Oracle Projects基礎 リリース12 E06005-01

目次

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グローバル・プロジェクト・サポート

この章では、グローバル企業の運営をサポートするOracle Projects内の機能について説明します。複数組織、複数通貨および複数言語に対するサポートがあります。

この章では次のトピックを説明します。

• ビジネス・グループ間でのデータ・アクセスの提供
• グローバル・セキュリティ・プロファイルの定義
• 複数通貨のサポート
• 複数通貨の換算
• Oracle Projectsでの通貨モデル
• 報告通貨
• 複数言語のサポート

ビジネス・グループ間でのデータ・アクセスの提供

グローバル企業では、資源とプロジェクトの配置、管理および会計処理が様々なビジネス・グループや国で展開されます。このような企業のニーズを満たすために、Oracle Projectsには、次の機能が用意されています。

• グローバルに配置された資源の時間と費用は、その資源が所属するビジネス・グループ以外のグループが所有しているプロジェクトに賦課できます。

• 資源によって、様々なビジネス・グループに配置されているプロジェクトを管理できます。

• Oracle Projectsでは、資源組織とプロジェクト所有組織の間で会計カレンダと役職定義が異なる場合でも、適切な会計仕訳、会社間請求書および管理レポートが作成されます。

この機能は、グローバル組織階層、グローバル役職および相互賦課機能を使用して提供されます。

この項では次のトピックについて説明します。

• 組織階層の概要

• 役職の概要

• ビジネス・グループ・アクセス

• グローバル組織階層の使用

• 役職グループとグローバル役職

関連項目

組織

『Oracle Project Costing User Guide』の「Processing Flow for Cross Charge」

『Oracle Projectsインプリメンテーション・ガイド』の相互賦課処理の設定: 借入および貸出に関する項

『Oracle Projectsインプリメンテーション・ガイド』の相互賦課処理の設定: 会社間請求に関する項

『Oracle Projectsインプリメンテーション・ガイド』の相互賦課処理の共有設定詳細に関する項

組織階層の概要

Oracle Projectsでは、プロジェクト所有権、資源および間接費予定表の管理に組織階層が使用されます。ユーザーは、営業単位をプロジェクト/タスク所有組織階層に関連付けることによって、営業単位内のどの組織が独自のプロジェクトとタスクを所有できるかを管理します。また、営業組織を支出組織階層に関連付けることによって、どの組織が営業単位内のプロジェクトに支出を賦課できるかを定義します。プロジェクトでは、間接費計算階層に属する組織に対して異なる間接費予定表を使用できます。

グローバル組織階層には、複数のビジネス・グループの組織が含まれています。グローバル階層を使用すると、営業単位は、ビジネス・グループの枠を超えてプロジェクト資源を拡大できるため、他のビジネス・グループの資源を使用してプロジェクト・タスクを所有または実行できます。

関連項目

組織階層の定義

役職の概要

Oracle Projectsでは、次の目的で役職が使用されます。

• 請求レートと振替価格の決定

• 顧客請求書明細の記述

• 資源別のプロジェクト原価の予算作成と集計

企業内の複数組織が、同じ役職定義を使用する必要はありません。特定の用途で役職グループを定義したり、グループごとに一意の役職を定義できます。さらに、あるグループの役職を別のグループの役職にマップできます。たとえば、ヨーロッパの営業単位で必要な役職職位は、米国の営業単位で必要な役職職位と異なる場合があります。グローバル・プロジェクトの場合は、グローバル役職セットを定義し、ヨーロッパの役職と米国の役職を適切なグローバル役職にマップできます。これらのグローバル役職をグローバル・プロジェクトで使用すると、正確で一貫性のある請求処理やレポート作成を実行できます。

相互賦課機能

Oracle Projectsでは、取引の資源組織がプロジェクト所有組織と異なる場合、相互賦課機能を使用して適切な会計仕訳と会社間請求書（該当する場合）が生成されます。相互賦課機能の詳細は、『Oracle Project Costing User Guide』の「Overview of Cross Charge」を参照してください。

関連項目

資源

ビジネス・グループ・アクセス

サイトのHRビジネス・グループ・アクセス・モードによって、組織階層に含めることができる組織、およびユーザーの営業単位が使用する役職グループに含めることができる役職が決まります。オラクル人事管理システムには、次の2つのアクセス・モードが用意されています。

• 単一ビジネス・グループ・アクセス（SBGA）

• 複数ビジネス・グループ・アクセス（CBGA）

単一ビジネス・グループ・アクセス・モード

このアクセス・モードでは、1つのビジネス・グループに会社の世界中の組織がすべて含まれます。

次の図に、単一ビジネス・グループ・アクセス・モードの例を示します。

単一ビジネス・グループ・アクセス・モード

このモードの特徴は、次のとおりです。

• 組織階層はビジネス・グループ固有で、該当するビジネス・グループ内の組織のみが組織階層に含まれます。

• 請求レート計算、請求書フォーマットおよび資源リストに使用する役職は、該当するビジネス・グループ内の役職グループの役職に限定されます。

• 従業員は、自分が所属しているビジネス・グループ内のプロジェクトに対してのみ相互賦課できます。

単一ビジネス・グループ・アクセスの使用と設定

単一ビジネス・グループ・アクセスを使用するには、ユーザー名とパスワードを使用してログインします。次に、職責を選択します。ユーザー名と職責はビジネス・グループにリンクされます。アクセスできるのは、このビジネス・グループに関するレコードのみです。アクセスできる個人は、セキュリティ・プロファイルによって制限されます。機能を実行する権限は、職責に割り当てられたメニューによって制限されます。

単一ビジネス・グループ・アクセスを使用する際は、次の点に注意してください。

• 1つの職責を1つのビジネス・グループにリンクします。

• 1つの職責に対して複数のビジネス・グループを有効にすることはできません。

• ビジネス・グループごとに個別の職責を定義する必要があります。

• 各職責は1つのセキュリティ・プロファイルのみに割り当てる必要があります。セキュリティ・プロファイルによって、ビジネス・グループ内の組織へのアクセスが制限されます。

• 職責にセキュリティ・プロファイルを割り当てるには、「HR: セキュリティ・プロファイル」オプションを使用します。

• 全セキュリティ・プロファイルの表示は、ビジネス・グループごとに自動的に作成されます。追加のセキュリティ・プロファイルが必要となるのは、ビジネス・グループ内でさらに詳細なセキュリティが必要な場合のみです。

• ビジネス・グループに定義された組織階層には、そのビジネス・グループが所有する組織のみを含めることができます。

HR単一ビジネス・グループ・アクセスを有効にする詳細な手順は、『Oracle HRMSユーザーズ・ガイド（日本仕様）』の標準HRMSセキュリティの設定に関する項を参照してください。

複数ビジネス・グループ・アクセス・モード

このアクセス・モードは、従業員と組織を分割するために企業が複数のビジネス・グループを使用しているときに、資源を、その資源が属するビジネス・グループ外のプロジェクトに賦課できるようにする場合に使用します。

次の図に、複数ビジネス・グループ・アクセス・モードの例を示します。

複数ビジネス・グループ・アクセス・モード

このモードの特徴は、次のとおりです。

• 組織階層には、任意のビジネス・グループの組織が含まれます。

• 請求レート計算、請求書フォーマットおよび資源リストに使用する役職は、ビジネス・グループの枠に制限されずに、任意の役職グループに属することができます。

• 従業員は、企業内の任意のビジネス・グループにある任意のプロジェクトに賦課できます。

HRセキュリティの構成要素

ビジネス・グループ・アクセス・モードの設定と使用を理解するには、次のHRセキュリティの構成要素に関する理解が必要です。

• 職責: 職責はセキュリティを定義する主要な方法です。ビジネス・グループとメニューの体系は職責にリンクされています。

• メニュー体系: メニュー体系を使用すると、ユーザーがアクセスできる機能を制限できます。

• セキュリティ・プロファイル: セキュリティ・プロファイルを使用すると、ビジネス・グループ内の特定の組織または組織レベルへのアクセスを制限できます。

複数ビジネス・グループ・アクセスの使用と設定

単一のデータベース・インストールに複数のビジネス・グループを設定しているときに、1つ以上のビジネス・グループに対して1つの職責を有効にする場合は、複数ビジネス・グループ・アクセスを使用すると便利です。このモードを使用する場合も、ユーザー名とパスワードを使用してログインし、職責を選択します。実行できる機能は、職責に割り当てられたメニューによって制限されます。また、アクセスできる対象はセキュリティ・プロファイルによって制限されます。

ただし、グローバル組織階層とグローバル・セキュリティ・プロファイルは1つのビジネス・グループに制限されません。グローバル組織階層には、任意のビジネス・グループの組織を含めることができます。グローバル・セキュリティ・プロファイルはグローバル組織階層を使用して作成され、プロファイルを定義します。「セキュリティ・プロファイルの割当」ウィンドウを使用して、グローバル・セキュリティ・プロファイルを職責にリンクします。これによって、該当する職責のユーザーは、グローバル組織階層に割り当てられた従業員にアクセスできます。

複数ビジネス・グループ・アクセスを使用する際は、次の点に注意してください。

• 1つの職責に対して複数のビジネス・グループを有効にすることができます。

• ビジネス・グループごとに個別の職責を定義する必要はありません。

• 複数ビジネス・グループ・アクセスを有効にすると、すべてのアクセスを許可するデフォルトのグローバル・セキュリティ・プロファイルが自動的に作成されます。ユーザー・アクセスを制限するには、追加のセキュリティ・プロファイルを定義する必要があります。

• グローバル組織階層とグローバル・セキュリティ・プロファイルを定義できます。

• セキュリティ・プロファイルを職責に割り当てるには、「セキュリティ・プロファイルの割当」ウィンドウを使用します。

• 「HR: セキュリティ・プロファイル」オプションは使用しません。このオプションを定義してもシステムでは無視されます。

HR複数ビジネス・グループ間アクセスを有効にする詳細な手順は、『Oracle HRMSユーザーズ・ガイド（日本仕様）』の複数ビジネス・グループ間の職責セキュリティの設定に関する項を参照してください。

重要: 複数組織アクセス管理と複数ビジネス・グループ・アクセスは相互に独立して機能するため、同時に使用できます。ビジネス・グループを使用する資源リストや資源分解構造などのエンティティでは、「HR: ビジネス・グループ」プロファイルからビジネス・グループが導出されます。複数組織アクセス管理によって、ユーザーは、職責を切り替えずに複数の営業単位に支出バッチを入力できます。

グローバル組織階層の使用

HR複数ビジネス・グループ間アクセスを有効にした場合は、グローバル組織階層をOracle Projectsで定義できます。グローバル組織階層は、複数のビジネス・グループの組織が含まれた階層です。グローバル階層を使用してグローバル・セキュリティ・プロファイルを定義すると、職責による、ビジネス・グループの枠を超えた組織と従業員へのアクセスが可能になります。

次の図に、グローバル組織階層の例を示します。

グローバル組織階層の例

UKサービスの従業員が、US営業単位のいずれかが所有するプロジェクトに支出を賦課するには、グローバル階層を定義する必要があります。定義した階層によって、UKサービス営業単位は、US営業単位に定義されているプロジェクトとタスクも所有できるようになります。

グローバル・セキュリティ・プロファイル

グローバル階層を定義した後は、そのグローバル階層を使用してグローバル・セキュリティ・プロファイルを作成できます。グローバル・セキュリティ・プロファイルは、ビジネス・グループに関連付けられていないセキュリティ・プロファイルです。ユーザーは、このプロファイルに割り当てられた組織階層に定義されているすべての組織と従業員を参照できます。「グローバル・セキュリティ・プロファイルの定義」を参照してください。

営業単位へのグローバル階層の割当

1つ以上のグローバル階層とグローバル・セキュリティ・プロファイルを定義した後は、グローバル資源を使用する各営業単位にグローバル階層を割り当てることができます。この操作は、「組織」ウィンドウの「組織分類」リージョンで実行します。

グローバル階層は次のように使用できます。

• 営業単位のデフォルトの組織レポート・パラメータを拡張するには、グローバル階層を営業単位のデフォルトのレポート階層に割り当てます。

• プロジェクト設定時にプロジェクトとタスク組織の値リストを拡張するには、グローバル階層を営業単位のプロジェクト/タスク所有階層に割り当てます。

• 支出を営業単位に賦課できる個人または支出組織を拡張するには、グローバル階層を営業単位の支出組織階層に割り当てます。

  注意: 支出、個人または非労務資源（あるいはこれらの組合せ）に対してグローバル階層を使用する場合は、それらの資源で使用する各営業単位に適切な原価レートを割り当てた後に、支出を入力する必要があります。

組織階層の割当の詳細は、「組織」を参照してください。

役職グループとグローバル役職

役職を定義すると、その役職は役職グループに割り当てられます。様々な目的に対応するために、複数の役職グループを定義できます。たとえば、人事管理システムの役職は人事の特性を反映して定義されるため、プロジェクトの役職とは異なる場合があります。このため、人事の役職グループとプロジェクトの役職グループを定義できます。また、ある国で使用されている役職職位は、別の国では適切でない場合があります。このため、海外の営業単位で使用する役職グループを定義して、その国の一般的な役職職位を含めることができます。

グローバル・プロジェクトを管理し、複数の国に配置された資源を使用する営業単位には、グローバル役職グループを定義できます。この営業単位では、資源を提供する営業単位で使用する役職が、グローバル役職グループの役職にマップされます。これによって、グローバル・プロジェクトでは、資源を所有する営業単位別に定義された一意の役職ではなく、すべての資源に対して同じ役職定義を使用できます。これらの共通の、つまりグローバルな役職によって、請求レートの保守が簡単になり、資源レポートが簡略化されます。

ある役職グループから別の役職グループに役職をマップするには、マスター役職グループを定義する必要があります。マスター役職グループは単なる中間的なグループで、他の機能の目的では使用できません。単一ビジネス・グループ・アクセス・モードでは、各ビジネス・グループに1つのマスター役職グループを指定し、同じビジネス・グループ内でのみ役職をマップできます。複数ビジネス・グループ・アクセス・モードでは、マスター役職グループは1つのみで、役職はビジネス・グループ間にマップできます。

次の表に、米国とヨーロッパに営業単位があるグローバル企業の役職グループの例を示します。

ある役職グループの役職を別の役職グループの役職にマッピングする場合は、2つのステップで実行します。最初に、役職をマスター役職グループの役職にマップします。次に、マスター役職を2番目の役職グループの適切な役職にマップします。

たとえば、次の表に、米国とヨーロッパの役職を、それぞれの役職グループからグローバル役職セットのグローバル役職にマップするために必要なマッピングを示します。

次の表に、米国プロジェクト役職グループからマスター役職グループへの役職マッピングを示します。

次の表に、ヨーロッパ役職グループからマスター役職グループへの役職マッピングを示します。

次の表に、マスター役職グループからグローバル役職グループへの役職マッピングを示します。

次の役職マッピング・ルールに注意してください。

• マスター役職以外の役職のマップ先は、1つのマスター役職のみです。

• 同一または異なる役職グループにある複数の役職は、同じマスター役職にマップできます。

• マスター役職のマップ先は、各役職グループの1つの役職のみです。

• 複数のマスター役職を同じ役職にマップできます。

関連項目

『Oracle Projectsインプリメンテーション・ガイド』の役職グループに関する項

『Oracle Projectsインプリメンテーション・ガイド』の役職に関する項

『Oracle Projectsインプリメンテーション・ガイド』の役職マッピングに関する項

Oracle Projectsでの役職グループの使用

Oracle Projectsでは、役職グループを使用して次の内容を指定できます。

• 請求の目的で使用する役職（『Oracle Projectsインプリメンテーション・ガイド』のプロジェクト・タイプに関する項を参照）

• 役職ベースの請求レート予定表を定義するために使用する役職（『Oracle Projectsインプリメンテーション・ガイド』の請求レート予定表の定義に関する項を参照）

• 顧客請求書明細を記述するために使用する役職職位（『Oracle Projectsインプリメンテーション・ガイド』の請求書フォーマットに関する項を参照）

• 資源リストで使用可能な役職（『Oracle Projectsインプリメンテーション・ガイド』の資源と資源リストおよび資源リストの定義に関する項を参照）

グローバル・セキュリティ・プロファイルの定義

グローバル・セキュリティ・プロファイルを定義する手順は、次のとおりです。

1. 「グローバル・セキュリティ・プロファイル」ウィンドウにナビゲートします。

   「設定」 > 「人事管理」 > 「グローバル・セキュリティ・プロファイル」

2. セキュリティ・プロファイルの名称を入力します。

3. 「組織セキュリティ」リージョンで、「全組織」チェック・ボックスの選択を解除します。

4. 「組織階層」フィールドに、グローバル階層の名称を入力します。

5. 階層内のすべての組織（最高組織を含む）へのアクセスを許可するには、「最高組織に組込む」チェック・ボックスを選択します。

   セキュリティ・プロファイルを定義した後は、そのセキュリティ・プロファイルを適切な各ユーザー職責に割り当てる必要があります。グローバル・アクセスが必要なユーザーは、グローバル・セキュリティ・プロファイルが割り当てられた職責を使用する必要があります。

   セキュリティ・プロファイルの定義と割当の詳細は、『Oracle HRMSユーザーズ・ガイド（日本仕様）』のセキュリティに関する項を参照してください。

複数通貨のサポート

複数の国でビジネスを展開する環境では、世界各地の事業所に所属する従業員が1つの営業単位にレポートできます。営業単位は、リモート・サイトから管理および実装されたプロジェクトを所有する場合があります。このため、会社は、複数通貨でビジネスを実行する必要があります。次に、複数通貨による処理に関する会社の要件の一部を示します。

• プロジェクト・マネージャは、業務が遂行される国の通貨でプロジェクトの原価と収益をレポートする必要があります。

• 基本契約、請求レートおよびイベントは、現地の通貨で設定する必要があります。

• 請求書は、仕入先が要求する通貨で発行する必要があります。

複数通貨処理に必要な柔軟性と複雑さに対応するために、Oracle Projectsは複数通貨機能を備えています。

この項では次のトピックについて説明します。

• 通貨金額の計算時期

• 複数通貨の換算

• Oracle Projectsでの通貨モデル

通貨金額の計算時期

次の表に、複数通貨取引に対して通貨換算が発生する時期を示します。

相互賦課取引

次の表に、相互賦課取引に対して通貨換算が発生する時期を示します。

振替価格の換算に使用する通貨属性は、プロジェクト取引の振替価格の金額タイプによって異なります。

• 振替価格の金額タイプが「収益」の場合は、請求通貨属性を使用して振替価格が導出されます。

• 振替価格の金額タイプが「原価」の場合は、原価通貨属性を使用して振替価格が導出されます。

複数通貨の換算

機能通貨またはプロジェクト通貨とは異なる通貨で取引を入力する場合は、Oracle Projectsで取引金額を機能通貨とプロジェクト通貨に換算する必要があります。

取引金額は次の通貨で格納されます。

• 取引通貨: プロジェクト取引が発生した時の通貨

• 支出機能通貨: 支出営業単位の機能通貨

• プロジェクト機能通貨: プロジェクトを所有する営業単位の機能通貨

• プロジェクト通貨: ユーザー定義のプロジェクト通貨

この項では、支出入力時に表示されるデフォルト換算属性をOracle Projectsで決定する方法を説明します。

取引インポートを使用してインポートした取引の通貨換算については、『Oracle Projects API, クライアント拡張およびオープン・インタフェース・リファレンス』のインポートした取引の通貨換算属性に関する項を参照してください。

入力済取引に対する通貨換算属性の決定

取引通貨を機能通貨とプロジェクト通貨に換算するには、Oracle Projectsで、最初に換算レート・タイプと換算レート基準日を決定する必要があります。

注意: デフォルト値を決定するためのロジックは、すべてのプロジェクト取引に適用されます。プロジェクト機能通貨が同じ場合は、支出機能換算属性がプロジェクト機能値として使用されます。

ケース1: プロジェクト機能通貨、支出機能通貨およびプロジェクト通貨は同一だが、取引通貨が異なる場合

ケース2: プロジェクト機能通貨と支出機能通貨は同一だが、プロジェクト通貨と取引通貨が異なる場合

ケース3: プロジェクト通貨と支出機能通貨は同一だが、プロジェクト機能通貨と取引通貨が異なる場合

ケース4: プロジェクト機能通貨とプロジェクト通貨は同一だが、支出機能通貨と取引通貨が異なる場合

ケース5: すべての通貨が異なる場合

ケース1: プロジェクト機能通貨、支出機能通貨およびプロジェクト通貨は同一だが、取引通貨が異なる場合

次のロジックを使用して、取引金額を取引通貨から換算する際に使用する通貨換算レート・タイプと換算レート基準日が決定されます。

最初に、機能通貨属性が次のように決まります。

1. ユーザーが換算属性を入力した場合は、その属性が換算で使用されます。

2. デフォルトでは、取引の賦課先のタスクに対して入力された属性が表示されます。この属性をユーザーが上書きしない場合は、デフォルト属性が使用されます。

3. 取引の賦課先のタスクに対して属性が入力されていない場合は、プロジェクト・レベルで入力された属性がデフォルト属性として表示されます。

4. プロジェクトまたはタスク・レベルで入力されたデフォルトがない場合は、支出営業単位の実装オプションに入力された属性がデフォルト属性になります。

これらの属性を使用して取得された換算レートを使用して、取引通貨金額がプロジェクト機能通貨に換算されます。

次に、プロジェクト機能通貨金額が支出機能通貨金額とプロジェクト通貨金額にコピーされます。

次の表に、このロジックの要約を示します。

機能通貨属性は上書きできます。プロジェクト通貨属性は直接上書きできません。ただし、機能通貨属性を変更した場合、その変更内容は、支出機能通貨属性とプロジェクト通貨属性にコピーされます。

ケース2: プロジェクト機能通貨と支出機能通貨は同一だが、プロジェクト通貨と取引通貨が異なる場合

原価を負担した営業単位の機能通貨と、その原価の賦課先営業単位の機能通貨は同一だが、プロジェクト通貨が異なる場合は、次のロジックを使用して、取引金額を取引通貨から換算する際に使用するレート・タイプとレート基準日が決定されます。

プロジェクト機能通貨属性は次のように決まります。

1. ユーザーが換算属性を入力した場合は、その属性が換算で使用されます。

2. デフォルトでは、取引の賦課先のタスクに対して入力された属性が表示されます。この属性をユーザーが上書きしない場合は、デフォルト属性が使用されます。

3. 取引の賦課先のタスクに対して属性が入力されていない場合は、プロジェクト・レベルで入力された属性がデフォルト属性として表示されます。

4. プロジェクトまたはタスク・レベルで入力されたデフォルトがない場合は、支出営業単位の実装オプションに入力された属性がデフォルト属性になります。

この属性を使用して換算レートが取得され、その換算レートを使用して取引通貨金額がプロジェクト機能通貨に換算されます。

次に、プロジェクト機能通貨金額が支出機能通貨金額にコピーされます。

プロジェクト通貨属性は次のように決まります。

1. ユーザーが換算属性を入力した場合は、その属性が換算で使用されます。

2. デフォルトでは、取引が賦課されるタスクに対して入力された属性が表示されます。その属性をユーザーが入力しない場合は、デフォルト属性が使用されます。

3. 取引が賦課されるタスクに対して属性が入力されていない場合は、プロジェクトに対して入力された属性が換算で使用されます。

4. プロジェクトまたはタスク・レベルで入力されたデフォルトがない場合は、プロジェクト営業単位の実装オプションに入力された属性がデフォルト属性になります。

この属性を使用して換算レートが取得され、その換算レートを使用して取引通貨金額がプロジェクト通貨に換算されます。

次の表に、このロジックの要約を示します。

機能通貨属性およびプロジェクト通貨属性は上書きできます。支出機能属性は直接上書きできません。ただし、プロジェクト機能通貨属性を変更すると、その変更が支出機能通貨値にコピーされます。

ケース3: プロジェクト通貨と支出機能通貨は同一だが、プロジェクト機能通貨と取引通貨が異なる場合

このシナリオでは、原価を負担した営業単位の機能通貨とプロジェクト通貨が同一で、原価の賦課先営業単位の機能通貨が異なります。次の表に、取引金額を取引通貨から換算する際に使用するレート・タイプとレート基準日を決定するまでのロジックの要約を示します。

プロジェクト機能通貨属性および支出機能通貨属性は上書きできます。プロジェクト通貨属性は直接上書きできません。ただし、支出機能通貨属性を変更すると、その変更がプロジェクト通貨値にコピーされます。

ケース4: プロジェクト機能通貨とプロジェクト通貨は同一だが、支出機能通貨と取引通貨が異なる場合

このシナリオでは、原価が賦課される営業単位の機能通貨とプロジェクト通貨が同一で、原価を負担した営業単位の機能通貨が異なります。次の表に、取引金額を取引通貨から換算する際に使用するレート・タイプとレート基準日を決定するまでのロジックの要約を示します。

プロジェクト機能通貨属性および支出機能通貨属性は上書きできます。プロジェクト通貨属性は直接上書きできません。ただし、プロジェクト機能通貨属性を変更すると、その変更がプロジェクト通貨値にコピーされます。

ケース5: すべての通貨が異なる場合

このシナリオでは、プロジェクト機能通貨、支出機能通貨、プロジェクト通貨および取引通貨がすべて異なります。次の表に、取引金額を取引通貨から換算する際に使用するレート・タイプとレート基準日を決定するまでのロジックの要約を示します。

プロジェクト機能通貨属性、支出機能通貨属性およびプロジェクト通貨属性は上書きできます。

Oracle Projectsでの通貨モデル

通貨をある単位から別の単位に換算するとき、Oracle Projectsでは次のモデルが使用されます。

• 原価取引通貨モデル

• 顧客請求書通貨モデル

• 会社間請求書通貨モデル

原価取引通貨モデル

図「原価取引通貨モデル」に、原価取引の財務会計およびプロジェクト管理の要件をサポートするためにOracle Projectsで実行される3レベルの通貨換算を示します。

• 払戻通貨換算

• 機能通貨換算

• プロジェクト通貨換算

原価取引通貨モデル

払戻通貨換算

払戻通貨換算の目的は、複数の通貨の領収書を使用して入力された経費精算書の項目を単一の払戻通貨に換算することです。払戻通貨金額は、経費精算書の払戻しの基礎になります。さらに、払戻通貨金額は、経費精算書取引の通貨金額でもあり、後続のすべての通貨換算の基礎になります。

費用項目の領収書通貨が払戻通貨と異なる場合は、領収書通貨換算レート値を指定するか（Oracle Projectsで換算を実行する場合）、払戻金額を直接入力する必要があります。詳細は、『Oracle Project Costing User Guide』の「Entering Expenditures」を参照してください。

機能通貨換算およびプロジェクト通貨換算

機能通貨換算の目的は、複数の取引通貨を使用して入力された取引金額を支出所有営業単位の機能通貨に換算することです。プロジェクト通貨換算の目的は、複数の取引通貨を使用して入力された取引金額をプロジェクト通貨に換算することです。

支出項目に対して機能通貨換算およびプロジェクト通貨換算を実行するとき、Oracle Projectsでは最初に、取引レベルで入力した機能通貨とプロジェクト通貨の換算レート属性と換算レート値が検索されます。取引レベルで換算レート属性または換算レート値を入力していない場合、Oracle Projectsでは、タスク、プロジェクトおよび営業単位レベルで設定されたデフォルト換算レート属性を使用して、機能通貨とプロジェクト通貨の換算レートが決定します。

特定のレベルで属性が設定されていない場合、Oracle Projectsでは次のレベルが検索されます。取引、タスクまたはプロジェクト・レベルで属性が指定されていない場合、Oracle Projectsでは、営業単位に対して通貨実装オプションに指定したデフォルト設定が使用されます。詳細は、「複数通貨の換算」を参照してください。

原価取引に格納された通貨金額

次の表内の「X」は、特定のOracle Applicationsエンティティに格納される通貨金額を示します。

顧客請求書通貨モデル

図「顧客請求書通貨モデル」に、顧客請求の財務会計およびプロジェクト管理の要件をサポートするためにOracle Projectsで実行される2レベルの通貨換算を示します。

• 請求書通貨換算

• 売掛管理機能通貨換算

さらに、Oracle Projectsでは、一連の通貨換算処理で換算された請求書値が基本契約内の値であるように、請求書の端数消込処理が実行されます。

顧客請求書通貨モデル

請求書通貨換算

請求書通貨換算の目的は、顧客に対して「プロジェクト顧客」ウィンドウで指定した属性を使用して、請求額をプロジェクト通貨から請求書通貨に換算することです。この属性は、特定の生成済請求書について「請求書要約」ウィンドウで変更できます。

「請求書草案の生成」処理では、プロジェクト通貨を使用して請求書が自動的に生成され、その請求書が顧客に対して指定した通貨属性に換算されます。請求書の生成後に属性を変更する場合は、この処理を手動で開始して請求書を再計算する必要があります。再計算処理を開始するときに、「請求書要約」ウィンドウで通貨属性を請求書レベルで指定します。

売掛管理機能通貨換算

売掛管理機能通貨換算の目的は、リリースされた請求書通貨金額を請求書通貨（Oracle Receivablesにインタフェースされた通貨金額）から機能通貨に換算することです。この換算は、財務会計のために必要です。

端数消込

通貨を換算するとき、通貨金額を最も近い通貨単位に端数処理する必要があります。たとえば、請求額を通貨Aから通貨Bに換算して最も近い通貨単位に端数処理し、次に通貨Aに換算し直すと、端数処理差異が生じる可能性があります。つまり、換算時に発生する端数処理によって、同一請求書に対して同一通貨で異なる金額が生成される場合があります。

Oracle Projectsではこの状況を処理するため、後で（Oracle Receivablesで請求書通貨金額が機能通貨に換算されるとき）端数処理が発生するかどうかが判断されます。Oracle Projectsで通貨換算中に端数処理が発生すると判断された場合は、通貨換算の結果を相殺するために請求書明細レベルで端数処理入力が作成されます。

請求書をインタフェースするときに、生成された端数処理入力はOracle ProjectsからOracle Receivablesに渡されます。Oracle Receivablesで請求書の会計がOracle Subledger Accountingに作成されると、その会計には請求額と端数処理入力の両方が含まれます。Oracle Subledger Accountingは最終会計をOracle General Ledgerに転送します。詳細は、『Oracle Projectsインプリメンテーション・ガイド』の請求書端数処理に関する項を参照してください。

顧客請求取引に格納される通貨金額

次の表内の「X」は、特定のOracle Applicationsエンティティに格納される通貨金額を示します。

会社間請求書通貨モデル

図「会社間請求書通貨モデル」に、会社間請求の財務会計およびプロジェクト管理の要件をサポートするためにOracle Projectsで実行される4レベルの通貨換算を示します。

• 振替価格通貨換算

• 会社間請求書通貨換算

• 売掛管理機能通貨換算

• 買掛管理機能通貨換算

さらに、Oracle Projectsでは、一連の通貨換算処理および按分処理で換算された請求書値が基本契約内の値であるように、請求書の端数消込処理が実行されます。

会社間請求書通貨モデル

振替価格通貨換算

振替価格通貨換算の目的は、相互賦課取引を振替価格通貨から送り側営業単位の機能通貨に換算することです。振替価格通貨は、「振替価格ルール」ウィンドウで定義される振替価格基準によって決定します。

• 直接費または間接費基準の場合、振替価格通貨は相互賦課取引の取引通貨になります。

• 収益基準の場合、振替価格通貨は受け側営業単位の元帳の機能通貨になります。

• 請求レート予定表が使用される場合、振替価格は標準の請求レート予定表通貨になります。

Oracle Projectsでは、送り側営業単位に対して相互賦課実装オプションに定義されている振替価格通貨換算属性を使用して、振替価格金額がその営業単位の機能通貨に自動的に換算されます。送り側営業単位の機能通貨によってプロジェクト通貨が決まり、そのプロジェクト通貨はプロジェクトの請求書生成で使用されるデフォルト通貨になります。

振替価格設定の詳細は、『Oracle Project Costing User Guide』の「Transfer Pricing」を参照してください。振替価格通貨換算属性の定義については、『Oracle Projectsインプリメンテーション・ガイド』の相互賦課実装オプションの定義に関する項を参照してください。

会社間請求書通貨換算

「会社間請求書の生成」処理では、送り側のプロジェクト通貨を使用して、会社間請求書が自動的に生成されます。会社間請求書通貨換算の目的は、会社間請求書を、会社間プロジェクトの顧客設定フォームで受け側営業単位に対して指定した通貨属性に換算することです。請求書の生成後に属性を変更する場合は、この処理を手動で開始して請求書を再計算し、「請求書要約」ウィンドウで請求書レベルの通貨属性を指定する必要があります。

売掛管理機能通貨換算

売掛管理機能通貨換算の目的は、リリースされた請求書通貨金額を請求書通貨（Oracle Receivablesにインタフェースされた通貨金額）から機能通貨に換算することです。この換算は、財務会計のために必要です。

買掛管理機能通貨換算

送り側の売掛管理請求書通貨を使用して、受け側の買掛管理請求書通貨金額が作成されます。買掛管理機能通貨換算の目的は、受け側の買掛管理請求額を受け側の機能通貨に換算することです。この換算は、財務会計のために必要です。

請求書通貨金額は、受け側営業単位に対してOracle Payablesで定義されているデフォルトの買掛管理通貨換算属性に基づいて機能通貨に換算されます。

端数消込

通貨を換算するとき、換算後の金額を最も近い通貨単位に端数処理する必要があります。たとえば、請求額を通貨Aから通貨Bに換算して最も近い通貨単位に端数処理し、次に通貨Aに換算し直すと、端数処理差異が生じる可能性があります。つまり、換算時に発生する端数処理によって、同一請求書に対して同一通貨で異なる金額が生成される場合があります。

Oracle Projectsではこの状況を処理するため、後で（Oracle Receivablesで請求書通貨金額が機能通貨に換算されるとき）端数処理が発生するかどうかが判断されます。Oracle Projectsで通貨換算中に端数処理が発生すると判断された場合は、通貨換算の結果を相殺するために請求書明細レベルで端数処理入力が作成されます。Oracle Receivablesで請求書に対する会計イベントが生成されると、その会計イベントには請求額と端数処理入力の両方が含まれます。Oracle Subledger Accountingでは、その会計イベントを使用して最終会計を作成し、Oracle General Ledgerに転送します。

詳細は、『Oracle Projectsインプリメンテーション・ガイド』の請求書端数処理に関する項を参照してください。

報告通貨

各元帳は元帳通貨を使用して定義されます。元帳通貨は、Oracle General Ledger内でビジネス取引や会計データの記録に使用する主要な記録管理通貨です。会計レコードを1つ以上の報告通貨で保守および報告する必要がある場合は、元帳に対して1つ以上の報告通貨を定義できます。Oracle General Ledgerでは、元帳通貨または報告通貨を使用して財務レポートを作成できます。

副元帳とは異なり、報告通貨はソース元帳の通貨と異なるのみです。報告通貨は、同じ勘定体系、会計カレンダと期間タイプの組合せ、補助元帳会計処理基準および元帳処理オプションを共有します。

通常、報告通貨は次の場合に使用します。

• ある国で不安定な通貨を使用して事業展開し、同時に安定した通貨で事業報告する必要がある場合

• 多国籍企業で、取引通貨または機能通貨以外の通貨で財務情報を報告する必要がある場合

• 欧州通貨同盟（EMU）に加盟している国で事業展開し、同時にユーロで事業報告する必要がある場合

報告通貨を使用するには、会計設定マネージャで元帳に対して報告通貨を定義する必要があります。

Oracle Projectsで会計イベントが生成されると、Oracle Subledger Accountingでその会計イベントを使用して最終会計が作成され、Oracle General Ledgerに転送されます。補助元帳レベルの報告通貨については、Oracle Subledger Accountingで補助元帳仕訳の報告通貨換算が自動的に実行されます。

注意: Oracle Projectsの「資産明細の生成」処理では、資産明細に対して報告通貨金額が計算されます。追加情報は、「資産明細の生成」を参照してください。

注意: 受入、受入控除対象外税金または換算レート差違を表す支出項目をOracle Projectsで修正できるようにしている場合、Oracle Projectsでは、次の元帳の修正に対する会計処理は実行されません。

• 報告通貨元帳

• 副元帳（副元帳通貨が主要元帳通貨と異なる場合）

プロファイル・オプション「PA: 受入見越と換算レート差異への修正を許可」を使用すると、換算レート差違が存在し、仕訳を別の通貨に換算する場合に、ユーザーがこれらの支出項目を修正できるかどうかを制御できます。追加情報は、『Oracle Projectsインプリメンテーション・ガイド』のプロファイル・オプションに関する項、および『Oracle Project Costing User Guide』の「Restrictions to Supplier Cost Adjustments」を参照してください。

Oracle Projectsで報告通貨を使用する場合は、『Oracle Financialsインプリメンテーション・ガイド』の報告通貨に関する項を参照してください。

複数言語のサポート

Oracle Applicationsでは複数言語サポート（MLS）がサポートされているため、あるデータベース・インスタンス上のアプリケーションの単一インストールからOracle Applicationsを複数言語で実行できます。

Oracle Applicationsで使用可能なMLS機能の詳細は、『Oracle Applications概要』を参照してください。

MLSを使用する場合は、ツールバーまたはメニューから「翻訳」を選択して、インストール済の各言語でMLS対応エンティティを定義できます。これによって、名称および摘要を他の言語で入力できます。さらに、ユーザーが値リストから選択するとき、ユーザーの言語でエンティティがリストに表示されます。

Oracle ProjectsのMLS対応エンティティは次のとおりです。

• PA_AMOUNT_TYPES_TL

• PA_CI_TYPES_TL

• PA_GANTT_BAR_STYLES_TL

• PA_GANTT_CONFIG_TL

• PA_GANTT_VIEWS_TL

• PA_PROJECTS_ERP_EXT_TL

• PA_PROJECT_ROLE_TYPES_TL

• PA_UTIL_CATEGORIES_TL

• PA_WORK_TYPES_TL

さらに、Oracle Projectsでは、参照としてモデル化されているすべての設定でMLSを使用できます。詳細は、『Oracle Projectsインプリメンテーション・ガイド』のOracle Projectsの参照に関する項を参照してください。

顧客請求書に対するMLS

各請求書明細に対して顧客の請求言語に翻訳したテキストを入力できます。Oracle Receivablesでは、請求書を顧客の請求言語で印刷すると、翻訳済テキストが請求書に印刷されます。

Oracle Projectsで生成されたすべての顧客請求書は、請求書の「請求サイト」に関連付けられた言語にリンクされます（請求書の「請求サイト」フィールドは「プロジェクト」ウィンドウの「顧客および担当者」オプションから使用可能で、「プロジェクト顧客」ウィンドウの顧客について指定されます）。サイトの言語はOracle Receivablesの「顧客」ウィンドウで指定します。詳細は、『Oracle Receivablesユーザー・ガイド』を参照してください。

請求書明細摘要は基本言語で生成されます。「請求書明細」ウィンドウの（「請求書明細」フォルダの）「換算済テキスト」フィールドに、この摘要の翻訳を入力します。プロジェクトの更新権限がある場合は、請求書がOracle Receivablesにインタフェースされる前に、翻訳した摘要をいつでも入力できます。基本言語と異なる顧客言語で請求書を印刷するには、翻訳を入力する必要があります。翻訳を入力しないと、請求書を顧客の言語で印刷しても請求書明細摘要は基本言語で印刷されます。

クレジット・メモ明細の場合、Oracle Projectsでは貸方に仕訳された請求書明細から翻訳済テキストがコピーされます。この値は、前述の請求に関する制限事項に従って変更できます。

翻訳済テキストは請求書の他の項目とともにOracle Receivablesにインタフェースされます。Oracle Receivablesでは、請求書を顧客の言語で印刷するときに翻訳済テキストおよび翻訳済顧客名が使用されます。

自動会計とMLS

自動会計ルールで次のいずれかのパラメータに対する参照セットを使用する場合、参照セットは基本言語のみで設定する必要があります。

• 収益カテゴリ

• プロジェクト組織

• タスク組織

• タスク・サービス・タイプ

• 支出組織

• 非労務資源組織

• イベント組織

• 送り側営業単位

• 受け側営業単位

• 送り側組織

• 受け側組織

• 顧客名

請求書分散処理とMLS

Oracle ProjectsおよびOracle Receivablesで請求書に対して分散処理を使用する場合、取引タイプは基本言語のみで作成されます。これは、請求書組織取引タイプ作成の処理の実行時に請求組織に影響を与えます。必要に応じて、Oracle Receivablesで名称を基本言語から他の言語に翻訳できます。

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