リリース12
E06005-01
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| Oracle Projects基礎 リリース12 E06005-01 | 目次 | 前へ | 次へ |
この章では、Oracle Projectsを他のOracle Applicationsと統合する方法について説明します。
この章では次のトピックを説明します。
Oracle Projectsは他の多くのOracle Applicationsと統合されています。次の図に、これらのシステム間の統合フローを示します。
Oracle Projectsと他のOracle Applicationsとの統合
図「Oracle Projectsと他のOracle Applicationsとの統合」に、Oracle Projectsと他のOracle Applications（Oracle Subledger Accounting、Oracle General Ledger、Oracle Purchasing、Oracle Payables、Oracle Receivables、Oracle Assets、Oracle Project Manufacturingなど）との統合例を示します。この図には、Oracle Projectsと他のOracle Applicationsとの間で参照またはレポートされるデータの例も示しています。たとえば、Oracle Projectsは、従業員、役職および組織の情報をOracle Human Resourcesから参照します。また、Oracle Projectsは、残高情報に関するレポートをOracle Receivablesから取得します。
次の各項では、Oracle Projectsと他のOracle Applicationsとの主な統合ポイントについて詳細に説明します。
Oracle ProjectsはOracle Subledger Accountingと完全に統合されているため、プロジェクト関連の取引について会計を作成できます。Oracle Subledger Accountingは、各補助元帳アプリケーション（Oracle Projects、Oracle Payables、Oracle Purchasing、Oracle Assets、Oracle Receivablesなど）とOracle General Ledgerをつなぐ中間ステップです。Oracle Subledger Accountingは、会計が必要なビジネス・イベントごとに、完全に貸借一致した補助元帳仕訳を共通のデータ・モデルで格納します。
Oracle Projectsでは、自動会計、または統合予算用の「プロジェクト予算勘定科目生成」ワークフローを使用して、取引に対するデフォルト勘定科目が導出されます。Oracle Projectsで処理を発行して会計イベントを生成し、Oracle Subledger Accountingでその会計イベント用の会計を作成します。Oracle Projectsには、Oracle Subledger Accounting用の設定が事前定義されているため、会計の作成処理では、Oracle Projectsで導出されたデフォルトの勘定科目が変更なしで受け入れられます。最終会計は、Oracle Subledger AccountingからOracle General Ledgerに転送されます。Oracle Subledger Accountingで詳細な会計ルールを独自に定義した場合、Oracle Projectsで自動会計を使用して導出したデフォルト勘定科目や勘定科目の個別セグメントは、Oracle Subledger Accountingによって上書きされます。
Oracle Subledger Accountingとの統合には、次の内容が含まれます。
事前定義されている一連の会計ルール。これらのルールは、プロジェクトに関連する会計イベントの会計を作成する際に、Oracle Subledger Accountingで使用されます。
詳細な独自の会計ルールをOracle Projectsに対して定義する機能。この機能では、他の補助元帳（Oracle Receivables、Oracle Payablesなど）との間に整合性がある集中会計設定が使用されます。
Oracle Projectsの一連のコンカレント・プログラム。これらのプログラムは、会計イベントの生成、Oracle Subledger Accountingでの会計の作成、Oracle Subledger AccountingからOracle General Ledgerへの仕訳の転送、および取引会計イベントのスイープで使用します。
監査証跡と例外に関する完全なレポート。
補助元帳仕訳の照会。
Oracle General Ledgerへの補助元帳会計仕訳の転送、およびその転送処理でのOracle General Ledgerへの仕訳の転記（オプション）。
注意: Oracle Subledger Accountingと統合するには、Oracle Projectsで次の処理を実行します。
Oracle ProjectsはOracle Subledger Accountingを介してOracle General Ledgerと統合されているため、Oracle Projectsのアクティビティを使用してGLを更新できます。Oracle Projectsでは、経費、負債、収益、および会計ルールによって決定された他の勘定科目が、ユーザーの勘定体系と照合して検証されます。
Oracle Projectsを使用して、プロジェクト原価および収益の詳細な取引を収集し、次に、Oracle Subledger Accountingで会計を作成する際に使用する会計イベントを生成します。最終会計仕訳は、Oracle Subledger AccountingからOracle General Ledgerに転送されます。
Oracle General Ledgerとの統合には、次の内容が含まれます。
事前定義の仕訳ソースとカテゴリを使用し、Oracle Subledger AccountingからGL仕訳インポートを介してインポートした仕訳の照会。
Oracle ProjectsはOracle PurchasingおよびOracle Payablesと完全に統合されているため、これらの製品を使用して、プロジェクト関連の購買依頼、発注、受入および仕入先請求書を入力できます。
Oracle Projectsに影響を与える情報をOracle PurchasingおよびOracle Payablesに入力する場合は、ソース文書でプロジェクト情報を入力します。Oracle Purchasing、Oracle PayablesおよびOracle Projectsでは、購買依頼から発注までのプロジェクト情報が、Oracle Purchasingにおける受入、Oracle Payablesにおける仕入先請求書、Oracle Projectsにおけるプロジェクト支出まで維持されます。Oracle Projects内のプロジェクトに対して未処理の購買依頼、発注および保留中の仕入先請求書の確定原価をレポートできます。
Oracle Cost Managementでは、会計の作成処理を実行して、プロジェクトに関連する発注受入の補助元帳会計仕訳を作成します。また、Oracle Payablesでは、会計の作成処理を実行して、プロジェクトに関連する仕入先原価の補助元帳会計仕訳を作成します。Oracle Projectsで仕入先原価の支出項目を修正した場合は、Oracle Projectsで処理を実行して会計イベントを生成し、Oracle Subledger Accountingでその修正に対する会計仕訳を作成します。この会計仕訳は、Oracle Subledger AccountingからOracle General Ledgerに転送されます。
Oracle Purchasingとの統合には、次の内容が含まれます。
購買依頼配分明細に関するプロジェクト情報の入力。
発注配分明細に関するプロジェクト情報の入力。
発注リリース配分明細に関するプロジェクト情報の入力。
環境設定に関するプロジェクト情報の入力。
自動作成による購買依頼から発注へのプロジェクト情報のコピー。
購買依頼に関するプロジェクト情報の購買依頼インポートによるロードのサポート。
プロジェクト情報に基づいたワークフローによるGL勘定科目作成のサポート。
受入見越に関するプロジェクト情報を発注から引き継ぐ際のサポート。
Oracle Payablesとの統合には、次の内容が含まれます。
請求書配分に関するプロジェクト情報の入力と照会。
発注配分明細に関するプロジェクト関連情報の、配分明細のデフォルト値としての入力。
請求書ヘッダーに関するプロジェクト情報の入力と照会（デフォルト入力の場合）。
請求書明細に関するプロジェクト情報の入力と照会。
配分セット明細に関するプロジェクト情報の入力と照会。
発注受入から請求書へのプロジェクト情報のコピー（両方が一致している場合）。
プロジェクト情報に基づいたワークフローによるGL勘定科目作成のサポート。
支払と割引に関するプロジェクト情報を請求書から引き継ぐ際のサポート。
Oracle ProjectsはOracle Payablesと統合されているため、プロジェクトに関連する経費精算書に対する請求書は、Oracle Payablesで作成して支払うことができます。Oracle Payablesでは、経費精算書から請求書が作成されて支払が管理および追跡され、Oracle Subledger Accountingでは、会計情報が作成されます。Oracle Internet Expensesを使用してプロジェクトに関連する経費精算書を入力し、その経費精算書をOracle Payablesにインポートすることもできます。詳細は、『Oracle Project Costing User Guide』の「Integrating Expense Reports with Oracle Payables and Oracle Internet Expenses」を参照してください。
Oracle Projectsで経費精算書の支出項目を修正した場合、Oracle Projectsでは処理を実行して会計イベントを生成し、Oracle Subledger Accountingではその修正に対する会計仕訳が作成されます。この会計仕訳は、Oracle Subledger AccountingからOracle General Ledgerに転送されます。
Oracle Time & LaborはOracle Projectsと統合されているため、従業員と派遣就業者はプロジェクトに関連するタイムカードを入力して発行できます。従業員と派遣就業者はそれぞれの時間を入力します。この時間は、ビジネス・ルールに従って承認処理の対象にすることができます。承認したタイムカードは、Oracle Projects、Oracle PayrollおよびOracle Human Resourcesに転送できます。タイムカードをOracle Projectsにインポートした後は、そのタイムカードの原価計算を行い、自動会計を使用してデフォルト会計を導出します。原価計算処理時に、直接費と追加の間接費が計算されます。最後に、原価会計イベントを生成し、Oracle Subledger Accountingでタイムカードに対する会計を作成します。
Oracle Time & Laborとの統合には、次の内容が含まれます。
タイムカードに関するプロジェクト情報の入力。
賦課可能なプロジェクト、タスクおよび支出タイプとの照合による時間の検証、および実装した可能性がある取引管理のチェック。
Oracle ProjectsとOracle Payroll双方へのプロジェクトに関連するタイムカードの転送。
プロジェクトと支出タイプを使用した資源割当からのタイムカードの自動移入（Oracle Project Resource Managementを使用する場合）。
詳細は、『Oracle Project Costing User Guide』の「Integration with Oracle Time & Labor」を参照してください。
Oracle ProjectsはOracle Project Contractsと統合されているため、搬送ベースの請求イベントをOracle Project Contractsにある搬送品追跡システム（DTS）の完了済搬送品に基づいて作成して、請求処理を実行できます。
Oracle Project Contractsとの統合には、次の内容が含まれます。
Oracle Project Contracts DTSによるイベントの生成。
搬送品用に作成した請求イベントの、回収活動追跡用搬送品へのタイバック。
ワークフロー・メッセージ通知の、イベント作成時のプロジェクト・マネージャへの送信。
請求書を処理して顧客支払を追跡するために、Oracle ProjectsはOracle Receivablesと完全に統合されています。Oracle Projectsでは請求書草案が生成され、Oracle Receivablesを使用してプロジェクト請求書に対する支払が回収されます。
Oracle Receivablesで会計の作成処理を実行し、Oracle Subledger Accountingでプロジェクト請求書と支払に対する会計仕訳を作成します。この会計仕訳は、Oracle Subledger AccountingからOracle General Ledgerに転送されます。
請求書をOracle Receivablesに転送すると、Oracle Projectsでは未請求売掛金と前受収益のプロジェクト残高が保守されます。
Oracle Receivablesとの統合には、次の内容が含まれます。
自動インボイスを介したプロジェクト請求書のロード。このロードには、Oracle Receivablesの請求書に保存するプロジェクト情報の取引フレックスフィールドが使用されます。
プロジェクト情報による請求書の照会。この照会には、Oracle Receivablesフォームの取引フレックスフィールドが使用されます。
キー参照による請求書の照会。
取引フレックスフィールドの1セグメントを参照として指定。
すべてのAR取引フォームとクイックピックでの表示と照会のために、使用頻度の高いフィールドの適切な位置に請求書の参照（例: プロジェクト番号、受注番号）が配置されます。ユーザーは、これらの値（参照、請求書番号および顧客）の1つまたは組合せを使用して、請求書を検索します。
請求書のソースの表示。これによって、複数のソースからの請求書を処理するユーザーは、各請求書のソースを識別します。
取引フレックス文字フィールドと、4文字フィールドの標準付加フレックスとの区別。
現預金消込フォームの請求書値リストでの参照表示による、現預金消込対象請求書の選択。
営業担当責任者（Oracle Receivablesでプロジェクト・マネージャが営業担当として設定されている場合は、プロジェクト・マネージャ）による請求書の照会。
顧客の入力と使用。
資産プロジェクトを使用すると、資本資産を定義して、作成する資産の建設仮勘定（CIP）と経費原価を取得できます。資産供用の準備が整っている場合は、CIP原価から資産明細を生成し、その明細をOracle Assetsに送付して固定資産として転記できます。
また、Oracle Assetsで除・売却修正資産を定義すると、除・売却する資産（グループ資産の一部）の撤去費用と売却価額（除・売却取得価額、除・売却仕掛またはRWIPと総称されます）を取得できます。除・売却アクティビティが完了した後は、RWIP価額に対して資産明細を生成し、その明細をOracle Assetsに送付して、各資産に対応するグループ資産の累計減価償却費勘定に修正として転記できます。
CIP資産供用の準備が整った場合は、関連するCIP資産明細をOracle Assetsに送付して、固定資産にすることができます。Oracle Assetsで資産の除・売却の準備が整っている場合は、関連するRWIP資産明細をOracle Assetsに送付して、その明細をグループ減価償却引当金勘定の修正として転記できます。Oracle Assetsで会計の作成処理を実行し、Oracle Subledger Accountingで会計仕訳を作成します。
Oracle Assetsとの統合には、次の内容が含まれます。
一括追加明細に関するプロジェクト情報の照会。
Oracle Assetsのプロジェクトに関連する一括追加明細から、Oracle Projectsのプロジェクト資産明細詳細へのドリルダウン。
「一括追加転記」処理中の一括追加明細から資産ソース明細へのプロジェクト情報のコピー。
資産ソース明細に関するプロジェクト情報の照会。
プロジェクトに関連する資産ソース明細から、プロジェクト資産明細詳細へのドリルダウン。
Oracle Payablesとの調整。この調整によって、請求書明細が資産プロジェクトに関連付けられている場合は、Oracle PayablesおよびOracle Projectsの双方による、Oracle Assetsへの仕入先請求書明細インタフェースがなくなります。
詳細は、『Oracle Project Costing User Guide』の「About Capital Projects」を参照してください。
Oracle Projectsでは、組織、役職および従業員の情報をOracle Human Resourcesと共有します。ビジネスでOracle Human Resourcesを使用していない場合、このデータはOracle Projectsで簡単に入力できます。
Oracle Human Resourcesとの統合には、次の内容が含まれます。
デフォルトのプロジェクト間接費計算階層の指定も含めた、ビジネス・グループの定義。
役職の定義。
組織、組織階層および組織タイプの定義。
従業員と従業員割当の入力と照会。これには、従業員割当に関する一定期間有効な割当、および管理者や請求職位の指定（Oracle Projectsで使用）が含まれます。
関連項目
Oracle Subledger Accountingとの統合
『Oracle Project Costing User Guide』の「Integrating Expense Reports with Oracle Payables and Oracle Internet Expenses」
『Oracle Project Costing User Guide』の「Integrating with Oracle Purchasing and Oracle Payables (Requisitions, Purchase Orders, and Supplier Invoices)」
『Oracle Project Billing User Guide』の「Integrating with Oracle Receivables」
『Oracle Project Costing User Guide』の「Integrating with Oracle Assets」
『Oracle Project Costing User Guide』の「Integrating with Oracle Project Manufacturing」
『Oracle Project Costing User Guide』の「Integrating with Oracle Inventory」
『Oracle Projectsインプリメンテーション・ガイド』のOracle Workflowとの統合に関する項
Oracle Advanced Product Catalogとの統合
Oracle Subledger Accountingは、各補助元帳アプリケーションとOracle General Ledgerをつなぐ中間ステップです。Oracle Subledger Accountingは、補助元帳仕訳の最終会計を作成し、その会計をOracle General Ledgerに転送します。また、会計が必要なビジネス・イベントごとに、完全に貸借一致した補助元帳仕訳を共通のデータ・モデルで格納します。
Oracle Subledger Accountingには、統一した会計の処理方法と共通のツール・セットが用意されているため、会計処理が必要なアプリケーションに対して会計ルールを構成できます。また、Oracleとそれ以外のアプリケーション用に会計を生成できる共通のユーザー・インタフェースと一連のプログラムも用意されています。Oracle Subledger Accountingでルールを設定すると、仕訳に格納する明細のタイプ、摘要および勘定科目を定義できます。Oracle Subledger Accountingでは、補助元帳アプリケーション別にデータが分割されますが、情報は共通モデルで格納されます。
Oracle Projectsでは会計イベントが生成され、会計の作成処理ではその会計イベントに対する補助元帳会計仕訳が作成されます。Oracle Projectsには、Oracle Subledger Accounting用の設定が事前定義されているため、会計の作成処理では、Oracle Projectsからデフォルトの会計情報が変更なしで受け入れられます。最終会計は、Oracle Subledger AccountingからOracle General Ledgerに転送されます。Oracle Subledger Accountingで詳細な会計ルールを独自に定義した場合、Oracle Projectsで自動会計または統合予算用の「プロジェクト予算勘定科目生成」ワークフローを使用して導出したデフォルト勘定科目や勘定科目の個別セグメントは、Oracle Subledger Accountingによって上書きされます。
関連項目
『Oracle Projectsインプリメンテーション・ガイド』の自動会計、勘定科目ジェネレータおよび補助元帳会計処理に関する項
『Oracle Projectsインプリメンテーション・ガイド』の原価の補助元帳会計処理に関する項
『Oracle Projectsインプリメンテーション・ガイド』の収益と請求の補助元帳会計処理に関する項
『Oracle Subledger Accountingインプリメンテーション・ガイド』
会計イベントは、財務会計に影響を与える取引を表します。Oracle Projectsでは、処理対象のビジネス・イベントに対して会計イベントが生成されます。会計の作成処理では、その会計イベントに対する補助元帳会計仕訳が作成されます。
たとえば、従業員がプロジェクトに作業時間を賦課すると、ビジネス・イベントが発生します。会計イベントを生成するには、労務支出項目に原価を配分した後に、「PRC: 原価会計イベントの生成」処理を実行します。次に、Oracle Subledger Accountingで「PRC: 会計の作成」処理を実行して、その会計イベントに対する会計仕訳を作成します。
Oracle Projectsには、イベント・モデルの基礎として、3つのイベント・エンティティが事前定義されています。イベント・エンティティによって、Oracle Subledger Accountingでは、類似したビジネス・イベントの会計を一貫した方法で処理できます。Oracle Projectsの3つのイベント・エンティティは、次のとおりです。
支出
収益
予算
各イベント・エンティティは1つ以上のイベント区分に関連付けられています。イベント区分は、特定の取引タイプまたは文書に対するビジネス・イベントのカテゴリを表します。たとえば、Oracle Projectsでイベント・エンティティ「支出」内に事前定義されているイベント区分には、「労務費」、「使用費」、「仕入先原価」などがあります。
イベント区分によって、類似したイベント・タイプがグループ化されるため、会計定義を共有できます。イベント・タイプは、イベント区分に対して実行できるビジネス操作を表します。会計イベントにはイベント区分とイベント・タイプがあり、会計の作成処理で補助元帳会計を決定する方法に影響を与えます。イベント・タイプによって、会計定義を格納するための最下位レベルの詳細が提供されます。たとえば、Oracle Projectsのイベント区分「仕入先原価」は、イベント・タイプの「経費精算書原価配分」と「仕入先原価配分」で表される2つのタイプのビジネス操作を対象にしています。
Oracle Projectsには、各会計イベント・エンティティに対して一連のイベント区分とイベント・タイプが事前定義されています。また、イベント区分に関する詳細情報を指定するために、各イベント区分に対して会計イベント区分オプションが事前定義されています。たとえば、会計イベント区分オプションによって、各イベント区分のGLの仕訳カテゴリと残高タイプ（実績、予算引当または予算）が指定されます。
さらに、会計イベント区分オプションによって、各イベント区分に対するプロセス・カテゴリが指定されます。プロセス・カテゴリは、論理的に関連する1つ以上のイベント区分の集合です。Oracle Projectsで会計イベントの生成処理や会計の作成処理を実行するときにプロセス・カテゴリを選択すると、処理するイベント区分を制限できます。
Oracle Projectsには、プロジェクトに関連する取引約定の間接費を処理するために、Oracle PurchasingおよびOracle Payablesのイベント区分とイベント・タイプも事前定義されています。Oracle PurchasingおよびOracle Payablesでは、これらのイベント区分とイベント・タイプを使用して、購買依頼、発注、受入および仕入先請求書に対する会計イベントが生成されます。Oracle Subledger Accountingでは、会計の作成処理でこの会計イベントが使用され、プロジェクトに関連する配分明細に関連付けられた間接費に対して予算引当会計が作成されます。Oracle PurchasingおよびOracle Payablesには、直接費を会計処理するためのイベント区分とイベント・タイプも用意されています。
Oracle Projectsに事前定義されている会計エンティティ、イベント区分、イベント・タイプ、プロセス・カテゴリおよび会計イベント区分オプションの詳細は、「Oracle Projectsに事前定義されているOracle Subledger Accounting用のデータ」を参照してください。
Oracle Projectsでは、「支出」会計イベント・エンティティに対して一連のイベント区分とイベント・タイプが事前定義されています。次の図に、「支出」会計イベント・エンティティのイベント区分とイベント・タイプの例を示します。
図「イベント・エンティティ: 支出」に示すように、たとえば、支出用には次のイベント区分とイベント・タイプが事前定義されています。
「間接費配分」イベント・タイプは「間接費」イベント区分に関連付けられています。
「労務費配分」イベント・タイプは「労務費」イベント区分に関連付けられています。
「労務費修正」イベント・タイプは「労務費修正」イベント区分に関連付けられています。
Oracle Projectsで提供されるイベント区分とイベント・タイプの完全なリストは、「イベント区分とイベント・タイプ」を参照してください。
分割や振替の結果として作成される戻し処理など、支出項目の戻し処理のために、Oracle Projectsには一連の支出修正イベント区分が事前定義されており、それぞれについて、Oracle Subledger Accountingでの先行非修正イベント区分が指定されます。この方法によって、会計の作成処理では、修正に対する会計が作成される前に、当初取引の会計が作成されます。この順序は、修正に対する会計が当初取引の最終的な補助元帳会計に基づいているため重要です。直接費の再計算や請求可能ステータスの変更など、原価配分明細レベルの修正の場合、Oracle Subledger Accountingでは、通常の非修正イベント区分のみが使用されます。
たとえば、当初の労務取引の会計イベントにイベント区分「労務費」があり、その修正の会計イベントにイベント区分「労務費修正」があるとします。労務費の会計を作成する際に、当初の労務取引とその修正の両方に未処理の会計イベントが存在する場合は、「労務費」イベント区分で最初に会計イベント用の会計が作成されます。次に、「労務費修正」イベント区分で会計イベント用の会計を作成する際は、当初の会計イベントの会計が使用されます。
支出取引に対する会計イベントを生成するには、「PRC: 原価会計イベントの生成」処理を実行します。
注意: トップ・ダウン予算統合を使用可能にすると、「PRC: 原価会計イベントの生成」処理でも逆引当会計イベントが生成されます。
たとえば、タイムカードをプロジェクトに賦課する処理は、会計に影響を与えるビジネス・イベントを表します。原価会計イベントの生成処理では、適格なすべての原価配分済労務取引に対して会計イベントが生成されます。
同様に、「PRC: 相互賦課会計イベントの生成」処理を実行すると、適格なすべての借入および貸出相互賦課と、送り側原価組替取引に対して会計イベントが生成されます。
会計イベントを生成した後は、「PRC: 会計の作成」処理を実行します。この処理によって、その会計イベントに対する補助元帳会計仕訳が作成されます。必要に応じて、この処理で自動的に最終会計をOracle General Ledgerに転送して、「仕訳インポート」処理を開始し、仕訳をOracle General Ledgerに転記できます。
原価会計イベントまたは相互賦課会計イベントを生成するときは、必要に応じて、「借入および貸出」、「労務費」などのプロセス・カテゴリを選択して、会計イベントを処理するイベント区分を制限できます。
必要に応じて、ストリームライン処理を発行すると、会計イベントの生成と補助元帳会計仕訳の作成に必要な一連の処理を順に実行できます。ストリームライン処理の詳細は、「ストリームライン処理の発行」を参照してください。
次の図に、労務費を使用した支出処理フローの例を示します。
図「支出処理フロー: 労務費」に示すように、労務費の支出処理フローでは次のアクティビティが発生します。
「PRC: 労務費の配分」処理の実行: この処理では、労務費支出項目の直接費および間接費の構成要素が計算されます。また、自動会計を使用して、各支出項目のデフォルト借方勘定が決定されます。
「PRC: 原価会計イベントの生成」処理の実行: この処理では、自動会計を使用して、各支出項目のデフォルト貸方勘定が決定されます。また、配分済取引に対する会計イベントも生成されます。必要に応じて、プロセス・カテゴリに「労務費」を選択すると、処理対象を労務費に制限できます。
「PRC: 会計の作成」処理の実行: この処理では、適格な会計イベントの補助元帳仕訳が作成されます。この処理は、草案モードまたは最終モードのいずれでも実行できます。必要に応じて、プロセス・カテゴリに「労務費」を選択すると、処理対象を労務費会計イベントに制限できます。また、この処理では、仕訳をOracle General Ledgerに転記することもできます。
Oracle Subledger Accountingで詳細な会計ルールを独自に定義した場合、Oracle Projectsで自動会計を使用して導出したデフォルト勘定科目や勘定科目の個別セグメントは、Oracle Subledger Accountingによって上書きされます。
「PRC: GLへの仕訳転送」処理の実行: 「PRC: 会計の作成」処理を実行するときに、パラメータ「GLへの転送」に対して「No」を選択した場合は、「PRC: GLへの仕訳転送」処理を実行して、最終補助元帳仕訳をOracle Subledger AccountingからOracle General Ledgerに転送します。必要に応じて、プロセス・カテゴリに「労務費」を選択すると、処理対象を労務費会計イベントに制限できます。また、この処理では、仕訳をOracle General Ledgerに転記することもできます。
Oracle General Ledgerでの「仕訳インポート」の実行: この処理では、最終会計仕訳がOracle Subledger AccountingからOracle General Ledgerに転送されます。
「PRC: 会計の作成」処理を最終モードで実行するか、「PRC: GLへの仕訳転送」処理を実行するときは、必要に応じて、最終会計をOracle General Ledgerに転送して「仕訳インポート」を自動的に開始できます。
次の図に、借入および貸出の相互賦課処理を使用した支出処理フローの例を示します。
図「支出処理フロー: 借入および貸出」に示すように、借入および貸出の相互賦課の支出処理フローでは次のアクティビティが発生します。
「PRC: 借入および貸出金額の配分」処理の実行: この処理では、借入および貸出の相互賦課金額が計算されます。また、自動会計を使用して、各支出項目のデフォルト借方勘定が決定されます。
「PRC: 相互賦課会計イベントの生成」処理の実行: この処理では、自動会計を使用して、デフォルト貸方勘定が決定されます。会計イベントも生成されます。必要に応じて、プロセス・カテゴリに「借入および貸出」を選択すると、処理対象を借入および貸出の相互賦課に制限できます。
「PRC: 会計の作成」処理の実行: この処理では、適格な会計イベントの補助元帳仕訳が作成されます。この処理は、草案モードまたは最終モードのいずれでも実行できます。必要に応じて、プロセス・カテゴリに「借入および貸出」を選択すると、処理対象を借入および貸出の会計イベントに制限できます。また、この処理では、仕訳をOracle General Ledgerに転記することもできます。
Oracle Subledger Accountingで詳細な会計ルールを独自に定義した場合、Oracle Projectsで自動会計を使用して導出したデフォルト勘定科目や勘定科目の個別セグメントは、Oracle Subledger Accountingによって上書きされます。
「PRC: GLへの仕訳転送」処理の実行: 「PRC: 会計の作成」処理を実行するときに、パラメータ「GLへの転送」に対して「No」を選択した場合は、「PRC: GLへの仕訳転送」処理を実行して、最終補助元帳仕訳をOracle Subledger AccountingからOracle General Ledgerに転送します。必要に応じて、プロセス・カテゴリに「借入および貸出」を選択すると、処理対象を借入および貸出の会計イベントに制限できます。また、この処理では、仕訳をOracle General Ledgerに転記することもできます。
Oracle General Ledgerでの「仕訳インポート」の実行: この処理では、最終会計仕訳がOracle Subledger AccountingからOracle General Ledgerに転送されます。
「PRC: 会計の作成」処理を最終モードで実行するときは、必要に応じて、最終会計をOracle General Ledgerに転送して「仕訳インポート」を自動的に開始できます。
関連項目
Oracle Projectsでは、「収益」会計イベント・エンティティに対して一連のイベント区分とイベント・タイプが事前定義されています。次の図に、「収益」会計イベント・エンティティのイベント区分とイベント・タイプを示します。
図「イベント・エンティティ: 収益」に示すように、「収益生成」イベント・タイプは「収益」イベント区分に関連付けられています。また、「収益修正」イベント・タイプは「収益修正」イベント区分に関連付けられています。
分割や振替の結果として作成される戻し処理など、支出項目の戻し処理のために、Oracle Projectsには一連の支出修正イベント区分が事前定義されており、それぞれについて、先行非修正イベント区分が指定されます。また、「収益修正」イベント区分が事前定義されており、Oracle Subledger Accountingでの先行として「収益」イベント区分が指定されます。この方法によって、会計の作成処理では、修正に対する会計が作成される前に、当初取引の会計が作成されます。この順序は、修正に対する会計が当初取引の最終的な補助元帳会計に基づいているため重要です。収益の再計算や請求可能ステータスの変更など、収益配分明細レベルの修正の場合、Oracle Subledger Accountingでは通常の非修正イベント区分のみが使用されます。
たとえば、当初の収益取引の会計イベントにイベント区分「収益」があり、その修正の会計イベントにイベント区分「収益修正」があるとします。収益の会計を作成する際に、当初の収益取引とその修正の両方に未処理の会計イベントが存在する場合は、「収益」イベント区分で最初に会計イベント用の会計が作成されます。次に、「収益修正」イベント区分で会計イベント用の会計を作成する際は、当初の会計イベントの会計が使用されます。
収益取引に対する会計イベントを生成するには、「PRC: 収益会計イベントの生成」処理を実行します。
会計イベントを生成した後は、「PRC: 会計の作成」処理を実行します。この処理によって、その会計イベントに対する補助元帳会計仕訳が作成されます。必要に応じて、この処理で自動的に最終会計をOracle General Ledgerに転送して、「仕訳インポート」処理を開始し、仕訳をOracle General Ledgerに転記できます。
必要に応じて、ストリームライン処理を発行すると、会計イベントの生成と補助元帳会計仕訳の作成に必要な一連の処理を順に実行できます。ストリームライン処理の詳細は、「ストリームライン処理の発行」を参照してください。
次の図に、収益処理フローを示します。
図「収益処理フロー」に示すように、収益処理フローでは次のアクティビティが発生します。
「PRC: 単一プロジェクトの収益草案の生成」処理または「PRC: プロジェクト範囲の収益草案の生成」処理の実行: この処理では、収益金額が計算されます。また、自動会計を使用して、収益のデフォルト借方勘定が決定されます。
「PRC: 収益会計イベントの生成」処理の実行: この処理では、自動会計を使用して、デフォルトの前受収益勘定および未請求売掛金勘定が決定されます。また、前受収益勘定および未請求売掛金勘定に配分される金額も計算されます。最後に、会計イベントが生成されます。
「PRC: 会計の作成」処理の実行: この処理では、会計イベントの補助元帳仕訳が作成されます。必要に応じて、プロセス・カテゴリに「収益」を選択すると、処理対象を収益会計イベントに制限できます。この処理は、草案モードまたは最終モードのいずれでも実行できます。また、この処理では、仕訳をOracle General Ledgerに転記することもできます。
Oracle Subledger Accountingで詳細な会計ルールを独自に定義した場合、Oracle Projectsで自動会計を使用して導出したデフォルト勘定科目や勘定科目の個別セグメントは、Oracle Subledger Accountingによって上書きされます。
「PRC: GLへの仕訳転送」処理の実行: 「PRC: 会計の作成」処理を実行するときに、パラメータ「GLへの転送」に対して「No」を選択した場合は、「PRC: GLへの仕訳転送」処理を実行して、最終補助元帳仕訳をOracle Subledger AccountingからOracle General Ledgerに転送します。必要に応じて、プロセス・カテゴリに「収益」を選択すると、処理対象を収益会計イベントに制限できます。また、この処理では、仕訳をOracle General Ledgerに転記することもできます。
Oracle General Ledgerでの「仕訳インポート」の実行: この処理では、最終会計仕訳がOracle Subledger AccountingからOracle General Ledgerに転送されます。
「PRC: 会計の作成」処理を最終モードで実行するときは、必要に応じて、最終会計をOracle General Ledgerに転送して「仕訳インポート」を自動的に開始できます。
関連項目
Oracle Projectsでは、「予算」会計イベント・エンティティに対して1つのイベント区分と2つのイベント・タイプが事前定義されています。次の図に、「予算」会計イベント・エンティティのイベント区分とイベント・タイプを示します。
図「イベント・エンティティ: 予算」に示すように、「予算年度末ロールオーバー」イベント・タイプと「予算基本編成」イベント・タイプは「予算」イベント区分に関連付けられています。
「予算」イベント区分に対する会計イベントは、プロジェクト予算のトップ・ダウンまたはボトム・アップ予算統合を使用可能にした場合に生成されます。
Oracle Projectsでは、「プロジェクト予算勘定科目生成」ワークフローを使用して、予算明細のデフォルト勘定科目が生成されます。Oracle Subledger Accountingで詳細な会計ルールを独自に定義した場合、Oracle Projectsでプロジェクト予算勘定科目ワークフローを使用して生成したデフォルト勘定科目や勘定科目の個別セグメントは、Oracle Subledger Accountingによって上書きされます。
重要: Oracle Subledger Accountingで予算の勘定科目導出ルールを更新する場合は、更新が既存の統合予算に与える影響を慎重に考慮する必要があります。取引に関連付けられている予算明細の勘定科目が改訂後の勘定科目導出ルールによって上書きされると、基本編成処理に失敗します。
トップ・ダウン予算統合の場合、Oracle Projectsでは、プロジェクト予算引当会計仕訳を作成するための会計イベントが生成されます。次の場合は、Oracle Projectsで会計イベントが生成され、Oracle Subledger Accountingで会計を最終モードで作成する処理が開始されます。
「PRC: 年度末予算ロールオーバー」処理を実行して、トップダウンで統合されたプロジェクト予算の年度末残高を翌会計年度に転送した場合
トップダウンで統合されたプロジェクト予算の基本編成バージョンを作成した場合
ボトム・アップ予算統合の場合、Oracle Projectsでは、予算会計仕訳を作成するための会計イベントが生成されます。ボトム・アップで統合されたプロジェクト予算の基本編成バージョンを作成すると、Oracle Projectsで会計イベントが生成され、補助元帳会計を最終モードで作成する処理が開始されます。
さらに、統合予算に対して「残余予算のチェック」処理を開始すると、Oracle Subledger Accountingで会計が草案モードで作成されます。
予算に対して残余予算チェックを開始すると、次の処理が発生します。
Oracle Projectsで、「プロジェクト予算勘定科目生成」ワークフローを使用して、デフォルト勘定科目が決定されます。
Oracle Projectsで残余予算が検証されます。
トップ・ダウンで統合された予算の場合、Oracle Projectsでは既存の承認済取引金額が（資源、資源グループ、タスク、最上位タスクおよびプロジェクトの各レベルで）プロジェクト予算と比較検証されます。
Oracle Projectsで会計イベントが生成されます。
Oracle Subledger Accountingで会計イベントの会計仕訳が草案モードで作成されます。
Oracle Projectsで残余予算が検証されます。
ボトム・アップ予算統合の場合、Oracle Projectsでは予算金額が組織レベルのOracle General Ledger予算と比較検証されます。
トップ・ダウンで統合された予算の場合、Oracle Projectsでは予算金額がGeneral Ledger対象予算と比較検証されてから、既存の承認済取引金額が（勘定科目レベルで）プロジェクト予算と比較検証されます。
Oracle Projectsで、Oracle Subledger Accountingの会計情報と残余予算チェック結果ステータスを使用して、予算明細が更新されます。
基本編成処理の場合も同じ順序でイベントが発生します。ただし、基本編成処理では予算の基本編成バージョンが作成され、Oracle Subledger Accountingで会計が最終モードで作成されます。
次の図に、統合予算の予算基本編成処理フローの例を示します。
注意: この基本編成処理フローは、統合予算の基本編成バージョンの作成、および「PRC: 年度末予算ロールオーバー」処理の実行に適用されます。
図「予算基本編成処理フロー」に示すように、統合予算の基本編成処理では次のアクティビティが発生します。
基本編成処理: 予算基本編成処理では、次のアクティビティが実行されます。
発行済の予算バージョンを検証します。
新規予算バージョンの基本編成を作成します。
残余予算を検証します。
トップ・ダウンで統合された予算の場合、Oracle Projectsでは既存の承認済取引金額が（資源、資源グループ、タスク、最上位タスクおよびプロジェクトの各レベルで）プロジェクト予算と比較検証されます。
最新の基本編成バージョンの会計が存在する場合は、それを戻し処理するための会計イベントが生成され、新規基本編成バージョンの会計が作成されます。
ボトム・アップ予算統合の場合、Oracle Projectsでは予算仕訳を作成する会計イベントが生成されます。
トップ・ダウンで統合された予算の場合、Oracle Projectsでは予算引当仕訳を作成する会計イベントが生成されます。
Oracle Subledger Accountingで会計イベント用の会計を最終モードで作成します。
残余予算を検証します。
ボトム・アップ予算統合の場合、Oracle Projectsでは予算金額が組織レベルのOracle General Ledger予算と比較検証されます。
トップ・ダウンで統合された予算の場合、Oracle Projectsでは予算金額がGeneral Ledger対象予算と比較検証されてから、既存の承認済取引金額が（勘定科目レベルで）プロジェクト予算と比較検証されます。
注意: 残余予算の検証に失敗すると、基本編成処理ではOracle Subledger Accountingから作成された会計仕訳が削除され、発行済予算バージョンが「棄却済」ステータスに更新されます。
GLへの会計の転送: 基本編成が完了した後は、「PRC: GLへの仕訳転送」処理を実行して、最終補助元帳仕訳をOracle Subledger AccountingからOracle General Ledgerに転送します。また、この処理では、仕訳をOracle General Ledgerに転記することもできます。
注意: 基本編成処理では、Oracle General Ledgerでの資金残高が更新されます。「PRC: GLへの仕訳転送」処理は、資金残高に影響しません。
Oracle General Ledgerでの「仕訳インポート」: この処理では、最終会計仕訳がOracle Subledger AccountingからOracle General Ledgerに転送されます。「PRC: GLへの仕訳転送」処理によって、「仕訳インポート」が自動的に開始されます。
関連項目
『Oracle Project Managementユーザー・ガイド』の予算の統合に関する項
『Oracle Projectsインプリメンテーション・ガイド』の「プロジェクト予算勘定科目生成」ワークフローに関する項
Oracle Projectsでは、Oracle Purchasingの「購買依頼」、「発注」およびリリース」会計イベント・エンティティ、およびOracle Payablesの「AP請求書」会計イベント・エンティティに対してイベント区分とイベント・タイプが事前定義されています。これらのイベント区分とイベント・タイプは、Oracle PurchasingおよびOracle Payablesでプロジェクトに関連する取引約定の間接費に対する予算引当会計で使用されます。
次の図に、Oracle Projectsが提供するOracle Purchasingの「購買依頼」会計イベント・エンティティ用のイベント区分とイベント・タイプを示します。
図「イベント・エンティティ: 購買依頼」に示すように、「購買依頼間接費予約済」および「購買依頼間接費調整済」イベント・タイプは、「購買依頼の間接費」イベント区分に関連付けられたイベント・タイプの例です。
次の図に、Oracle Projectsが提供するOracle Purchasingの「発注」会計イベント・エンティティ用のイベント区分とイベント・タイプを示します。
図「イベント・エンティティ: 発注」に示すように、「発注間接費予約済」および「発注間接費取消済」イベントタイプは、「発注の間接費」イベント区分に関連付けられたイベント・タイプの例です。
次の図に、Oracle Projectsが提供するOracle Purchasingの「リリース」会計イベント・エンティティ用のイベント区分とイベント・タイプを示します。
図「イベント・エンティティ: リリース」に示すように、「リリース間接費予約解除済」および「リリース間接費否認済」イベント・タイプは、「リリースの間接費」イベント区分に関連付けられたイベント・タイプの例です。
次の図に、Oracle Projectsが提供するOracle Payablesの「AP請求書」会計イベント・エンティティ用のイベント区分とイベント・タイプを示します。
図「イベント・エンティティ: AP請求書」に示す例では、Oracle Payables用に次のイベント区分とイベント・タイプが事前定義されています。
「請求書間接費修正済」イベント・タイプは「請求書に対する間接費」イベント区分に関連付けられています。
「前払金修正済間接費」イベント・タイプは「前払金に対する間接費」イベント区分に関連付けられています。
「前払金充当済間接費」イベント・タイプは「前払金充当の間接費」イベント区分に関連付けられています。
注意: 前払金の場合、Oracle Payablesでは、発注と一致しない前払金に対してのみ予算引当が作成されます。前払金請求書を標準請求書に充当すると、Oracle Payablesで予算引当がリリーフされます。前払金に関する追加情報は、『Oracle Project Costing User Guide』の「Managing Financing and Advances」を参照してください。
Oracle ProjectsがOracle PurchasingおよびOracle Payablesに提供するイベント・タイプの完全なリストは、「イベント・タイプ」を参照してください。
プロジェクトに対してトップダウン予算統合を使用可能にすると、Oracle Projectsではプロジェクト予算引当仕訳が作成されます。Oracle PurchasingおよびOracle Payablesでは、予算引当仕訳が作成されて既存の予算仕訳がリリーフされ、新規の予算引当会計仕訳が作成されます。Oracle Projectsはこの設定をOracle PurchasingおよびOracle Payablesに提供するため、これらのアプリケーションでは間接費の予算引当を作成できます。
Oracle PurchasingおよびOracle Payablesでは、文書に対して残余予算関連の処理が実行されるたびに予算引当仕訳が作成されます。たとえば、文書に対して「残余予算のチェック」処理を実行すると、予算引当会計イベントが処理されて、予算引当仕訳が草案モードで作成されます。また、文書に対して「予算引当」処理を実行すると、予算引当会計イベントが処理されて、予算引当仕訳が最終モードで作成され、資金残高が更新されます。処理が完了した後は、更新された資金残高を検証できます。
Oracle Subledger Accountingで詳細な会計ルールを独自に定義した場合、Oracle PurchasingまたはOracle Payablesで勘定科目ジェネレータを使用して導出したデフォルト勘定科目や勘定科目の個別セグメントは、Oracle Subledger Accountingによって上書きされます。
予算引当会計フローについては、『Oracle Project Managementユーザー・ガイド』のトップダウン予算統合の使用に関する項を参照してください。
期末決算サイクル中は、すべての会計イベント用の会計がない場合でも期間をクローズすることもできます。「PRC: 取引会計イベントのスイープ」処理によって、未計上の取引会計イベントの日付が会計処理なしで次のオープンGL期間の初日に変更されます。この処理を使用すると、クローズ済GL期間にあるエラー状態または完全に計上されていない会計イベントを次のオープンGL期間に移動して、会計処理を完了できます。この処理で、取引会計イベントをスイープした後は、会計イベントに関連付けられた原価および収益配分明細のGL記帳日も次のオープンGL期間の初日に更新されます。
この処理については、「取引会計イベントのスイープ」を参照してください。
Oracle Projectsには、Oracle Subledger Accounting用の会計設定が事前定義されています。この事前定義の設定を使用すると、会計の作成処理では、Oracle Projectsからデフォルト勘定科目が受け入れられ、会計が変更なしでOracle Subledger Accountingに作成されます。
必要に応じて、詳細な補助元帳会計ルールを独自に定義できます。関連する手順については、『Oracle Projectsインプリメンテーション・ガイド』の原価の補助元帳会計処理に関する項を参照してください。
次の図に、仕訳設定の構成要素を示します。
図「仕訳入力基準および定義」に示すように、Oracle Subledger Accounting用の補助元帳会計設定は、多様な構成要素で構成されています。次に、図の中の用語を説明し、補助元帳会計仕訳を作成するためにOracle Projectsで提供される事前定義済設定の例を示します。
補助元帳会計処理基準: Oracle Subledger Accountingでの会計イベントの処理方法を決定する共通のアプリケーション会計定義のグループ。この補助元帳会計処理基準によって、補助元帳アプリケーション（Oracle Projects、Oracle Payables、Oracle Purchasing、Oracle Receivablesなど）のアプリケーション会計定義がグループ化されます。このグループ化によって、一連のアプリケーション会計定義を一括して元帳に割り当てることができます。
たとえば、Oracle Projectsでは、事前定義の「プロジェクト標準会計」アプリケーション会計定義が、事前定義の「標準見越」および「標準現金」補助元帳会計処理基準に割り当てられます。
アプリケーション会計定義: アプリケーション会計定義は、補助元帳アプリケーションの設定構成要素の集合です。これらの構成要素によって、補助元帳仕訳とGL仕訳を作成するための会計イベントを、Subledger Accountingプログラムでどのように処理するかが決まります。アプリケーション会計定義によって、仕訳明細定義がイベント区分とイベント・タイプの組合せに割り当てられます。
Oracle Projectsには、「プロジェクト標準会計」アプリケーション会計定義が事前定義されています。
仕訳明細定義: 仕訳明細定義によって、仕訳明細タイプ、勘定科目導出ルールおよび仕訳摘要が、イベント区分またはイベント・タイプ内の完全な仕訳明細タイプ・セットにグループ化されます。
Oracle Projectsでは、Oracle Projectsの各イベント区分内の事前定義された仕訳明細タイプと勘定科目導出ルールをグループ化する仕訳明細定義が提供されます。
たとえば、Oracle Projectsでは、「労務費」イベント区分に対して「プロジェクト標準会計」仕訳明細定義が事前定義されています。また、この仕訳明細定義には「直接費」および「直接費精算」仕訳明細タイプが割り当てられています。
さらに、Oracle Projectsでは、プロジェクトに関連する取引約定の間接費に対して、Oracle PurchasingおよびOracle Payablesの仕訳明細定義が事前定義されています。
仕訳明細タイプ: 仕訳明細タイプによって、イベント区分に対する補助元帳仕訳明細の特性が決まります。これらの特性によって、その明細が実績、予算または予算引当仕訳の作成に使用されるかどうか、その明細が借方か貸方か、照合明細がマージされるかどうか、GLへのデータ転送フォームが要約フォームか詳細フォームかが決まります。
Oracle Projectsでは、事前定義のイベント区分ごとに仕訳明細タイプが事前定義されています。また、各仕訳明細タイプを使用する条件も提供されます。
たとえば、Oracle Projectsでは、イベント区分「労務費」に対して「直接費」という仕訳明細タイプが事前定義されています。この仕訳明細タイプの仕訳明細は、残高タイプが「実績」の借方になります。同様に、イベント区分「労務費」には「直接費精算」という仕訳明細タイプも事前定義されています。この仕訳明細タイプの仕訳明細は、残高タイプが「実績」の貸方になります。
さらに、Oracle Projectsでは、プロジェクトに関連する間接費取引約定の間接費に対して、Oracle PurchasingおよびOracle Payablesの仕訳明細タイプが事前定義されています。
勘定科目導出ルール: 勘定科目導出ルールによって、補助元帳仕訳の会計フレックスフィールド値が決まります。また、Oracle Subledger Accountingでは、単一の会計フレックスフィールド・セグメントの値または完全な会計フレックスフィールド勘定科目コード組合せの値を生成する勘定科目導出ルールを定義できます。
Oracle Projectsが提供する事前定義の勘定科目導出ルールをOracle Subledger Accountingで使用すると、自動会計（原価と収益）または「プロジェクト予算勘定科目生成」ワークフロー（予算）を使用してOracle Projectsで生成されたデフォルト会計が、Oracle Subledger Accountingで変更なしで受け入れられます。
たとえば、Oracle Projectsには、「イベント収益勘定ルール」、「原価勘定ルール」および「プロジェクト予算勘定科目ルール」などの勘定科目導出ルールが事前定義されています。
仕訳摘要: 仕訳摘要によって、表示される摘要の要素の内容と順序が決まります。仕訳摘要はアプリケーション会計定義のヘッダーと明細に割り当てます。Oracle Subledger Accountingでは、草案または最終会計の作成時に、この摘要が仕訳ヘッダーと明細に割り当てられます。
Oracle Projectsに事前定義されている仕訳摘要はありません。
ソースは、会計イベントに対する会計処理の作成方法を決定するためにOracle Subledger Accountingで使用される複数の情報です。取引からOracle Subledger Accountingに情報を提供するには、ソースを使用します。たとえば、Oracle Projectsには、「基本契約番号」、「区分カテゴリ」、「支出タイプ」などのソースが事前定義されています。
Oracle Projectsでは、補助元帳仕訳の作成でソースを使用できるように、各ソースがイベント・エンティティまたはイベント区分のいずれかに割り当てられます。1つのイベント・エンティティ内の全イベント区分に適用可能なソースは、そのイベント・エンティティに割り当てられます。特定のイベント区分にのみ適用可能なソースは、その特定のイベント区分に割り当てられます。
また、Oracle Projectsでは、事前定義のソースが会計属性に割り当てられます。会計属性は、会計の作成処理で補助元帳仕訳を正常に作成するのに必要な値です。会計の作成処理では、会計属性に割り当てられたソースを使用して、会計属性の値が決定されます。
たとえば、イベント区分「労務費」の場合、Oracle Projectsではソース「直接費」が会計属性「入力済金額」に割り当てられます。この場合、会計の作成処理では、労務費配分明細の直接費の値を使用して、補助元帳会計仕訳の入力済金額が決定されます。
各イベント区分のソース割当と会計属性割当は、会計処理基準ビルダーを使用して検証できます。Projectsアプリケーションに関連付けられたイベント区分のソース割当を検証するには、Oracle Projects職責を使用して会計処理基準ビルダーにアクセスする必要があります。
追加情報については、「ソース、ソース割当および会計属性割当」を参照してください。
関連項目
Oracle Projectsに事前定義されているOracle Subledger Accounting用のデータ
『Oracle Projectsインプリメンテーション・ガイド』の自動会計、勘定科目ジェネレータおよび補助元帳会計処理に関する項
『Oracle Projectsインプリメンテーション・ガイド』の原価の補助元帳会計処理に関する項
『Oracle Projectsインプリメンテーション・ガイド』の収益と請求の補助元帳会計処理に関する項
『Oracle Subledger Accountingインプリメンテーション・ガイド』
次のOracle Subledger Accountingのコンカレント・プログラムを発行できるのは、Oracle ProjectsまたはOracle Grants Accountingの責任者職責です。
アプリケーション会計定義のエクスポート:データベースからファイル・システムにアプリケーションのすべてのアプリケーション会計定義をエクスポートし、その結果のレポートを作成します。このコンカレント・プログラムは「アプリケーション会計定義のダウンロード」コンカレント・プログラムを発行します。
アプリケーション会計定義のインポート:データ・ファイルから「SLA: 会計処理基準ビルダー・コンテキスト」プロファイル・オプションで指定した会計処理基準ビルダー（AMB）コンテキストに、アプリケーション会計定義をインポートし、その結果のレポートを作成します。このコンカレント・プログラムは「アプリケーション会計定義のアップロード」コンカレント・プログラムを発行します。
取引オブジェクト診断のパージ:このプログラムによって、システム管理者は診断フレームワーク・データをパージできます。
取引オブジェクト診断:取引オブジェクトのソース値を表示できます。
補助元帳会計オプションの更新:指定したアプリケーションの補助元帳会計オプションを更新します。会計設定を定義した後にアプリケーションのイベント・モデルを変更する場合は、このプログラムを実行する必要があります。
アプリケーション会計定義の検証:アプリケーション会計定義を検証し、基礎となるデータベース・ストアド・プロシージャの再作成を発行します。
関連項目
『Oracle Subledger Accountingインプリメンテーション・ガイド』
完全に処理されていない取引は、期間クローズ例外レポートを実行することで識別できます。Oracle Projectsには、次の期間クローズ例外レポートがあります。
EXC: PA期間別取引例外詳細
EXC: GL期間別取引例外詳細
EXC: PA期間別取引例外要約
EXC: GL期間別取引例外要約
これらのレポートの詳細は、「期間クローズ例外レポート」を参照してください。
現行のGL期間中に例外を修正しない場合は、「PRC: 取引会計イベントのスイープ」処理を実行することで、未計上の取引会計イベントの日付を次のオープンGL期間の初日に会計処理なしで変更できます。追加情報は、「取引会計イベントのスイープ」を参照してください。
複数の選択基準に基づいて会計イベント、仕訳および仕訳明細を問い合せることができます。次の補助元帳会計の照会を実行できます。
会計イベントまたは仕訳のエラー情報の表示
会計イベントの補助元帳仕訳ヘッダーに関する詳細情報の表示
任意の2つの仕訳に関する補助元帳仕訳情報の比較
複数の文書または取引の補助元帳仕訳明細の表示
T字型勘定フォーマットによる補助元帳仕訳の表示
会計イベントまたは仕訳に関する取引の表示
会計イベントに関する取引を表示すると、Oracle Subledger Accountingでは、Oracle Projectsにドリルダウンし、その会計イベントのイベント区分に応じて、支出照会または収益検討の情報を自動的にオープンして照会します。同様に、他の補助元帳アプリケーションにドリルダウンすると、そのアプリケーションで作成された会計イベントに関する取引情報を表示できます。
注意: 「会計イベント」ページにドリルダウンすると、会計イベントのイベント区分に応じて、「取引番号」フィールドに次の情報が表示されます。
原価および相互賦課イベント区分: 支出項目ID
収益イベント区分: プロジェクト番号と収益草案番号
たとえば、プロジェクト番号がA123、収益草案番号が9の場合、フィールドには「A123-9」と表示されます。
照会手順に関する追加情報は、『Oracle Subledger Accountingインプリメンテーション・ガイド』の照会に関する項を参照してください。
Oracle ProjectsはOracle Subledger Accountingを介してOracle General Ledgerと統合されているため、プロジェクト原価、収益および相互賦課取引の結果発生したプロジェクト会計仕訳を使用して、簡単にGLを更新できます。Oracle Projectsを使用すると、自動会計で決定した経費、負債、収益および他の勘定科目を、勘定体系と照合して検証できます。さらに、トップダウン予算統合を使用すると、プロジェクト予算引当を使用して、GLに予算を確保する（引き当てる）ことができます。また、ボトムアップ予算統合を使用すると、GLに予算仕訳を追加できます。
プロジェクト原価、収益および相互賦課に対する会計イベントは、会計期間中にいつでも何回でも必要に応じて生成できます。Oracle Subledger Accountingでは、会計イベントを使用して会計が生成され、Oracle General Ledgerインタフェース表に最終会計が転送されます。
会計仕訳がOracle Subledger AccountingからOracle General Ledgerインタフェース表に転送された後は、仕訳インポート・プログラムを実行します。このプログラムでは、原価、収益および相互賦課取引の仕訳が作成され、その仕訳はいつでもOracle General Ledgerに転記できます。必要に応じて、会計をOracle General Ledgerに転送し、会計の作成処理の実行時に仕訳を転記できます。
プロジェクトに関連する要約仕訳と詳細会計取引を調整するには、標準のOracle Projectsレポートを使用できます。
関連項目
Oracle Subledger Accountingのレポート
『Oracle Projectsインプリメンテーション・ガイド』の自動会計の概要に関する項
『Oracle Projectsインプリメンテーション・ガイド』の予算統合の実装に関する項
『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』
Oracle General LedgerをOracle Projectsと併用するには、その前に、次の情報をOracle General Ledgerに実装する必要があります。
元帳
カレンダ
また、実装時には、原価と収益取引をOracle General Ledgerにインタフェースするかどうかを指定する必要があります。指定するには、Oracle Projectsの「実装オプション」ウィンドウを使用します。いずれかの実装オプションを「No」に設定すると、Oracle Projectsでは該当するタイプの取引に対する会計イベントが生成されません。その結果、Oracle Projectsでは、原価がOracle Subledger Accountingに転送されず、Oracle Subledger AccountingからOracle General Ledgerに転送する原価がなくなります。
「取引インポート」処理を使用すると、取引を別のシステムからOracle Projectsにロードできます。さらに、その取引のGL残高をOracle General Ledgerに直接インポートできます。この方法でレガシー・データをロードした場合は、そのレガシー取引の会計イベントをOracle Projectsで生成する必要はありません。
レガシー・データをロードするには、原価と収益をGLにインタフェースするかどうかを管理する次の実装オプションを無効にします。
従業員労務費のインタフェース
派遣就業者労務費のインタフェース
使用費、在庫原価、仕掛品原価、その他原価および間接費のインタフェース
GLへの収益のインタフェース
これらのオプションを「No」に設定すると、会計イベントの生成処理によって、該当する行が「受入済」とマークされますが、Oracle Subledger Accountingに対する会計イベントは生成されません。
重要: Oracle General Ledgerにインタフェースするオプションが無効な場合は、会計イベントの生成処理を実行する必要があります。この状況で、会計イベントの生成処理を実行すると、Oracle Projectsによって、レガシー・データのステータスが「受入済」に更新されます。
レガシー取引をインポートした後は、新規の取引を処理する前に、Oracle General Ledgerにインタフェースするオプションを有効にできます。
関連項目
『Oracle Projectsインプリメンテーション・ガイド』の実装オプションに関する項
General Ledgerでは、仕訳ソースと仕訳カテゴリを使用して、ユーザーがOracle General Ledgerにロードした様々な原価取引や収益仕訳取引が区別されます。
仕訳の発生元は、仕訳ソースによって識別されます。GL内の各仕訳は仕訳ソースに関連付けられています。
Oracle Projectsには、原価、収益、相互賦課、予算と予算引当取引に対するプロジェクト会計仕訳のソース用に、「プロジェクト」という名称の1つの仕訳ソースが事前定義されています。
ユーザーがGLに入力できる取引のタイプは、仕訳カテゴリによって分類されます。
Oracle Projectsには、ユーザーがOracle General Ledgerにインポートする仕訳用に、次の仕訳カテゴリが事前定義されています。
労務費
使用費
合計総原価
借入および貸出
送り側原価組替
収益
Oracle ProjectsはOracle Subledger Accountingを介してOracle General Ledgerと統合されているため、Oracle Projectsのアクティビティを使用してGLを更新できます。Oracle Projectsでは、経費、負債、収益、および会計ルールによって決定された他の勘定科目が、勘定体系と照合して検証されます。また、Oracle Projectsでは、処理対象の各取引のGL記帳日が決定されます。
Oracle Projectsを使用して、プロジェクト原価および収益の詳細な取引を収集し、次に、Oracle Subledger Accountingで会計を作成する際に使用する会計イベントを生成します。最終会計仕訳は、Oracle Subledger AccountingからOracle General Ledgerに転送されます。
Oracle Projectsの最終モードで「PRC: 会計の作成」処理を発行するときに、「一般会計への転送」パラメータを必要に応じて「Yes」に設定すると、最終会計をOracle General Ledgerに自動転送し、「仕訳インポート」処理を実行できます。また、Oracle General Ledgerへの転送を選択した場合は、「一般会計における転記」パラメータを「Yes」に設定して、正常にインポートした仕訳をOracle General Ledgerに自動的に転記できます。それ以外の場合は、「PRC: GLへの仕訳転送」処理を実行して、最終的な補助元帳仕訳をOracle Subledger AccountingからOracle General Ledgerに転送できます。この「PRC: GLへの仕訳転送」処理では、必要に応じてOracle General Ledger内で仕訳を転記できます。
取引がGL勘定科目に転記される会計期間は、原価、収益または相互賦課取引のGL記帳日によって決まります。
Oracle Projectsでは、General Ledgerの会計期間に対して定義した日付範囲とPA日付を比較して、会計期間が決まります。
収益会計イベントを生成すると、Oracle Projectsでは自動会計を使用して、未請求売掛金と前受収益に対するデフォルト勘定科目が決定されます。また、原価会計イベントを生成すると、Oracle Projectsでは自動会計を使用して、各タイプの原価に対するデフォルト負債勘定が決定されます。Oracle Subledger Accountingでは、会計イベントを使用して、Oracle General Ledgerに転送する会計が生成されます。
Oracle Projectsには、Oracle Subledger Accountingの設定が事前定義されているため、会計の作成処理では、Oracle Projectsから勘定科目が変更なしで受け入れられます。Oracle Subledger Accountingで詳細な会計ルールを独自に定義した場合、Oracle Projectsで自動会計を使用して導出したデフォルト勘定科目や勘定科目の個別セグメントは、Oracle Subledger Accountingによって上書きされます。
関連項目
Oracle Subledger Accountingとの統合
Oracle General Ledgerの仕訳インポート・プログラムでは、Oracle General Ledgerインタフェース表に保存されている要約インタフェース情報を取得して、General Ledgerに転記する原価仕訳と収益仕訳が自動的に作成されます。
仕訳インポートでは、元帳および会計期間内の収益と原価仕訳レコードに対して仕訳バッチが作成されます。また、バッチ内の各仕訳カテゴリに対して仕訳ヘッダーが作成されます。さらに、仕訳バッチ内の各ヘッダーに対して、Oracle Subledger AccountingからOracle General Ledgerに転送する仕訳レコードに対応する1つ以上の仕訳明細が作成されます。
「PRC: 会計の作成」処理を実行し、「一般会計への転送」パラメータに対して「Yes」を選択すると、会計の作成処理では、Oracle Subledger AccountingからOracle General Ledgerインタフェース表に最終会計が転送され、仕訳インポート・プログラムが実行されます。
重要: Oracle General Ledgerから「仕訳インポート」を実行する場合は、仮勘定にエラーを転記しないでください。転記すると、プロジェクト会計詳細とGL要約金額を調整できません。
仕訳インポートでインポート・データが検証されると、そのデータはインタフェース表からOracle General Ledger仕訳表に送信されます。
Oracle Projectsからの仕訳インポート・データは、Oracle General Ledgerで修正しないでください。修正すると、Oracle Projectsでは、Oracle General Ledgerとの調整ができなくなります。
「仕訳インポート」を実行するたびに、Oracle General Ledgerでは仕訳インポート実行レポートが印刷されるため、インポート仕訳のステータスを検討できます。例外を修正して仕訳インポートに再発行し、拒否された仕訳を正常にインポートする必要があります。「仕訳インポート」処理の詳細は、『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』を参照してください。
「仕訳インポート」を実行しても、それらの仕訳によって、Oracle General Ledgerの勘定科目残高が自動的に転記および更新されることはありません。これらの仕訳は、勘定科目残高を更新するために、いつでもOracle General Ledgerに転記できます。
「PRC: 会計の作成」処理を発行してOracle General Ledgerへの転送を選択したり、「PRC: GLへの仕訳転送」処理を発行した場合は、必要に応じて、「一般会計における転記」パラメータを「Yes」に設定して、正常にインポートした仕訳をOracle General Ledgerに自動的に転記できます。「インタフェース・ストリームライン処理」を発行すると、そのストリームライン処理では、会計の作成処理の「一般会計における転記」パラメータが自動的に「Yes」に設定されます。仕訳の転記の詳細は、『Oracle·General·Ledgerユーザーズ・ガイド』を参照してください。
関連項目
「PRC: 会計の作成」処理の出力レポートを使用すると、例外を検討できます。さらに、補助元帳期間クローズ例外レポートを作成すると、未処理の会計イベント、エラー状態の会計イベント、およびOracle Subledger Accountingの最終モードでは正常に会計処理されたが、Oracle General Ledgerには転記されていない取引に関する情報を表示できます。このレポートを使用すると、個別にタイバックして、会計仕訳がOracle General Ledgerに転記されているどうかを確認できます。
関連項目
Oracle Subledger Accountingとの統合
『Oracle Subledger Accountingインプリメンテーション・ガイド』の補助元帳会計レポートに関する項
会計期間（PA期間）のオープンとクローズは、General Ledgerから独立してOracle Projectsで実行できます。
Oracle Projectsで使用できる期間ステータスには、「オープン」、「クローズ済」、「先日付」、「保留クローズ」、「永久クローズ」および「未オープン」があります。
General Ledgerで使用できる期間ステータスには、「オープン」、「クローズ済」、「永久クローズ」、「未オープン」および「先日付入力」があります。
関連項目
『Oracle Projectsインプリメンテーション・ガイド』のGL期間とPA期間の定義に関する項
『Oracle General Ledgerインプリメンテーション・ガイド』
Oracle Projectsでは、要約仕訳と詳細プロジェクト会計取引を調整できるように、監査情報が自動的に保守されます。Oracle Projectsでは調整に役立つ3つのレポートが提供されています。
「AUD: 原価監査レポート」レポートを実行すると、Oracle Subledger Accountingの最終モードで正常に会計処理された労務費と使用費の配分明細を検討できます。このレポートには、配分明細の最終補助元帳会計が表示されます。項目は費用勘定科目番号別に表示され、項目と負債の貸方勘定に関する情報が含まれます。
「AUD: 相互賦課監査レポート」レポートを実行すると、Oracle Subledger Accountingの最終モードで正常に会計処理された相互賦課配分明細を検討できます。このレポートには、配分明細の最終補助元帳会計が表示されます。項目は借方勘定科目番号順に表示され、項目と貸方勘定科目に関する情報が含まれます。
「AUD: 収益監査レポート」レポートを実行すると、Oracle Subledger Accountingの最終モードで正常に会計処理された収益配分明細のリストを検討できます。このレポートには、配分明細の最終的な補助元帳会計が表示されます。収益配分明細は収益勘定科目別およびプロジェクト別に表示されます。また、プロジェクト収益の未請求売掛金額と前受収益金額も表示されます。
関連項目
この項では、仕訳に関するその他の問題について説明します。
原価、収益および相互賦課配分明細に対する修正は、Oracle Projectsで作成することをお薦めします。Oracle General Ledgerで原価、収益および相互賦課取引を修正すると、それらの修正はOracle Projectsで記録されず、Oracle Projectsの詳細と一致しなくなります。
「ツール」メニューから「ドリルダウン」オプションを選択すると、該当する仕訳に関連付けられた補助元帳仕訳明細をOracle General Ledger仕訳から表示できます。その仕訳に関連付けられた明細はすべて表示できます。さらに、補助元帳仕訳明細から補助元帳仕訳にナビゲートしたり、補助元帳取引にドリルダウンすることができます。このドリルダウンによって、Oracle Projectsの詳細を表示できます。
注意: 補助元帳取引へのドリルダウンのサポート対象は、Oracle Subledger Accountingを使用しているOracle補助元帳（Oracle Projects、Oracle Payables、Oracle Assets、Oracle Receivables、Oracle Cost ManagementおよびOracle Purchasingなど）のみです。
関連項目
Oracle Subledger Accountingとの統合
『Oracle Subledger Accountingインプリメンテーション・ガイド』
『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』
Oracle ProjectsはOracle Project Contractsと統合されているため、Oracle Project Contractsの搬送品追跡システム（DTS）にある完了済搬送品に基づいて搬送ベースの請求イベントを作成し、請求処理を実行できます。
注意: 搬送ベースの請求イベントは、Oracle Project Contractsとの統合でのみ使用されます。
固定価格の契約では、多くの場合、契約書の搬送品の出荷時または完了時に顧客への請求が実行されます。Oracle Project ContractsのDTSでは、契約書の搬送品明細を請求可能として指定できます。契約書の搬送品が顧客に搬送された後に、DTSではOracle Projectsイベントが開始されます。この請求イベントは、さらに処理するためにOracle Projectsで自動的に作成されます。
他のイベントと同様に、複数のイベントを一度に請求したり、各イベントを個別に請求できます。
Oracle ProjectsとOracle Project Contractsとの統合には、次の内容が含まれます。
Oracle Project Contracts DTSによるイベントの生成。
搬送品用に作成した請求イベントの、回収活動追跡用搬送品へのタイバック。
イベント作成時のプロジェクト・マネージャへのワークフロー・メッセージ。
項目に対する請求の準備が完了した場合は（たとえば、出荷済で検査済の場合）、請求の準備が完了しているすべての請求可能搬送品を選択し、イベント・タイプと日付を入力して、請求書草案の対象となるイベントを作成できます。
注意: Oracle Project ContractsのDTSから作成されたイベントをOracle Projectsで追加、編集または削除することはできません。イベントへの変更はDTSで実行してください。
Oracle Project Contractsでのイベントの生成については、『Oracle Project Contracts User Guide』を参照してください。
搬送品に対して作成した請求イベントは、回収活動追跡用の搬送品にタイバックできます。
搬送品への請求イベントのタイバックについては、『Oracle Project Contracts User Guide』を参照してください。
プロジェクト・マネージャは、契約プロジェクトに対して請求イベントが作成されたことを知らせるワークフロー通知を受信できます。これによって、プロジェクト・マネージャは、イベントを検討し、必要に応じてOracle Project ContractsのDTSで変更できます。
請求イベントに関するワークフロー通知の詳細は、『Oracle Project Contracts User Guide』を参照してください。
Oracle ProjectsはOracle Human Resourcesと完全に統合して、従業員と従業員に関連する情報（請求レート、郵送先所在地など）を管理します。Oracle Human Resourcesをインストールしている場合、従業員の定義には、Oracle Human Resources職責を使用する必要があります。使用しない場合は、その情報をOracle Projectsおよび統合されている他のOracle Applications（Oracle Payables、Oracle ReceivablesおよびOracle Purchasing）で直接入力します。
ここでは、Oracle Projectsを使用して、従業員の追加、従業員名の変更、および従業員の削除を行う方法を説明します。特に記載のない限り、Oracle Projects内で各ステップを実行してください。各ウィンドウへのナビゲータ・パスは、「Oracle Projectsナビゲータ・パス」を参照してください。
関連項目
従業員を追加する手順は、次のとおりです。
従業員を定義し、従業員組織と役職割当を入力します。『Oracle Projectsインプリメンテーション・ガイド』の個人の定義に関する項を参照してください。必要に応じて、次の従業員割当を指定します。
請求職位（請求書フォーマットで請求職位を使用する場合）
事業所（Oracle PayablesまたはOracle Purchasingで使用する場合）
従業員の自宅または勤務先所在地のいずれかを入力できます。Oracle Projectsでは、経費精算書をOracle Payablesにインタフェースする際に、この値が読み込まれます。自宅所在地を入力する場合は、従業員の主要自宅所在地を定義する必要があります。
従業員ベースの原価レート予定表に、従業員の原価レートを追加します。
従業員ベースの請求レート予定表に、従業員の請求レートを追加します。
従業員を使用する資源リストに、従業員を追加します。
「システム管理者」職責を使用して、従業員のアプリケーション・オブジェクト・ライブラリ（AOL）ユーザー名を定義します。適切な職責を従業員に割り当てます。
（オプション）Oracle Purchasingで、Oracle Purchasingで使用する購買担当として従業員を定義します。
（オプション）従業員がプロジェクト・マネージャの場合、または業績受領者をOracle ProjectsからOracle Receivablesに転送する場合は、Oracle Receivablesで従業員を営業担当として定義します。
「個人」ウィンドウで従業員名を変更し、さらに、次の手順を実行してください。
従業員名を変更する手順は、次のとおりです。
Oracle Projectsで、従業員の資源リスト別名を該当するすべての資源リストで更新します。
Oracle Receivablesで、従業員の営業担当名を更新します（該当する場合）。
「個人」ウィンドウで従業員の退職処理を実行し、さらに、次の手順を実行してください。
従業員を該当するすべての資源リストから削除/無効にします。
「システム管理者」職責を使用して、従業員のAOLユーザー名を無効にします
Oracle Purchasingで、購買担当リストから従業員を削除/無効にします。
Oracle Receivablesで、営業担当リストから従業員を削除/無効にします。
関連項目
『Oracle Projectsインプリメンテーション・ガイド』の個人の定義に関する項
Oracle Cash Managementの資金予測機能は、Oracle Projectsからキャッシュ・フロー情報を取得します。この機能は、プロジェクト関連情報を保持している他のOracle Applications（Oracle Purchasing、Oracle Receivables、Oracle Order ManagementおよびOracle Payables）からもキャッシュ・フロー情報を取得します。
Oracle Projectsを資金予測と統合することによって、特定のプロジェクトに関する資金予測を定義および生成できます。次の操作を実行できます。
企業全体および組織間（必要な場合）でのOracle Projectsソースからのキャッシュ・フローの計画
任意の通貨での予測、および特定通貨で入力した取引の予測によるプロジェクトの通貨エクスポージャの分析
次の表に、Oracle Projectsで使用するインフロー・ソース・タイプを示します。
| ソース | ソース・タイプ | 説明 |
|---|---|---|
| ReceivablesおよびProjects | 顧客請求書 | プロジェクトの未払顧客請求書、およびリリース済だがReceivablesにインタフェースされていないProjectsの顧客請求書 |
| Projects | プロジェクト請求イベント | 請求処理に影響がある未リリースのイベント |
| Projects | プロジェクト・インフロー予算 | 入力するインフロー予算 |
| Order Management | 受注 | プロジェクトの未請求受注 |
次の表に、Oracle Projectsで使用するアウトフロー・ソース・タイプを示します。
| ソース | ソース・タイプ | 説明 |
|---|---|---|
| Payables | 仕入先請求書 | 支払が予定されている未払のプロジェクト関連仕入先請求書（仕入先請求書および経費精算書請求書） |
| Projects | プロジェクト取引 | 使用、労務およびその他取引 |
| Projects | プロジェクト・アウトフロー予算 | 入力するアウトフロー予算 |
『Oracle Cash Managementユーザー・ガイド』のOracle Projectsと資金予測との統合に関する項も参照してください。
販売プロセスとプロジェクト計画間での情報の流れを簡素化するために、Oracle ProjectsはOracle Sales（ASN）と統合されています。プロジェクトへの商談の統合によって、販売サイクル期間中は、営業組織と搬送組織の両方でビジネス商談およびプロジェクト計画を参照できます。営業部署オートメーションとプロジェクト起動の統合によって、商談パイプラインと、商談に見合う組織の許容量をエンドツーエンドで表示できます。プロジェクトへの商談の統合機能を使用すると、次の操作を実行できます。
販売パイプラインと予測の表示
販売前原価の追跡
収益と利益マージンの増加
注意: この機能を使用すると、テレセールスの商談も統合できます。
プロジェクトへの商談の統合の詳細は、次の各項を参照してください。
『Oracle Projectsインプリメンテーション・ガイド』のOracle Salesとの統合の実装に関する項
プロジェクトへの商談の統合機能を使用すると、商談情報からプロジェクトを作成できます。これによって、売上原価を追跡し、販売サイクル期間中のプロジェクトの搬送を計画できます。また、プロジェクト要求を使用してプロジェクトを作成すると、パイプライン内のビジネス商談に基づいて今後のプロジェクト作業を追跡および計画できます。
追跡プロジェクトを使用すると、プロジェクト商談の売上原価を追跡できます。通常、追跡プロジェクトは間接プロジェクトです。
搬送プロジェクトを使用すると、スタッフ、原価、収益予測など、プロジェクトの搬送を計画できます。通常、搬送プロジェクトは契約プロジェクトです。
パイプライン・プロジェクトは、搬送プロジェクトの初期段階のプロジェクトです。パイプライン・プロジェクトを使用すると、予測されるプロジェクト作業を計画できます。販売の機会を獲得した場合は、パイプライン・プロジェクトを承認し、そのパイプライン・プロジェクトを使用して作業を搬送できます。パイプライン・プロジェクトの受注見込は100%未満です。
プロジェクト要求は、プロジェクト作業の計画と実行の要求です。商談の進行にあわせて、受注見込、営業ステージ、クローズ日、値、商談のステータスなど、営業チームが収集した情報からプロジェクト要求を作成できます。
すべての商談用に1つの搬送プロジェクト要求を作成できます。また、搬送プロジェクト要求をパイプライン・プロジェクトに変換すると、商談を獲得するまでの販売サイクル期間中の作業を、計画および搬送するために使用できます。
パイプライン・プロジェクトを作成するには、顧客または見込客、プロジェクト事業所、予測クローズ日、値、商談の見込など、商談の情報を使用します。この商談情報をプロジェクトおよびチーム・テンプレートで補完して、商談の要件を満たすための現行の能力を判断し、今後のプロジェクトを管理できます。
搬送プロジェクトを使用すると、商談と、関連する追跡プロジェクトや搬送プロジェクトとの間の関連を記録するプロジェクト関連を表示できます。
すべての商談に対して1つの追跡プロジェクト要求を作成することもできます。追跡プロジェクトを使用すると、次の操作を実行できます。
追跡プロジェクトを使用して、営業チームの販売前原価を追跡できます。これは、顧客の実際の値には商談の時間と原価も含まれている可能性があるためです。
商談所有者のロールに基づいて、その商談所有者を商談から追跡プロジェクトに自動的にコピーできます。これによって、商談所有者は、営業前の時間、原価およびアクティビティをプロジェクトに賦課できます。
商談と、関連する追跡プロジェクトや搬送プロジェクトとの間の関連を記録するプロジェクト関連を表示できます。
既存の顧客と同様に、販売見込客についてもプロジェクト要求およびパイプライン・プロジェクトを定義できます。見込客は、営業関係はまだ確立していないが、今後、顧客になる可能性のある組織です。出荷条件や支払条件などのアカウント詳細の定義は、プロジェクトへの出資と承認の準備が完了するまで保留できます。
顧客の基本契約を入力するには、その前に、その見込客のアカウントをOracle Receivablesで定義する必要があります。また、基本契約を使用してプロジェクトに出資するには、その前に、プロジェクトの請求アカウント詳細を定義して、プロジェクトを承認する必要があります。
営業チームが商談を更新し、ユーザーが「PRC: プロジェクト要求の管理およびプロジェクトの保守」処理を使用してパイプライン・プロジェクトを更新すると、ワークフロー通知が生成されます。この通知を受け取ったプロジェクト・マネージャとスタッフ所有者は、スタッフを変更したり、収益予測を再生成することができます。
Oracle Salesと統合されている場合は、商談所有者をOracle Projectsロールにマップできます。また、Oracle Salesの受注見込値をOracle Projectsの見込値にマップできます。さらに、Oracle SalesとOracle Projectsの間で組織ロールもマップできます。
商談または営業とプロジェクト情報との間のマップについては、『Oracle Projectsインプリメンテーション・ガイド』の組織ロール、個人ロールおよび見込値のマップに関する項を参照してください。
プロジェクトへの商談の統合機能を使用すると、次の操作を実行できます。
Oracle Salesで商談からプロジェクト要求を作成するには、モード・パラメータ「プロジェクト要求の作成」を選択して「PRC: プロジェクト要求の管理およびプロジェクトの保守」コンカレント・プログラムを発行します。「PRC: プロジェクト要求の管理およびプロジェクトの保守」処理については、「プロジェクト要求の管理およびプロジェクトの保守」を参照してください。
Oracle Salesと統合されている場合、「PRC: プロジェクト要求の管理およびプロジェクトの保守」処理で作成されたプロジェクト要求は「プロジェクト要求」ページに表示できます。この「プロジェクト要求」ページには、Oracle Salesで作成されたプロジェクト要求のリストが表示されます。このリストには、プロジェクト要求タイプ（追跡または搬送）、見積プロジェクト値および関連情報が表示されます。
このページにアクセスするには、「オペレーション・マネージャ」職責を選択して「プロジェクト要求」をクリックします。このページでは、次の操作を実行できます。
プロジェクト要求のパーソナライズ・ビューの作成
様々な基準に基づいた要求リストのフィルタ処理
単純検索と拡張検索機能の使用
各プロジェクト要求について、次の操作を実行できます。
要求からのプロジェクトの作成
要求の取消
プロジェクト要求に関連付けられた商談およびプロジェクトの表示
プロジェクト要求詳細を表示するには、「プロジェクト要求」ページでプロジェクト要求名をクリックします。「プロジェクト要求詳細」ページに、次の情報が表示されます。
プロジェクト要求に関連付けられた商談所有者
プロジェクト要求に関する一般情報（名称、タイプ、摘要、値、通貨、ステータス、ソース情報など）
顧客または見込客の情報（顧客名、パーティ番号、所在地、アカウントなど）
「プロジェクト要求」ページでは、プロジェクト要求からプロジェクトを作成できます。詳細は、「プロジェクト要求の作成」を参照してください。
商談、プロジェクト要求およびプロジェクトの間の関連を表示するには、「プロジェクト要求」ページでプロジェクト要求を選択し、「関連の表示」ボタンをクリックします。「関連」ページでは、商談、プロジェクト要求およびプロジェクトの間の関連を表示してナビゲートできます。
1つの商談について作成したプロジェクト要求の数に応じて、商談、プロジェクト要求およびプロジェクトの間の関連を表示できます。
すべての商談には、最大2つのプロジェクト要求（追跡要求と搬送要求）を指定できます。各プロジェクト要求はプロジェクトに変換できます。したがって、各オブジェクトには、最大5つの関連オブジェクトを指定できます。
次の表に、各オブジェクトに対して可能な関連オブジェクトを示します。
| オブジェクト | 可能な関連オブジェクト |
|---|---|
| 追跡プロジェクト要求 | 商談、搬送プロジェクト要求、追跡プロジェクト、搬送プロジェクト |
| 搬送プロジェクト要求 | 商談、追跡プロジェクト要求、追跡プロジェクト、搬送プロジェクト |
| 追跡プロジェクト | 商談、追跡プロジェクト要求、搬送プロジェクト要求、搬送プロジェクト |
| 搬送プロジェクト | 商談、追跡プロジェクト要求、搬送プロジェクト要求、追跡プロジェクト |
「関連」ページにあるリンクから、次のページにドリルできます。
プロジェクト要求名または番号をクリックすると、「プロジェクト要求詳細」ページにドリルできます。
プロジェクト名または番号をクリックすると、「プロジェクト・ホーム」ページにドリルできます。
商談情報が更新された場合は、プロジェクトの見込、値、希望承認日などのパイプライン情報を更新し、その変更についての通知をプロジェクト・マネージャとスタッフ所有者に送信できます。
営業チームが商談を更新した場合は、その変更を通知するワークフロー通知を表示できます。これによって、スタッフを変更したり収益予測を再生成する時期を判断できます。
ワークフロー通知を表示する手順は、次のとおりです。
プロジェクトのプロジェクト・マネージャまたはスタッフ所有者でログインします。
ワークフロー通知を表示します。
表示する「パイプライン・プロジェクトは正常に一括更新されました」通知をクリックします。
更新されたプロジェクト名をクリックすると、プロジェクト詳細を表示できます。
製品ライフサイクル管理機能によって、概念から完成までの様々な個別のプロジェクト・フェーズで、プロジェクトの進捗を追跡できます。プロジェクト・ライフサイクルは、作業分解構造に関連付けることができます。プロジェクト・ライフサイクルの各フェーズは、作業分解構造の最上位タスクに割り当てることができます。
Oracle ProjectsはOracle Advanced Product Catalogと統合されているため、製品ライフサイクル管理を解決するための企業プロジェクト管理とその実施ニーズに対応しています。この統合によって、カタログのカテゴリ、項目および項目改訂にライフサイクルを関連付けることができます。さらに、必要に応じて、項目と改訂をライフサイクル追跡プロジェクトを使用してサポートできます。また、ライフサイクルを通じて製品が推進され、ライフサイクルの各フェーズでプロジェクト進捗状況などの測定基準が提供されます。
プロジェクト・ライフサイクル管理機能の概要および様々な機能の詳細は、「プロジェクト・ライフサイクル」を参照してください。
関連項目
『Oracle Projectsインプリメンテーション・ガイド』のOracle Advanced Product Catalog Integrationの実装に関する項
