レポート生成の無効な日付範囲選択を許可しない検証
Oracle Enterprise Performance Management Cloudでは、レポート生成時に無効な日付範囲を選択できないようにする新しい検証が実装されています。 Oracle Cloud EPMは、「アクセス制御」画面、EPM自動化およびREST APIを使用した「アクセス制御」レポートの生成時に、有効な日付範囲のみが使用されるようにします。 その結果、ユーザーはこれらのレポートを生成するために無効な日付範囲を選択できなくなります。
- 無効なログイン・レポート
- ロール割当監査レポート
- グループ割当監査レポート
- ユーザー・ログイン・レポート
Oracle Cloud IAMの「監査保持期間(日数)」設定は、無効なログイン・レポートおよびロール割当て監査レポートに表示される監査データの保存期間(最大90日)を制御します。 Cloud EPMは、グループ割当監査レポートおよびユーザー・ログイン・レポートに表示される監査データを最大120日間保持します。 開始日と終了日に対して次の検証が実行されます:
- 開始日は、現在の日付から許容される最大保持期間より前にできません。
- 終了日は、開始日からの最大保持期間より後にできません。
- 終了日は開始日より前にできません。
適用先: Account Reconciliation、Enterprise Data Management、Enterprise Profitability and Cost Management、Financial Consolidation and Close、FreeForm、Narrative Reporting、Planning、Profitability and Cost Management、Tax Reporting
ビジネス上のメリット: これらの検証により、生成されたレポートで、日付範囲が無効なために予期しない結果または空のページが提供されないことが保証されます。
有効化のステップ
この機能を有効化するうえで必要な操作はありません。
主なリソース
- 「管理者向けスタート・ガイド」 「監査レポート、ログイン・レポートおよび監査ログ」
- アクセス制御の管理
- EPM自動化の操作
- REST API