2 日本ローカライゼーションについて

この章の内容は次のとおりです。

2.1 和暦の日付形式について

日本では、天皇の崩御に際して1つの時代が終わり、新しい天皇の即位で次の時代が始まります。次の表は、1868年以降の日本の時代を示しています。

時代
日付
明治時代 1868-1912
大正時代 1912-1926
昭和時代 1926-1989
平成時代 1989から現在

日本では、YY/MM/DDの日付形式も使用されますが、業務において、現在の元号年を用いた特有の日付形式がよく使用されます。この日付形式は、和暦日付形式と呼ばれます。

和暦の日付形式はHYY/MM/DDで表されます。ここで、Hは具体的な時代を表す文字で、YYはその時代の開始からの年を示します。たとえば、現在の時代では、99/01/31(1999年1月31日)は、和暦でH11/01/31、または平成11年1月31日となります。業務では、通常、送信する文書に和暦の日付形式を使用しますが、特に銀行テープに記録される日付は、すべて和暦形式で表示する必要があります。

JD Edwards EnterpriseOneソフトウェアでは、Windowsデスクトップで和暦の日付形式をサポートするように設定した場合、この日付形式を使用できます。

2.2 日本固有の設定と処理

次の表は、日本固有の設定および機能の一覧です。

設定または処理
説明
ユーザー定義コード(UDC) 基本ソフトウェアのUDCを日本固有の値で設定し、次の項目に対して日本固有のUDCを設定します。
  • 売掛取引

  • 買掛取引

  • 銀行口座

  • 固定資産

  • 使用言語

日本用UDCの設定」を参照してください。

自動採番 自動採番には、日本固有の設定はありません。
銀行口座 日本の銀行口座を処理するには、次の作業を行います。
支払処理 日本の支払処理では、次の作業を行います。
仕入先源泉徴収 日本の仕入先の処理では、次の作業を行います。
税額の丸め 取引処理における税額の丸め方法を指定できます。

日本用の税額丸め方法の設定」を参照してください。

手形処理 手形の処理は、日本では一般的な商慣行です。手形処理の機能は、買掛管理および売掛管理の両方に用意されています。

日本における受取手形の処理」を参照してください。

日本の支払手形の処理」を参照してください。

財務諸表 JD Edwards EnterpriseOneソフトウェアには、日本向けに次の財務諸表が用意されています。
  • 貸借対照表

  • 損益計算書

日本の財務諸表の出力」を参照してください。

固定資産 固定資産を処理するには、あらかじめ次の項目を設定しておく必要があります。
  • UDC

  • 資産の耐用月数

固定資産のUDCの設定」を参照してください。

資産の耐用年数の変更の設定」を参照してください。

資産の減価償却方法は変更できます。

固定資産の減価償却方法の変更」を参照してください。

Oracle Business Accelerator 他の国と同様、JD Edwards EnterpriseOne Oracle Business Acceleratorソリューションは日本に対応しています。Oracle Business Acceleratorソリューションの一部である事前構成済データは、特定の国や業種に最も適した商慣習に従って設計されたビジネス・プロセスに基づいています。

http://docs.oracle.com/cd/E24705_01/index.htmを参照してください。