関連取引約定取引会計イベントが更新されます。予算引当会計仕訳の逆仕訳を作成する際に使用されるGL記帳日も更新されます。

取引のスイープは、次のような場合に必要になる可能性があります。

処理を発行する際は、検討モードまたは更新モードを選択して処理を実行できます。

取引会計イベントがスイープされると、次に、その会計イベントに関連付けられている原価と収益の配分明細のGL記帳日が、次のオープンGL期間の初日に変更されます。

取引会計イベントのスイープ処理では、完了の際に処理の結果を示す出力レポートが生成されます。

注意: 収益取引をスイープする場合、プロジェクト・ステータス照会、プロジェクト実績レポートまたはOracle Daily Business Intelligence for Projectsを使用する場合は、レポート・ツールでGL期間が正確にレポートされるように、適切なリフレッシュまたは更新処理を実行する必要があります。レポート・データのリフレッシュを実行する処理の一覧は、「レポート」の取引の要約に関する説明を参照してください。

処理の発行

「PRC: 取引会計イベントのスイープ」処理は、「要求の発行」ウィンドウから発行します。「要求の発行」を参照してください。

プロセス・パラメータ

モード: 処理を検討モードで実行するか、更新モードで実行するかを選択します。デフォルト値は「検討」です。このパラメータは必須です。

すべての取引を例外とその事由とともに表示するには、検討モードを使用します。この時点で例外に対処すると、「PRC: 会計の作成」処理を最終モードで実行して取引に対する会計処理を完了できます。あるいは、現段階で例外を訂正しない場合は、「取引会計イベントのスイープ」処理を更新モードで実行し、未計上の会計イベントの日付を次のオープンGL期間の初日に変更します。

取引タイプ: 必要に応じて、処理する取引のタイプを選択します。このパラメータを空白にしておくと、「取引会計イベントのスイープ」処理で全取引がスイープされます。次の取引タイプを選択できます。

期間名: 取引会計イベントをスイープまたは検討するGL期間を選択します。このパラメータは必須です。

注意: 「モード」パラメータに「検討」を選択すると、値リストには、定義されているGL期間がすべて表示されます。「モード」パラメータに「更新」を選択すると、値リストには、クローズしたGL期間のみが表示されます。目的のGL期間に更新モードで処理を実行するには、その期間を事前にクローズしておく必要があります。

レポート

この処理の結果は、次のレポートに表示されます。

取引会計イベントのスイープ。処理を検討モードで実行すると、このレポートには、スイープ対象の取引会計イベントがすべて表示されます。処理を更新モードで実行すると、この出力レポートには、スイープした取引がすべて表示されます。

レポート・ヘッダーには、次の情報が表示されます。

このレポートは、プロジェクトと例外事由でソートされています。各プロジェクトと例外事由の組合せは、仕訳カテゴリ順に表示されます。レポート詳細には、次の列が表示されます。

関連項目

会計の作成

原価会計イベントの生成

相互賦課会計イベントの生成

収益会計イベントの生成

資源リストの計画資源リストへのアップグレード

この処理を使用すると、資源リストを計画資源リストにアップグレードできます。資源リストを計画資源リストにアップグレードすると、その資源リストに基づいて資源分解構造も作成されます。

注意: 計画資源リストに変換した資源リストに対して資源を追加または削除すると、計画資源リストに対しても、その資源が同様に追加または削除されます。ただし、計画資源リストに付加した変更は、その計画資源リストの変換元の資源リストには反映されません。

処理の発行

「UPG: 資源リストの計画資源リストへのアップグレード」処理は、「要求の発行」ウィンドウを使用して発行します。

プロセス・パラメータ

資源リスト名: アップグレードする資源リスト名を選択します。ドロップダウン・リストには、アップグレードされていない資源リストのリスト名のみが表示されます。パラメータを指定せずに処理を実行すると、ドロップダウン・リストに表示されている資源リストすべてが計画資源リストにアップグレードされます。

プロジェクト検索インターメディア索引の最適化

「プロジェクト検索インターメディア索引の再作成」処理を何回も実行すると、基礎表の索引が断片化される可能性があります。表の断片化は、「プロジェクト検索インターメディア索引の最適化」処理によって修復されます。

「プロジェクト検索インターメディア索引の再作成」処理を何回も実行した後は、この処理を実行することをお薦めします。一般的な目安としては、再作成処理を1000回実行した後に最適化処理を実行します。

処理の発行

「ADM: プロジェクト検索インターメディア索引の最適化」処理は、「要求の発行」ウィンドウから発行します。10-2ページの「要求の発行」を参照してください。

関連項目

プロジェクト検索インターメディア索引の再作成

プロジェクト検索インターメディア索引の再作成

この処理では、「プロジェクト・リスト検索」ページにある「プロジェクト・キーワード検索」を使用できます。プロジェクトのキーワード検索は、プロジェクト名、プロジェクト番号、プロジェクト詳細名または摘要に基づいて使用できます。

この処理は定期的に、かつ頻繁に実行する必要があります。新規プロジェクトが作成された場合やプロジェクトのいずれかのキーワード・フィールドが更新された場合は、この処理を実行しないと、新規プロジェクトまたは更新された値がキーワード検索の対象になりません。この処理の実行頻度は、プロジェクトの作成と変更の量に応じて決定する必要があります。たとえば、新しいプロジェクトが日中頻繁に作成される環境では、この処理を30分ごとに実行するように計画できます。

処理の発行

「ADM: プロジェクト検索インターメディア索引の再構築」処理は、「要求の発行」ウィンドウから発行します。「要求の発行」を参照してください。

プロセス・パラメータ

なし

レポート

なし

関連項目

プロジェクト検索インターメディア索引の最適化

プロジェクト・アクセス・レベルの更新

これは、プロジェクトおよびプロジェクト・テンプレートのグループの「プロジェクト・アクセス・レベル」属性の値を変更する処理です。「プロジェクト・アクセス・レベル」に設定可能な値は、「保護」と「企業」です。

処理の発行

「UPG: プロジェクト・アクセス・レベルの更新」処理は、「要求の発行」ウィンドウから発行します。「要求の発行」を参照してください。

プロセス・パラメータ

プロジェクト番号:自。プロジェクト番号の範囲の開始値を指定します。

プロジェクト番号:至。プロジェクト番号範囲の終了値を指定します。

プロジェクト・タイプ。選択したプロジェクト・タイプのプロジェクトおよびプロジェクト・テンプレートを対象としてアクセス・レベルが更新されます。

組織。選択した組織のプロジェクトおよびプロジェクト・テンプレートを対象としてアクセス・レベルが更新されます。

プロジェクト・ステータス。選択したプロジェクト・ステータスのプロジェクトおよびプロジェクト・テンプレートを対象としてアクセス・レベルが更新されます。

アクセス・レベル。更新するアクセス・レベルの新しい値を指定します。

レポート

なし

プロジェクト内の請求レート予定表のアップグレード

Oracle Project Resource ManagementのライセンスをOracle Projectsの既存の実装に追加する場合は、この処理を実行する必要があります。

Oracle Project Resource Managementをリリースするには、その前に、役職請求レート予定表または従業員請求レート予定表のいずれかに指定できる単一の請求レート予定表が、各プロジェクト・タイプとプロジェクトに対して指定されている必要があります。

処理の前提条件

この処理を実行するには、その前に、次の操作を実行する必要があります。

この処理では、関連するプロジェクト・タイプの請求レート予定表に適合するように、各プロジェクトに対して請求レート予定表が移入されます。

処理の発行

「UPG: プロジェクト内の請求レート予定表のアップグレード」処理は、「パッチのパージ」ウィンドウから発行します。「パージ・バッチのリリース」を参照してください。

予算タイプおよび予算バージョンのアップグレード

「UPG: 予算タイプおよび予算バージョンのアップグレード」処理を使用すると、既存の予算タイプと予算バージョンを計画タイプと計画バージョンにアップグレードできます。予算タイプと予算バージョンを計画タイプと計画バージョンにアップグレードすると、予算金額と予測金額の複数通貨による入力、作業中の予算バージョンと予測バージョンの保持、同じ計画バージョンでの原価と収益金額の計画、Microsoft Excelを介した予算金額と予測金額の入力、および予算と予測の設定の合理化機能の使用が可能になります。

注意: 予算管理機能と予算統合機能が有効な予算タイプと予算バージョンはアップグレードできません。

予算編成および予測処理機能の詳細は、『Oracle Project Managementユーザー・ガイド』の予算に関する項を参照してください。

アップグレード処理について

予算タイプと予算バージョンを計画タイプと計画バージョンにアップグレードする処理を発行すると、次のタスクが実行されます。

計画タイプ、計画バージョン、計画オプションおよび期間プロファイルの定義の詳細は、『Oracle Project Managementユーザー・ガイド』の予算編成および予測の使用に関する項を参照してください。

前提条件

予算タイプと予算バージョンを計画タイプと計画バージョンにアップグレードするには、その前に、次の手順を実行する必要があります。

  1. 「PA: 予算タイプおよび予算バージョンのアップグレード」プロファイル・オプションの値を「Yes」に設定します。詳細は、『Oracle Projectsインプリメンテーション・ガイド』のOracle Projectsのプロファイル・オプションに関する項を参照してください。

  2. 「予算タイプ」ウィンドウにナビゲートし、計画タイプをアップグレードする各予算タイプの「アップグレード」チェック・ボックスを選択します。

    注意: 予算管理機能と予算統合機能が有効な予算タイプはアップグレードできません。

  3. アップグレードする予算タイプに対して発行済予算バージョンを基本編成します。アップグレード処理を発行すると、「作業中」または「基本編成済」ステータスの予算バージョンのみがアップグレードされます。「発行済」ステータスのバージョンはアップグレード対象外です。

  4. 「UPG: 予算タイプおよび予算バージョンのアップグレード」処理を事前アップグレード・モードで発行します。

    事前アップグレード・モードで処理を発行すると、例外レポートが生成されます。この例外レポートでは、資源グループと資源の両方のレベルで予算金額と予測金額が入力されているタスクや、必要な通貨換算属性が指定されていないプロジェクトが特定されます。詳細は、「プロセス・パラメータ」を参照してください。

処理の発行

「UPG: 予算タイプおよび予算バージョンのアップグレード」処理は、「要求の発行」ウィンドウから発行します。「要求の発行」を参照してください。

プロセス・パラメータ

モード。この処理は「事前アップグレード」または「アップグレード」モードで発行できます。

プロジェクト番号:自/プロジェクト番号:至。必要に応じて、予算タイプと予算バージョンをアップグレードする一連の指定プロジェクトを識別するために、プロジェクト番号の範囲を入力します。これらのパラメータは、一方または両方を空白にしておくことができます。「プロジェクト番号範囲パラメータの入力」を参照してください。

予算タイプ。「全て」または「選択された予算タイプのみ」を選択します。「選択された予算タイプのみ」を選択すると、「予算タイプ」ウィンドウの「アップグレード」チェック・ボックスを使用して選択した予算タイプのみを対象として予算タイプと予算バージョンがアップグレードされます。

予算ステータス。「全て」または「現行基本編成済、当初基本編成済および作業のみ」を選択します。

プロジェクト・タイプ。必要に応じてプロジェクト・タイプを選択し、予算タイプと予算バージョンをアップグレードする特定のプロジェクト・タイプを識別します。

プロジェクト・ステータス。「全て」または「有効プロジェクトのみ」を選択します。

レポート

この処理の結果は、次のレポートに表示されます。

取引属性のアップグレード

この処理は、既存の取引について次の属性を更新する際に発行できます。

Oracle Project Manufacturingの属性の更新

このオプションを使用すると、Oracle Project Manufacturingからインポートした履歴取引を、Oracle Project ManufacturingのINVENTORY_ITEM_ID（在庫品目ID）、UNIT_OF_MEASURE（単位）およびWIP_RESOURCE_ID（WIP生産資源ID）で更新できます。

仕入先原価の更新

この処理を使用すると、仕入先原価の取引履歴（リリース12より前）を、Oracle Payablesの請求明細モデル（請求書に1つ以上の請求書明細があり、各請求書明細には1つ以上の配分明細がある）に適した形式に更新できます。

この処理を発行すると、既存の仕入先原価取引の次の属性を更新できます。

作業タイプの更新

「PA: 支出の作業タイプの入力必須」プロファイル・オプションの値を「Yes」に変更した場合は、この処理を発行して、既存の取引の作業タイプ属性を更新する必要があります。

この処理によって、次のエンティティの作業タイプ属性が更新されます。

作業タイプが、対応するプロジェクト・タイプに入力された作業タイプに更新されます。

この処理を実行するには、その前に、次の操作を実行する必要があります。

処理の発行

「UPG: 取引属性のアップグレード」処理は、「要求の発行」ウィンドウから発行します。「要求の発行」を参照してください。

プロセス・パラメータ

更新する取引属性を指定するには、対応する「取引タイプ」パラメータ値を選択してから、更新する取引を決定するパラメータを指定します。

取引タイプ。「Project Manufacturing属性」、「仕入先原価属性」または「作業タイプ」を選択します。

取引ソース。必要に応じて、取引ソースを選択します。選択した取引ソースに関連付けられている取引が更新されます。このパラメータを空白にしておくと、パラメータの値リストに表示されるすべての取引ソースを対象として、関連付けられている取引が更新されます。

注意: 「取引ソース」パラメータには、「取引タイプ」パラメータの値が「Project Manufacturing属性」の場合のみ値を指定します。

処理セット数。各セットで処理する取引件数を入力します。

営業単位。必要に応じて、処理する取引の営業単位を選択します。このパラメータを空白にしておくと、すべての営業単位を対象として、所属する取引が処理されます。

取引開始日。処理する取引の取引開始日を必要に応じて入力します。

プロジェクト番号:自/プロジェクト番号:至。必要に応じて、取引をアップグレードする一連の指定プロジェクトを識別するために、プロジェクト番号の範囲を入力します。これらのパラメータは、一方または両方を空白にしておくことができます。「プロジェクト番号範囲パラメータの入力」を参照してください。

実績および例外レポート・プログラム

ここでは、プロジェクトの実績と例外をレポートする際に使用するコンカレント・プログラムについて説明します。次のプログラムがあります。

注意: プロジェクト実績レポート・プログラムによって、公開済作業計画、生成済予算と予測、プログラム・レポート、およびプロジェクト実績レポートの各ページに表示される最新の要約金額が作成されます。

レポート・データの要約の理解

レポートのプロジェクト取引金額は、Oracle Daily Business Intelligence for Projectsに対しては組織レベルで、Oracle Projectsに対してはプロジェクト・レベルで要約されます。要約は2つのステップで処理されます。第1ステップでは、レポート・データのベース要約を作成するために、プロジェクト取引金額の抽出と要約が実行されます。第2ステップでは、Oracle Daily Business Intelligence for Projectsには組織レベルで、Oracle Projectsにはプロジェクト・レベルでレポートするために、ベース要約データが個別に要約されます。次の図に、これら2つの要約ステップの処理を示します。

レポート・データの要約

本文の説明内容に関するイメージ

Oracle Projectsには、次のコンカレント・プログラムが用意されています。これらのプログラムを使用して、最初に抽出と要約を実行し、次にOracle Daily Business Intelligence for ProjectsとOracle Projectsのプロジェクト実績レポートに使用されるレポート・データのベース要約を保守します。

Oracle Projectsでの要約の第2ステップでは、次のコンカレント・プログラムを使用します。これらのプログラムでは、作業計画、財務計画、プログラム・レポートおよびプロジェクト実績レポートの各ページのベース要約データがさらに要約されます。

組織のプロジェクト全体で報告データを抽出および要約するコンカレント・プログラムの詳細は、『Oracle Daily Business Intelligenceインプリメンテーション・ガイド』を参照してください。

プロジェクト実績レポート・プログラムの使用

次の表に、プロジェクト実績レポート用にデータの抽出と要約を実行するコンカレント・プログラムを発行するビジネス・ケースまたはビジネス・シナリオを示します。この表は、実行する必要があるプログラム、各プログラムの発行順序と推奨発行方法、および各プログラムで予想される結果を示しています。

ビジネス・ケース発行順序推奨発行方法結果
Oracle Projectsプロジェクト実績レポートの新規インスタンス（1）

  1. PRC: プロジェクトおよび資源ベース要約のロード



  2. PRC: プロジェクト実績データのロード

要求セット「PRC: プロジェクト・レポート・ベース要約および実績データのロード」を発行します。第1のプログラムで、レポート・データのベース要約を作成するために、実績取引金額と取引約定取引金額の抽出と要約が実行されます。
第2のプログラムで、ベース要約データがOracle Projectsでのレポート用にさらに要約されます。また、Oracle Projectsでのレポート用に財務計画データの初期要約も実行されます。
Oracle Projectsでの取引の新規作成と変更

  1. PRC: プロジェクトおよび資源ベース要約の更新



  2. PRC: プロジェクト実績データの更新

要求セット「PRC: プロジェクト・レポート・ベース要約および実績データの更新」を発行します。第1のプログラムで、新規取引のベース要約の更新と、既存の取引に対する増分変更が実行されます。
第2のプログラムで、更新されたベース要約データがOracle Projectsでのレポート用にさらに要約されます。
プロジェクト実績レポートに使用される資源分解構造の新規バージョンの確定
資源分解構造に対する変更の実施
プロジェクトへの新規資源分解構造の関連付けと主報告としてのマーク設定

  1. PRC: 資源分解構造更新の処理



  2. PRC: プロジェクトおよび資源ベース要約の更新



  3. PRC: プロジェクト実績データの更新

「PRC: 資源分解構造更新の処理」プログラムを発行します。
次に、要求セット「PRC: プロジェクト・レポート・ベース要約および実績データの更新」を発行します。		第1のプログラムで、新規資源分解構造および既存の資源分解構造の変更について、ベース要約データが再度要約されます。
第2のプログラムで、新規資源分解構造または既存の資源分解構造の変更について、ベース要約データが更新されます。
第3のプログラムで、更新されたベース要約データがOracle Projectsでのレポート用にさらに要約されます。
1つ以上のプロジェクトで使用される資源リストに対する資源の追加または削除PRC: プロジェクト実績データのリフレッシュ資源リストを使用するプロジェクトに対して、このプログラムを発行します。このプログラムで、変更された資源リストの計画金額をレポートするためにベース要約データが再度要約されます。
プロジェクト実績レポート、作業計画および財務計画の各ページにおける一部のプロジェクトに対するデータの誤りまたは欠落

  1. PRC: プロジェクトおよび資源ベース要約のリフレッシュ



  2. PRC: プロジェクト実績データのリフレッシュ

システム管理者が要求セット「PRC: プロジェクト・レポート・ベース要約および実績データのリフレッシュ」を発行します。第1のプログラムで、指定プロジェクトのデータが再度要約され、既存のベース要約データが新しい値で上書きされます。
第2のプログラムで、指定プロジェクトの新規ベース要約データがOracle Projectsでのレポート用にさらに要約されます。
レポートに反映されないOracle Projectsプロジェクト実績レポートの変更済実装オプション
プロジェクト実績レポート、作業計画および財務計画の各ページにおけるすべてのプロジェクトに対するデータの誤りまたは欠落
すでに不要で削除する必要がある既存の実装データ

  1. PRC: Project Intelligenceおよび実績レポートのデータの削除



  2. PRC: プロジェクト実績レポート・データの削除



  3. PRC: プロジェクトおよび資源ベース要約のロード



  4. PRC: プロジェクト実績データのロード

システム管理者が最初の2つの処理が指定されている要求セットを実行します。
次に、要求セット「PRC: プロジェクト・レポート・ベース要約および実績データのロード」を使用します。		第1のプログラムで、ベース要約データが削除されます。
第2のプログラムで、プロジェクト実績レポート、作業計画、財務計画およびプログラム・レポートの各ページのレポート・データが消去されます。
第3のプログラムで、ベース要約データが再作成されます。
第4のプログラムで、新規ベース要約データがOracle Projectsでのレポート用にさらに要約されます。

注意: 前述の表には、次の注意項目が関連しています。

（1）新規インスタンスは新規インストールまたは再インストールの結果です。複数のプロジェクトの実装オプションまたは誤ったデータを変更した場合は、再インストールを実行する必要があります。この再インストールには、ベース要約およびOracle Projectsの各ページの表示からの既存データすべての削除が含まれます。

（2）コンカレント・プログラムは、オラクル社のサポート担当者から指示があった場合のみ実行してください。

関連項目

処理の発行

『Oracle Projectsインプリメンテーション・ガイド』の資源分解構造に関する項

Oracle Daily Business Intelligence for Projectsで使用されるコンカレント・プログラムの詳細は、『Oracle Daily Business Intelligenceインプリメンテーション・ガイド』を参照してください

プロジェクトおよび資源ベース要約のロード

これは、Oracle Projectsのプロジェクト実績レポートおよびOracle Daily Business Intelligence for Projectsで使用されるレポート・データのベース要約を作成するために、実績原価と取引約定金額の抽出と要約を実行するプログラムです。このプログラムでは、Oracle Project Managementに対するタスク割当情報やタスク従事情報もロードされます。

このプログラムは、Oracle Projectsのプロジェクト実績レポートまたはOracle Daily Business Intelligence for Projectsの新規インストールまたは完全な再インストールを実行した後に発行します。このプログラムが正常に完了した後は、次のプログラムを発行できます。

「PRC: プロジェクトおよび資源ベース要約のロード」プログラムと「PRC: プロジェクト実績データのロード」プログラムを個別に発行するかわりに、「PRC: プロジェクト・レポート・ベース要約および実績データのロード」要求セットを発行することで、両方のプログラムを実行できます。

プログラム発行

「PRC: プロジェクトおよび資源ベース要約のロード」処理は、「要求の発行」ウィンドウを使用して発行します。

プログラム・パラメータ

取引約定データの抽出。使用可能な取引約定を原価、収益および従事金額と同時にロードするには「Yes」を選択します。取引約定のロードを除外するには「No」を選択します。

注意: 取引約定を対象として含める場合は、このプログラムを2度（1度目はパラメータを「No」に設定、2度目はパラメータを「Yes」に設定して）発行することをお薦めします。「Yes」を選択すると、営業単位およびプロジェクト範囲を指定して取引約定をロードするように選択できます。

営業単位別取引約定。取引約定をロードするように選択した場合は、必要に応じて営業単位を選択し、取引約定のロードを、選択した営業単位の取引約定に限定します。

取引約定のプロジェクト番号:自/取引約定のプロジェクト番号:至。取引約定をロードするように選択した場合は、必要に応じてプロジェクトの範囲を指定し、取引約定のロードを、指定したプロジェクトの取引約定に限定します。

関連項目

実績および例外レポート・プログラム

『Oracle Projectsインプリメンテーション・ガイド』のグローバル・パラメータの定義に関する項

『Oracle Projectsインプリメンテーション・ガイド』のプロジェクト実績パラメータの定義に関する項

プロジェクト実績データのロード

これは、「PRC: プロジェクトおよび資源ベース要約のロード」プログラムで作成されたレポート・データのベース要約をさらに要約するプログラムです。このプログラムでは、レポート用に財務計画金額の初期要約も実行されます。この情報は、プロジェクト実績レポート、作業計画および財務計画の各ページでのプロジェクト・レベルのレポートに使用されます。また、このプログラムでは、プロジェクト間とタスク間またはプロジェクト内とタスク内の直接費と総原価を配分するためにOracle Project Costingの配賦プログラムによって使用される金額も要約されます。詳細は、『Oracle Project Costing User Guide』の「Allocations」を参照してください。

このプログラムは、「PRC: プロジェクトおよび資源ベース要約のロード」プログラムが正常に完了した後に発行します。このプログラムを初めて発行した後は、「PRC: プロジェクト実績データの更新」プログラムを定期的に発行して、新規取引および既存の取引の変更についてプロジェクト・レベルのレポートを更新できます。

プログラム発行

「PRC: プロジェクト実績データのロード」プログラムは、「要求の発行」ウィンドウを使用して発行します。

プログラム・パラメータ

営業単位。営業単位を選択し、プロジェクトの要約を単一の営業単位に限定します。このパラメータを空白にしておくと、すべての営業単位のプロジェクトに対して要約が実行されます。

プロジェクト組織。プロジェクト組織を選択し、プロジェクトの要約を単一のプロジェクト組織に限定します。このパラメータを空白にしておくと、すべてのプロジェクトおよび組織に対して要約が実行されます。

プロジェクト・タイプ。プロジェクト・タイプを選択し、要約の対象を単一のプロジェクト・タイプのプロジェクトに限定します。このパラメータを空白にしておくと、すべてのプロジェクト・タイプを対象として要約が実行されます。

プロジェクト:自/プロジェクト:至。プロジェクトまたはプロジェクトの範囲を指定し、要約の対象を指定のプロジェクトに限定します。これらのパラメータを空白にしておくと、すべてのプロジェクトに対して要約が実行されます。

関連項目

実績および例外レポート・プログラム

プロジェクトおよび資源ベース要約の更新

これは、ソース取引（新規タイム・カード、その他の新規原価や変更された原価、取引約定、収益、従事、出来高など）の変更に従ってベース要約を更新するプログラムです。このプログラムでは、新規または変更された資源分解構造のベース要約も更新されます。

「PRC: プロジェクトおよび資源ベース要約のロード」プログラムによって作成されたベース要約を更新するには、このプログラムを定期的に発行します。また、このプログラムは、プロジェクトの主報告資源分解構造の変更に従ってベース要約を更新する「PRC: 資源分解構造更新の処理」プログラムが正常に完了した後に発行します。このプログラムは、プロジェクトのライフ・サイクルの中で必要に応じていつでも何度でも発行できます。このプログラムが正常に完了した後は、次のプログラムを発行できます。

「PRC: プロジェクトおよび資源ベース要約の更新」プログラムと「PRC: プロジェクト実績データの更新」プログラムを個別に発行するかわりに、「PRC: プロジェクト・レポート・ベース要約および実績データの更新」要求セットを発行することで、両方のプログラムを実行できます。

プログラム発行

「PRC: プロジェクトおよび資源ベース要約の更新」プログラムは、「要求の発行」ウィンドウを使用して発行します。

注意: このプログラムで1度に実行できるのは、1つのインスタンスのみです。このプログラムを複数回発行すると、実行中のインスタンスが完了するまで、次のインスタンスは開始されずに待機します。

プログラム・パラメータ

取引約定データの抽出。新規作成または変更された取引約定金額を原価、収益および従事金額と同時に更新するには、「Yes」を選択します。取引約定の更新を除外するには「No」を選択します。

注意: 「Yes」を選択すると、営業単位およびプロジェクト範囲を指定して取引約定をロードするように選択できます。

営業単位別取引約定。取引約定をロードするように選択した場合は、必要に応じて営業単位を選択し、取引約定のロードを、選択した営業単位の取引約定に限定します。

取引約定のプロジェクト番号:自/取引約定のプロジェクト番号:至。取引約定をロードするように選択した場合は、必要に応じてプロジェクトの範囲を指定し、取引約定のロードを、指定したプロジェクトの取引約定に限定します。

関連項目

実績および例外レポート・プログラム

『Oracle Project Managementユーザー・ガイド』の資源別レポートに関する項

プロジェクト実績データの更新

このプログラムでは、更新されたベース要約データを使用して、Oracle Projectsの各ページに対する新規および増分の原価、取引約定、および資源分解構造の変更がさらに要約されます。プロジェクト・レベルのレポートを、ソース取引および資源分解構造の変更が反映された最新のレポートにするには、このプログラムを使用します。

注意: このプログラムは、計画金額を更新する目的では発行しないでください。計画金額は、Oracle Projectsによってオンラインで要約されます。

このプログラムは、「PRC: プロジェクトおよび資源ベース要約の更新」プログラムが正常に完了した後に発行します。「PRC: プロジェクトおよび資源ベース要約の更新」プログラムまたは「PRC: プロジェクト実績データの更新」プログラムを発行するには、事前に「PRC: プロジェクト・レポート・ベース要約および実績データのロード」要求セットを1度発行し、ベース要約を作成して、プロジェクト・レベルのレポート用に情報をさらに要約する必要があります。

プログラム発行

「PRC: プロジェクト実績データの更新」プログラムは、「要求の発行」ウィンドウを使用して発行します。

注意: このプログラムは、各インスタンスのパラメータに異なるプロジェクト範囲を選択することで、最大10のインスタンスまで同時に発行できます。

プログラム・パラメータ

営業単位。営業単位を選択し、プロジェクトの更新を単一の営業単位に限定します。このパラメータを空白にしておくと、すべての営業単位のプロジェクトに対して要約が実行されます。

プロジェクト組織。プロジェクト組織を選択し、プロジェクトの要約を単一のプロジェクト組織に限定します。このパラメータを空白にしておくと、すべてのプロジェクトおよび組織に対して要約が実行されます。

プロジェクト・タイプ。プロジェクト・タイプを選択し、要約の対象を単一のプロジェクト・タイプのプロジェクトに限定します。このパラメータを空白にしておくと、すべてのプロジェクト・タイプを対象として要約が実行されます。

プロジェクト:自/プロジェクト:至。プロジェクトまたはプロジェクトの範囲を指定し、要約の更新を指定のプロジェクトに限定します。これらのパラメータを空白にしておくと、すべてのプロジェクトに対して要約が実行されます。

関連項目

実績および例外レポート・プログラム

プロジェクトおよび資源ベース要約のリフレッシュ

これは、重複、欠落または未調整の金額があるプロジェクトの既存のベース要約データを置換するために、取引データを抽出して再度要約するプログラムです。このプログラムを使用することで、指定したプロジェクトのベース要約データに最新の取引金額が正確に反映されます。

プロジェクト実績レポート、作業計画および財務計画のページの1つ以上のプロジェクトでデータの不整合を見つけた場合は、このプログラムを発行します。このプログラムが正常に完了した後は、同じプロジェクトに対して「PRC: プロジェクト実績データのリフレッシュ」プログラムを発行します。

注意: このプログラムは、オラクル社のサポート担当者から指示があった場合のみ実行してください。

「PRC: プロジェクトおよび資源ベース要約のリフレッシュ」プログラムと「PRC: プロジェクト実績データのリフレッシュ」プログラムを個別に発行するかわりに、「PRC: プロジェクト・レポート・ベース要約および実績データのリフレッシュ」要求セットを発行することで、両方のプログラムを実行できます。

プログラム発行

「PRC: プロジェクトおよび資源ベース要約のリフレッシュ」プログラムは、「要求の発行」ウィンドウを使用して発行します。

プログラム・パラメータ

営業単位。必要に応じて営業単位を選択し、プロジェクトのベース要約リフレッシュの対象を単一の営業単位に限定します。

プロジェクト:自/プロジェクト:至。プロジェクトまたはプロジェクトの範囲を指定し、ベース要約リフレッシュの対象を指定のプロジェクトに限定します。

注意: 「プロジェクト:自」および「プロジェクト:至」パラメータは、必ず指定してください。すべてのプロジェクトを完全にリフレッシュする手順は、次のとおりです。

関連項目

実績および例外レポート・プログラム

プロジェクト実績データのリフレッシュ

これは、重複、欠落、未調整の要約金額などのデータの不整合に対応するために、指定のプロジェクトに対するリフレッシュ済ベース要約データを再度要約するプログラムです。このプログラムでは、資源リストでの変更が反映されるように、計画金額のベース要約データも再度要約されます。

このプログラムは、「PRC: プロジェクトおよび資源ベース要約のリフレッシュ」プログラムが正常に完了した後に、同じプロジェクトに対して発行します。プロジェクトの資源リストに対する変更に従って計画要約金額を更新する場合は、「PRC: プロジェクトおよび資源ベース要約のリフレッシュ」プログラムを発行せずに、このプログラムを実行します。

注意: このプログラムは、オラクル社のサポート担当者から指示があった場合のみ実行してください。

プログラム発行

「PRC: プロジェクト実績データのリフレッシュ」プログラムは、「要求の発行」ウィンドウを使用して発行します。

プログラム・パラメータ

営業単位。営業単位を選択し、リフレッシュの対象をその営業単位のプロジェクトに限定します。このパラメータを空白にしておくと、複数の営業単位のプロジェクトがリフレッシュされます。

プロジェクト:自/プロジェクト:至。プロジェクトまたはプロジェクトの範囲を指定し、リフレッシュの対象を指定のプロジェクトに限定します。

計画タイプ。財務計画タイプを選択し、リフレッシュの対象をこの計画タイプのプロジェクトに限定します。このパラメータを空白にしておくと、あらゆる財務計画タイプのプロジェクトがリフレッシュされます。

注意: 「PRC: プロジェクトおよび資源ベース要約のリフレッシュ」プログラムを単一の営業単位または1つ以上の特定のプロジェクトに対して発行した場合は、このプログラムを発行する際に同じパラメータを選択する必要があります。

関連項目

実績および例外レポート・プログラム

Project Intelligenceおよび実績レポートのデータの削除

これは、プロジェクト・レベルおよび組織レベルのレポートのベース要約データを削除するプログラムで、他のプロジェクト実績レポート・プログラムおよびOracle Daily Business Intelligence for Projectsのプログラムによって使用されます。

このプログラムは、Oracle Projectsのプロジェクト実績レポートまたはOracle Daily Business Intelligence for Projectsの実装オプションを変更した場合に発行します。このプログラムが正常に完了した後は、次のプログラムを発行する必要があります。

注意: このプログラムは、オラクル社のサポート担当者から指示があった場合のみ実行してください。

プログラム発行

「PRC: Project Intelligenceおよび実績レポートのデータの削除」プログラムは、「要求の発行」ウィンドウを使用して発行します。

注意: このプログラムを発行するには、その前に、プロファイル・オプション「PJI: PJI要約表の切捨て」がサイト・レベルで「Yes」に設定されていることを確認してください。

プログラム・パラメータ

よろしいですか?: 要求を発行するには「Yes」、要求を取り消すには「No」を選択します。

関連項目

実績および例外レポート・プログラム

『Oracle Projectsインプリメンテーション・ガイド』のグローバル・パラメータの定義に関する項

『Oracle Projectsインプリメンテーション・ガイド』のプロジェクト実績パラメータの定義に関する項

プロジェクト実績レポート・データの削除

これは、Oracle Projectsのプロジェクト・レベルのレポートに使用される要約済の原価、従事、収益および配賦金額をすべて削除するプログラムです。このプログラムを実行する際は、必要に応じて、プロジェクト実績レポートの財務計画データを自動的に再ロードして財務計画ページが表示されるように選択できます。実績金額の要約を再ロードするには、「PRC: プロジェクト・レポート・ベース要約および実績データのロード」要求セットを発行する必要があります。

このプログラムは、プロジェクト間にデータの不整合が発生した場合や、いずれかのプロジェクト実績レポート・プログラムを実行した後に実装設定を変更した場合に発行します。「PRC: Project Intelligenceおよび実績レポートのデータの削除」プログラムが正常に完了した後は、このプログラムを必ず発行します。

注意: このプログラムは、オラクル社のサポート担当者から指示があった場合のみ実行してください。

このプログラムを発行した後は、「PRC: プロジェクト・レポート・ベース要約および実績データのロード」要求セットを発行し、Oracle Projectsのページに対する原価および取引約定のベース要約と要約金額を再作成します。

注意: 財務計画要約のロード・パラメータを「Yes」に設定した状態で、このプログラムを発行した場合は、計画要約金額を作成するロード・プログラムを発行しないでください。

プログラム発行

「PRC: プロジェクト実績レポート・データの削除」プログラムは、「要求の発行」ウィンドウを使用して発行します。このプログラムを最初に発行する前に、「PJI: PJI要約表の切捨て」プロファイル・オプションがサイト・レベルで「Yes」に設定されていることを確認してください。

注意: このプログラムには、処理エラーのイベントのリカバリ時間を短縮できる機能が含まれています。プログラムが正常に完了しない場合は、プロファイル・オプション「PJI: PJI要約表の切捨て」の値が自動的に「No」に設定されます。このプロファイル・オプションの値が「No」に設定された状態でプログラムを再発行すると、エラー発生時点からプログラムの処理が続行されます。この処理を最初から再開する場合は、「PJI: PJI要約表の切捨て」プロファイル・オプションの値を「Yes」に再設定した後に、プログラムを再発行します。

プログラム・パラメータ

よろしいですか?: 要求を発行するには「Yes」、要求を取り消すには「No」を選択します。

財務計画要約のロード。「Yes」に設定すると、要約金額がすべて削除された後、財務計画要約金額が自動的にロードされます。財務計画要約金額を削除する場合は「No」を選択します。

注意: 作業管理機能または予算および予測機能を使用する場合は、このパラメータを「Yes」に設定することをお薦めします。

関連項目

実績および例外レポート・プログラム

資源分解構造更新の処理

これは、新規作成および変更された資源分解構造の配賦、財務計画および作業計画に対するベース要約データおよび要約金額をリフレッシュするプログラムです。

注意: 作業計画、財務計画およびプロジェクト実績レポートにはすべて、異なる資源分解構造を使用できます。

このプログラムは、資源分解構造の新規バージョンを確定する場合、新しい資源分解構造を主報告のプロジェクトに添付する場合、またはプロジェクトの資源分解構造を変更する場合に発行します。このプログラムが正常に完了した後は、「PRC: プロジェクト・レポート・ベース要約および実績データの更新」要求セットを発行し、新規作成または変更された資源分解構造に従って原価、取引約定および従事に対するベース要約と要約金額を更新します。

プログラム発行

「PRC: 資源分解構造更新の処理」プログラムは、「要求の発行」ウィンドウを使用して発行します。

プログラム・パラメータ

RBSヘッダー名。すべてのプロジェクトおよび関連する資源分解構造に対して要約金額を生成する場合は、「全て」を選択します。あるいは、変更された資源分解構造の名称を入力すると、その資源分解構造バージョンのデータが要約され、レポートされます。

関連項目

実績および例外レポート・プログラム

プロジェクト・レポート・ベース要約および実績データのロード

この要求セットには、次のロード・プログラムが組み込まれています。

この要求セットは、Oracle Projectsのプロジェクト実績レポートを新規インストールまたは再インストールした後に1度発行します。

プログラム発行

「PRC: プロジェクト・レポート・ベース要約および実績データのロード」要求セットは、「要求の発行」ウィンドウを使用して発行します。

プログラム・パラメータ

取引約定データの抽出。使用可能な取引約定をレポート実装オプション、作業計画、財務体系、資源分解構造、原価、収益および従事金額と同時にロードするには「Yes」を選択します。取引約定のロードを除外するには「No」を選択します。

営業単位。営業単位を選択し、ロードの対象をその営業単位のプロジェクトに限定します。このパラメータを空白にしておくと、複数の営業単位のプロジェクトに対して要約金額がロードされます。

プロジェクト組織。プロジェクト組織を選択し、プロジェクトの要約を単一のプロジェクト組織に限定します。このパラメータを空白にしておくと、すべてのプロジェクトおよび組織に対して要約が実行されます。

プロジェクト・タイプ。プロジェクト・タイプを選択し、要約の対象を単一のプロジェクト・タイプのプロジェクトに限定します。このパラメータを空白にしておくと、すべてのプロジェクト・タイプを対象として要約が実行されます。

プロジェクト:自/プロジェクト:至。プロジェクトまたはプロジェクトの範囲を選択し、要約の対象を選択したプロジェクトに限定します。

関連項目

実績および例外レポート・プログラム

プロジェクト・レポート・ベース要約および実績データの更新

この要求セットには、次の更新プログラムが組み込まれています。

「PRC: プロジェクト・レポート・ベース要約および実績データのロード」要求セットを1度発行し、正常に完了した後は、次の要求セットを定期的に発行します。

プログラム発行

「PRC: プロジェクト・レポート・ベース要約および実績データの更新」要求セットは、「要求の発行」ウィンドウを使用して発行します。

プログラム・パラメータ

取引約定データの抽出。新規作成または変更された取引約定金額を原価、収益および従事金額と同時に更新するには、「Yes」を選択します。取引約定の更新を除外するには「No」を選択します。

営業単位。営業単位を選択し、更新の対象をその営業単位のプロジェクトに限定します。このパラメータを空白にしておくと、複数の営業単位のプロジェクトに対して要約金額が更新されます。

プロジェクト組織。プロジェクト組織を選択し、プロジェクトの要約を単一のプロジェクト組織に限定します。このパラメータを空白にしておくと、すべてのプロジェクトおよび組織に対して要約が実行されます。

プロジェクト・タイプ。プロジェクト・タイプを選択し、要約の対象を単一のプロジェクト・タイプのプロジェクトに限定します。このパラメータを空白にしておくと、すべてのプロジェクト・タイプを対象として要約が実行されます。

プロジェクト:自/プロジェクト:至。プロジェクトまたはプロジェクトの範囲を選択し、要約の対象をその名称のプロジェクトに限定します。

関連項目

実績および例外レポート・プログラム

プロジェクト・レポート・ベース要約および実績データのリフレッシュ

この要求セットには、次のリフレッシュ・プログラムが組み込まれています。

この要求セットは、重複、欠落、未調整の金額などのデータの不整合が一部のプロジェクトで発生した場合に発行します。

注意: この要求セットは、オラクル社のサポート担当者から指示があった場合のみ実行してください。

プログラム発行

「PRC: プロジェクト・レポート・ベース要約および実績データのリフレッシュ」要求セットは、「要求の発行」ウィンドウを使用して発行します。

プログラム・パラメータ

営業単位。営業単位を選択し、リフレッシュの対象をその営業単位のプロジェクトに限定します。このパラメータを空白にしておくと、複数の営業単位のプロジェクトに対して要約金額がリフレッシュされます。

プロジェクト:自/プロジェクト:至。プロジェクトまたはプロジェクトの範囲を選択し、要約の対象を選択したプロジェクトに限定します。

注意: 「プロジェクト:自」および「プロジェクト:至」パラメータは、必ず指定してください。すべてのプロジェクトを完全にリフレッシュする手順は、次のとおりです。

計画タイプ。財務計画タイプを選択し、要約の対象をこの計画タイプのプロジェクトに限定します。このパラメータを空白にしておくと、あらゆる財務計画タイプのプロジェクトに対して要約が実行されます。

注意: 要求セット内の各プログラムには、営業単位とプロジェクト範囲のパラメータに同じ値を入力する必要があります。

関連項目

実績および例外レポート・プログラム

パフォーマンス・スコアおよび通知の生成

これは、例外のリフレッシュ、最近リフレッシュされた例外に基づいたキー・パフォーマンス領域に対する新規スコアおよびステータスの計算、およびプロジェクトの関係者へのパフォーマンスと例外に関するステータス・レポートEメール通知の自動送信を実行するプログラムです。

このプロフラムは、次のタスクを遂行する場合に発行します。

プログラム発行

「PRC: パフォーマンス・スコアおよび通知の生成」プログラムは、「要求の発行」ウィンドウを使用して発行します。

プログラム・パラメータ

プロジェクト営業単位、プロジェクト組織、プロジェクト・タイプ、プロジェクト・マネージャ、プロジェクト番号:自/プロジェクト番号:至。これらのパラメータの1つ以上を使用し、営業単位、組織、プロジェクト・タイプおよびプロジェクト・マネージャに基づいて、このプログラムの使用を限定します。あるいは、プロジェクト番号またはプロジェクト番号の範囲を選択し、このプログラムの使用対象を選択した1つ以上のプロジェクトに限定します。この処理の選択した機能をすべてのプロジェクトに対して使用するには、すべてのパラメータを空白にしておきます。

例外の生成。選択したプロジェクトについて例外を生成する場合は「Yes」を選択します。

スコアリングの生成。選択したプロジェクトについてキー・パフォーマンス領域のスコアとステータスを生成する場合は「Yes」を選択します。

通知の生成。選択したプロジェクトについて通知を生成する場合は「Yes」を選択します。

パージ/旧日数。選択したプロジェクトについて古い例外レコードのパージを開始する場合は、最初のパラメータに「Yes」を選択します。「旧日数」パラメータには、レコードをパージする経過日数を示す数字を入力します。

関連項目

『Oracle Projectsインプリメンテーション・ガイド』の実績例外レポートに関する項

稼働状況レポート・プログラム

Oracle Project CostingおよびOracle Project Resource Managementでは、Oracle Daily Business Intelligence for Projectsのプログラムを使用して、資源稼働状況の実績、予定および見込を集計してレポートします。

稼働状況レポート・コンカレント・プログラムの使用

次の表に、稼働状況レポート用にデータの抽出と集計を実行するコンカレント・プログラムを発行するビジネス・ケースまたはビジネス・シナリオを示します。この表は、実行する必要があるプログラム、各プログラムの発行順序と推奨発行方法、および各プログラムで予想される結果を示しています。

ビジネス・ケース発行順序推奨発行方法結果
Oracle Project CostingおよびOracle Project Resource Managementの新規インスタンス（1）

  1. PRC: プロジェクトおよび資源ベース要約のロード



  2. PRC: Project Intelligenceデータのロード

稼働状況レポート・データの初期ロードを実行するには、Oracle Daily Business Intelligenceの要求セット・ジェネレータを使用します。第1のプログラムで、レポート・データのベース要約を作成するために取引データの抽出と要約が実行されます。
第2のプログラムで、ベース要約データが稼働状況レポート用にさらに要約されます。
資源の可用性、予定、マネージャおよび組織の変更

  1. PRC: プロジェクトおよび資源ベース要約の更新



  2. PRC: Project Intelligenceデータの更新

稼働状況および可用性レポートを増分更新するには、Oracle Daily Business Intelligenceの要求セット・ジェネレータを使用します。第1のプログラムで、資源に関連する取引の変更に従ってベース要約が更新されます。
第2のプログラムで、更新されたベース要約データが稼働状況レポート用にさらに要約されます。
次の1つ以上のワークブック、レポートまたはページでのデータの誤りまたは欠落

  • 稼働状況に関するDiscovererワークブック



  • Oracle Daily Business Intelligence for Projectsの資源稼働状況および資源可用性のレポート



  • 「資源詳細: 稼働状況」ページ

  1. PRC: プロジェクトおよび資源ベース要約のリフレッシュ



  2. PRC: Project Intelligenceデータのリフレッシュ

システム管理者が2つのプログラムで構成される要求セットを作成し、このセットを実行します。第1のプログラムで、指定プロジェクトのデータが再度要約され、既存のベース要約データが新しいデータで上書きされます。
第2のプログラムで、同じプロジェクトの新規ベース要約データが稼働状況レポート用にさらに要約されます。
すべての稼働状況ワークブックおよび「資源詳細: 稼働状況」ページでのデータの誤りまたは欠落
次の1つ以上の製品に対する実装オプションの変更

  • Oracle Project Costing



  • Oracle Project Resource Management



  • Oracle Daily Business Intelligence



  • Oracle Daily Business Intelligence for Projects

  1. PRC: Project Intelligenceおよび実績レポートのデータの削除（2）



  2. PRC: Project Intelligenceデータの削除（2）



  3. PRC: プロジェクトおよび資源ベース要約のロード



  4. PRC: Project Intelligenceデータのロード

システム管理者が最初の2つのプログラムで構成される要求セットを作成し、このセットを実行します。
次に、Oracle Daily Business Intelligenceの要求セット・ジェネレータを使用して、稼働状況および可用性レポート・データすべての初期ロードを実行します。		第1のプログラムで、ベース要約データが削除されます。
第2のプログラムで、資源の稼働状況および可用性のレポート・データがすべて消去されます。
第3のプログラムで、ベース要約データが再作成されます。
第4のプログラムで、新規ベース要約データが稼働状況レポート用にさらに要約されます。

注意: 前述の表には、次の注意項目が関連しています。

（1）新規インスタンスは新規インストールまたは再インストールの結果です。複数のプロジェクトの実装オプションまたは誤ったデータを変更した場合は、再インストールを実行する必要があります。この再インストールには、ベース要約およびOracle Projects、稼働状況に関するDiscovererワークブック、およびOracle Daily Business Intelligence for Projectsの資源稼働状況および可用性レポートの各ページの表示からの既存データすべての削除が含まれます。

（2）コンカレント・プログラムは、オラクル社のサポート担当者から指示があった場合のみ実行してください。

関連項目

実績および例外レポート・プログラム

『Oracle Projectsインプリメンテーション・ガイド』の資源分解構造に関する項

Oracle Daily Business Intelligence for Projectsで使用されるコンカレント・プログラムの詳細は、『Oracle Daily Business Intelligenceインプリメンテーション・ガイド』を参照してください

プロジェクト成果物処理

次のプロジェクト成果物処理があります。

プロジェクト成果物処理の開始

「PRC: プロジェクト成果物処理の開始」処理を使用すると、異なるプロジェクトの複数の成果物について需要と調達を開始できます。

パラメータ

レポート

処理が正常に完了すると、次の情報が記載された出力ファイルが生成されます。

  1. 処理済処理: このセクションには、正常に処理されて機能が開始された処理が表示されます。正常に処理された処理については、次の詳細情報が表示されます。

  2. 例外: このセクションには、処理された結果、例外のために機能が開始されなかった処理が表示されます。例外が発生した処理については、次の詳細情報が表示されます。

プロジェクト提出物需要のリリーフ

需要計画を生成すると、品目数量情報が提供されます。その数量を出荷した場合は、出荷した数量を需要計画から差し引く必要があります。「PRC: プロジェクト提出物需要のリリーフ」は、出荷数量分を需要からリリーフする処理です。

注意: プロジェクト成果物の計画と出荷の統合を使用する際は、Project Contractsを実装する必要はありません。

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