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Oracle Financialsインプリメンテーション・ガイド
リリース12
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会計設定マネージャの使用

この章の内容は、次のとおりです。

会計設定の作成

この項の内容は、次のとおりです。

会計設定プロセス

会計設定プロセスは3つの主なステップで構成されています。次の表で詳細を説明します。

  1. 会計設定体系の作成

  2. 会計オプションの更新

  3. 会計設定の完了

次の表に、会計設定の作成ステップを示します。これらのステップは、定義する会計設定ごとに繰り返します。太字で示すステップは必須です。

会計設定マネージャの設定
会計体系の作成 会計オプションの設定 会計オプションの設定（続き）
法的エンティティの割当 元帳オプションの設定 営業単位の定義および主要元帳への割当
主要元帳に対する元帳属性の指定 報告通貨の設定 会社間勘定の定義
1つ以上の副元帳に対する元帳属性の指定 法的エンティティへの貸借一致セグメント値の割当 会社内貸借一致ルールの定義
報告通貨の割当 元帳への貸借一致セグメント値の割当 連番オプションの定義
  補助元帳会計オプションの定義 副元帳設定ステップの完了
    会計設定の完了

会計設定の前提条件

General Ledgerの設定ステップの完了

会計設定を作成するには、勘定体系や会計カレンダの定義など、General Ledgerの前提条件を完了します。

参照: 『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』のGeneral Ledgerの設定に関する項

追加の補助元帳会計処理基準の定義

標準見越または標準現金以外に追加の補助元帳会計処理基準を使用するには、Subledger Accountingを使用して補助元帳会計処理基準を定義します。会計設定マネージャで元帳を定義するときに、Subledger Accountingを使用して取引ソースのデータを統合する場合は、補助元帳会計処理基準を割り当てます。

このステップは、補助元帳会計処理基準ごとに実行します。

参照: 「補助元帳会計オプション」

会計設定マネージャのページ

会計設定マネージャには、次のページが用意されています。

「法的エンティティ」ページ

本文の説明内容に関するイメージ

「法的エンティティ」ページでは、次の操作を実行できます。

参照: 「法的エンティティの概要」

「会計設定」ページ

本文の説明内容に関するイメージ

「会計設定」ページでは、次の操作を実行できます。

「会計オプション」ページ

会計オプションは、会計設定体系を作成した直後または後で更新します。

本文の説明内容に関するイメージ

会計設定マネージャのチェックリスト

次の表で、会計設定マネージャを使用した会計設定の作成ステップを説明します。必須の各設定ステップは、会計設定の完了前に完了する必要があります。

会計設定マネージャのチェックリスト
ステップ
番号 		必須 ステップ
ステップ1 オプション 法的エンティティを定義します。
1つ以上の法的エンティティの会計取引を記録する場合は、会計設定マネージャの「法的エンティティ」タブまたはOracle Legal Entity Configuratorを使用して法的エンティティを定義できます。

注意: シードされていない管轄区域を使用する場合は、法的エンティティを定義する前に、Legal Entity Configuratorを使用して独自の管轄区域を定義できます。管轄区域とは物理的テリトリの境界で、その区域内で司法当局が実行できる法律のタイプを示します。管轄区域は、テリトリを法的エンティティに割り当てる際に使用されます。

ステップ2 必須 会計設定体系を作成します。

  1. 法的エンティティを割り当てます。



  2. 会計表示を定義します。



    • 主要元帳に対して元帳属性を指定します。



    • 必要に応じて、1つ以上の副元帳に対して元帳属性を指定します。



    • 必要に応じて、1つ以上の報告通貨を割り当てます。



  3. 会計体系を保存します。

    保存する前に、設定体系を確認してください。


このステップは、会計設定ごとに繰り返します。

参照: 「会計設定体系の作成」

ステップ3 必須 元帳オプションを設定します。
元帳に対して仕訳と取引処理オプションを定義して更新します。
副元帳が割り当てられている場合は、主要元帳に対して元帳オプションを設定してから、副元帳に対して元帳オプションを設定します。
このステップは、会計設定内のすべての元帳について繰り返します。

参照: 「元帳オプション」

ステップ4 条件により必須 報告通貨を設定します。
会計設定体系の作成時に報告通貨が会計設定に割り当てられている場合は、報告通貨ごとに通貨換算オプションを設定する必要があります。
報告通貨は、主要元帳または副元帳にいつでも割り当てることができます。
このステップは、割り当てられた報告通貨ごとに繰り返します。

参照: 「報告通貨」

ステップ5 オプション 貸借一致セグメント値を法的エンティティに割り当てます。
貸借一致セグメント値の作成時に割り当てていない場合は、ここで割り当てることができます。取引の処理とレポート作成時に法的エンティティを容易に識別するために、各法的エンティティには指定貸借一致セグメント値を割り当てることをお薦めします。
参照: 「貸借一致セグメント値割当」
ステップ6 オプション 貸借一致セグメント値を元帳に割り当てます。
貸借一致セグメント値を法的エンティティに割り当て、修正や非法的エンティティ関連取引用に1つ以上の貸借一致セグメント値を予約する場合は、指定貸借一致セグメント値を元帳に割り当てます。
会計設定に法的エンティティが割り当てられていない場合は、貸借一致セグメント値を元帳に割り当てて、その元帳の仕訳処理で使用する値を指定します。貸借一致セグメント値が元帳に割り当てられていない場合は、すべての値が使用可能になります。
このステップは、元帳ごとに繰り返します。

参照: 「元帳貸借一致セグメント値割当」

ステップ7 条件により必須 補助元帳会計オプションを定義します。
補助元帳会計処理基準が元帳に割り当てられている場合は、補助元帳会計オプションを設定して、Oracleの財務補助元帳または外部システムから総勘定元帳の1つ以上の元帳への会計を作成する方法を指定します。
このステップは、補助元帳会計処理基準が割り当てられた元帳ごとに繰り返します。

参照: 「補助元帳会計オプション」

ステップ8 オプション 営業単位を定義します。法的エンティティが割り当てられた会計設定を使用する場合は、主要元帳に対して営業単位を定義します。

参照: 「営業単位」

ステップ9 オプション 会社間勘定を定義します。
指定貸借一致セグメント値が割り当てられた法的エンティティが会計設定にある場合は、会社間勘定を定義します。会社間勘定には、法的エンティティ間の会社間取引が計上されます。

参照: 「会社間勘定」

ステップ10 条件により必須 会社内貸借一致ルールを定義します。
元帳の「会社内貸借一致」オプションが使用可能な場合は、会社内貸借一致ルールを定義し、同じ法的エンティティまたは元帳の貸借一致セグメント値の間で仕訳を貸借一致させる方法を指定します。
このステップは、このオプションが使用可能な元帳ごとに繰り返します。

参照: 「会社内貸借一致ルール」

ステップ11 オプション 連番を定義します。元帳と報告通貨に対して会計連番オプションと報告連番オプションをそれぞれ定義します。このステップは、元帳ごとに繰り返します。

参照: 『Oracle Financialsインプリメンテーション・ガイド』の連番の定義に関する項

ステップ12 条件により必須 主要元帳から副元帳へのマッピングを設定します。
副元帳を使用する場合は、補助元帳仕訳、総勘定元帳仕訳または残高を主要元帳から副元帳に換算する方法を指定します。たとえば、主要元帳とは異なる勘定体系と通貨を副元帳で使用する場合は、勘定体系マッピングと通貨換算ルールを割り当てます。
このステップは、会計設定に割り当てられた副元帳ごとに1回実行します。

参照: 「主要元帳対副元帳マッピング」

ステップ13 必須 会計設定を完了します。
会計設定の主要元帳と副元帳について必須の設定ステップをすべて完了した後は、「会計オプション」ページの「完了」をクリックして会計設定を完了します。このボタンは、必須の設定ステップがすべて「完了」ステータスになると使用可能になります。
続行する前に、コンカレント・マネージャで総勘定元帳の会計設定プログラムが正常に完了していることを確認してください。
このステップは、会計設定ごとに1回実行します。

参照: 「会計設定の完了」

ステップ14 オプション General Ledgerの追加設定ステップを実行します。
元帳セットやデータ・アクセス・セットなどの追加のGeneral Ledger機能を利用して、処理効率を向上させ、セキュリティを強化して元帳へのアクセスを保護します。

  • 「General Ledgerの追加設定」の「概要」



  • 『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』のGeneral Ledgerの設定フローチャートに関する項

ステップ15 必須 プロファイル・オプションを職責に割り当てます。
General Ledgerユーザーが使用する元帳へのアクセスを制御するには、総勘定元帳職責ごとのデータ・アクセス・セットをプロファイル・オプション「GL: データ・アクセス・セット」に割り当てます。
補助元帳を使用している場合は、「SLA: 補助元帳でのデータ・アクセス・セット・セキュリティの有効化」プロファイル・オプションも設定して、補助元帳取引に対する会計仕訳の生成を制御する必要があります。このプロファイル・オプションは、指定の元帳に関連付けられた補助元帳仕訳の表示、レポートまたは作成時に、General Ledgerのデータ・アクセス・セットのセキュリティ・メカニズムを補助元帳アプリケーション職責に適用するかどうかを決定します。このGeneral Ledgerのデータ・アクセス・セットのセキュリティ・メカニズムは、General Ledgerアプリケーションに関連付けられた職責には常に適用されます。このプロファイル・オプションを使用すると、データ・アクセス・セキュリティと補助元帳取引セキュリティを組み合せることができるため、補助元帳仕訳が属する元帳に応じて補助元帳仕訳へのアクセスを制御できます。たとえば、複数組織セキュリティ・プロファイルを実装できます。このプロファイルを使用すると、異なる元帳に関連付けられた2つの営業単位に対してOracle Receivablesの請求書を作成し、アクセス・セットに含まれる送付先元帳に基づいて補助元帳取引から関連する補助元帳仕訳へのドリルダウンを制限できます。
このステップをスキップした場合は、元帳へのアクセスを制御できず、Oracleの補助元帳とGeneral Ledgerでデータを適切に処理できません。

  • 『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』のGeneral Ledgerプロファイル・オプションの設定に関する項



  • 『Oracle Applications System管理者ガイド』のユーザー・プロファイルの設定の概要に関する項



  • 『Oracle Applications System管理者ガイド』のユーザー・プロファイル・オプションの設定に関する項

法的エンティティの概要

法的エンティティを会計設定に割り当てる場合は、会計設定マネージャの「法的エンティティ」タブを使用して1つ以上の法的エンティティを定義します。

法的エンティティは、Legal Entity Configuratorを使用して定義することもできます。会計設定マネージャの「法的エンティティ」ページとLegal Entity Configuratorの「法的エンティティ」ページは同じです。唯一の違いは、会計設定マネージャを使用すると、法的エンティティに貸借一致セグメント値を割り当てることができる点です。

参照: 『Oracle Financialsインプリメンテーション・ガイド』の概要に関する項

貸借一致セグメント値割当

法的エンティティへの貸借一致セグメント値の割当はオプションです。ただし、取引の処理とレポート作成時に法的エンティティを容易に識別するために、各法的エンティティには指定貸借一致セグメント値を割り当てることをお薦めします。これは、複数の法的エンティティが同じ主要元帳を共有する会計設定を使用する会計設定では特に重要です。

貸借一致セグメント値を法的エンティティに割り当てることによって、会社間会計など、使用可能な法的エンティティ会計機能もすべて利用できます。

貸借一致セグメント値を法的エンティティに割り当てないと、すべての貸借一致セグメント値が取引処理で使用可能になります。

注意: 貸借一致セグメントに対する複数の値セットを複数の勘定体系にわたって使用する場合は、正しい値セットを法的エンティティに割り当ててください。割り当てた値セットは、法的エンティティから削除できません。ただし、誤った値セットを割り当てたり、貸借一致セグメント値を誤った値セットに割り当てても影響はありません。この値セットは取引処理では無視されます。

ヒント: 各法的エンティティに割り当てる値セットが不明な場合は、会計設定マネージャを使用して割り当てます。法的エンティティを会計設定に割り当てると、会計設定マネージャは、その法的エンティティの主要元帳と副元帳（使用している場合）に関連付けられている正しい値セットを自動的に割り当てます。

取引処理での貸借一致セグメント値の使用

法的エンティティに割り当てられた貸借一致セグメント値は、会計設定の完了時に、その法的エンティティの元帳に自動的に割り当てられます。

Oracleの補助元帳を使用して取引を入力するときは、法的エンティティに割り当てられている有効な貸借一致セグメント値のみを使用してください。

General Ledgerで仕訳を入力するときは、元帳の法的エンティティおよび元帳自体に割り当てられている有効な貸借一致セグメント値のみを使用してください。

貸借一致セグメント値が法的エンティティまたは元帳に割り当てられていない場合は、すべての貸借一致セグメント値が取引と仕訳の入力で使用可能になります。

法的エンティティを使用不可にする場合の特別な注意: 終了日を入力して法的エンティティを使用不可にする場合は、割り当てられているすべての貸借一致セグメント値にも終了日を入力して、貸借一致セグメント値を使用不可にしてください。

会計設定の完了

複数の法的エンティティが割り当てられた会計設定があり、それらの法的エンティティに指定貸借一致セグメント値が割り当てられている場合、その会計設定は、次の違反があると完了できません。

注意: 会計設定マネージャでは、異なる会計設定の法的エンティティに割り当てられた貸借一致セグメント値の重複はチェックしません。したがって、すべての会計設定で法的エンティティに正しい貸借一致セグメント値が割り当てられていることを確認してください。

注意: 会計設定を完了する前は、法的エンティティに対して貸借一致セグメント値をいつでも削除または追加できます。会計設定を完了した後は、法的エンティティから貸借一致セグメント値を削除できません。貸借一致セグメント値を使用不可にするには、貸借一致セグメント値に終了日を入力します。

勘定体系の貸借一致セグメントの指定

勘定体系の貸借一致セグメントは、法的エンティティまたは会社セグメントとして指定することをお薦めします。異なる勘定体系を使用する複数の法的エンティティがある場合は、保守を容易にするために、貸借一致セグメントに対して定義する値セットの数を制限します。この結果、複数の勘定体系にわたって値セットを共有でき、各法的エンティティに対して、勘定体系全体で一貫性のある一意の貸借一致セグメント値を割り当てることができます。

会計設定マネージャを使用した法的エンティティの定義

法的エンティティを作成するには、「法的エンティティの作成」ページを使用します。

本文の説明内容に関するイメージ

前提条件

次の前提条件が必要なのは、貸借一致セグメント値を法的エンティティに割り当てる場合のみです。

法的エンティティを作成する手順は、次のとおりです。

  1. 「法的エンティティ」ページにナビゲートします。

  2. 「法的エンティティの作成」をクリックします。

  3. 「ID情報」、「法的所在地」、「追加情報」および「貸借一致セグメント値割当」で、関連するすべてのフィールドに入力します。

  4. 「適用」または「詳細の保存と追加」をクリックして、次の内容を含む法的エンティティの追加情報を入力します。

    注意: この追加情報は、会計設定の作成に必須ではありません。

    注意: 法的エンティティは、会計設定の作成時にクイック作成できます。

  5. 「貸借一致セグメント値割当」リージョンで、「値セットの追加」をクリックします。

  6. 値リストから値セットを選択します。

    貸借一致セグメント値クオリファイアを使用する値セットのみ表示されます。

  7. 値セットに貸借一致セグメント値を割り当てるには、「貸借一致セグメント値の追加」をクリックします。

  8. 1つ以上の貸借一致セグメント値を選択して法的エンティティに割り当てます。親値を割り当てることはできません。

    注意: 各法的エンティティには一意の貸借一致セグメント値を割り当ててください。同じ会計設定に割り当てられた複数の法的エンティティで貸借一致セグメント値が重複している場合、または一部の法的エンティティのみに貸借一致セグメント値が割り当てられている場合は、会計設定を完了できません。

  9. この値の使用可能期間を限定するには、開始日または終了日（あるいはその両方）を入力します。

    注意: 開始日と終了日はいつでも変更できます。

  10. 「適用」をクリックします。

    注意: 法的エンティティを会計設定に追加して会計設定を完了した後は、その法的エンティティから貸借一致セグメント値を削除することはできません。貸借一致セグメント値を使用不可にするには、終了日を入力します。

貸借一致セグメント値の更新

法的エンティティに割り当てられた貸借一致セグメント値は、次のいずれかのページで更新します。

値セットおよび貸借一致セグメント値は、いつでも法的エンティティに追加できます。

前提条件

法的エンティティの貸借一致セグメント値を更新する手順は、次のとおりです。

  1. 「法的エンティティ」ページにナビゲートして、法的エンティティを検索します。

  2. 「貸借一致セグメント値割当」サブタブを選択します。

  3. 貸借一致セグメント値割当を更新するには、「更新」をクリックします。

  4. 1つ以上の値セットを追加します。

    割り当てた値セットは削除できません。

    法的エンティティの元帳に関連付けられていない値セットを誤って割り当てた場合、その無効な値セットは取引処理時に無視されます。

  5. 貸借一致セグメント値を追加または削除します。

    完了した会計設定に法的エンティティが割り当てられている場合、その貸借一致セグメント値は削除できません。貸借一致セグメント値を使用不可にするには、終了日を入力します。

  6. 「適用」をクリックします。

会計設定に割り当てられている法的エンティティの貸借一致セグメント値を更新する手順は、次のとおりです。

  1. 会計設定の「会計オプション」ページにナビゲートします。

  2. 「法的エンティティ」リージョンで、法的エンティティの「貸借一致セグメント値の更新」アイコンを選択します。

    1つ以上の法的エンティティの元帳に関連付けられた値セットが自動的に割り当てられます。

  3. 適切な値セットの貸借一致セグメント値を追加または削除します。

    法的エンティティに複数の値セットが割り当てられている場合は、複数の値セットにわたって同じ貸借一致セグメント値が割り当てられます。

会計設定体系の作成

会計設定体系は、会計設定のフレームワークやスケルトンを定義します。

会計設定マネージャの前提条件のチェックリスト

次の表に、会計設定マネージャの前提条件を示します。

ステップ 必須 説明 アプリケーションまたは機能名 参照
1. 『Oracle Financialsインプリメンテーション・ガイド』の確認 必須 必要な会計設定の数を慎重に検討します。 会計設定マネージャ 『Oracle Financialsインプリメンテーション・ガイド』
2. 勘定体系の定義 必須 少なくとも1つの勘定体系を定義します。法的エンティティへの貸借一致セグメント値の割当を容易にするために、すべての勘定体系で貸借一致セグメントの同じ値セットを共有することをお薦めします。 General Ledger 『Oracle Applicationsフレックスフィールド・ガイド』、『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』
3. 勘定科目の定義 必須 元帳の作成に使用する次の勘定科目を定義します。

  • 留保利益勘定



  • 仮勘定（仮転記を使用可能にする場合）



  • 累積換算調整（CTA）勘定



  • 転記不可純利益勘定（平均残高処理を使用可能にする場合）



  • 予算引当勘定（予算引当会計または予算管理を使用する場合）

General Ledger 『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』
4. 相互検証ルールの定義 オプション 設定とデータの入力時に無効な組合せによる勘定科目の入力を防ぐために、1つの勘定体系に対して複数の相互検証ルールを定義できます。 General Ledger 『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』
5. 勘定体系マッピングの定義 条件により必須 主要元帳とは異なる勘定体系を使用する副元帳を使用する場合は、勘定体系マッピングを定義します。このマッピングは、異なる勘定体系間でデータを転送する方法を指定します。 General Ledger 『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』
6. 期間タイプの定義 オプション General Ledgerとともにインストールされない期間タイプを使用する場合は、会計カレンダで使用する期間タイプを定義します。 General Ledger 『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』
7. 会計カレンダの定義 必須 1つ以上の会計カレンダを定義します。 General Ledger 『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』
8. 取引カレンダの定義 条件により必須 平均残高処理を使用する場合は、取引カレンダを定義して、組織で使用する有効な営業日を指定します。 General Ledger 『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』
9. 通貨の定義または使用可能化 必須 1つ以上の通貨を定義または使用可能にします。 General Ledger 『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』
10. 通貨換算レート・タイプと換算レートの定義 必須 外貨取引を入力する場合は、換算レート・タイプと換算レートを定義します。 General Ledger 『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』
11. 逆仕訳基準の定義 オプション 元帳の仕訳を自動的に逆仕訳するために各元帳に割り当てる逆仕訳基準セットを定義します。 General Ledger 『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』
12. 管轄区域の定義 オプション シードされている管轄区域を使用しない場合は、管轄区域を定義します。管轄区域はテリトリを法的エンティティに割り当てる際に使用されます。 Legal Entity Configurator 『Oracle Financialsインプリメンテーション・ガイド』
13. 法的エンティティの定義 オプション 法的エンティティの完全な定義を作成します。取引を保護し、法的エンティティ別に取引を識別するために、法的エンティティには指定貸借一致セグメント値を割り当てることをお薦めします。 Legal Entity Configuratorまたは会計設定マネージャ 『Oracle Financialsインプリメンテーション・ガイド』
14. 補助元帳会計処理基準の定義 オプション 元帳のデフォルトの会計処理基準として標準見越または標準現金を使用しない場合は、Oracle Subledger Accountingを使用して補助元帳会計処理基準を定義します。 Oracle Subledger Accounting 『Oracle Subledger Accountingインプリメンテーション・ガイド』

会計設定の作成

会計設定の作成には、次のステップが含まれます。

法的エンティティの割当

会計設定への法的エンティティの割当はオプションです。取引処理に法的エンティティ・コンテキストが必要なOracleの財務補助元帳を使用する場合は、法的エンティティを割り当てます。また、会社間会計など、法的エンティティ固有の機能を使用する場合も法的エンティティを割り当てます。

本文の説明内容に関するイメージ

法的エンティティを割り当てる手順は、次のとおりです。

会計表示の定義

主要元帳に対して元帳属性を指定します。この主要元帳は、主要な会計表示として動作します。必要に応じて1つ以上の副元帳に元帳属性を指定し、異なる勘定体系、カレンダ、通貨、補助元帳会計処理基準または元帳処理オプション（あるいはこれらの組合せ）で主要元帳取引を表示します。

主要元帳または副元帳の追加の通貨表示を保守するには、それらの元帳に報告通貨を割り当てます。

注意: 副元帳と報告通貨は会計設定にいつでも追加できます。会計設定が完了する前は、副元帳と報告通貨を削除できます。会計設定の完了後に使用不可にできるのは、報告通貨と副元帳の換算のみです。

本文の説明内容に関するイメージ

会計表示を定義する手順は、次のとおりです。

  1. 「法的エンティティの割当」ページから「会計表示の定義」ページにナビゲートします。

  2. 主要元帳属性の必須フィールドを指定します。

    注意: 複数の期間にギャップがあるカレンダや会計年度が完全に定義されていないカレンダを割り当てることはできません。

  3. Subledger Accountingを使用してOracleの財務補助元帳または外部のフィーダ・システムのデータを統合する場合は、必要に応じて補助元帳会計処理基準を割り当てます。

    注意: 補助元帳会計処理基準をいったん割り当てた後は、常に補助元帳会計処理基準を割り当てる必要があります。補助元帳会計処理基準はいつでも変更できます。

  4. 必要に応じて、次の副元帳属性を指定します。

  5. データ変換レベルを指定します。

    参照: 「データ変換レベル」

    主要元帳とは異なる通貨を使用する残高レベルの副元帳を割り当てた場合は、残高レベル報告通貨が主要元帳に自動的に割り当てられます（作成されていない場合）。たとえば、主要元帳の通貨がEURのときに、通貨がCADの残高レベルの副元帳を割り当てると、CAD通貨の残高レベル報告通貨が自動的に作成されます。この報告通貨は、CAD残高をこの副元帳に転送するときに、ソース表示として使用されます。

  6. 必要に応じて、「報告通貨の追加」アイコンを選択します。

  7. 「報告通貨の追加」ページで、通貨を入力し、次のいずれかの通貨換算レベルを入力します。

  8. 「適用」をクリックします。

参照: 「報告通貨」

会計体系の保存

会計オプションに進む前に、会計設定体系を慎重に検討して保存し、会計設定のフレームワークの作成を終了します。

会計設定体系を保存した後、次の内容は変更できません。

本文の説明内容に関するイメージ

会計体系を保存する手順は、次のとおりです。

  1. 「会計表示の定義」ページから「会計体系の保存」ページにナビゲートします。

  2. 会計設定体系を確認します。

  3. 「終了」をクリックします。

会計オプションの設定

「会計オプション」ページは、関連の設定ステップを完了し、会計設定で取引と仕訳を入力できるように、チェックリスト形式で表示されます。

取引を入力する前に、各会計設定の必須の設定ステップをすべて完了します。副元帳を使用する場合は、主要元帳の必須の設定ステップをすべて完了してから、副元帳の設定ステップを完了します。

次のいずれかの方法で「会計オプション」ページにナビゲートします。

「会計オプション」ページの名称には、主要元帳名が使用されます（例: 「会計オプション: <主要元帳名>」）

関連項目

法的エンティティの更新

主要元帳の設定ステップ

副元帳の設定ステップ

法的エンティティの更新

「会計オプション」ページの「法的エンティティ」リージョンでは、次の操作を実行できます。

参照: 「法的エンティティの概要」

主要元帳の設定ステップ

主要元帳の設定ステップは、次のとおりです。

参照: 「会計設定マネージャのチェックリスト」

副元帳の設定ステップ

主要元帳と同じ設定ステップが副元帳にも適用されます。ただし、次の設定ステップは副元帳のみに適用されます。

注意: 副元帳は、主要元帳に関する元帳オプションを設定した後に「副元帳の追加」をクリックして、いつでも追加できます。

元帳オプション

元帳によって、各会社、法的エンティティ、または会社や法的エンティティのグループに対する勘定体系、会計カレンダ、通貨、補助元帳会計処理基準および元帳処理オプションが決定します。

各会計設定には主要元帳が必要です。この主要元帳は、主要な勘定体系、会計カレンダ、補助元帳会計処理基準および通貨を使用してすべての財務取引を記録およびレポートする0または1つ以上の法的エンティティに関する主要な記録管理元帳として機能します。

追加の会計表示を保守するには、副元帳を使用します。

追加の通貨表示を保守するには、報告通貨を使用します。

元帳の概要

報告通貨

勘定科目残高を複数通貨でレポートするには、複数の報告通貨を元帳に割り当てます。

報告通貨はソース元帳の通貨と異なるのみで、ソース元帳と同じ勘定体系、会計カレンダと期間タイプの組合せ、補助元帳会計処理基準および元帳処理オプションを共有する必要があります。

報告通貨は、次のいずれかの通貨換算レベルで保守できます。

参照: 「報告通貨」

会計設定への元帳の割当

会計設定体系を作成するときは、主要元帳と1つ以上の副元帳（オプション）に対して元帳属性を指定します。

会計設定体系の作成時に割り当てた元帳は完全に定義されていないため、各元帳の元帳オプションを設定して、元帳の定義を完了します。

元帳を使用した会計の実行

元帳を使用して会計を実行するには、次の操作を完了します。

参照: 『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』のGeneral Ledgerプロファイル・オプションの設定に関する項

平均残高処理の使用可能化

元帳の平均残高処理を使用可能にすると、General Ledgerは平均残高と日末残高を追跡して保守します。

注意: 副元帳の平均残高または平均残高連結を使用可能にできるのは、その主要元帳でも平均残高または平均残高連結が使用可能な場合のみです。

注意: 元帳が副セグメント追跡に対して使用可能な場合、平均残高は使用可能にできません。

参照: 『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』の平均残高処理の概要に関する項

元帳オプションの設定

この項では、設定が必要な元帳オプションについて説明します。

前提条件

元帳に対して元帳オプションを設定するには、次の前提条件が必要です。

元帳オプションを設定する手順は、次のとおりです。

  1. 次のいずれかの方法で「会計オプション」ページにナビゲートします。

    1. 会計設定体系を保存した後に、「会計オプションの定義」をクリックします。

    2. 「会計設定」ページで既存の会計設定を問い合せて、「会計オプションの更新」アイコンを選択します。

  2. 元帳オプションの更新アイコンをクリックします。

  3. 次の各ページの関連フィールドをすべて入力します。


  4. 「次」をクリックして元帳オプションを確認し、「終了」をクリックして元帳定義を完了します。

元帳オプションの更新

元帳が「完了」ステータスになった後は、一部の元帳オプションのみ更新できます。

次の元帳オプションは変更できません。

注意: 会計設定のステータスが「完了」になった後は、「副セグメントで追跡」オプションを変更できません。

注意: 元帳の最初の期間をオープンした後は、「最初のオープン期間」を変更できません。

前提条件

元帳を変更する手順は、次のとおりです。

  1. 「会計設定」ページで、元帳別に会計設定を検索します。

  2. 「会計オプション」ページにナビゲートします。

  3. 元帳定義ページにナビゲートするには、元帳の「更新」アイコンをクリックするか、元帳名リンクをクリックして「更新」ボタンをクリックします。

  4. 元帳を変更して「終了」をクリックします。

報告通貨

報告通貨によって、主要元帳または副元帳（あるいはその両方）の会計を別の通貨表示で表します。たとえば、残高レベル報告通貨を主要元帳に割り当てることによって、USD主要元帳残高をCADや円で表示できます。

副元帳とは異なり、報告通貨はソース元帳の通貨と異なるだけです。勘定体系、会計カレンダと期間タイプの組合せ、補助元帳会計処理基準および元帳処理オプションは、ソース元帳（主要元帳または副元帳）と同じ内容を共有する必要があります。

報告通貨は、次の3種類の通貨換算レベルで保守できます。

注意: 元帳に対する補助元帳レベル報告通貨と仕訳レベル報告通貨の機能は同じです。取引や仕訳を入力する前に、これらの報告通貨の期間をオープンおよびクローズする必要があります。これらの報告通貨に手動仕訳を直接入力する場合は、その報告通貨に対して仕訳承認を使用可能にすることもできます。

元帳への報告通貨の割当

会計設定体系の作成時に元帳に対して報告通貨を割り当てると、「報告通貨」ステップのステータスは「処理中」になります。会計設定を完了するには、報告通貨を更新し、割り当てられているすべての報告通貨に対して換算オプションを設定します。

本文の説明内容に関するイメージ

会計設定体系の作成時に元帳に報告通貨を割り当てない場合、「報告通貨」ステップは不要になり、ステータスは「未開始」になります。

報告通貨はいつでも会計設定に追加できます。

参照: 「報告通貨の追加」

報告通貨を設定する手順は、次のとおりです。

  1. 「会計オプション」ページで、報告通貨の「更新」アイコンをクリックします。

  2. 各報告通貨を更新します。

  3. 報告通貨の関連フィールドをすべて入力します。

    次の表で、残高レベル報告通貨に関する主要オプションを説明します。

    残高レベル報告通貨に関する主要オプション
    フィールド 説明
    通貨換算レベル 残高レベル報告通貨であることを示す残高デフォルトで、変更できません。
    期間終了レート・タイプ 実績勘定科目残高を換算します。ソース元帳からデフォルト設定され、変更できません。
    期間平均レート・タイプ 実績勘定科目残高を換算します。ソース元帳からデフォルト設定され、変更できません。

    次の表で、仕訳レベル報告通貨と補助元帳レベル報告通貨に関する主要オプションを説明します。

    仕訳レベル報告通貨と補助元帳レベル報告通貨に関する主要オプション
    フィールド 説明
    通貨換算レベル 仕訳レベルまたは補助元帳レベルの報告通貨であることを示します。
    ステータス 使用不可にすると、データは報告通貨に自動的に換算されません。

    参照: 「報告通貨の換算の使用不可」

    最初のオープン期間 この報告通貨に対してオープンできる最初の期間。ソース元帳からデフォルト設定されます。
    端数処理差異追跡勘定 General Ledgerでは、この勘定によって、通貨換算時に発生する端数処理差異を追跡します。この勘定を入力しない場合、端数処理差異は、金額が最大の仕訳明細に転記されます。
    外貨取引に、複数の会社を表すための異なる貸借一致セグメント値が含まれている場合、General Ledgerでは、端数処理差異勘定が貸借一致セグメント値ごとに自動的に作成されます。

    警告: ソース元帳の端数処理差異勘定に対する変更は、すべての仕訳レベル報告通貨と補助元帳レベル報告通貨に自動的に適用されます。異なる端数処理差異勘定を報告通貨に割り当て、ソース元帳の端数処理差異勘定を変更（削除、変更、追加など）した場合は、各報告通貨の端数処理差異勘定も必ず更新してください。

    仕訳承認使用可 この報告通貨に対してGeneral Ledgerの仕訳承認機能を使用します。
    使用可能にした場合、仕訳承認が適用されるのは、報告通貨に直接入力された仕訳（手動入力の仕訳）、または報告通貨に直接ロードされた仕訳のみです。仕訳承認は、GL転記によってソース元帳から自動的に換算された仕訳には適用されません。

    注意: 仕訳承認を使用可能にした場合、仕訳承認が自動的に使用可能になるのは、実績金額および手動仕訳ソースを使用する仕訳のみです。予算仕訳や予算引当仕訳、または手動以外のソースを使用する仕訳に対して仕訳承認が必要な場合は、Oracle General Ledgerの「仕訳ソース」ウィンドウで、適切な仕訳ソースの「仕訳承認必須」チェック・ボックスを選択する必要があります。

    参照: 『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』の仕訳承認の設定に関する項

    端数処理差異追跡勘定 General Ledgerでは、この勘定によって、通貨換算時に発生する端数処理差異を追跡します。この勘定を入力しない場合、端数処理差異は、金額が最大の仕訳明細に転記されます。
    外貨取引に、複数の会社を表すための異なる貸借一致セグメント値が含まれている場合、General Ledgerでは、端数処理差異勘定が貸借一致セグメント値ごとに自動的に作成されます。

    警告: ソース元帳の端数処理差異勘定に対する変更は、すべての仕訳レベル報告通貨と補助元帳レベル報告通貨に自動的に適用されます。異なる端数処理差異勘定を報告通貨に割り当て、ソース元帳の端数処理差異勘定を変更（削除、変更、追加など）した場合は、各報告通貨の端数処理差異勘定も必ず更新してください。

    デフォルトのレート・タイプ 取引をソース元帳からこの報告通貨に換算する際の換算レートの取得に使用する換算レート・タイプ。
    これは、取引の入力時に指定した換算レート・タイプとは異なります。Oracle Applicationsでは、取引の換算レート・タイプを使用して、入力済金額を取引通貨から元帳通貨に換算するための換算レートを取得します。ユーザーは、独自のレート・タイプを指定することもできます。
    この「デフォルトのレート・タイプ」は「取引レート・タイプを留保」フィールドとともに機能します。元の取引の換算に使用するレート・タイプを留保しない場合は、かわりにデフォルトのレート・タイプが使用されます。

    参照: 『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』の換算レート・タイプの定義に関する項

    取引レート・タイプを留保 取引通貨金額をソース元帳からこの報告通貨に換算する際に使用する換算レート・タイプを制御します。

    • 「Yes」を選択すると、同じ取引を取引通貨金額からこの報告通貨に換算するときに、ソース元帳への取引入力に使用した換算レート・タイプが留保されます。



      注意: 元の取引レート・タイプが「ユーザー」または「EMU固定」の場合は、報告通貨に割り当てられたデフォルトのレート・タイプが常に使用されます。



    • 「No」を選択すると、この報告通貨への取引の換算に、「デフォルトのレート・タイプ」フィールドに指定したデフォルトのレート・タイプが使用されます。

      次の場合、この「取引レート・タイプを留保」オプションは無視されます。



      • 取引通貨と報告通貨の通貨との間にEMU固定レート関係がある場合。この場合は、「EMU固定」換算レート・タイプが使用されます。



      • 取引通貨がソース元帳（主要元帳や副元帳など）の通貨と同じ場合。この場合は、取引に対する換算レート・タイプは存在せず、デフォルトのレート・タイプが使用されます。



      • 取引通貨が報告通貨の通貨と同じ場合。この場合は、「ユーザー」換算レート・タイプが使用されます（デフォルトのレートは1）。



      • 取引でユーザー・レートを使用する場合。この場合は、「ユーザー」換算レート・タイプが使用されます。報告通貨の換算は、報告通貨に割り当てられたデフォルトのレート・タイプを使用して、2ステップで完了します。



        注意: 勘定タイプ固有の換算が使用可能な場合は、ソース元帳で使用する換算タイプを会計設定マネージャで継承するかどうかを決定できます。

    参照: 『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』の報告通貨勘定タイプ固有の換算に関する項

    換算レートなし 換算日に換算レートを検出できない場合のシステムの対処方法を制御します。

    • 「エラーを報告」を選択すると、エラーが報告され、取引または仕訳がソース元帳に転記されません。ソース元帳に入力したデータをこの報告通貨に正常に換算するには、換算レートを指定する必要があります。



    • 「最新レート使用」を選択すると、通貨換算レートを検出できない場合に、特定のレート・タイプに対して定義した最新レートが使用されます。このオプションを選択した場合は、「最新レートを検索する日数」に日数を指定します。

    最新レートを検索する日数 レートを検索する過去の日数を指定します。日数は1から999で入力します。
    仕訳作成者をソース元帳から留保 「ヘルプ」->「レコード履歴」を使用して、各仕訳について表示できる作成者ユーザー情報を管理します。

    • ソース元帳に仕訳を入力したユーザーを作成者ユーザーとして留保するには、「Yes」を選択します。



    • 仕訳を転記したユーザーを作成者ユーザーとして示すには、「No」を選択します。


  4. 「適用」をクリックします。

関連項目

仕訳ソースとカテゴリ変換

補助元帳レベル報告通貨

仕訳換算ルールの例

換算ルールの変更

報告通貨の追加

報告通貨の換算の使用不可

仕訳ソースとカテゴリ変換

GL転記では、仕訳ソースとカテゴリ変換ルールを使用して仕訳が判別され、（仕訳ソースとカテゴリの組合せに基づいて）この報告通貨に自動的に換算されます。

仕訳取引の派生元（Oracle PurchasingやOracle Payablesなど）は仕訳ソースによって識別されます。仕訳の目的（購買依頼書や発注書など）は仕訳カテゴリによって示されます。

仕訳ソースとカテゴリの組合せを指定して「仕訳をこの報告通貨に換算」フィールドで「Yes」を選択すると、GL転記プログラムでは、仕訳がソース元帳に転記されるときに、その仕訳をこの報告通貨に自動的に換算します。

「その他」仕訳ソースとカテゴリは、明示的に定義されていないすべての仕訳ソースとカテゴリを表します。

注意: GL転記プログラムで一致する仕訳ソースとカテゴリの組合せが検出できない場合、または仕訳ソースとカテゴリの組合せに対して換算ルールが未定義の場合、仕訳は報告通貨に換算されません。

仕訳ソースはGL転記を使用して報告通貨に換算されないため、仕訳ソースの「移動/マージ」および「移動/マージ逆仕訳」は「No」に設定されます。仕訳ソースは、ソース元帳での移動/マージまたは移動/マージ逆仕訳の実行時に、報告通貨に自動的に換算されます。これは、ソース元帳の勘定科目間で一括保守を使用して残高を移動またはマージした場合は、同じ勘定科目が報告通貨に移動またはマージされることを意味します。

参照: 『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』の勘定科目残高の移動またはマージに関する項

補助元帳レベル報告通貨

補助元帳レベル報告通貨の場合、Subledger Accountingを使用するすべての取引ソースの仕訳ソースは、「仕訳をこの報告通貨に換算」フィールドで「No」に設定する必要があります。Subledger Accountingを使用して会計仕訳を生成するすべての仕訳ソースは、GL転記を使用して報告通貨に換算しないでください。これは、補助元帳仕訳の換算はSubledger Accountingによって自動的に実行されるためです。

警告: 「仕訳をこの報告通貨に換算」フィールドで、誤ってSubledger Accountingを使用する取引ソースに対して「Yes」を選択すると、仕訳はSubledger AccountingとGL転記で二重にカウントされます。その場合は、General Ledgerで逆仕訳する必要があります。

注意: Oracle Subledger Accountingと統合するすべての取引ソースを検索するには、「補助元帳会計設定」メニューからアクセスする「補助元帳アプリケーション」フォームで該当する取引ソースを問い合せます。

注意: Subledger Accountingを使用しない取引ソースと統合し、補助元帳の仕訳を補助元帳レベル報告通貨で保守する場合は、Oracleのシード済仕訳ソースを使用しないでください。たとえば、Oracle Receivables以外のアプリケーションを使用する場合は、Oracleソース用に予約されているシード済ソース「Oracle Receivables」を使用せずに、そのアプリケーション用の独自の仕訳ソースを作成する必要があります。シード済ソースを使用してサード・パーティ・システムからデータをインポートすると、主要元帳に転記するときに、仕訳が補助元帳レベル報告通貨に換算されません。

仕訳換算ルールの例

この項では、様々な仕訳換算ルールに基づいた仕訳の換算例を示します。

例1: 特定の仕訳ソースと仕訳カテゴリの一致

次の例では、一致するソースとカテゴリの組合せを示します。また、定義した換算ルールに一致しない場合に換算が実行されない例も示します。

換算ルールは、次の表に示すように定義されています。

例1: 仕訳換算ルール
ソース カテゴリ 仕訳の換算
その他 その他 No
手動 修正 Yes
連結 連結 No
製造 労務費 Yes

次の表で、報告通貨に換算された仕訳の結果を説明します。

例1: 報告通貨に換算された仕訳
仕訳
番号 		ソース/カテゴリ 結果
1 手動/修正 仕訳は、この組合せに対して定義された換算オプションを使用して換算されます。
2 連結/連結 換算オプションが「No」に設定されているため、仕訳は換算されません。
3 製造/運送費 仕訳ソース「製造」とカテゴリ「運送費」を定義するルールがないため、仕訳は換算されません。

例2: 特定の仕訳ソースまたは仕訳カテゴリがない場合

次に、仕訳ソースは一致するがカテゴリが一致しない例、および仕訳カテゴリは一致するがソースが一致しない例を示します。

換算ルールは、次の表に示すように定義されています。

例2: 換算ルール
ソース カテゴリ 仕訳の換算
製造 その他 Yes
その他 修正 Yes
製造 修正 No

次の表で、報告通貨に換算された仕訳の結果を説明します。

例2: 報告通貨に換算された仕訳
仕訳
番号 		ソース/カテゴリ 結果
1 製造/労務費 最初のルールでは、ソース「製造」と任意のカテゴリとの一致のみが要件であるため、仕訳は換算されます。
2 手動/修正 ルールでは、任意のソースと「修正」カテゴリとの一致が要件であるため、仕訳は換算されます。
3 スプレッドシート/修正 ルールでは、任意のソースと「修正」カテゴリとの一致が要件であるため、仕訳は換算されます。
4 製造/修正 このソースとカテゴリの組合せに対して換算オプションが「No」に設定されているため、仕訳は換算されません。

例3: 仕訳ソースと仕訳カテゴリの矛盾するルール

次に、仕訳ソースとカテゴリの組合せに対して矛盾するルールを設定した場合の例を示します。ソースに関するルールは、カテゴリに関するルールよりも常に優先されます。

換算ルールは、次の表に示すように定義されています。

例3: 換算ルール
ソース カテゴリ 仕訳の換算
その他 修正 No
手動 その他 Yes

次の表で、報告通貨に換算された仕訳の結果を説明します。

例3: 報告通貨に換算された仕訳
仕訳
番号 		ソース/カテゴリ 結果
1 製造/修正 最初のルール（換算なし）に一致するため、仕訳は換算されません。
2 手動/修正 2番目のルールでは、ソースが「手動」の仕訳はすべて換算することが要求されているため、仕訳は換算されます。ソースに関するルールは、カテゴリに関するルールよりも優先されます。

換算ルールの変更

仕訳ソースとカテゴリの換算ルールはいつでも変更できます。たとえば、仕訳ソースとカテゴリの組合せについては、「仕訳をこの報告通貨に換算」オプションを変更できます。

変更はすぐに有効になりますが、適用の対象は新規の仕訳のみです。

注意: 取引の入力を開始した後は、換算ルールを変更しないことをお薦めします。変更すると、ソース元帳（主要元帳または副元帳）とその報告通貨の間で、取引金額と勘定科目残高に矛盾が発生する可能性があります。

報告通貨の追加

報告通貨は主要元帳または副元帳に対していつでも追加できます。期間がオープンしている既存の元帳に対して仕訳レベルまたは補助元帳レベルの報告通貨を追加する場合は、報告通貨の期首残高を初期化する必要があり、必要に応じて取得時データをソース元帳から報告通貨に換算します。取得時換算とは、ソース元帳の取得時取引を仕訳レベルまたは補助元帳レベルの報告通貨に換算することです。

注意: 取得時換算は、新規の会計設定に割り当てられた報告通貨には適用されません。

注意: 仕訳レベルまたは補助元帳レベルの報告通貨を追加する前に、『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』の「仕訳または補助元帳レベル報告通貨」の章にある実装の考慮事項に関する項の説明を慎重に確認してください。

注意: Oracle Projectsでユーザーに対して、入金、入金控除対象外税金または換算レート差異を表す支出項目の修正を許可すると、副元帳通貨が主要元帳通貨と異なる場合は、報告通貨と補助元帳レベルの副元帳を修正するための会計がOracle Projectsで実行されません。自社のビジネス慣習を検討し、Oracle Projectsのプロファイル・オプション「PA: 受入見越と換算レート差異への修正を許可」が適切に設定されていることを確認してください。詳細は、『Oracle Project Costing User Guide』の仕入先原価修正に対するプロファイル制限に関する項を参照してください。

本文の説明内容に関するイメージ

報告通貨を追加する手順は、次のとおりです。

  1. 「会計オプション」ページにナビゲートします。

  2. 報告通貨の「更新」アイコンをクリックします。

  3. 「報告通貨割当」リージョンで「報告通貨の追加」をクリックします。

  4. 通貨換算レベルを選択します。


  5. すべての必須フィールドに入力します。

  6. 期首残高を初期化し、取得時取引または仕訳をこの報告通貨に換算するには、次の表で説明するように「データ変換初期化」オプションを入力します。

    「データ変換初期化」オプション
    オプション 説明
    最初の先日付換算期間 取引または仕訳を報告通貨に換算する最初の期間。最初の先日付換算期間は、勘定科目残高を報告通貨で初期化する期間でもあります。この期間は、ソース元帳の入力可能な最初の先日付期間である必要があります。
    元の換算レート・タイプを留保 最初の先日付換算期間より前の期間について、データをソース元帳から報告通貨に換算する場合は、このオプションによって、取得時データの換算に元のレート・タイプが使用できるかどうかが決定されます。

    • 元の取引の入力に使用した換算レート・タイプを留保するには、「Yes」を選択します。

      次の「取得時換算レート・タイプ」フィールドで指定するレート・タイプを使用するには、「No」を選択します。

    取得時換算レート基準日 取得時データをこの報告通貨に換算する際に使用する換算レートの基準日を入力します。
    取得時換算レート・タイプ 元の取引の換算レート・タイプを留保しない（「No」を選択）場合は、取得時データ変換で使用する換算レート・タイプを入力します。

    注意: 前述の4つのオプションの詳細は、『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』の「仕訳または補助元帳レベル報告通貨」の章にある実装の考慮事項に関する項を参照してください。

  7. 「適用」をクリックします。

注意: 報告通貨を削除できるのは、会計設定が完了する前のみです。報告通貨が副元帳のソース表示として機能している場合は、報告通貨を削除する前に副元帳を削除してください。

報告通貨の換算の使用不可

会計設定が完了した後は報告通貨を削除できません。つまり、補助元帳レベルと仕訳レベルの報告通貨の換算は使用不可にできます。これによって、取引と仕訳は報告通貨に換算されなくなります。取得時データの表示や手動仕訳の入力には、使用不可にした報告通貨を使用できます。

報告通貨が副元帳のソース表示として機能している場合は、報告通貨の換算を使用不可にする前に、副元帳の換算を使用不可にしてください。

注意: 副元帳のソース表示は、「主要元帳対副元帳マッピング」ページの「ソース表示」フィールドに表示されます。

注意: 残高レベル報告通貨は使用不可にできません。ソース元帳から残高レベル報告通貨への残高の換算を停止するには、換算の実行を停止してください。

報告通貨の換算を使用不可にすると、その報告通貨のステータスは「使用不可」に変更されます。

報告通貨の換算を使用不可にする手順は、次のとおりです。

  1. 「報告通貨」ページにナビゲートします。

  2. 「報告通貨割当」リージョンで「換算の使用不可」アイコンをクリックします。

    注意: 報告通貨の換算を使用不可にした後は、換算を使用可能にできません。

元帳貸借一致セグメント値割当

必要に応じて指定貸借一致セグメント値を元帳に割り当て、指定貸借一致セグメント値を使用して非法的エンティティ関連取引や修正を追跡します。

注意: 会計設定の元帳に指定貸借一致セグメント値を割り当てる前に、会計設定のすべての法的エンティティに指定貸借一致セグメント値を割り当ててください。

貸借一致セグメント値はいつでも元帳に追加できます。

貸借一致セグメント値を元帳に割り当てる手順は、次のとおりです。

本文の説明内容に関するイメージ

  1. 「会計オプション」ページにナビゲートします。

  2. 「貸借一致セグメント値割当」ステップの「更新」アイコンをクリックします。

  3. 「法的エンティティ割当」リージョンに、会計設定に関連付けられた法的エンティティに割り当てられている貸借一致セグメント値が表示されます。

    参照: 「貸借一致セグメント値の更新」

  4. 「元帳割当」リージョンで、貸借一致セグメント値を入力します。

    注意: 法的エンティティに割り当てられている貸借一致セグメント値と同じ値は入力できません。

  5. 必要に応じて開始日と終了日を入力して、この値を有効にする期間を限定します。

    注意: このステップのステータスは、会計設定を完了するための「完了」である必要はありません。

貸借一致セグメント値を削除する手順は、次のとおりです。

貸借一致セグメント値を元帳から削除できるのは、会計設定が完了する前のみです。

  1. 「元帳貸借一致セグメント値割当」ページにナビゲートします。このページにアクセスするには、元帳の「貸借一致セグメント値割当」ステップを更新します。

  2. 貸借一致セグメント値を削除するには、各貸借一致セグメント値の「削除」アイコンをクリックします。

貸借一致セグメント値を使用不可にする手順は、次のとおりです。

貸借一致セグメント値を使用不可にするには、値の終了日を入力します。終了日を経過すると、その貸借一致セグメント値を使用して新規の取引や仕訳を入力できなくなります。使用不可にした値は、レポート作成や取得時データの表示のみに使用できます。

  1. 「元帳貸借一致セグメント値割当」ページにナビゲートします。このページにアクセスするには、元帳の「貸借一致セグメント値割当」ステップを更新します。

  2. 貸借一致セグメント値を使用不可にするには、終了日を入力します。

補助元帳会計オプション

補助元帳会計処理基準を元帳に割り当てた場合は、「補助元帳会計オプション」ステップが表示されます（ステータスは「完了」）。

補助元帳会計処理基準を元帳に割り当てていない場合、このステップは表示されません。

このステップは、「会計オプション」ページからいつでも更新できます。「補助元帳会計オプション」ステップでは、補助元帳取引から会計仕訳を生成する方法を定義できます。

注意: 元帳に割り当てられているすべての補助元帳は、その元帳から補助元帳会計処理基準を継承します。

参照: 『Oracle Subledger Accountingインプリメンテーション・ガイド』

営業単位

営業単位を主要元帳に割り当てると、1つ以上の法的エンティティのコンテキスト内で複数の営業単位が会計を実行するときに、補助元帳取引データをパーティション化できます。

法的エンティティが割り当てられた会計設定を使用する場合は、「営業単位」ステップが表示されます。このステップのステータスは「未開始」です。

「営業単位」ステップは、「会計オプション」ページからいつでも更新できます。

注意: 会計設定を完了するためにこのステップを完了する必要はありません。

注意: Oracle HRMSの「組織の定義」ウィンドウで営業単位を定義した場合は、会計設定マネージャでそれらの営業単位が適切な主要元帳に自動的に割り当てられます。

参照: 『Oracle Applications Multiple Organizations Implementation Guide』の複数組織の概要に関する項

前提条件

会計設定マネージャで営業単位を主要元帳に割り当てる場合は、次の前提条件が必要です。

営業単位を定義して割り当てる手順は、次のとおりです。

  1. 「営業単位」ページにナビゲートします。

  2. 営業単位を作成して主要元帳に割り当てるには、「営業単位の追加」をクリックします。

  3. 「営業単位の追加」ページで、次のように入力します。

  4. 営業単位は、「組織フォームのオープン」をクリックし、Oracle HRMSの「組織の定義」ウィンドウをオープンして作成することもできます。営業単位を定義して、主要元帳とデフォルト法的コンテキストに割り当てると、会計設定マネージャから営業単位割当を表示できます。

  5. 「適用」または「別の追加」をクリックして、複数の営業単位を定義して割り当てます。

  6. 「営業単位」ステップを完了とマークするには、「完了」をクリックします。

注意: 営業単位を主要元帳に割り当てた後は、その営業単位を削除できません。営業単位を使用不可にするには、Oracle HRMSのセキュリティ・プロファイルに営業単位を割り当てないようにします。セキュリティ・プロファイルの詳細は、『Oracle Applications Multiple Organizations Implementation Guide』の複数組織サポートの実装に関する項を参照してください。

会社間勘定

法的エンティティが割り当てられた会計設定を使用しているときに、貸借一致セグメント値がその法的エンティティに割り当てられた場合は、「会社間勘定」ステップが表示されます。このステップのステータスは「未開始」です。

「会社間勘定」ステップを更新して、法的エンティティ間の取引を計上します。

注意: 会計設定を完了するためにこのステップを完了する必要はありません。このステップは、「会計オプション」ページからいつでも更新できます。

参照: 『Oracle Financialsインプリメンテーション・ガイド』の会社間貸借一致に関する項

会社内貸借一致ルール

元帳に対して「会社内貸借一致」オプションが使用可能な場合は、「会社内貸借一致」ステップが表示されます。このステップのステータスは「未開始」です。

「会社内貸借一致」ステップを更新して、同じ法的エンティティまたは元帳に割り当てられた貸借一致セグメント値間で仕訳を貸借一致させるルールを定義します。

注意: 会計設定を完了するためにこのステップを完了する必要はありません。このステップは、「会計オプション」ページからいつでも更新できます。

参照: 『Oracle Financialsインプリメンテーション・ガイド』の会社内貸借一致ルールに関する項

連番

連番を使用すると、元帳と報告通貨に対して会計オプションと報告連番オプションをそれぞれ定義できます。このステップは、「会計オプション」ページからいつでも更新できます。

注意: 会計設定を完了するためにこのステップを完了する必要はありません。

参照: 「連番」

副元帳

副元帳は、次の1つ以上の方法で、主要元帳の会計データを別の会計表示で表します。

副元帳は、同じ会計設定内の1つ以上の法的エンティティに関する連結、法定報告、修正などの補足目的で使用します。たとえば、社内会計の目的で、社内勘定体系と補助元帳会計処理基準を使用する主要元帳を使用し、法定報告の目的で、法定勘定体系と補助元帳会計処理基準を使用する副元帳を使用できます。これによって、同じ法的エンティティの取引の社内表示と法定表示を同時に保守できます。

会計設定の各主要元帳には、1つ以上の副元帳を割り当てます。

割り当てられた副元帳では、同じ会計設定内の法的エンティティについてのみ会計を実行できます。

注意: 異なる会計設定の法的エンティティまたは元帳の間で会計を実行するために追加の元帳が必要な場合は、法的エンティティを割り当てない会計設定の元帳を使用します。この元帳は、管理報告の作成や複数の法的エンティティ間の連結など、複数の目的に使用できます。

注意: Oracle Projectsでユーザーに対して、入金、入金控除対象外税金または換算レート差異を表す支出項目の修正を許可すると、副元帳通貨が主要元帳通貨と異なる場合は、報告通貨と補助元帳レベルの副元帳を修正するための会計がOracle Projectsで実行されません。自社のビジネス慣習を検討し、Oracle Projectsのプロファイル・オプション「PA: 受入見越と換算レート差異への修正を許可」が適切に設定されていることを確認してください。詳細は、『Oracle Project Costing User Guide』の仕入先原価修正に対するプロファイル制限に関する項を参照してください。

関連項目

データ変換レベル

データ変換レベル

副元帳は、次のいずれかのデータ変換レベルで保守できます。

変換ルール

主要元帳から副元帳へのデータ変換には、次の変換ルールが使用されます。

注意: 修正のみレベルの副元帳は、主要元帳と同じ勘定体系、会計カレンダおよび通貨を共有する必要があるため、前述の変換ルールが適用されません。

参照: 「主要元帳対副元帳マッピング」

補助元帳レベルの副元帳

補助元帳レベルの副元帳は、補助元帳仕訳、仕訳および残高の追加の会計表示を保守します。この補助元帳レベルの副元帳は、Subledger AccountingとGL転記プログラムの両方を使用して保守されます。

主要元帳と副元帳に2つの異なる補助元帳会計処理基準を割り当てると、補助元帳会計ルールを使用して、同じ法的エンティティ取引を両方の元帳に同時に計上できます。これによって、1つの補助元帳取引を複数の会計表示で保守し、異なる補助元帳仕訳を各元帳に作成できます。

注意: Subledger Accountingでは、OracleとOracle以外の両方の取引ソースからデータを統合します。Oracle Subledger Accountingに統合された取引ソースのリストを表示するには、「補助元帳会計設定」メニューからアクセスする「補助元帳アプリケーション」ページで取引ソースを問い合せます。

Subledger Accountingに統合されたOracleの財務補助元帳を使用して補助元帳取引を入力すると、Subledger Accountingでは、特定の補助元帳会計処理基準に定義された会計ルールに基づいて、総勘定元帳の主要元帳と副元帳の両方に対する適切な会計仕訳が自動的に生成されます。

注意: Oracle Assetsを使用する場合は、各資産台帳に割り当てた元帳に基づいて、固定資産取引が特定の元帳に転送されます。たとえば、Oracle Assetsで主要元帳を会計用資産台帳に割り当て、副元帳を税務資産台帳に割り当てた場合、各台帳の資産取引はそれぞれの元帳にのみ反映されます。つまり、会計用資産台帳の取引は元帳にのみ反映され、税務資産台帳の取引は副元帳にのみ反映されます。

Subledger Accountingを使用しないOracleの補助元帳を使用して、その補助元帳の会計仕訳を生成すると、仕訳が主要元帳のGLインタフェース表を介してインポートされます。主要元帳の仕訳を転記すると、GL転記プログラムによって、指定した変換ルールに基づいてその仕訳が副元帳に自動的に複製されます。

仕訳換算ルール

デフォルトでは、Subledger AccountingではなくGL転記を使用して、次のタイプの仕訳が副元帳に複製されます。

これらの仕訳は、仕訳ソースを副元帳への転送から除外するように仕訳換算ルールを定義していないかぎり、主要元帳に転記するたびに補助元帳レベルの副元帳に自動的に伝播されます。

デフォルトでは、次の仕訳ソースを使用する仕訳は、補助元帳レベルの副元帳に転送されません。

参照: 「主要元帳対副元帳マッピング」

仕訳レベルの副元帳

仕訳レベルの副元帳は、主要元帳の仕訳と残高の追加の会計表示です。このタイプの副元帳は、GL転記プログラムのみを使用して保守されます。

主要元帳の仕訳を転記するたびに、副元帳に対して指定した仕訳換算ルールに基づいて、同じ仕訳が自動的に複製されて副元帳で保守されます。

デフォルトでは、次の仕訳ソースを使用する仕訳は、仕訳レベルの副元帳に転送されません。

参照: 「主要元帳対副元帳マッピング」

残高レベルの副元帳

残高レベルの副元帳は、主要元帳の残高を別の会計表示で保守するのみです。このタイプの副元帳で残高を保守するには、General Ledgerの連結を使用して、主要元帳の残高をこの副元帳に転送します。

残高レベルの副元帳で主要元帳と異なる通貨を使用する場合は、General Ledgerの連結を使用して、主要元帳の残高レベル報告通貨から残高レベルの副元帳に残高を転送します。この残高レベル報告通貨では、副元帳と同じ通貨を使用して主要元帳の換算済残高を表します。

修正のみの副元帳

修正のみの副元帳は、Subledger Accountingで作成された修正、手動修正または自動修正のみを保持する不完全な会計表示です。修正は次のように作成します。

修正のみの副元帳は、完全な元帳を使用して管理報告や法定報告を実行する必要がない場合に役立ちます。主要元帳ですべての日次取引を実行し、管理修正や法定修正などの修正は修正のみの副元帳に記帳できます。

注意: 法定報告用と社内会計用の2つの完全な元帳の作成が要求される国で会社を運営している場合は、副元帳を修正元帳として使用するだけでは不十分です。

修正のみの副元帳自体は、会計の全体像を完全には表しません。修正のみの副元帳は、関連付けられた主要元帳に含まれている取引の修正のみを保持します。元帳セットを使用して修正のみの副元帳を主要元帳と組み合せると、取引データと修正の両方を含む完全な副会計表示を取得できます。次に、General Ledgerの財務諸表生成プログラム（FSG）を使用して元帳セットに関するレポートを作成します。このプログラムは、元帳セット内の元帳のデータを自動的に要約します。

注意: 元帳セットを使用すると、（同じ勘定体系および会計カレンダと期間タイプの組合せを共有する）複数の元帳をグループ化できるため、期間の同時オープンやクローズ、複数の元帳にわたるレポート作成の同時実行など、処理効率が向上します。

参照: 「元帳セット」

注意: 修正のみの副元帳は、関連付けられた主要元帳と同じ勘定体系、会計カレンダと期間タイプの組合せおよび通貨を共有する必要があります。

連結レポート用の副元帳の使用

連結レポート用の副元帳を使用すると、残高転送連結を実行する必要がなくなり、企業の全体像を把握できます。たとえば、会社の法的エンティティに対して、次の図と表で説明する2つの会計設定を定義するとします。

本文の説明内容に関するイメージ

法的エンティティ: フランス（親エンティティ）、米国（子会社）
法的エンティティ フランス（親エンティティ） 米国（子会社）
主要元帳

  • 摘要



  • 勘定体系



  • 会計カレンダ



  • 通貨

フランス・オペレーション組織

  • 社内会計用



  • 社内



  • 月次



  • EUR

米国オペレーション

  • 米国会計用



  • 社内



  • 月次



  • USD

副元帳

  • 摘要



  • 勘定体系



  • 会計カレンダ



  • 通貨

フランス法定（補助元帳レベル）

  • 法定報告用



  • 法定



  • 会計



  • EUR

 

フランス法的エンティティでは、主要元帳を社内会計用に、副元帳を法定報告用に使用します。これらの元帳では、異なる勘定体系と会計カレンダが使用されます。

米国子会社では、独自の勘定体系と通貨を使用して、主要な記録管理元帳である主要元帳に取引を計上します。

連結を容易にするために、米国子会社は副元帳を主要元帳に割り当てることができます。この副元帳では、親エンティティのフランスと同じ勘定体系、会計カレンダおよび通貨を使用する必要があります。次に、元帳セットを使用して米国子会社の副元帳と親エンティティの主要元帳をグループ化すると、元帳セットを使用してFSGレポートを実行するのみで連結結果が得られます。これによって、期間ごとに残高転送連結を実行する必要がなくなります。

次の図と表で、副元帳を米国子会社に追加した場合の元帳の構成例を説明します。連結元帳セットは、フランスの主要元帳と米国の副元帳で構成されます。

本文の説明内容に関するイメージ

法的エンティティ: フランス（親エンティティ）、米国（子会社）
法的エンティティ フランス（親エンティティ） 米国（子会社）
主要元帳

  • 摘要



  • 勘定体系



  • 会計カレンダ



  • 通貨

フランス・オペレーション組織

  • 社内会計用



  • 社内



  • 月次



  • EUR

米国オペレーション

  • 米国会計用



  • 社内



  • 月次



  • USD

副元帳

  • 摘要



  • 勘定体系



  • 会計カレンダ



  • 通貨

フランス法定（補助元帳レベル）

  • 法定報告用



  • 法定



  • 会計



  • EUR

米国オペレーション連結

  • 連結用



  • 社内



  • 月次



  • EUR

注意: 親エンティティのフランスで、会社間消去などの連結の修正を入力する必要がある場合は、手動修正用に予約されている貸借一致セグメント値を使用して、主要元帳に修正を入力できます。

連結用の元帳の使用

異なる会計設定の複数の法的エンティティ間で簡単な連結を実行する場合は、法的エンティティを割り当てない会計設定の元帳を連結先の連結元帳として使用できます。これによって、ユーザーは、複数の法的エンティティにおける日常の取引の保守に使用される元帳とは別に、連結修正を保持できます。

たとえば、次の図と表で示すような、3つの異なる会計設定にある法的エンティティと元帳について考えてみます。

本文の説明内容に関するイメージ

法的エンティティ: フランス（親エンティティ）
主要元帳 副元帳
名称: フランス・オペレーション
勘定体系: 社内
カレンダ: 月次
通貨: EUR 		名称: フランス法定
勘定体系: 法定
カレンダ: 会計
通貨: EUR
法的エンティティ: 米国（子会社）
主要元帳
名称: 米国オペレーション
勘定体系: 社内
カレンダ: 月次
通貨: USD
法的エンティティ: 英国（子会社）
主要元帳
名称: 英国オペレーション
勘定体系: 社内
カレンダ: 月次
通貨: GBP

副元帳を米国オペレーションと英国オペレーションに割り当てて連結を実行するかわりに、親エンティティは、法的エンティティを割り当てない別の会計設定を定義して、3つの法的エンティティから残高転送連結を実行できます。

主要元帳では、親エンティティの主要元帳と同じ元帳属性（同じ勘定体系、会計カレンダ、通貨など）を共有する必要があります。

次の表で、連結用の会計設定が追加された会計設定の例を説明します。

法的エンティティ: フランス（親エンティティ）
主要元帳 副元帳
名称: フランス・オペレーション
勘定体系: 社内
カレンダ: 月次
通貨: EUR 		名称: フランス法定
勘定体系: 法定
カレンダ: 会計
通貨: EUR
法的エンティティ: 米国（子会社）
主要元帳
名称: 米国オペレーション
勘定体系: 社内
カレンダ: 月次
通貨: USD
法的エンティティ: 英国（子会社）
主要元帳
名称: 英国オペレーション
勘定体系: 社内
カレンダ: 月次
通貨: GBP
法的エンティティ: なし
主要元帳
名称: 連結
勘定体系: 社内
カレンダ: 月次
通貨: EUR

この構成を使用して、次のように残高転送連結を実行します。

注意: 連結要件が複雑な場合、連結目的で法的エンティティが割り当てられていない会計設定の元帳を使用することはお薦めしません。たとえば、所属している組織が取得、処分と組織改編を頻繁に実行する場合や部分所有子会社が多数ある場合は、連結のニーズに対応したOracle Financial Consolidation Hubを使用する必要があります。

Oracle Financial Consolidation Hubの詳細は、『Oracle Financial Consolidation Hub User's Guide』を参照してください。

会計設定の完了

会計設定体系の作成時に副元帳を割り当てた場合は、「会計オプション」ページで、次の表に説明する副元帳のステップを完了します。

「会計オプション」ページの副元帳のステップ
ステップ 説明
元帳オプション 元帳に対して仕訳と取引処理オプションを定義して更新します。

注意: 主要元帳の「元帳オプション」ステップは、副元帳の「元帳オプション」ステップを完了する前に完了しておく必要があります。

参照: 「元帳オプションの設定」

主要元帳対副元帳マッピング 主要元帳から副元帳にデータを変換するための変換オプションを指定します。

参照: 「主要元帳対副元帳マッピング」

参照: 「報告通貨を設定する手順」

副元帳の追加、削除および使用不可

副元帳の追加

副元帳は、「会計オプション」ページで会計設定にいつでも追加できます。

主要元帳とは異なる通貨を使用する残高レベルの副元帳を追加すると、主要元帳に対して残高レベル報告通貨が生成されます（存在しない場合）。この残高レベル報告通貨は、主要元帳の換算済残高を保守し、副元帳のソース表示になります。つまり、GL連結を使用して残高を副元帳に転送すると、ソース表示である残高レベル報告通貨から残高が転送されます。

注意: ソース表示は、「主要元帳対副元帳マッピング」ページに表示されます。

本文の説明内容に関するイメージ

前提条件

副元帳を追加する手順は、次のとおりです。

  1. 「会計オプション」ページにナビゲートします。

  2. 「副元帳の追加」をクリックします。

    このボタンは、主要元帳に関する元帳オプションが「完了」ステータスになった後にのみ表示されます。

  3. すべての関連フィールドに入力します。

    次の表で、「副元帳の追加」ページの主要フィールドを説明します。

    フィールド 説明
    会計カレンダ General Ledgerでは、この元帳の仕訳、予算編成およびレポート作成に対して期間タイプが指定されたカレンダ期間を使用します。

    注意: 会計設定マネージャでは、会計カレンダの複数の期間にギャップがある場合、または修正不可期間が重複している場合に、エラーが報告されます。

    補助元帳会計処理基準 残高レベルまたは仕訳レベルの副元帳を定義する場合は、補助元帳会計処理基準を割り当てないでください。
    補助元帳レベルの副元帳を定義する場合は、補助元帳会計処理基準を副元帳とその主要元帳に割り当てる必要があります。

    注意: General Ledgerで手動修正用に修正のみの副元帳を定義する場合は、補助元帳会計処理基準を割り当てないでください。修正のみの副元帳をSubledger Accountingによる手動修正用と自動修正用の両方に使用するには、補助元帳会計処理基準を主要元帳と副元帳の両方に割り当てます。

    参照: 『Oracle Subledger Accountingインプリメンテーション・ガイド』の補助元帳会計処理基準に関する項

    データ変換レベル 「補助元帳」を選択する場合は、補助元帳会計処理基準を主要元帳と副元帳の両方に割り当てます。
    「修正のみ」を選択した場合、副元帳は主要元帳と同じ勘定体系、会計カレンダおよび通貨を共有する必要があります。補助元帳会計処理基準（使用している場合）は主要元帳と異なっても構いません。ただし、補助元帳会計処理基準を修正のみの副元帳に割り当てる場合は、その補助元帳会計処理基準を主要元帳にも割り当てる必要があります。

    注意: データ変換レベルは変更できません。

注意: 副元帳を追加した後で、「元帳オプション」ステップと「主要元帳対副元帳マッピング」ステップを完了すると、データ入力でその副元帳を使用できるようになります。

副元帳の削除

副元帳を削除できるのは、会計設定が完了する前のみです。会計設定が完了した後は、副元帳の換算を使用不可にできます。これによって、主要元帳またはソース表示に入力した仕訳が副元帳に転送されません。

副元帳を削除すると、元帳とそのすべての設定ステップが削除されます。

副元帳を削除する手順は、次のとおりです。

  1. 「会計オプション」ページにナビゲートします。

  2. 削除する副元帳を検索して、「副元帳の削除」アイコンをクリックします。

副元帳の換算の使用不可

副元帳の換算を使用不可にすると、主要元帳から副元帳への仕訳の伝播が即時に停止します。

使用不可にした副元帳は、取得時報告および手動仕訳で使用できます。

注意: 残高レベルの副元帳は使用不可にできません。ソース表示（主要元帳または残高レベル報告通貨）から残高レベルの副元帳への残高の転送を停止するには、連結の実行を停止してください。

注意: 副元帳には仕訳が自動的に転送されないため、修正のみの副元帳は使用不可にできません。

副元帳の換算を使用不可にする手順は、次のとおりです。

  1. 「会計オプション」ページにナビゲートします。

  2. 「副元帳」リージョンで、使用不可にする副元帳の「換算の使用不可」アイコンを選択します。

    注意: 副元帳の換算を使用不可にすると、その副元帳のステータスは「使用不可」に変更されます。

主要元帳対副元帳マッピング

「主要元帳対副元帳マッピング」ステップでは、データを主要元帳から副元帳に変換するための変換オプションを指定します。副元帳では、主要元帳と異なる勘定体系、通貨およびカレンダを使用できます。

注意: 修正のみの副元帳を使用する場合、「主要元帳対副元帳マッピング」ステップは表示されません。修正のみの副元帳では主要元帳と同じ勘定体系、会計カレンダおよび通貨を共有する必要があるため、変換ルールは必要ありません。

主要元帳対副元帳マッピングの変換オプション

この項では、次の変換オプションについて説明します。

勘定体系の変換

主要元帳の勘定体系と副元帳の勘定体系の間でデータを変換するために、勘定体系マッピングを割り当てます。この勘定体系マッピングは、主要元帳の勘定体系から副元帳の勘定体系に勘定科目または勘定科目セグメント全体をマッピングするための一連の指示です。これは、主要元帳と副元帳で異なる勘定体系を使用する場合に特に重要です。

注意: 主要元帳と副元帳で異なる勘定体系を使用する場合に勘定体系マッピングが割り当てられていないと、Subledger AccountingおよびGL転記でエラーが発生します。

主要元帳と副元帳で同じ勘定科目を使用する場合、勘定体系マッピングは必須ではありませんが、仕訳レベルと残高レベルの副元帳に割り当てることができます。これによって、主要元帳から副元帳に仕訳または残高を転送するときに、様々な積上ルールを柔軟に利用できます。たとえば、勘定体系マッピングに対して定義した積上ルールに基づいて、主要元帳で詳細情報を保守し、副元帳で要約情報を保守できます。

注意: 会計設定が完了した後は、副元帳に割り当てた勘定体系マッピングを変更できません。

参照: 『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』の勘定体系のマッピングに関する項

カレンダの変換

主要元帳と副元帳で異なる会計カレンダを使用する場合は、仕訳有効日を使用して、副元帳の対応する修正不可期間が判別されます。副元帳が主要元帳と同じカレンダを共有しない場合は、各主要元帳仕訳が副元帳の修正不可期間（仕訳の有効日を含む）に転送されます。

仕訳の換算

仕訳を副元帳に転送するために、仕訳換算ルールを指定します。仕訳ソースとカテゴリの組合せを指定して、副元帳に転送する仕訳を選択します。GL転記プログラムでは、仕訳換算ルールを使用して、転記時に副元帳へ自動的に転送する仕訳が判別されます。

注意: 仕訳換算ルールが適用されるのは、副元帳のデータ変換レベルが補助元帳または仕訳の場合のみです。

仕訳取引の派生元（Oracle PurchasingやOracle Payablesなど）は仕訳ソースによって識別されます。仕訳の目的（購買依頼書や発注書など）は仕訳カテゴリによって示されます。

仕訳ソースとカテゴリの組合せを指定して「仕訳をこの副元帳へ転送」フィールドで「Yes」を選択すると、GL転記プログラムでは、仕訳がソース表示に転記されるときに、その仕訳をこの副元帳に自動的に転送します。

「その他」仕訳ソースとカテゴリは、明示的に定義されていないすべての仕訳ソースとカテゴリを表します。

これは、主要元帳などのソース表示で残高を再評価した場合、作成された仕訳は副元帳に転送されないことを意味します。一括保守を使用してソース表示の勘定科目間で残高を移動またはマージした場合も同様です。

たとえば、主要元帳の勘定科目残高を移動またはマージした場合、作成された仕訳（ソース「移動/マージ」を使用する）は副元帳に自動的に換算されません。「移動/マージ」の仕訳を逆仕訳した場合も、同じルールが適用されます。副元帳では、移動/マージ操作と移動/マージ逆仕訳は個別に実行する必要があります。

副元帳での再評価は個別に実行してください。General Ledgerでは、主要元帳の再評価仕訳は副元帳に自動的に換算されません。

デフォルトでは、「その他」仕訳ソースとカテゴリの指定に従って、その他のすべての仕訳ソースとカテゴリが副元帳に換算されます。

補助元帳レベルの副元帳に関する特別な注意

補助元帳レベルの副元帳の場合、Subledger Accountingを使用する取引ソースの仕訳ソースは、「仕訳をこの副元帳へ転送」フィールドで「No」に設定する必要があります。Subledger Accountingを使用して会計仕訳を生成するすべての仕訳ソースは、GL転記を使用して副元帳に換算しないでください。これは、補助元帳仕訳の換算はSubledger Accountingによって自動的に実行されるためです。

警告: 「仕訳をこの副元帳へ転送」フィールドで、誤ってSubledger Accountingを使用する取引ソースに対して「Yes」を選択すると、仕訳はSubledger AccountingとGL転記で二重にカウントされます。その場合は、General Ledgerで逆仕訳する必要があります。

注意: Subledger Accountingと統合するすべての取引ソースを検索するには、「補助元帳会計設定」メニューからアクセスする「補助元帳アプリケーション」フォームで該当する取引ソースを問い合せます。

参照: 「補助元帳会計オプション」

注意: Subledger Accountingを使用しない取引ソースと統合し、GL転記で補助元帳の仕訳を補助元帳レベルの副元帳で保守する場合は、Oracleのシード済仕訳ソースを使用しないでください。たとえば、Oracle Receivables以外のアプリケーションを使用する場合は、Oracleソース用に予約されているシード済ソース「Oracle Receivables」を使用せずに、そのアプリケーション用の独自の仕訳ソースを作成できます。シード済ソースを使用してサード・パーティ・システムからデータをインポートすると、主要元帳に転記するときに、仕訳が補助元帳レベルの副元帳に転送されません。

通貨の換算

主要元帳と副元帳で異なる元帳通貨を使用する場合は、主要元帳の通貨から副元帳の通貨にデータを変換する方法をシステムに指示するために、通貨換算ルールが必要です。

注意: 主要元帳と副元帳で同じ通貨を使用する場合、通貨換算ルールは適用できません。

「デフォルトのレート・タイプ」および「取引レート・タイプを留保」オプションについては、「仕訳レベル報告通貨と補助元帳レベル報告通貨に関する主要オプション」の表を参照してください。

この項の内容は、次のとおりです。

ソース表示としての主要元帳

副元帳は、そのソース表示からデータを受け取ります。

ソース表示が主要元帳の場合は、その主要元帳のデータが副元帳に直接転送されることを意味します。

ソース表示が主要元帳に割り当てられた報告通貨の場合は、その報告通貨から副元帳にデータが直接転送されます。

デフォルトでは、主要元帳がすべての副元帳のソース表示です。ただし、主要元帳と異なる通貨を使用する残高レベルの副元帳を除きます。この場合のソース表示は、常に、通貨が残高レベルの副元帳と一致する主要元帳の残高レベル報告通貨です。

ソース表示が主要元帳の場合は、主要元帳からの1ステップ換算と呼ばれます。

例

主要元帳および仕訳レベルまたは補助元帳レベルの副元帳があるとします。主要元帳の通貨はCAD、副元帳の通貨はGBP、デフォルトのレート・タイプは「レポート用」です。

SGD外貨仕訳が、取引レート・タイプ「直物」を使用して主要元帳に入力されます。

仕訳は最初に、この取引レート・タイプ「直物」を使用して、主要元帳の通貨に換算されます。仕訳が主要元帳に転記されると、副元帳の「デフォルトのレート・タイプ」および「取引レート・タイプを留保」の設定値によって、SGD入力仕訳の換算方法が決定します。

この例を次の図で表します。

主要元帳から副元帳への1ステップ換算

本文の説明内容に関するイメージ

ソース表示としての報告通貨

主要元帳に割り当てられた仕訳レベル報告通貨をソース表示にできるのは、仕訳レベルの副元帳の場合のみです。たとえば、仕訳レベルの副元帳のソース表示は仕訳レベル報告通貨にできます。

注意: 仕訳レベル報告通貨の通貨は、副元帳の通貨と一致している必要があります。

これは、主要元帳からの2ステップ換算と呼ばれます。次の図に示すように、データが主要元帳に入力されると、そのデータは最初に仕訳レベル報告通貨に換算され、次に仕訳レベルの副元帳に転送されます。

主要元帳からの2ステップ換算

本文の説明内容に関するイメージ

この方法は、レポート作成の目的で仕訳レベル報告通貨をすでに使用している場合に役立ちます。仕訳レベル報告通貨をソース表示として使用すると、追加の仕訳を報告通貨で直接入力し、その仕訳を副元帳に伝播できます。

注意: 2ステップ換算方法は、主要元帳に関する報告通貨レベルの詳細が必要な会社に最適です。

仕訳レベル報告通貨をソース表示として選択した場合は、報告通貨の「デフォルトのレート・タイプ」および「取引レート・タイプを留保」の設定値によって、副元帳への取引の通貨換算が制御されます。つまり、副元帳は、報告通貨と同じ設定値を継承します。

副元帳に対して異なる設定値を選択した場合、それらの設定値によって影響を受けるのは、仕訳レベル報告通貨で直接入力された仕訳のみです。

主要元帳から副元帳への2ステップ通貨換算

本文の説明内容に関するイメージ

例

主要元帳、主要元帳に割り当てられた仕訳レベル報告通貨、および仕訳レベルの副元帳があるとします。主要元帳の通貨はCAD、副元帳と報告通貨の通貨はGBPです。副元帳のソース表示は報告通貨です。

SGD外貨仕訳が、取引レート・タイプ「直物」を使用して主要元帳に入力されます。

次の表に、この例で使用する各通貨の換算レートを示します。

換算元通貨 換算先通貨 レート・タイプ レート
SGD CAD 直物 1.50
SGD CAD レポート用 1.65
SGD GBP 直物 1.70
SGD GBP レポート用 1.75

次の表に示すように、仕訳は最初に、取引レート・タイプ「直物」を使用して、主要元帳の通貨CADに換算されます。

主要元帳の仕訳
勘定科目 入力済借方（SGD） 入力済貸方（SGD） 換算済借方（CAD） 換算済貸方（CAD）
01.6110 1000.00   1500.00  
01.2110   1000.00   1500.00

この表に示す仕訳を転記すると、報告通貨の「デフォルトのレート・タイプ」および「取引レート・タイプを留保」の設定値に基づいて、同じ仕訳が報告通貨に換算されます。

「取引レート・タイプを留保」が「Yes」に設定されている場合、仕訳は、取引レート・タイプ「直物」を使用して、SGDからGBPに換算されます。

次の表で、報告通貨と副元帳の両方に表示される仕訳を説明します。

報告通貨および副元帳の仕訳
勘定科目 入力済借方（SGD） 入力済貸方（SGD） 換算済借方（GBP） 換算済貸方（GBP）
01.6110 1000.00   1700.00  
01.2110   1000.00   1700.00

「取引レート・タイプを留保」が「No」に設定されている場合、仕訳は、デフォルトのレート・タイプ「レポート用」を使用して、SGDからGBPに換算されます。

次の表で、デフォルトのレート・タイプが使用されている場合に、報告通貨と副元帳の両方で表示される仕訳を説明します。

報告通貨および副元帳の仕訳
勘定科目 入力済借方（SGD） 入力済貸方（SGD） 換算済借方（GBP） 換算済貸方（GBP）
01.6110 1000.00   1750.00  
01.2110   1000.00   1750.00

報告通貨で直接入力された仕訳

報告通貨で仕訳を直接入力した場合は、同じ仕訳を副元帳に正確にコピーすることもコピーしないことも可能です。これは、副元帳の「デフォルトのレート・タイプ」および「取引レート・タイプを留保」の設定値によって決まります。

例

仕訳レベルの副元帳のソース表示である仕訳レベル報告通貨があるとします。副元帳に割り当てられたデフォルトのレート・タイプは「レポート用」です。報告通貨と副元帳の通貨はGBPです。

次の表に、この例で使用する各通貨の換算レートを示します。

換算元通貨 換算先通貨 レート・タイプ レート
SGD GBP 直物 1.70
SGD GBP レポート用 1.75

次の表に示すように、SGD外貨仕訳が、取引レート・タイプ「直物」を使用して報告通貨で入力されます。

報告通貨で入力された仕訳
勘定科目 入力済借方（SGD） 入力済貸方（SGD） 換算済借方（GBP） 換算済貸方（GBP）
01.6110 1000.00   1700.00  
01.2110   1000.00   1700.00

仕訳レベル報告通貨の仕訳を転記すると、副元帳の「デフォルトのレート・タイプ」および「取引レート・タイプを留保」の設定値に基づいて、同じ仕訳が副元帳に換算されます。

次の表で、「取引レート・タイプを留保」が「No」に設定されている場合に、副元帳に表示される仕訳を説明します。

副元帳の仕訳
勘定科目 入力済借方（SGD） 入力済貸方（SGD） 換算済借方（GBP） 換算済貸方（GBP）
01.6110 1000.00   1750.00  
01.2110   1000.00   1750.00

ソース表示としての報告通貨の使用

仕訳レベルの副元帳のソース表示として仕訳レベル報告通貨を使用するには、次の手順を実行します。

  1. 主要元帳の仕訳レベル報告通貨を定義します。

    注意: 仕訳レベルの副元帳のソース表示として使用できるのは、主要元帳または仕訳レベル報告通貨のみです。

  2. 「主要元帳対副元帳マッピング」ページで、ソース表示にする報告通貨を選択します。

  3. 通貨換算ルールを指定します。

  4. 仕訳換算ルールを指定します。

    副元帳に対して指定した仕訳換算ルールは仕訳レベル報告通貨と同じである必要がありますが、副元帳の仕訳換算ルールは「主要元帳対副元帳マッピング」ページで変更できます。

    異なるソースまたはカテゴリを使用する仕訳を選択して、報告通貨から副元帳に転送できます。たとえば、仕訳換算ルールを副元帳に対して限定的に適用して、一部の仕訳のみを報告通貨から副元帳に転送できます。

主要元帳対副元帳マッピングの完了

本文の説明内容に関するイメージ

前提条件

「主要元帳対副元帳マッピング」ステップを完了するには、次の前提条件が必要です。

主要元帳対副元帳マッピングを完了する手順は、次のとおりです。

注意: このステップは、会計設定を完了するために必須です。

  1. 「会計オプション」ページの「副元帳」リージョンで、「主要元帳対副元帳マッピング」ステップの「更新」アイコンをクリックします。

  2. 次のように指定します。

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