本書は、既存の項の変更と、新規情報の追加に伴って、今後も引き続き更新されます。これまでの更新内容は次の表のとおりです。
日付 | 製品 | 機能 | ノート |
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2021年1月28日 | プロジェクト・コントロール | 文書の更新。機能情報の改訂。 |
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2021年1月7日 | プロジェクト・コスト計算 | プロジェクト会計トランザクションの作成用の追加の会計ソース | 文書の更新。機能情報の改訂。 |
2020年11月16日 | プロジェクト・コスト計算 | ファイルベース・データ・インポートを使用したプロジェクト資産明細割当 | 文書の更新。機能情報の改訂。 |
2020年11月16日 |
プロジェクト管理 | プロジェクトの実行と統合された組織プランニングおよび予算編成 | 文書の更新。機能情報の改訂。 |
2020年9月18日 | 初版作成。 |
このガイドでは、今回の更新の新機能と機能向上を理解するうえで必要な情報の概要を示し、更新のために実行する必要があるタスクについて説明します。このガイドは本アップデートでの新規・改善機能の概要を理解するのに必要な情報およびアップデートに必要なタスクについて説明します。個々のセクションは機能の概略説明、その機能を実装に必要なステップ、ヒントおよび考慮点、他に必要なリソースが記述されています。
セキュリティと新機能
各機能のロール・セクションは、その機能を使用するのに必要なセキュリティ権限とジョブ・ロールを示します。機能の設定が必要な場合は、別途指定されていないかぎり、「アプリケーション実装コンサルタント」ジョブ・ロールで設定を行う必要があります。(機能にロール・セクションが含まれていない場合は、機能を使用するためにセキュリティの変更は不要です。)
ジョブ・ロールを作成した場合は、必要に応じてそれらのロールに新しい権限を追加するためにこの情報を使用できます。
フィードバックをお寄せください
本書の内容改善のため、ご意見やご提案をお待ちしております。フィードバックは、oracle_fusion_applications_help_ww_grp@oracle.com宛にお送りください。
Oracle Cloud Applicationsは、四半期ごとに新しい更新を提供します。 つまり、ビジネスの効率的かつ効果的な管理に役立つ新しい機能を3か月ごとに受け取ります。 一部の機能は使用可能な状態でされ、エンド・ユーザーが即時に使用できます。 その他の機能はすぐ使用できない状態で提供され、使用可能にするために処理を実行する必要があります。無効化されている機能は、次の権限を使用して、次のステップでエンド・ユーザーに対してアクティブ化できます。
- アプリケーション・オファリングのレビュー(ASM_REVIEW_APPLICATIONS_OFFERINGS_PRIV)
- Oracle Fusion Applicationsオファリングの構成(ASM_CONFIGURE_OFFERING_PRIV)
新機能をオプトインする方法を次に示します。
- 「ナビゲータ」→「自分の企業」→「新機能」をクリックします。
- 「機能の概要」ページで、オファリングを選択し、それに固有の新機能をレビューします。または、デフォルトの選択肢であるすべての使用可能なオファリングをそのまま使用して、すべてのオファリングの新機能を確認できます。
- 「新機能」タブで新機能を確認し、「使用可能」列で機能のオプトイン・ステータスを確認します。機能がすでに有効化されている場合は、チェック・マークが表示されます。それ以外の場合は、機能を使用可能にするアイコンが表示されます。
- 「使用可能」列にあるアイコンをクリックし、機能を使用可能にするステップを完了します。
オファリングの新機能をオプトインする方法の詳細および詳細な手順は、オファリングの構成に関する項を参照してください。
オプト・イン失効
オプトインで使用不可の状態で提供された機能は、今後の更新で自動的に使用可能になる場合があります。 これは「オプト・イン失効」と呼ばれます。 クラウド・サービスで「オプト・イン失効」がある場合、この文書に関連タブが表示されます。 このタブをクリックすると、最初に機能が無効状態で提供されたのはいつか、そしてこの機能のオプト・インがいつ失効し、自動で使用可能となる見込みかが表示されます。 ここをクリックして、すべてのOracle Cloud Applicationsにわたる「オプト・イン失効」がある機能を確認することもできます。
列の定義:
使用可能の状態で提供される機能
レポート = 新規または変更済の、オラクル社から提供されたすぐに実行可能なレポートです。
UIまたはプロセスベース: 小規模 = これらのUIまたはプロセスベースの機能は、通常、フィールド、検証またはプログラムの軽微な変更で構成されます。したがって、ユーザーに対する潜在的な影響は最小になります。
UIまたはプロセスベース: 大規模* = これらのUIまたはプロセスベースの機能の設計は、より複雑になります。したがって、ユーザーに対する潜在的な影響は高くなります。
使用不可の状態で提供される機能 = 処理を実行するまで、エンド・ユーザーはこれらの機能を使用できません。これらの機能は無効化されており、有効にするかどうかとその時期は自分で選択します。たとえば、a)新規または拡張BIサブジェクト領域は、レポートにまず組み込む必要があり、b)新規Webサービスは使用する前に統合する必要があり、c)ユーザー・ロールに機能を割り当てないと機能にアクセスできません。
エンド・ユーザーがすぐに使用可能 レポートと小規模UIまたはプロセスベースの新機能が更新後にユーザーに与える影響は最小限です。したがって、顧客受入テストでは、大規模UIまたはプロセスベース*の新機能に焦点を当てる必要があります。 |
エンド・ユーザーが使用する前に処理が必要 これらの機能を使用可能にするためにアクションが必要になるため、ディスラプティブではありません。利用することを選択する際には、テストと展開のタイミングを設定します。 |
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機能 |
レポート |
UIまたは |
UIまたは |
|
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プロジェクト管理の主な値リスト検索で改良されたユーザー・エクスペリエンス
プロジェクト管理では、パフォーマンスが向上し、選択値リストの先行入力提案が強化されました。
このリリースの時点では、次の値リストのユーザー・エクスペリエンスが強化されています。
- 交付テンプレート
- 「交付」作業領域
- 「交付の管理」→「テンプレートから交付の作成」
- 「交付」→「交付のクイック作成」
- 「交付」作業領域
- 通貨
- 「交付」作業領域
- 「交付の管理」→「交付の作成」
- 「交付」→「交付の管理」→「テンプレートから交付の作成」
- 交付のクイック作成
- 「コスト」作業領域
- 「未処理コストの管理」→「トランザクションの作成」→「一般詳細」
- 「交付」作業領域
- ビジネス・ユニット
- 「資産」作業領域
- 概要
- 「コスト」作業領域
- 「未処理コストの管理」→「トランザクションの作成」
- 概要
- 「交付」作業領域
- 「交付の管理」→「概要」→「交付詳細の編集」→「前の交付の編集」
- 「請求書」作業領域
- 請求書の生成
- 「請求書の管理」→「手動請求書の作成」
- 「イベントの管理」→「イベントの作成」/「イベントの編集」
- 概要
- 「概要」→「下書き請求書」→「手動請求書の作成」
- 「収益」作業領域
- 収益の生成
- 「イベントの管理」→「イベントの作成」/「イベントの編集」
- 概要
- 「資産」作業領域
- イベント・タイプ
- 「請求書」作業領域
- 「イベントの管理」→「イベントの作成」/「イベントの編集」
- 「収益」作業領域
- 「イベントの管理」→「イベントの作成」/「イベントの編集」
- 「請求書」作業領域
- 法的エンティティ
- 「交付」作業領域
- 「交付の管理」→「テンプレートから交付の作成」
- 「交付の管理」→「交付プロジェクトの管理」→「テンプレートからのプロジェクトの作成および関連付け」
- 「交付」作業領域
- プロジェクト・ロール
- 「プロジェクト財務管理」作業領域
- 「プロジェクト・リソースの管理」→「プロジェクト・リソースの追加」/「プロジェクト・リソースの更新」
- プロジェクト設定の管理→「パーティ」→「チーム・メンバーの追加」
- 「プロジェクト管理」作業領域
- 「プロジェクト・リソースの管理」→「プロジェクト・リソースの追加」/「プロジェクト・リソースの更新」
- 「プロジェクト財務管理」作業領域
- プロジェクト・テンプレート
- 「交付」作業領域
- 「交付の管理」→「交付プロジェクトの管理」→「テンプレートからのプロジェクトの作成および関連付け」
- 「プロジェクト財務管理」作業領域
- プロジェクトの作成
- 「交付」作業領域
これらの値リストにより、対応する属性の手動によるデータ入力が簡単になります。
有効化のステップ
この機能を有効にするために何もする必要はありません。
サービスの卓越性への継続的な投資においては、全体的なレジリエンシ、パフォーマンスおよびユーザビリティに重点が置かれています。この取組みは、パフォーマンス・トレンドをモニターし、一般的な使用パターンをレビューし、サービス・リクエストを分析し、顧客とディスカッションを重ねた成果に基づいています。
このリリースでは、サービスの卓越性への継続的な投資によって、次の領域が改善されています。
- ドキュメントの内容: 交付、補助元帳会計設定
- パフォーマンス: プロジェクト予測生成の管理、「プロジェクト・コストの管理」ページ、プロジェクト・パフォーマンス・データの更新、KPI生成
- メッセージ: 「売掛金への請求書の転送」プロセス、プランニング・リソース・ブレークダウン・ストラクチャ、交付
- 「プロジェクト・パフォーマンス・データの更新」プロセスの簡略化: 「プロジェクト・パフォーマンス・データの更新」プロセスにプロジェクト、契約および交付の集計が含まれるようになったため、3つのプロセスを別個に実行する必要がなくなりました。また、このプロセスでは、子プロセスを開始しなくてもKPIが生成されるようになりました。
- ユーザビリティ:
- KPI設定ページを簡略化しました
- 設定ページの組織値リストに組織分類の表示を追加しました
- 予算および予測の「承認履歴の表示」で、詳細情報の要求、一時停止、再開、委任、再割当、エスカレーションなどの拡張承認処理がサポートされるようになりました
- ユーザー支援の簡略化: それぞれのプロジェクト管理ビジネス・フローのコンテキストにおいてヘルプ・ウィンドウへのターゲット・リンクを追加しました。実装ガイドの再編成を開始し、全体的なフローを強化しました
有効化のステップ
この機能を有効にするために何もする必要はありません。
プロジェクトREST APIを使用して追加属性を管理します。たとえば、プロジェクトREST APIを使用してプロジェクトを作成しているときに法的エンティティを入力できます。
次の属性がプロジェクトREST APIでサポートされるようになりました。
- 法的エンティティID
- 法的エンティティ
- プロジェクト元帳通貨コード
- 資産計上利息の許可
次のことができます。
- プロジェクトREST APIを使用してプロジェクトを作成しているときに、「法的エンティティ」または「法的エンティティID」の値を指定します。ただし、既存のプロジェクトの法的エンティティを更新することはできません。
- 「プロジェクト元帳通貨コード」属性を単に表示します。プロジェクトの作成または更新中にプロジェクト元帳通貨の値を指定することはできません。
- プロジェクトの作成または更新中に「資産計上利息の許可」属性の値を指定します。
この機能のビジネス上の利点は、テンプレートで定義されている法的エンティティをプロジェクトの作成中に上書きできることです。
有効化のステップ
REST APIガイドのRESTサービス定義(「Oracle Help Center」→関心のあるアプリケーション・サービス領域 →「REST API」から使用可能)を参照してください。OracleのRESTサービスを初めて利用する場合は、「クイック・スタート」セクションから始めることができます。
ヒントと考慮事項
- プロジェクトの作成中に「資産計上利息の許可」属性の値を指定しない場合、この属性の値は次のようになります。
- プロジェクト・テンプレートからコピーされます(テンプレートで指定され、かつ、要求ペイロードで「資産計上利率スケジュール」、「資産計上利息停止日」などの資産計上利息属性が指定されていない場合)。
- 「資産計上利率スケジュール」、「資産計上利息停止日」などの資産計上利息属性がペイロードで指定されている場合は、trueに設定されます。
- テンプレートで指定されておらず、資産計上利息属性がペイロードで指定されていない場合は、次のように設定されます。
- 資産計上利息属性がテンプレートで指定されている場合、trueに設定されます。
- 資産計上利息属性がテンプレートで指定されていない場合、falseに設定されます。
主なリソース
- 関連ヘルプ: Oracle Help Centerで入手できるOracle Project Management Cloud REST APIガイド。
ロール情報
この機能を使用するには、次のいずれかの権限およびロールが必要です。
- 権限名およびコード
- プロジェクト・サービスの管理(PJF_MANAGE_PROJECT_SERVICE_PRIV)
- プロジェクト・サービスの表示(PJF_VIEW_PROJECT_SERVICE_PRIV)
- 職務ロール名およびコード
- プロジェクト実行アプリケーション管理(ORA_PJT_PROJECT_EXECUTION_APPLICATION_ADMINISTRATION_DUTY)
- ジョブ・ロール名およびコード
- プロジェクト・アプリケーション管理者(ORA_PJF_PROJECTS_APPLICATION_ADMINISTRATOR_JOB)
- プロジェクト統合スペシャリスト(ORA_PJF_PROJECT_INTEGRATION_SPECIALIST_JOB)
財務プロジェクト・プランREST APIを使用して、財務プロジェクト・プラン・バージョンをベースライン・ステータスに設定します。既存の財務プロジェクト・プラン・バージョンで処理を実行するには、財務プロジェクト・プランREST APIで使用可能なカスタム操作を使用します。
財務プロジェクト・プランREST APIを使用して財務プロジェクト・プラン・ベースラインを設定し、プランをどの程度効果的に実行したかを経時的に追跡して、必要に応じて将来のプランニング作業を改善します。オプションで、財務プロジェクト・プランのベースラインの設定中に予算を生成してベースライン予算に設定します。
有効化のステップ
REST APIガイドのRESTサービス定義(「Oracle Help Center」→関心のあるアプリケーション・サービス領域 →「REST API」から使用可能)を参照してください。OracleのRESTサービスを初めて利用する場合は、「クイック・スタート」セクションから始めることができます。
ヒントと考慮事項
財務プロジェクト・プランをベースラインに設定できます。
オプションで、財務プロジェクト・プランをベースラインに設定しているときに、プロジェクト予算およびベースライン・プロジェクト予算を生成することを選択します。
主なリソース
- 関連ヘルプ: Oracle Help Centerで入手できるOracle Project Management Cloud REST APIガイド。
ロール情報
- ジョブ・ロール名およびコード:
- プロジェクト・マネージャ(ORA_PJF_PROJECT_MANAGER_JOB)
- プロジェクト管理者(ORA_PJF_PROJECT_ADMINISTRATOR_JOB)
SF-425 OMB Number 4040-0014レポート書式に対する最新の変更に従って、連邦財務レポート・プロセスを実行します。次のイメージは、更新されたレポートを示しています。
このレポート書式の変更に伴い、レポートを実行し、ほとんどまたはまったく変更を加えることなく、連邦資金提供機関に提出できるようになります。
有効化のステップ
この機能を有効にするために何もする必要はありません。
主なリソース
関連ヘルプ:
- 助成金管理の使用ガイドの連邦財務レポート・プロセス
- 助成金管理の使用ガイドの交付および交付プロジェクトに関するFAQ
ロール情報
この機能を使用するには、次の権限またはロールが必要です。
- 権限
- 連邦財務レポート・プロセスの実行
- ロール
- 助成金管理者
- 助成金部門管理者
- 主要調査員
労務費配分機能では、労務スケジュールを使用してプロジェクトまたは一般会計アカウントに給与額を配分できます。これらの労務スケジュールでは、交付またはプロジェクトに関連する作業、またはその他の作業に個人が費やした工数を追跡するための期間およびパーセントを指定します。プロジェクトおよび交付管理者は、配分されたされた労務費情報を使用して、監査、工数またはその他のレポートにおける必要を満たすことができます。
労務配分の詳細は、20B新機能: 労務スケジュールを使用した給与額の配分を参照してください
個人の割当について給与要素のより詳細なレベルにおける労務費を記録します。たとえば、個人、割当および給与要素の組合せに対して労務スケジュールを関連付けて、車両手当および給与を個別に取得します。支払要素は、会計基準のプロジェクト補助元帳でソースとして使用することもできます。
労務費配分プロセスの一部として、労務配分管理者は支払要素に固有の労務スケジュールを設定できます。労務費配分では、アクティブなバージョンの開始日から終了日までの間に収まるインポート済給与コストが配分されます。
次のイメージは、指定された総勘定元帳勘定科目に支払要素Car Allowanceのインポート済給与コストを配分するMark Williamsの労務スケジュールを示しています。これにより、顧客またはスポンサとの契約に基づいて、これらのコストがプロジェクトに賦課されなくなります。
「すべて表示」ボタンを使用して、この個人のすべての労務スケジュールの概要を取得できます。これにより、特定の期間にどの労務スケジュール・タイプがアクティブであるかを分析できます。Mark Williamsには、2018年7月1日から2019年6月30日までの期間について3つのアクティブな労務スケジュールがあります。Car AllowanceとYear End Bonus以外の給与コストは、強調表示された労務スケジュールに配分され、Valve Design and Testプロジェクトに賦課されます。
労務配分会計担当者は、「労務費の管理」作業領域で給与コストと2つの異なる宛先への配分を確認できます。2018年8月のMark Williamsの隔週給与は、次のイメージに示すように、支払要素属性に基づいて配分されました。この情報は、OTBIでより広範囲のレポートおよび分析に使用することもできます。労務スケジュールの優先順位では、最初に給与コストが個人割当要素労務スケジュールに対して評価され、2番目に個人割当労務スケジュールに適用されます。
支払要素を補助元帳会計でソースとして使用して、プロジェクト・ベース・コストの個別の仕訳を作成できるようにすることができます。次に示すマッピング・セットでは、支払要素Car Allowanceに基づいて、勘定科目文字列の勘定科目セグメントが上書きされます。
デモの視聴
顧客または交付スポンサに賦課および請求されるコストに関する複雑なルールがあるプロジェクトでは、要件を満たすために、こうしたより詳細な給与コストの配分を活用できます。
有効化のステップ
- 支払要素の作成
- 支払要素を作成して、労務スケジュール作業領域でアクセスできるようにする必要があります
- 「要素」設定タスクを使用して、必要な要素を効率的に作成します
- 支払要素を作成して、労務スケジュール作業領域でアクセスできるようにする必要があります
- 労務配分管理者ロールには、HCM給与領域の要素にアクセスするための追加のデータ・セキュリティ要件があります
- ロールへのセキュリティ・プロファイルの割当設定タスクを使用して、労務配分管理者ロールの国別仕様データ・グループ・セキュリティ・プロファイルを定義します
ヒントと考慮事項
- 「要素」設定タスクを使用して、支払要素を作成する必要があります。その場合にのみ、労務スケジュール作業領域でアクセスできるようになります。
- 「割当労務スケジュールのインポート」プロセスでは、割当要素労務スケジュールの支払要素属性が検証され、HCM給与で設定された支払要素と一致することが確認されます
- 「給与原価のインポート」プロセスでは、支払要素属性が検証され、HCM給与で設定された支払要素と一致することが確認されます
主なリソース
関連ヘルプ:
- Oracle Global Human Resources Cloudグローバル給与の実装ガイドの「要素の設定」の章に記載されている支払要素の理解
- HCMの保護ガイドの「国別仕様データ・グループ・セキュリティ・プロファイル」の章に記載されている労務配分管理者ロールの国別仕様データ・グループ・セキュリティ・プロファイルの理解
- 補助元帳会計の実装ガイドの「会計設定の理解」
- プロジェクト原価計算の使用ガイドの「労務費配分」章
ロール情報
この機能を使用するには、次のロールが必要です。
- 労務配分管理者(ORA_PJF_LABOR_DISTRIBUTION_ADMINISTRATOR_DISCRETIONARY)。このロールにセキュリティ・プロファイルが割り当てられ、必要な設定が行われている必要があります
会社間およびプロジェクト間請求書明細の支出項目トランザクション日の導出
買掛管理に転送された会社間およびプロジェクト間の請求書およびクレジット・メモ明細の支出項目日を導出します。買掛管理の事務員は、アプリケーションで支出項目日を請求日、プロジェクト終了日およびタスク終了日の最も早い日付に設定することで、買掛管理へのそのような請求書のインポート時の検証エラーを回避できます。
会社間およびプロジェクト間の請求書およびクレジット・メモの処理は、多くの場合、プロジェクトまたはタスクが正式に完了としてマークされた後に行われます。税務や文書連番に関する理由から、このような請求書およびクレジット・メモの請求日は、請求書またはクレジット・メモが発行された日付である必要があります。ただし、買掛管理へのこのような請求書およびクレジット・メモのインポート時の検証エラーを回避するために、アプリケーションによって、支出項目日が請求日、プロジェクト終了日およびタスク終了日の最も早い日付に設定されます。これにより、買掛管理の事務員は、請求書およびクレジット・メモが買掛管理にインポートされるように訂正処理を実行する必要がなくなります。
有効化のステップ
この機能を有効にするために何もする必要はありません。
ロール情報
この機能を使用するには、次の権限またはロールが必要です。
- プロジェクト請求スペシャリスト(ORA_PJF_PROJECT_BILLING_SPECIALIST_JOB)
「請求書の概要」および「請求書の管理」ページからのプロジェクト契約請求書承認ステータス・トラッキング
「請求書の概要」および「請求書の管理」ページで契約請求書を表示中に承認ステータスを容易に確認できます。すでに承認済のユーザーや現在保留中のユーザーを確認して、必要に応じてフォロー・アップできます。
20C更新で導入された「プロジェクト契約請求書承認ステータス・トラッキング」機能に続いて、プロジェクト請求スペシャリストは、「請求書」作業領域の「概要」ページおよび「請求書の管理」ページの「検索結果」で特定の請求書を表示しているときに、請求書承認履歴も確認できるようになりました。
デモの視聴
請求書の次の承認者をすばやく識別して、顧客への搬送を迅速化します。
有効化のステップ
この機能を有効にするために何もする必要はありません。
ヒントと考慮事項
-
ワークフロー・タスク・データがアーカイブされると、承認履歴詳細を使用できなくなります。
主なリソース
ロール情報
この機能を使用するには、次のいずれかの権限が必要です。
- 権限名およびコード:
- プロジェクト契約請求書の管理(PJB_MANAGE_PROJECT_CONTRACT_INVOICE_PRIV)
- プロジェクト契約請求書の表示(PJB_VIEW_PROJECT_CONTRACT_INVOICE_IN_WORK_AREA_PRIV)
- プロジェクト請求書の管理(PJB_MANAGE_PROJECT_INVOICES_PRIV)
会社間およびプロジェクト間請求書明細のトランザクション・ビジネス・カテゴリの導出
外部請求書およびクレジット・メモ明細とは別に、会社間およびプロジェクト間請求書およびクレジット・メモ明細のトランザクション・ビジネス・カテゴリを導出します。税金管理者は、プロジェクト契約請求および売掛管理の両方において、税務処理基準に独立したトランザクション・ビジネス・カテゴリを使用して、それらの会社間およびプロジェクト間請求書の税金をより正確に導出できます。
関係するパーティが外部であるか内部であるかによって、税金適用が異なる場合があります。会社間の請求書、プロジェクト間の請求書およびクレジット・メモに対しては、異なるトランザクション・ビジネス・カテゴリがアプリケーションによって導出され、税金管理者は、それを使用して、外部請求書およびクレジット・メモからの税務処理を変えることができます。これにより、請求スペシャリストおよび売掛管理の事務員は、プロジェクト契約請求書および売掛/未収金請求書の税金をそれぞれ上書きする必要がなくなります。
有効化のステップ
この機能を有効にするために何もする必要はありません。
ヒントと考慮事項
税金管理者は、会社間およびプロジェクト間の請求書およびクレジット・メモ明細で導出された異なるトランザクション・ビジネス・カテゴリ値を使用する、プロジェクト請求および売掛管理の新しい税務処理基準を作成できます。
ロール情報
この機能を使用するには、次の権限またはロールが必要です。
- プロジェクト請求スペシャリスト(ORA_PJF_PROJECT_BILLING_SPECIALIST_JOB)
プロジェクト期間がクローズされている場合でも計上済コストをインポートします。プロジェクト会計担当は、計上済コストの処理時に検証エラーを回避できます。コストがインポートされると、請求や資産計上などのダウンストリーム・アクティビティを簡単に追跡し、必要に応じて処理を実行できます。
プロジェクト期間のステータスがクローズ済またはクローズ待ち状態である場合、買掛管理またはコスト管理で計上されたトランザクション、あるいはソース・システムで計上されたサードパーティ・トランザクションでコスト・インポート時の検証をスキップできます。総勘定元帳会計期間がクローズされている場合、適用可能な間接費および未収収益は次のオープン期間に計上されます。
「プロジェクト・トランザクション・ソースの管理」タスクで、「プロジェクト期間がクローズの場合に計上済コストをインポート」チェック・ボックスを選択します。このチェック・ボックスは、「ソース・アプリケーションに計上済」が次のいずれかの場合に使用できます。
- 直接費
- 直接費および総コスト
- 直接費および間接費
- 直接費、間接費および総コスト
次に、「プロジェクト期間がクローズの場合に計上済コストをインポート」チェック・ボックスを選択することによって回避できる検証の例を示します。
期間がクローズされているために失敗した外部計上トランザクションにも、トランザクション文書を識別する情報メッセージが表示されます。このメッセージを使用すると、プロジェクト・アプリケーション管理者は、文書設定を簡単に調整してこのタイプのエラーを回避できます。
プロジェクト期間がクローズされている場合に計上済トランザクションを処理してプロジェクト補助元帳にインポートできるため、プロジェクト期間をクローズする時間が短縮されます。
有効化のステップ
「プロジェクト・トランザクション・ソースの管理」タスクで、「プロジェクト期間がクローズの場合に計上済コストをインポート」チェック・ボックスを選択します。
設定デモを見る
ヒントと考慮事項
- 「プロジェクト期間がクローズの場合に計上済コストをインポート」チェック・ボックスは、デフォルトでは選択されていません。プロジェクト・アプリケーション管理者は、「プロジェクト・トランザクション・ソースの管理」タスクでこれを選択できます。
- 会計期間クローズ例外レポートには、クローズ期間の待ち状態のトランザクションは表示されません。
- 期間が定義されていないか、過去未オープン期間である場合、トランザクションは処理に失敗します。
主なリソース
- プロジェクト期間がクローズの場合の計上済コスト・インポートの設定デモの視聴
- プロジェクト財務管理および助成金管理の実装ガイドの「トランザクション文書のインポートおよび会計オプション」
ロール情報
この機能を使用するには、次の権限またはロールが必要です。
- プロジェクト会計担当(ORA_PJF_PROJECT_ACCOUNTANT_JOB)
- 助成金会計担当(ORA_PJF_GRANTS_ACCOUNTANT_JOB)
- プロジェクト・アプリケーション管理者(ORA_PJF_PROJECTS_APPLICATION_ADMINISTRATOR_JOB)
勘定科目ルール、マッピング・セットおよび摘要ルールを作成する際の柔軟性を高めるために、プロジェクト・コストおよび収益に追加ソースを使用できます。
補助元帳会計の定義に使用できるようになった属性は次のとおりです。
- タスク作業タイプID、カテゴリおよび属性
- 作業タイプ請求可能インジケータ
- 作業タイプ振替価格金額タイプ
- 作業タイプ名
有効化のステップ
この機能を有効にするために何もする必要はありません。
ヒントと考慮事項
使用可能なソースの完全なリストは、プロジェクト・コスト計算の設定および保守タスク「補助元帳アプリケーション・トランザクション・オブジェクトの管理」で確認できます。各イベント区分で使用可能なソースの完全なリストについては、「イベント区分」および「ソース割当の表示」ボタンを選択してください。
主なリソース
関連ヘルプ:
- Oracle Project Management Cloudプロジェクト原価計算の使用ガイドの「プロジェクト・トランザクションの会計」。
- 補助元帳会計実装ガイドの「会計属性割当」。
ロール情報
この機能を使用するには、次の権限が必要です。
- 権限名およびコード:
- アプリケーション実装コンサルタント(ORA_ASM_APPLICATION_IMPLEMENTATION_CONSULTANT_JOB)
- 統合スペシャリスト(ORA_FND_INTEGRATION_SPECIALIST_JOB)
ファイルベース・データ・インポートを使用したプロジェクト資産明細割当
使用可能な割当方法がビジネス要件を満たさない場合、ファイルベース・データ・インポートを使用して資産明細をインポートし、資産プロジェクトの資産に割り当てます。
「プロジェクト・タイプの管理」ページに用意されている「資産コスト配賦方法」のオプションが、必要な資産明細グループ化のニーズを満たさない場合は、「資産コスト配賦方法」を「なし」に設定します。「資産明細の生成」プロセスを実行しても、資産明細は資産に割り当てられません。資産明細は未割当のままになります。これらの資産明細は、資産明細のインポートのファイルベース・データ・インポート(FBDI)を使用して、簡単に資産に割り当てることができます。
このFBDIを使用する場合、次のステップを実行します。
- 未割当資産明細のリストを抽出します。
- ワークブックの指示に従って、「未割当資産明細のインポート」に移入します。
- 「CSVファイルの生成」ボタンを選択します。
- インポートのためのインタフェース・ファイルのロードと「未割当資産明細のインポート」という2つのインポート・プロセスを実行します。
- 結果を確認します。エラーはありますか。
- いいえ: 終了しました。出力レポートは作成されません。
- はい: 出力レポートがExcel形式で作成されます。スプレッドシートまたはアプリケーションでエラーを修正し、ステップ2に戻ります。
すべての未割当資産明細のリストを取得する必要があります。そのための1つの方法として、プロジェクト原価計算 - 資産リアルタイムのサブジェクト領域を使用してOTBI分析を作成し、資産IDがない資産明細を提供します。つまり、これらが未割当資産明細です。
指示およびCSV生成のページには、未割当資産明細の移入に関する詳細と正常にインポートするために準拠する必要があるルールが記載されています。
資産明細割当ページで、「資産ID」または「資産名」を選択して、未割当資産明細を正しい資産に割り当てます。
これらの未割当資産明細の量は非常に多い可能性があるため、手動更新は妥当なオプションではありません。この「未割当資産明細のインポート」のファイルベース・データ・インポート・スプレッドシートを使用して、何千もの未割当資産明細を更新できるようになりました。
有効化のステップ
この機能を有効にするために何もする必要はありません。
ヒントと考慮事項
「未割当資産明細のインポート」プロセスでは、プロジェクト資産割当インタフェース表のデータが検証および処理され、すべての例外と警告がプロセス出力Excelレポートにエクスポートされます。すべての未割当資産明細が正常にインポートされた場合、Excelレポートは作成されません。エラーを修正し、もう一度インポートする必要があります。
このテンプレートでは、次の2つの処理が実行されます。
- 未割当資産明細を資産に対して更新できます。
- 割当済資産明細を更新して未割当にすることもできます。これは、資産明細が誤った資産明細に割り当てられている場合に行います。
ワークブックには、理解に役立つ詳細な説明、完了のための指示、およびワークブックの完了に必要なステップを説明する例を示す、指示およびCSVの生成のタブが含まれています。
「資産明細の管理」ページは変更されておらず、未割当資産明細の手動割当に使用できます。
主なリソース
関連ヘルプ:
- Oracle Project Management Cloud実装ガイドの「PPMのファイルベース・データ・インポート」。
- プロジェクト原価計算の使用ガイドの「未割当資産明細のインポート」。
- アプリケーションの実装の「Oracle Cloudの外部データ統合サービスの概要」
ロール情報
この機能は、次のロールに対してデフォルトで有効です。
- プロジェクト統合スペシャリスト(ORA_PJF_PROJECT_INTEGRATION_SPECIALIST_ROLE)
- プロジェクト・アプリケーション管理者(ORA_PJF_PROJECT_APPLICATION_ADMINISTRATOR_ROLE)
統合スペシャリストは、PJC_RUN_IMPORT_UNASSIGNED_ASSET_LINESプロセスへのアクセス権を持っている必要があります。
プロジェクト・プロセス・コンフィギュレータを使用して、プロジェクト間接費に適用する追加のグループ化基準を構成します。たとえば、プロジェクト・プロセス・コンフィギュレータを作成して、プロジェクト間接費がトランザクション番号別にグループ化されることを定義できます。これにより、直接費ごとに個別の間接費明細が生成され、直接費に対して生成された正確な間接費をすばやく識別できます。
直接費に関連付けられている正確な間接費を識別できます。これにより、コスト払戻可能請求を効果的に管理できるように、直接費と間接費の支出項目日を同じにすることができます。このようにすることで、直接費と間接費が同じ請求書に含まれます。
有効化のステップ
- 「設定および保守」作業領域にナビゲートします。
- 「プロジェクト・プロセス・コンフィギュレータの管理」タスクを検索して選択します。
- 「プロジェクト・プロセス・コンフィギュレータの管理」ページで、「検索結果」セクションの「作成」をクリックします。
- 「プロジェクト・プロセス・コンフィギュレータの作成」ページで、コンフィギュレータの名前を入力します。
- 「ビジネス・プロセス」選択リストで値「間接費グループ化」を選択します。
- 「コンフィギュレータ」セクションで、使用可能なグループ化ソースのリストから「トランザクション番号」を選択します。
- 「移動」をクリックして、「トランザクション番号」を選択済グループ化ソースのリストに移動します。
- 「アクティブ」チェック・ボックスが選択されていることを確認します。
- 「保存してクローズ」をクリックします。
設定デモを見る
ヒントと考慮事項
- アクティブにすることができる間接費グループ化コンフィギュレータは常に1つのみです。
- 新しい間接費グループ化コンフィギュレータを作成するか、既存のものをアクティブにすると、それ以降に作成される間接費は既存のグループ化方法に基づいてグループ化されます。たとえば、修正の場合、元のプロジェクト・コストに使用されていたグループ化方法は無視され、結果の間接費は、既存のコンフィギュレータで定義されているルールに従います。
- 現在、プロジェクト間接費がグループ化される際のデフォルトのグループ化基準を次に示します。この基準は暗黙的であり、コンフィギュレータでは変更できません。つまり、グループ化属性を削除することはできません。ただし、コンフィギュレータを使用して、これらに加えてさらにグループ化基準を追加することは可能です。たとえば、トランザクション番号を追加できます。
- プロジェクト
- タスク
- 組織
- プロジェクト会計期間
- トランザクション通貨
- 送り側元帳通貨
- 間接費コード
- 支出タイプ区分
- Personタイプ
- 請求可能
- 資産計上可能
- 購買オーダー明細
- データ・セット(予算管理統合の場合)
- 契約
- 資金ソース
主なリソース
ロール情報
この機能を使用するには、次の権限およびロールが必要です。
- 権限名およびコード:
- プロジェクト・プロセス・コンフィギュレータの管理(PJF_MANAGE_PROJECT_PROCESS_CONFIGURATOR_PRIV)
- 職務ロール名およびコード:
- プロジェクト財務アプリケーション管理(ORA_PJF_PROJECT_FINANCIAL_APPLICATION_ADMINISTRATION_DUTY)
- ジョブ・ロール名およびコード:
- プロジェクト・アプリケーション管理者(ORA_PJF_PROJECTS_APPLICATION_ADMINISTRATOR_JOB)
プロジェクト・リソースのプランを作成し、プランに基づいてプロジェクト・レベルの予算または予測を生成します。予算および予測のコストまたは収益(あるいはその両方)のソースとしてプロジェクト・リソースを使用できます。すべての労務および経費リソースを含めるか、確認済労務リソースのみなどのサブセットを含めます。
次のようなステータスのリソースを含めることを選択できます。
- すべて - 任意のステータスの労務リソースとすべての経費リソース。
- 確認済 - 確認済および予約済ステータスの労務リソースとすべての経費リソース。
最初にリソースをプロジェクト・プランに割り当ててから、それをソースとして使用して予算または予測を生成しなくても、予算および予測をすばやく作成できます。
有効化のステップ
この機能を有効にするために何もする必要はありません。
ヒントと考慮事項
- リソースのレートは、財務プラン・タイプ・プランニング・オプションのレート・スケジュール設定から導出されます。
- 確認済リソースを選択すると、財務プラン生成用に予約済ステータスのリソースも選択されます。
- プランニングおよび請求リソース・ブレークダウン・ストラクチャでリソースに関連付けられた分割曲線に基づいて定期分割が発生するため、「ソースからの分割を保持」オプションは適用できません。
主なリソース
- 財務プロジェクトの定義と管理ガイドの「予算と予測の作成に関する考慮事項」のトピックを参照してください
ロール情報
- プロジェクト・マネージャ(ORA_PJF_PROJECT_MANAGER_JOB)
- プロジェクト管理者(ORA_PJF_PROJECT_ADMINISTRATOR_JOB)
実績レートを使用したプランニング・コストの有効日リソース・レート
財務プロジェクト・プラン・タイプおよび財務プラン・タイプで実績レートを使用して、プランニング・コストに有効日リソース・レートを使用します。この機能を使用すると、実績コスト・レートとともに有効日リソース・レート機能を使用して、財務プロジェクト・プラン、予算および予測のコストをより正確に計画できます。これにより、期間中に(通常は月次会計期間内のいずれかの時点で)レートを定義し、リソースがプランニングで最も適切なレートを使用するようにすることができます。
プランニング・レートを使用するオプションが(「レート設定」タブで)有効になっていない場合は、実績コスト・レートを使用して、次の優先順位でリソースのプランニング・コストが計算されます。
- プロジェクトまたはタスク・レベルで定義されたコスト・レート上書き。
- 労務費計算上書きに関連付けられたレートまたはレート・スケジュール。
- 組織コスト計算ルールに関連付けられたレート・スケジュール。
コスト・レート上書きがプロジェクトまたはタスク・レベルで定義されている場合、リソース割当期間に対してアクティブな関連コスト・レート上書きが使用されます。たとえば、リソース割当が2020年1月1日から2020年12月31日までであり、次のように、3つのコスト・レート上書きがプロジェクトに存在する場合、コスト・レート上書き1および2を使用してリソースのプランニング・コストが計算されます。
- コスト・レート上書き1: 2019年11月15日から2020年6月1日まで
- コスト・レート上書き2: 2020年6月2日から2021年2月5日まで
- コスト・レート上書き3: 2021年2月6日から2021年12月31日まで
前述の例では、2020年1月1日から2020年6月1日まではコスト・レート上書き1を使用してコストが導出され、2020年6月2日から2020年12月31日まではコスト・レート上書き2を使用してコストが導出されます。
コスト・レート上書きは定義されていないが、「労務費計算上書きの管理」設定タスクで個人について労務費計算上書きが定義されている場合は、プランニング期間の開始日(非定期プランの場合は財務プロジェクト・プラン、予算または予測の開始日)にアクティブな上書きを使用して、リソースのプランニング・コストを計算するためのレートまたはレート・スケジュールが決定されます。
最後に、コスト・レート上書きも労務費計算上書きも定義されていないが、「組織コスト計算ルールの管理」設定タスクでビジネス・ユニット(または支出組織、あるいはその両方)について組織コスト計算ルールが定義されている場合は、プランニング期間の開始日(非定期プランの場合は財務プロジェクト・プラン、予算または予測の開始日)にアクティブなルールを使用して、リソースのプランニング・コストを計算するためのレート・スケジュールが決定されます。
「レート設定」タブの「プランニング・レートの使用」オプションが有効になっていないが、コスト・レート上書き、労務費計算上書きまたは組織コスト計算ルールが定義されていないために実績コスト・レートを決定できない場合は、「レート設定」タブで定義された「リソース区分直接費レート」を使用して、財務プロジェクト・プラン、予算および予測のリソースのプランニング・コストが計算されます。
この機能を使用すると、プロジェクトの計画中に実績コストを綿密にシミュレートできます。実績コストを財務プランとインタフェースした後に財務プロジェクト・プランから予測を生成すると、コストをより正確に把握できます。
有効化のステップ
財務プロジェクト・プランの場合:
- 「設定および保守」作業領域にナビゲートします。
- 「プロジェクト・プラン・タイプの管理」設定タスクを検索して選択します。
- プロジェクト・プラン・タイプを選択し、「編集」をクリックします。
- 「プロジェクト・プラン・タイプの編集」ページの「プランニング・オプション」セクションで、「プラン設定」タブをクリックします。
- 「レート導出日タイプ」フィールドの値として、「有効リソース・レート基準日」オプションを選択します。
- 「レート設定」タブをクリックします。
- 実績コスト・レートを使用するビジネス・ユニットについて「プランニング・レートの使用」チェック・ボックスの選択を解除します。
- 「保存してクローズ」をクリックします。
予算および予測の場合:
- 「設定および保守」作業領域にナビゲートします。
- 「財務プラン・タイプの管理」設定タスクを検索して選択します。
- 財務プラン・タイプを選択し、「編集」をクリックします。
- 「財務プラン・タイプの編集」ページの「プランニング・オプション」セクションで、「プラン設定」タブをクリックします。
- 「レート導出日タイプ」フィールドの値として、「有効リソース・レート基準日」オプションを選択します。
- 「レート設定」タブをクリックします。
- 実績コスト・レートを使用するビジネス・ユニットについて「プランニング・レートの使用」チェック・ボックスの選択を解除します。
- 「保存してクローズ」をクリックします。
ヒントと考慮事項
- 財務プラン・バージョンまたはプロジェクト・プラン・タイプのオプション「有効リソース・レート基準日」を使用可能にした後、予算または予測バージョンまたはプラン・コストの計算で考慮するのに適切なレートの財務プロジェクト・プランの「処理」メニューから「レートのリフレッシュ」をクリックする必要があります。
- 「有効リソース・レート基準日」オプションは、コスト金額のプランニングに使用できます。収益金額のプランニングには使用できません。
- 期間内のレート(個人レートやジョブ・レートなど)は、同じ通貨で定義する必要があります。
-
ある期間のプランニング・コストを計算するためのレート・スケジュールが決定された後、レートが見つからない日がそのレート・スケジュール内に1日以上あっても、コストを計算するために他のレート・スケジュールが検索されることはありません。
主なリソース
- 関連ヘルプ: Oracle Help Centerにあるプロジェクト財務管理および助成金管理の実装ガイドの「プロジェクト・コントロール構成: 財務およびプロジェクト・プラン・タイプ」を参照してください。
ロール情報
この機能を使用するには、次のいずれかの権限およびロールが必要です。
- 権限名およびコード
- プロジェクト・プラン・タイプの管理(PJO_MANAGE_PROJECT_PLAN_TYPE_PRIV)
- プロジェクト財務プラン・タイプの管理(PJO_MANAGE_PROJECT_FINANCIAL_PLAN_TYPE_PRIV)
- プロジェクト予算の管理(PJO_MANAGE_PROJECT_BUDGET_PRIV)
- プロジェクト予算作業中バージョンの管理(PJO_MANAGE_PROJECT_BUDGET_WORKING_VERSION_PRIV)
- プロジェクト予測の管理(PJO_MANAGE_PROJECT_FORECAST_PRIV)
- プロジェクト予測作業中バージョンの管理(PJO_MANAGE_PROJECT_FORECAST_WORKING_VERSION_PRIV)
- 職務ロール名およびコード
- プロジェクト財務アプリケーション管理(ORA_PJF_PROJECT_FINANCIAL_APPLICATION_ADMINISTRATION_DUTY)
- プロジェクト予算管理(ORA_PJO_PROJECT_BUDGET_MANAGEMENT_DUTY)
- プロジェクト予算ベースライン作成(ORA_PJO_PROJECT_BUDGET_BASELINE_CREATION_DUTY)
- プロジェクト・プラン管理(ORA_PJO_PROJECT_PLAN_MANAGEMENT_DUTY)
- プロジェクト管理職務(ORA_PJF_PROJECT_MANAGEMENT_DUTY_ABSTRACT))
- 交付管理(ORA_GMS_AWARD_MANAGEMENT_DUTY)
- ジョブ・ロール名およびコード
- プロジェクト・アプリケーション管理者(ORA_PJF_PROJECTS_APPLICATION_ADMINISTRATOR_JOB)
- 主要調査員(ORA_PJF_PRINCIPAL_INVESTIGATOR_JOB)
- 助成金管理者(ORA_PJF_GRANTS_ADMINISTRATOR_JOB)
- 助成金部門管理者(ORA_PJF_GRANTS_DEPARTMENT_ADMINISTRATOR_JOB)
- プロジェクト・マネージャ(ORA_PJF_PROJECT_MANAGER_JOB)
- プロジェクト管理者(ORA_PJF_PROJECT_ADMINISTRATOR_JOB)
新しい財務プロジェクト・プラン・サブジェクト領域を既存のレポートに追加するか、新しいサブジェクト領域を使用して財務プロジェクト・プランを表示し、プロジェクトのプランニングについて正確にレポートする新しいレポートを作成します。たとえば、プロジェクトのタスクおよびリソースについて発生したタスク体系、リソース割当、要約プランニング・コストおよび実績コストをレビューできます。レポートの作成および編集の詳細は、PPMの分析とレポートの作成および管理ガイドを参照してください。
財務プロジェクト・プランのタスクまたはリソース割当(あるいはその両方)、計画コストおよび未計画割当について、予算、実績コスト、収益などの他の財務メジャーとは関係なくレポートします。
有効化のステップ
この機能を有効にするために何もする必要はありません。
プロジェクトの実行と統合された組織プランニングおよび予算編成
Oracle Fusion Cloud Enterprise Performance Management (EPM Planning)とOracle Fusion Cloud Project Management (Project Management)を組み合せて、組織のプランニングと予算編成を行い、プロジェクトを実行します。EPM Planningを使用して戦略的企業プランおよび予算を策定し、Project Managementを使用して承認済プロジェクトを実行し、コストを収集します。その後、EPM Planningを使用した予算分析、予測および再プランニングに実績コストが含まれます。
この標準提供(OOTB)統合では、同期の頻度に応じて、EPM PlanningアプリケーションとProject Managementアプリケーションの両方に同じ間接および資産プロジェクトが表示されます。次のような機能があります。
- EPM Planningで作成されたプロジェクトおよび予算をProject Managementに転送します。戦略的予算は、リソース区分レベルでベースライン予算として作成されます。
- 予算承認検証を使用して、プロジェクト・マネージャによって作成された詳細な予算を、EPM Planningで作成された戦略的予算に照らして検証します(オプション)。
- 実績コスト金額をProject ManagementからEPM Planningにリソース区分レベルで転送します。
- 再計画された予算をEPM PlanningからProject Managementにリソース区分レベルで転送します。
EPM Planningで、ポートフォリオ・マネージャがプロジェクトを追加し、プロジェクト経費を計画して組織予算を定義します。承認後、プロジェクトがProject Managementにインタフェースされ、計画経費を使用して戦略的予算が作成されます。プロジェクト・マネージャがProject Managementで詳細な予算を作成します(オプションで戦略的予算に照らして検証されます)。プロジェクトが実行されると、実績コストがProject Managementで収集され、統合プロセスを通じてEPM Planningに渡されます。その後、ポートフォリオ・マネージャが実行中のプロジェクトをモニターし、EPM Planningで予算と実績コストを照合して分析します。ポートフォリオ・マネージャは組織予算を定期的に再計画し、これにより、別の予算バージョンがProject Managementに送信されます。
データ移行機能は、実装の様々なフェーズに対応します。サポートされる移行フローは次のとおりです。
- EPM PlanningからProject Managementへの既存のプロジェクトの移行: 会社で組織のプランニングおよび予算編成にEPM Planningをすでに使用しており、後でERPの一部としてProject Managementを採用します。
- Project ManagementからEPM Planningへの既存の実行中のプロジェクトの移行: 会社ですでにProject Managementを使用してプロジェクトを実行していますが、現在、組織のプランニングおよび予算編成はオフラインで行われています。
重要: EPM PlanningとProject Managementの両方をすでに実装している会社で、カスタム統合を構築しているか、相互に独立してアプリケーションを運用している場合、この統合を使用する前に、前提条件としてプロジェクトの消込を処理する必要があります。既存のプロジェクト自体の同期に対処するための自動スクリプトが提供される予定はありません。
この機能を使用すると、組織は次のことができるようになります。
- EPM Planningを使用して企業全体のビジネス・プランニングを実装することにより、投資する適切なプロジェクトを選択するとともに、並行して、Project Managementを使用して、遅延、作業の重複、手動による予算検証なしで承認済プロジェクトを細部にわたって管理し、実行します。
- 実際のコスト・データを使用してEPM Planningでより正確に再計画します。
- 詳細な予算をベースラインの戦略的組織予算に照らして承認します。
有効化のステップ
このビジネス・フロー統合を有効にするには、Project ManagementとEPM Planningで機能および構成に関するステップが必要になります。これについては、ホワイト・ペーパー: プロジェクトのプランニング、予算編成、実行および分析の統合に記載されています。
ヒントと考慮事項
具体的には、この統合フローでは次のことがサポートされています。
- 間接プロジェクト、資産プロジェクトおよび非スポンサード・プロジェクトがサポートされています。契約プロジェクトおよび助成金は範囲外です。
- 月次、4-4-5、5-4-4および4-5-4を含む12期間の会計カレンダ。4-4-4会計カレンダはサポートされていません。
- OOTB EPM Projectsモジュール・キューブとの統合(カスタム・キューブはサポートされていません)。
- 計画経費(Project Managementの予算)および実績コストは、リソース区分レベル(労務、機材、資材および財務リソース)で共有されます。
- 実績コストのみがインタフェースされ、確定コストはインタフェースされません。
- 詳細な予算は、合計金額によって戦略的予算に照らしてのみ検証できます。
主なリソース
- ホワイト・ペーパー:
- EPM Planningのリソース:
- プランニング・モジュールの管理のEPM Planningのプロジェクトとプロジェクト管理の統合
- プランニング・モジュールの管理のプロジェクト・アーティファクトの更新
- Oracle Enterprise Performance Management Cloudのデータ統合の管理のEPM Planningのプロジェクトとプロジェクト管理の統合のプロセス摘要
- プランニング・モジュールの操作のEPM Planningのプロジェクトとプロジェクト管理の統合
- プロジェクト管理のリソース:
- プロジェクト財務管理および助成金管理の実装ガイドのEnterprise Performance Managementとプロジェクト管理の連携に関する項
ロール情報
この機能で使用されるBIPレポートを実行するには、次のロールが必要です。
- ロール名およびコード:
- サードパーティ・ソフトウェアへのプロジェクト・データのインポート(PJF_IMPORT_PROJECT_INTO_THIRD_PARTY_SOFTWARE_PRIV_OBI)
- プロジェクト設定の取得(PJF_GET_PROJECT_SETUPS_PRIV_OBI)
この機能で使用されるプロジェクトおよび予算FBDIプロセスを実行するには、次の権限およびロールが必要です。
- 権限名およびコード:
- プロジェクトのインポート・プロセスの実行(PJF_RUN_IMPORT_PROJECT_PROCESS_PRIV)
- プロジェクト予算のインポート・プロセスの実行(PJO_RUN_IMPORT_PROJECT_BUDGET_PROCESS_PRIV)
- ロール名およびコード:
- プロジェクトのインポート・プロセスの実行(PJF_RUN_IMPORT_PROJECT_PROCESS_PRIV_OBI)
- プロジェクト予算のインポート・プロセスの実行(PJO_RUN_IMPORT_PROJECT_BUDGET_PROCESS_PRIV_OBI)
- 職務名およびコード:
- FSCMインタフェースのロード管理(ORA_FUN_FSCM_LOAD_INTERFACE_ADMIN_DUTY)
ファイルベース・データ・インポートを使用したプロジェクト・レベルのリソース変更
ファイルベース・データ・インポートを使用して、プロジェクト・レベルのプランニング・リソース・ブレークダウン・ストラクチャのリソースを追加または更新します。たとえば、同じリソースまたは複数のリソースを多数のプロジェクトに同時に追加できます。リソースの名前、分割曲線およびリソース区分をプロジェクト・レベルで更新することもできます。
リソース・ブレークダウン・ストラクチャ・インタフェースXLSMテンプレートの「リソース」ワークシートの行の最後にある新しい列「プロジェクト番号」にプロジェクト番号を入力して、プロジェクト・レベルのリソース変更を許可するプランニング・リソース・ブレークダウン・ストラクチャにリソースを追加します。値が指定されていない場合、リソースは、「名前」列で指定されたリソース・ブレークダウン・ストラクチャに対して追加または更新されます。
この機能には、次のようなビジネス上の利点があります。
- 多くの場合、組織に新しく加わった個人は複数のプロジェクトに割り当てられます。これらの個人について計画するには、最初にプロジェクトに追加する必要があります。この機能を使用すると、プロジェクト・レベルで新しい個人(または他のリソース)をすべてのプライマリ・プランニング・リソース・ブレークダウン・ストラクチャに追加できます。
- 個人的な理由や法的な理由でプロジェクトの既存のリソースが名前を変更することがあります。そのような場合、名前の変更後、プロジェクトの既存のリソースについて計画するときに、そのリソースが新しい名前で表示されるようにする必要があります。この機能を使用すると、プロジェクトのそのようなリソースについて名前を更新できます。
有効化のステップ
PPMでのファイルベース・データ・インポート・ガイドの「リソース・ブレークダウン・ストラクチャのインポート」のトピックから最新のXLSMテンプレートをダウンロードします。
ヒントと考慮事項
- プロジェクトのプライマリ・プランニング・リソース・ブレークダウン・ストラクチャに追加されたリソースのリソース名、分割曲線またはリソース区分を更新できます。
- 詳細は、XLSMテンプレートの更新された指示を参照してください。
主なリソース
-
関連ヘルプ: PPMでのファイルベース・データ・インポート・ガイド
ロール情報
この機能を使用するには、次のいずれかの権限およびロールが必要です。
- 権限名およびコード
- リソース・ブレークダウン・ストラクチャのインポート・プロセスの実行(PJF_RUN_IMPORT_RESOURCE_BREAKDOWN_STRUCTURES_PROCESS_PRIV)
- ジョブ・ロール名およびコード
- プロジェクト統合スペシャリスト(ORA_PJF_PROJECT_INTEGRATION_SPECIALIST_JOB)
- プロジェクト・アプリケーション管理者(ORA_PJF_PROJECTS_APPLICATION_ADMINISTRATOR_JOB)
Oracle Transactional Business Intelligence (OTBI)を使用して、送信済ステータスのプロジェクト予算および予測を表示およびレポートします。たとえば、送信済財務プラン・バージョンの工数、数量および金額をレビューしたり、送信済財務プラン・バージョンの件数を取得します。
このレポートを使用して、送信済財務プラン・バージョンの工数、数量および金額の詳細を表示できます。
有効化のステップ
この機能を有効にするために何もする必要はありません。
予算および予測に関連する追加の事前定義済パフォーマンス・メジャーを活用するか、既存のメジャーに基づいて独自のパフォーマンス・メジャーを作成して、プロジェクト全体の状態を効果的に判断します。プロジェクト・マネージャは、KPIでこれらの追加メジャーを使用してプロジェクトの状態のインサイトを取得できます。KPIは、プランニング、コストおよび収益性などのプロジェクトの特定の側面を分析するための、メジャー駆動のモデルを提供し、プロジェクトが予定どおりかリスクありかを示します。
追加の事前定義済メジャーは、予算労務費、予算機材コスト、予測労務費、予測機材コスト、予測直接費、マージン率、コスト差異、収益差異など、様々なプランニング・メトリックにわたって使用できます。また、事前定義済メジャーの名前を変更して、ビジネス・ニーズにより適したメジャー名にすることもできます。
独自のパフォーマンス・メジャーを作成するには、「パフォーマンス・メジャーの管理」設定タスク・ページで事前定義済カスタム・メジャー・セットのいずれか(「カスタム・メジャー1」、「カスタム・メジャー2」など)を編集します。「パフォーマンス・メジャーの編集」ページで、「アカウント・メンバー」フィールドまたは「シナリオ・メンバー」フィールドからカスタム・メンバーを選択し、カスタム・メジャーの算式を定義します。「算式の定義」アイコンをクリックすると、「カスタム・メジャー計算機能」が表示され、1つ以上の事前定義済メジャーを使用して算式を効率的に定義できます。
この機能には、次のようなビジネス上の利点があります。
- 1つ以上の事前定義済メジャーを使用して、特定のビジネス・ニーズに応じて独自のカスタム・メジャーを作成し、プロジェクトの状態を効果的に追跡します。
- 1つ以上の事前定義済メジャーを使用して、プロジェクトのパフォーマンスをより綿密に追跡します。
有効化のステップ
- 「設定および保守」作業領域で、「パフォーマンス・メジャーの管理」タスクに移動します。
- 「パフォーマンス・メジャーの管理」ページで、「メジャー・カテゴリ」ドロップダウン・リストから「カスタム」を選択し、「検索」をクリックしてカスタム・パフォーマンス・メジャー・セットのリストを取得します。
- メジャーを定義するカスタム・パフォーマンス・メジャー・セットをクリックします。
- 「パフォーマンス・メジャーの編集」ページで、「アカウント・メンバー」または「シナリオ・メンバー」ドロップダウン・リストから対応するカスタム・メンバーを選択します。
- 算式で時間メンバーを使用する場合は、「算式で時間ディメンション・メンバーを使用」チェック・ボックスを選択します。
- 「算式」フィールドに算式を入力するか、「算式の定義」アイコンをクリックし、カスタム・メジャー計算機能を使用して算式を定義します。
- 計算機能を使用する場合は、「アカウント・メンバー」、「シナリオ・メンバー」および「時間メンバー」(「算式で時間ディメンション・メンバーを使用」チェック・ボックスを選択した場合のみ)を選択した後、「進む」アイコンをクリックして、それらを算式に含めます。さらに、数値を入力した後、その横にある「進む」アイコンをクリックして、算式に乗数を含めます。
- 「使用可能」チェック・ボックスを選択して、パフォーマンス・メジャーを使用できるようにします。
- 「保存してクローズ」をクリックします。
- 「キー・パフォーマンス・インジケータの管理」設定タスクに移動し、カスタム・パフォーマンス・メジャーをKPIに添付します。
- 「財務プロジェクト設定の管理」ページに移動し、KPIをプロジェクトに添付します。
- 「プロジェクト・パフォーマンス・データの更新」プロセスを実行して、「プロジェクト・パフォーマンスのレビュー」ページでプロジェクトについてこれらのパフォーマンス・メジャーのデータを確認します。
設定デモを見る
ヒントと考慮事項
- カスタム・メジャーの算式に時間メンバーを埋め込む場合は、「算式で時間ディメンション・メンバーを使用」チェック・ボックスを選択します。
- 「算式で時間ディメンション・メンバーを使用」チェック・ボックスを選択した場合、時間メンバーに関連しないパフォーマンス・メジャーが1つのみ「パフォーマンス・メジャーの編集」ページに表示されます。
- カスタム・メジャーの書式は、カスタム・メジャー計算で使用される事前定義済メジャーの書式と一致するように慎重に選択してください。
主なリソース
関連ヘルプ:
- プロジェクト財務管理および助成金管理の実装ガイドの「既存のメジャーに基づくパフォーマンス・メジャーの作成」
- Oracle Project Portfolio Management Cloud実装スタート・ガイドの「キー・パフォーマンス・インジケータの作成」
ロール情報
パフォーマンス・メジャーを表示および作成したり、KPIで使用するには、次の権限およびロールが必要です。
- 権限名およびコード:
- プロジェクト・キー・パフォーマンス・インジケータの管理(PJS_MANAGE_PROJECT_KEY_PERFORMANCE_INDICATORS_PRIV)
- ジョブ・ロール名およびコード:
- プロジェクト・アプリケーション管理者(ORA_PJF_PROJECTS_APPLICATION_ADMINISTRATOR_JOB)
プロジェクトに添付されているKPIを表示したり、新しいKPIをプロジェクトに添付するには、次の権限およびロールが必要です。
- 権限名およびコード:
- プロジェクト・レポート定義情報の表示(PJF_VIEW_PROJECT_REPORTING_DEFINATION_PRIV)
- ジョブ・ロール名およびコード:
- プロジェクト管理者(ORA_PJF_PROJECT_ADMINISTRATOR_JOB)
より柔軟なスケジュールが必要な場合に労務リソース割当を最適化します。プロジェクト・マネージャは、指定した週当たりの時間数、または可変時間数の繰返し週次パターンについて計画できます。それぞれのリソースについてスコープおよびスケジュールを決定したら、計画リソースのスケジュール時間数に基づいて、要求を一度に1つずつまたは1回の処理で一度にすべて生成できます。計画リソースを直接確認する権限を持つプロジェクト・マネージャは、リソースの詳細なスケジュール時間数に基づいてこれらの割当を簡単に作成できます。
毎週指定された時間数を必要とするリソース要求については、リソース・マネージャは、リソースの週次空き時間数合計に基づいて空きキャパシティをレビューできます。たとえば、要求が毎週25時間の場合、要求の各週について25時間のキャパシティが残っているリソースは、要求を履行するために完全に空いているとみなされます。
プロジェクト・マネージャは、プロジェクトのリソースを計画する際に課題に直面します。多くの場合、適格なリソースをプロジェクトで確保して、必要なときに作業を開始するには、そのニーズをかなり前にリソース・マネージャに知らせる必要があります。計画の段階では、リソースが何曜日に必要になるかは正確にわからなくても、毎週特定の時間数リソースが必要になることがわかっている場合があります。リソースが毎週特定の時間数プロジェクトに割り当てられているかぎり、リソースが毎週どの曜日に作業するかは重要でないことがあります。この場合、プロジェクト・マネージャは、プロジェクトのニーズを満たす週次空きキャパシティを持つリソースをリソース・マネージャが見つけることができるように、そのリソース需要をリソース・マネージャに伝えることができます。また、プロジェクト・マネージャが毎週特定の曜日および時間数の作業を計画する必要があるリソースがある場合もあります。この場合は、これらのリソースの可変時間数スケジュールについて計画し、それらのリソースすべてに対する要求を1回の処理で作成できます。
リソース・マネージャは、週次時間数を指定した要求を受け取ると、リソースがプロジェクトで各週に実際に作業する曜日に柔軟性があることがわかります。プロジェクトについて要求された週次時間数を割り当てるキャパシティがリソースにあることを確認することのみが必要です。リソース・マネージャは、要求された週次時間数およびリソースの各週の空き時間数合計に基づいて、リソースの空きキャパシティを評価できます。
有効化のステップ
この機能を有効にするには、オプト・インUIを使用します。手順は、この文書の「新機能のオプションの取込み」の項を参照してください。
オファリング: プロジェクト実行管理 オプションでなくなるバージョン: 更新21B
ヒントと考慮事項
- 空きキャパシティの計算は、要求時間数に基づいて行われます。要求が週次時間数の場合、空きキャパシティは、要求された期間の各週にリソースに残っている空き時間数合計に基づきます。プロジェクト・カレンダ時間数、1日当たりの時間数または可変時間数を使用して要求時間数が指定されている場合、空きキャパシティは、要求された期間の各日におけるリソースの空き時間数に基づきます。
- 週次時間数の割当スケジュールは、可変時間数、1日当たりの時間数またはプロジェクト・カレンダを使用するように調整できます。その逆も同様です。
主なリソース
- 関連ヘルプ: Oracle Project Portfolio Management Cloudプロジェクト実行管理ガイドの可変時間数リソース要求
ロール情報
この機能を使用するには、次の権限またはロールが必要です。
- プロジェクト・マネージャ(ORA_PJF_PROJECT_MANAGER_JOB)
- リソース・マネージャ(ORA_PJF_RESOURCE_MANAGER_JOB)
予約済、確認済および指名済のリソース要求の提案が単一の指名フローに結合されます。これにより、すべてのリソース要求に対する要員配置ステータスの設定および指名の取下げも可能になります。最終的な履行承認はすべて、企業の設定に基づいてリソース・マネージャまたはプロジェクト・マネージャが一貫して実行します。
リソース・マネージャは、最終的にリソースを割り当てる前にプロジェクト・マネージャのレビューを受けるリソースを指名することも、指名するときにプロジェクト・マネージャからの追加処理なしで要求を直接履行することもできます。企業でプロジェクト・マネージャによる承認を追加的に許可すると、プロジェクト・マネージャは、リソース・マネージャが指名したリソースを承認することにより、自分で要求を履行できます。
リソースの指名と指名済リソースの管理
ロール |
処理 |
処理の目的 |
---|---|---|
リソース・マネージャ |
送信 |
プロジェクト・マネージャがレビューするリソースを指名します |
送信して承認 |
プロジェクト・マネージャからの追加処理なしでリソースを指名および承認します |
|
取下げ | 指名を取り下げます |
|
承認 | プロジェクト・マネージャによって割当を要求されたリソースを承認します |
|
否認 | プロジェクト・マネージャによって割当を要求されたリソースを否認します |
|
プロジェクト・マネージャ |
割当の要求 |
リソース・マネージャによって指名されたリソースの割当を要求します |
否認 |
指名されたリソースを否認します |
|
承認 |
設定で許可されている場合にのみ指名済リソースを承認します |
「プロジェクト・リソース管理実装オプションの管理」ページの「推薦されたリソース承認者」セクションで最終承認者を選択できます。
リソース・マネージャは、「処理」メニューの「リソースの推薦」オプションを選択して、要求に基づいてリソースを指名できます。
リソース・マネージャは、さらに要員配置ステータスを設定したり、指名を取り下げることができます。
プロジェクト・マネージャは、設定に基づいて、リソース・マネージャによって指名されたリソースを直接承認できます。
リソース・マネージャによる指名と要求の履行プロセスは、一元化され、一貫性が高まりました。ビジネス・プロセスに応じて、リソース・マネージャまたはプロジェクト・マネージャが最終的な履行承認をすべて実行します。
有効化のステップ
この機能を有効にするには、オプト・インUIを使用します。手順は、この文書の「新機能のオプションの取込み」の項を参照してください。
オファリング: プロジェクト実行管理 オプションでなくなるバージョン: 更新21C
ヒントと考慮事項
- リソース・マネージャか、リソース・マネージャとプロジェクト・マネージャの両方にリソースの承認を許可するように実装オプションを設定します。プロジェクト・マネージャは、「リソース・マネージャおよびプロジェクト・マネージャ」オプションが選択されている場合にのみリソースを承認できます。
- 以前に指名オプションを使用していた場合、新しい選択では、リソース・マネージャにのみ承認の実行を許可します。同様に、以前、指名および提案を選択していた場合は、リソース・マネージャとプロジェクト・マネージャの両方にリソースの承認を許可します。
-
リソース・マネージャは、プロジェクト・マネージャのレビュー対象として複数のリソースを指名できます。
- 既存の実装 - オプトイン後のステータスおよび保存済検索の変更
「処理」メニューの下に「リソースの提案」のかわりに「リソースの推薦」が表示されるようになります。前述のように、「確認済」、「予約済」または「指名済」オプションのいずれかを選択するために追加の処理は必要はありません。
以前に「提案」を使用(「予約済」または「確認済」)
以前に「推薦済」を使用
-
「リソースの推薦」処理を使用してすべてのオープン要求を履行できます。さらに、それぞれの指名済リソースについて割当ステータスを選択できます。
- 「確認済割当に提案済」または「予約済割当に提案済」のすべての要求のステータスが「割当に推薦済」に変更されます。
- 「複数のリソースについて処理中」のすべての要求についてはステータスは変わりません。
- 処理中の要求はすべて、新しい実装設定に基づいて履行できます。履行済要求に対する変更はありません。
- 要求数量が複数の要求を作成することもできます。
- 数量が複数の要求でリソースが指名されると、要求のステータスは「複数のリソースについて処理中」に変わります。
- ステータス「確認済割当に提案済」または「予約済割当に提案済」を含む既存の保存済検索では、ステータス「割当に推薦済」に基づいて新しい基準を定義する必要があります。
- 変更なし
-
主なリソース
関連ヘルプ:
- 簡易リソース要求履行のユースケース・シナリオのデモの視聴
- Oracle Project Portfolio Management Cloudプロジェクト実行管理ガイドの「リソース要求でのリソースの指名に関する考慮事項」
ロール情報
この機能を使用するには、次の権限またはロールが必要です。
- プロジェクト・マネージャ(ORA_PJF_PROJECT_MANAGER_JOB)
- リソース・マネージャ(ORA_PJF_RESOURCE_MANAGER_JOB)
「プロジェクト管理」作業領域を使用して、プロジェクト関連の課題を管理します。プロジェクト・マネージャは、「自分の作業」作業領域にナビゲートせずに、プロジェクトのコンテキスト内ですばやくオープン課題をレビューし、処理項目を割り当て、各課題の進捗をモニターできます。
プロジェクト・マネージャは、「プロジェクト管理」作業領域でプロジェクトのコンテキスト内で課題の作成および管理にすばやくアクセスできるようになりました。プロジェクト・コンテキストでは、プロジェクト・マネージャは課題タイプ・フィルタを使用したり、処理項目をオープンしたり、課題をクローズ済としてマークできます。チーム・メンバーは、引き続き「自分の作業」作業領域でプロジェクト全体の課題を管理します。
ナビゲーション
有効化のステップ
この機能を有効にするには、オプト・インUIを使用します。手順は、この文書の「新機能のオプションの取込み」の項を参照してください。
オファリング: プロジェクト実行管理 オプションでなくなるバージョン: 更新21B
ヒントと考慮事項
クローズ済としてマーク
課題が解決している場合、プロジェクト・マネージャは、課題および処理項目の詳細を開かなくても、メインの「課題の管理」ページの「処理」メニューからすぐに課題をクローズ済としてマークできるようになりました。プロジェクト・マネージャは、「処理」メニューから課題を複製および削除することもできます。
アプリケーション・コンポーザ
アプリケーション・コンポーザで標準レイアウトを変更すると、「自分の作業」作業領域と「プロジェクト管理」作業領域の両方の「課題の管理」ページに影響します。アプリケーション・コンポーザの他の機能はすべて変わっていません。
主なリソース
関連ヘルプ:
- Oracle Project Portfolio Management Cloudプロジェクト実行管理ガイドの「プロジェクト課題」の章
ロール情報
この機能を使用するには、プロジェクト・マネージャ・ロール(ORA_PJF_PROJECT_MANAGER_JOB)が必要です。
プロジェクト契約請求: プロジェクト契約の新しいデータ・インポート/エクスポート管理フレームワークへの移行
プロジェクト契約のインポート方法が20D更新でCX Sales Cloudのデータ・インポート/エクスポート管理フレームワークに移行します。インポート・アクティビティの管理タスクおよびエクスポート・アクティビティの管理タスクで現在サポートされているプロセスがこのフレームワークに置き換わることで、ユーザビリティ、信頼性およびパフォーマンスが向上します。
この変更は、プロジェクト契約および関連オブジェクト(請求プラン、収益プランおよび関連プロジェクトを含む)のインポートにのみ適用されることに注意してください。他のすべてのプロジェクト・オブジェクトでは、引き続きERPのファイルベース・データ・インポート(FBDI)フレームワークが使用されます。
現在、プロジェクト契約のインポートに「設定および保守」のインポート・アクティビティの管理タスクおよびエクスポート・アクティビティの管理タスクを使用している場合は、20D更新への移行に伴ってインポートおよびエクスポート・プロセスを新しいデータ・インポート/エクスポート管理フレームワークに移行するように準備してください。
ノート: これには、プロジェクト契約作成のためのフレームワークの自動または完全自動の使用も含まれます。
プロジェクト契約の新しいデータ・インポート/エクスポート管理フレームワークの利点
- 使いやすさ: 合理化されたUX、ドラッグ・アンド・ドロップ・マッピング、実行前の検証
- 統合: ジョブの定義、起動およびモニタリングのためのRESTおよびコマンドラインAPI
- 一貫性: 親子構造を含め、アプリケーション(インポート、REST、UI)全体で統一されたオブジェクト定義
- デバッグの向上: 問題診断の簡易化 ? 入力ファイルの最初の10行までを分析して、データ型制約および必須フィールドを検証
- パフォーマンス: ハイボリューム・ユースケースでの実行項目の削減
- 柔軟性: あらゆる規模のハイボリューム・オンボーディングおよび初期データ・ロードのジョブのサポート
主なリソース