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Oracle Receivablesインプリメンテーション・ガイド
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会計

Receivables用の補助元帳会計の設定

Oracle Receivablesの請求書や他の取引の会計仕訳は、Oracle Subledger Accountingアーキテクチャを使用して作成します。参照: 『Oracle Receivablesユーザーズ・ガイド』のReceivablesでの会計に関する項

Receivablesでは、デフォルト会計の導出に自動会計が使用されます。また、自動会計によって導出されるデフォルト勘定科目が会計の作成プログラムに変更なしで受け入れられるように、Oracle Subledger Accountingの設定が事前定義されています。Receivablesで事前定義されているOracle Subledger Accountingの設定の詳細は、『Oracle Receivables Reference Guide』のOracle Subledger Accounting用の事前定義設定に関する項を参照してください。

ただし、必要に応じて補助元帳会計で独自の会計基準を定義して、ビジネス要件を満たす会計を作成できます。補助元帳会計では、会計処理基準ビルダー（AMB）を使用して、補助元帳取引の会計処理方法を定義します。そのためには、補助元帳仕訳明細の設定とアプリケーション会計定義を作成および変更します。これらの定義によって、組織が特定の会計、規制および分析の要件を満たすことができる仕訳が定義されます。また、これらの定義は、補助元帳会計処理基準にグループ化され、まとめて元帳に割り当てられます。参照: 『Oracle Subledger Accountingインプリメンテーション・ガイド』の会計処理基準ビルダー（AMB）の概要に関する項

注意: 補助元帳会計の設定をカスタマイズして独自の会計を作成すると、補助元帳会計では、取引入力時に自動会計によって導出されたデフォルトの勘定科目または個々の勘定科目セグメントが上書きされます。ただし、この場合でも自動会計は設定する必要があります。参照: 『Oracle Receivablesユーザーズ・ガイド』の自動会計の使用に関する項

補助元帳会計の設定をカスタマイズする手順は、次のとおりです。

  1. カスタム・ソースを定義します。

    ソースは、会計イベントに対する会計の作成方法を決定するために補助元帳会計で使用される情報です。ソースを使用して取引から補助元帳会計に情報を提供します。Receivablesでは、ソースの包括的なセットが事前定義されていますが、必要に応じてカスタム・ソースを定義して、アプリケーション会計定義で使用できるソースのリストを拡張できます。

    参照: 『Oracle Subledger Accountingインプリメンテーション・ガイド』のカスタム・ソースに関する項

  2. 仕訳明細タイプを定義します。

    仕訳明細タイプによって、補助元帳仕訳明細の特性が決定されます。これらの特性には、明細が実績、予算または予算引当のいずれの仕訳作成に使用されるか、明細が借方または貸方のいずれであるか、照合明細がマージされるかどうか、データが要約フォームまたは詳細フォームのいずれでGLに転送されるかなどがあります。

    参照: 『Oracle Subledger Accountingインプリメンテーション・ガイド』の仕訳明細タイプに関する項

  3. 仕訳摘要を定義します。

    仕訳摘要では、内容と、摘要の要素が補助元帳の仕訳ヘッダーおよび明細に表示される順序の両方が決定されます。

    Receivablesでは、事前定義の仕訳摘要は提供されていません。必要に応じて独自の仕訳摘要を定義できます。摘要は、Receivablesのあらゆるソースを使用して作成できます。

    「アプリケーション会計定義」ウィンドウで、仕訳摘要をヘッダーおよび明細に割り当てます。

    参照: 『Oracle Subledger Accountingインプリメンテーション・ガイド』の仕訳摘要の定義に関する項

  4. マッピング・セットを定義します。

    マッピング・セットでは、勘定科目または勘定科目セグメントに対して特定の出力値が関連付けられます。入力値に基づいて、特定の値を単一のセグメントまたは勘定科目全体に割り当てることができます。マッピング・セットは、勘定科目導出ルールの設定時に使用します。

    参照: 『Oracle Subledger Accountingインプリメンテーション・ガイド』のマッピング・セットに関する項

  5. 勘定科目導出ルールを定義します。

    勘定科目導出ルールによって、補助元帳仕訳に対する会計処理が決定されます。

    参照: 『Oracle Subledger Accountingインプリメンテーション・ガイド』の勘定科目導出ルールに関する項

  6. 仕訳明細定義を定義します。

    仕訳明細定義を使用すると、イベント区分またはイベント・タイプに対する明細割当のセット（仕訳明細タイプ、仕訳摘要および勘定科目導出ルール）を作成できます。これらのセットはアプリケーション会計定義全体で共有できます。イベント区分またはイベント・タイプに複数の仕訳明細定義を割り当てることができます。

    参照: 『Oracle Subledger Accountingインプリメンテーション・ガイド』の仕訳明細定義に関する項

    イベント区分は、特定の取引タイプまたは文書に対するビジネス・イベントのカテゴリを表します。イベント・タイプは、イベント区分に対して実行可能なビジネス操作を表します。参照: 『Oracle Receivablesユーザーズ・ガイド』のReceivablesの会計イベント・モデルに関する項

  7. アプリケーション会計定義を定義します。

    アプリケーション会計定義は、補助元帳とGLの仕訳を作成する際の補助元帳会計による会計イベントの処理方法を決定するコンポーネントまたはルールの集合です。また、特定のイベント区分またはイベント・タイプに対する会計を作成するかどうかも指定できます。

    各イベント区分およびイベント・タイプの割当は、ヘッダー割当と1つ以上の仕訳明細定義割当で構成されます。ヘッダー割当には、仕訳摘要と仕訳明細定義が含まれます。

    参照: 『Oracle Subledger Accountingインプリメンテーション・ガイド』のアプリケーション会計定義に関する項

  8. 補助元帳会計処理基準を定義します。

    補助元帳会計処理基準は、一般的な会計要件のセットに準拠するアプリケーション会計定義のグループです。

    「補助元帳会計処理基準」ウィンドウで、新しく定義したアプリケーション会計定義を補助元帳会計処理基準に割り当てます。

    参照: 『Oracle Subledger Accountingインプリメンテーション・ガイド』の補助元帳会計処理基準に関する項

  9. 会計設定マネージャを使用して、各補助元帳会計処理基準を元帳に割り当てます。

    参照: 『Oracle Financialsインプリメンテーション・ガイド』の会計設定マネージャの使用に関する項

  10. Receivablesの職責をカスタマイズしている場合は、機能「SLA: 会計の表示 - 明細照会」をメニューに追加します。この機能を追加すると、会計を取引ワークベンチからオンラインで作成できるようになります。

関連項目

『Oracle Subledger Accountingインプリメンテーション・ガイド』

自動会計

自動会計は、手動で入力する取引または自動インボイスを使用してインポートする取引のデフォルトのGL勘定科目をReceivablesでどのように決定するかを指定するために定義します。Receivablesでは、この情報を使用して、収益、売掛/未収金、運送費、税金、前受収益、未請求売掛金、延滞手数料、受取手形勘定および自動インボイス決済勘定（仮勘定）の勘定科目に対するデフォルト勘定科目が作成されます。

自動会計で作成されるデフォルト会計は、暫定的な会計としてのみ考慮されます。Receivablesは、E-Business Suiteの中央管理の会計エンジンであるOracle Subledger Accountingと統合されています。Oracle Subledger Accountingでは、自動会計によって導出されたデフォルト勘定科目が変更なしで受け入れられます。ただし、補助元帳会計で会計基準を変更して、ビジネス要件を満たす会計を作成することもできます。参照: 『Oracle Receivablesユーザーズ・ガイド』のReceivablesでの会計に関する項

ユーザーは、「会社」、「部署」、「勘定科目」などの会計フレックスフィールドの各セグメントに自動会計によって割り当てられる値を管理できます。

Receivablesで取引を入力する前に、自動会計を定義する必要があります。Receivablesで取引を入力するときに、自動会計によって作成されるデフォルトのGL勘定科目を上書きできます。

ヒント: 複数組織サポート機能を使用する場合は、在庫品目に基づいて収益勘定の製品セグメントが導出されるように自動会計を設定できます。そのためには、標準明細が使用されるように収益勘定の製品セグメントを定義し、取引の入力時に倉庫IDを指定します。

自動会計を定義する手順は、次のとおりです。

  1. 「自動会計」ウィンドウにナビゲートします。

  2. 営業単位を選択します。

  3. 定義する勘定科目のタイプを入力します。次の中から選択します。

  4. 各セグメントに対して、Receivablesで情報を取得するために使用する表名または定数値のいずれかを入力します。勘定科目のタイプを入力すると、会計フレックスフィールド体系内にあるすべてのセグメント名が表示されます。セグメントには、会社、製品、部門、勘定科目、補助勘定などの情報が含まれます。勘定科目ごとに異なる表名を使用できます。次の表名の中から1つ選択します。

  5. 表名を入力しない場合は、このセグメントに対する定数値を入力するか、または値リストの中から値を1つ選択します。

    重要: Oracle Subledger Accountingの設定を変更してカスタム会計を定義する場合は、すべての会計フレックスフィールド・セグメントに対して定数値を選択してください。

    自動会計でこの会計フレックスフィールド・セグメントに対して常に同じ値を使用する場合は、定数値を入力します。必ずこのセグメントに有効な情報を入力してください。たとえば、「会社」フレックスフィールド・セグメントを有効値の範囲が00から10までの2文字のセグメントとして定義している場合は、この範囲内の2文字の値を入力する必要があります。

関連項目

『Oracle Receivablesユーザーズ・ガイド』のReceivablesでの会計に関する項

『Oracle Receivablesユーザーズ・ガイド』の取引の入力に関する項

『Oracle Receivablesユーザーズ・ガイド』の自動会計の使用に関する項

Oracle Receivablesでの勘定科目ジェネレータの使用

Receivablesでは、勘定科目ジェネレータを使用して、取引と入金に対する各種の会計活動中に、貸借一致セグメント値が更新されます。様々な会計活動の貸借一致セグメントを当初取引または入金に戻って照合することによって、勘定科目ジェネレータは、この置換プロセス中にReceivablesで正しい貸借一致セグメント値が使用されることを保証します。

たとえば、延滞手数料の評価対象とする請求書の貸借一致セグメントの値が「01」、延滞手数料勘定の貸借一致セグメントが「02」であるとします。Receivablesでこの請求書の延滞手数料が加算されると、勘定科目ジェネレータによって、延滞手数料勘定の貸借一致セグメントが自動的に「01」に変更されます。

Receivablesの勘定科目ジェネレータでは、Oracle Workflowが使用されます。勘定科目ジェネレータのプロセスは、Oracle Workflow Builderで表示およびカスタマイズできます。Oracle Workflowを使用してデフォルト設定を変更する（たとえば、延滞手数料または売掛/未収金の勘定科目のいずれかに異なる貸借一致セグメントを使用する）方法は、「Oracle Receivables用の勘定科目ジェネレータのカスタマイズ」を参照してください。

注意: Oracle PayablesやOracle Purchasingなどの一部のOracle財務アプリケーションでは、勘定科目ジェネレータを使用して、各取引に関する詳細な情報を記録する会計処理の組合せが作成されます。一方、Oracle Receivablesでは、自動会計を使用して、手動入力またはインポートした取引に対するGL勘定科目が作成されます。

貸借一致セグメント値の導出

修正や割引などの取引関連活動の場合、Receivablesでは、取引に関連する売掛/未収金勘定から貸借一致セグメント値が導出されます。

入金消込活動などの入金関連活動の場合、Receivablesでは、入金方法銀行口座に関連する未消込入金勘定から貸借一致セグメント値が導出されます。

注意: Receivablesでは、その他入金、銀行エラーまたは取引約定（前受/預り金と約定金額）の貸借一致セグメントは置換されません。

次の表は、Receivablesで各種会計活動に対する貸借一致セグメント値が導出される方法を示しています。

会計活動 当初勘定設定レベル 貸借一致セグメント
代替のソース 		代替プロセスの説明
修正、裏書、延滞手数料、割引（期限内および期限外の両方）活動 売掛/未収金活動、税金コード（事業所ベース） 修正が作成された取引の売掛/未収金勘定 売掛/未収金活動勘定の貸借一致セグメントは、修正が作成された取引の売掛/未収金勘定の貸借一致セグメント値に一致するように置き換えられます。
注意: これらの特定の売掛/未収金活動については、設定によって、GL勘定科目活動または事業所を基準とする税金コードの正味費用勘定のいずれを売掛/未収金活動勘定として使用するかが決定されます。
チャージバック活動（取引関連） 売掛/未収金活動 チャージバックが作成された取引の売掛/未収金勘定 売掛/未収金活動勘定の貸借一致セグメントは、チャージバックが作成された取引の売掛/未収金勘定の貸借一致セグメントに一致するように置き換えられます。
短期借入金、要求調査、クレジット・カード払戻、チャージバック活動（入金関連）、および入金消込活動 売掛/未収金活動 入金方法銀行口座に定義された未消込入金勘定 売掛/未収金活動勘定の貸借一致セグメントは、入金支払時に設定された未消込入金勘定の貸借一致セグメントに一致するように置き換えられます。
入金消込（為替差損益および相互通貨端数処理） システム・オプション 入金消込が行われた取引の売掛/未収金勘定 差益、差損または相互通貨端数処理勘定の貸借一致セグメントは、入金消込が行われた取引の売掛/未収金勘定から置き換えられます。
クレジット・メモ消込 システム・オプション 消込が行われた取引の売掛/未収金勘定 差益、差損勘定の貸借一致セグメントは、消込が行われた取引の売掛/未収金勘定から置き換えられます。
注意: 入金に対するクレジット・メモ消込の場合、取引はそのクレジット・メモです。したがって、クレジット・メモの売掛/未収金勘定から貸借一致セグメントが導出されます。

注意: 請求書の修正については、変更した勘定科目の貸借一致セグメントが、修正された請求書の売掛/未収金の貸借一致セグメントと一致しない場合、Receivablesでは、修正が承認されたときに、貸借一致セグメントが請求書の貸借一致セグメントに一致するように置き換えられます。

活動の貸借一致セグメント代替プロセスの無効化

必要に応じて、「AR: 売掛/未収金活動貸借一致セグメント代替の無効化」プロファイル・オプションを使用して、売掛/未収金活動の貸借一致セグメント代替を無効化します。

注意: このプロファイル・オプションは、システム・オプション・レベルで定義する差益、差損および端数処理勘定には影響を与えません。

活動の貸借一致セグメント代替を無効にした場合、活動および当初取引で同じ貸借一致セグメント値に転記されない場合は、仮勘定を定義する必要があります。定義しないと、GLへの転送が成功しません。参照: 『Oracle Receivablesユーザーズ・ガイド』の転記に関する項、および『Oracle General Ledgerインプリメンテーション・ガイド』の仮勘定の定義に関する項

「AR: 売掛/未収金活動貸借一致セグメント代替の無効化」プロファイル・オプションは、次の活動に影響を与えます。

関連項目

『Oracle Applicationsフレックスフィールド・ガイド』の勘定科目ジェネレータの概要に関する項

勘定科目ジェネレータの使用方法の決定

Oracle Receivables用の勘定科目ジェネレータのカスタマイズ

Receivablesユーザー・プロファイル・オプションの概要

勘定科目ジェネレータの使用方法の決定

各種の会計活動中に貸借一致セグメント値を更新するために、Oracle Receivablesで勘定科目ジェネレータをどのように使用するかを検討する必要があります。参照: 「Oracle Receivablesでの勘定科目ジェネレータの使用」

デフォルトの勘定科目ジェネレータのプロセスが各元帳に適切であるかどうかを検討します。各体系と元帳に対して、次の中から1つを選択できます。

この指定によって、実装チームがどの設定ステップを実行する必要があるかが決まります。

また、売掛/未収金活動の貸借一致セグメント代替を無効にすることもできます。参照: 「Oracle Receivablesでの勘定科目ジェネレータの使用」

勘定科目ジェネレータを使用するための前提条件

Receivables内の本番データベースで勘定科目ジェネレータを使用して貸借一致セグメント値を更新する前に、次のステップを実行する必要があります。

関連項目

Oracle Receivables用の勘定科目ジェネレータのデフォルト・プロセス

Oracle Receivables用の勘定科目ジェネレータのカスタマイズ

Oracle Receivables用の勘定科目ジェネレータのデフォルト・プロセス

勘定科目ジェネレータのデフォルト・プロセスが会計処理要件を満たしているかどうかを評価します。デフォルトを使用する場合、設定は必要ありません。また、デフォルト・プロセスは、後日ニーズが変わった時点で更新することもできます。デフォルト・プロセスは、わずかな変更の場合は、名称を変えずに変更できます。

勘定科目ジェネレータの各ワークフローは、項目タイプと呼ばれます。Oracle Receivablesには、次の勘定科目ジェネレータの項目タイプがあります。

「AR: 貸借一致セグメント代替」には、次のワークフロー・プロセスが含まれています。

「貸借一致セグメントを置換」プロセス

このプロセスでは、特定の会計活動中に貸借一致セグメントが更新されます。これらの活動のリストは、「貸借一致セグメント値の導出」を参照してください。

注意: 「貸借一致セグメントを置換」ワークフロー・プロセスでは、その他入金、銀行エラーまたは取引約定金額を除くすべての売掛/未収金活動の貸借一致セグメントが更新されます。

「AR: 貸借一致セグメント代替」項目タイプには、次の属性があります。

「貸借一致セグメントを置換」プロセスは、次のワークフロー図に示す5つのアクティビティ・ノードを構成する3つの固有アクティビティで構成されています。

次のワークフロー図では、図の後の説明を参照するための番号がプロセス・アクティビティ・ノードに付けられています（番号付きの丸はプロセス図の一部ではありません）。

「貸借一致セグメントを置換」プロセス

本文の説明内容に関するイメージ

請求書勘定科目生成アクティビティの例

機能名でリストした「貸借一致セグメントを置換」勘定科目生成のサンプル・プロセスにおける各アクティビティの説明を次に示します。機能アクティビティでコールするPL/SQLストアド・プロシージャを除き、アクティビティのすべてのコンポーネントをグラフィカルなOracle Workflow Builderで作成できます。

コード組合せ生成を開始（ノード1）

これはプロセスの開始をマークする標準アクティビティです。

コード組合せからセグメント値をコピー（ノード2）

ノード2では、代替コード組合せID（CCID）から新規の貸借一致セグメント値がコピーされます。様々な会計活動に対する貸借一致セグメントが勘定科目ジェネレータによって導出される方法の例は、「貸借一致セグメント値の導出」を参照してください。

コード組合せから値をコピー（ノード3）

このアクティビティでは、当初のコード組合せからこの取引の新規コード組合せに残りのセグメント値がコピーされます。

コード組合せの検証（ノード4）

ノード4には、コード組合せ検証用の標準のフレックスフィールド機能が含まれています。この機能を使用するには、属性値の「新規コード組合せ」を「TRUE」に設定する必要があります。

コード組合せ生成終了（ノード5）

この標準アクティビティは、コード組合せ生成プロセスを終了します。

勘定科目ジェネレータのプロファイル・オプションの使用

「勘定科目ジェネレータ: ランタイム・データのパージ」プロファイル・オプションによって、勘定科目ジェネレータの完了後に、勘定科目組合せの作成に使用したデータがパージされることが保証されます。詳細は、「Oracle Application Object Libraryのプロファイル・オプション」を参照してください。

関連項目

Oracle Receivables用の勘定科目ジェネレータのカスタマイズ

Oracle Receivables用の勘定科目ジェネレータのカスタマイズ

Oracle Receivablesでは、勘定科目ジェネレータのデフォルト・プロセスが提供されています。デフォルト・プロセスが会計処理要件を満たしていない場合は、Oracle Workflow Builderを使用して、デフォルト・プロセスをカスタマイズするか、または新規プロセスを作成できます。

会社のニーズを満たすために新規プロセスを作成する場合は、Oracle Workflow Builderを使用して、新規プロセスを作成するか、または既存のデフォルトをコピーし、大幅に変更する前に名称を変更します。

勘定科目ジェネレータの基本的な特徴と機能の詳細は、『Oracle Applicationsフレックスフィールド・ガイド』の勘定科目ジェネレータのカスタマイズに関する項を参照してください。

Oracle Workflow Builderの使用方法の詳細は、『Oracle Workflowユーザーズ・ガイド』を参照してください。

カスタマイズの例

たとえば、延滞手数料または売掛/未収金の勘定科目のいずれかに異なる貸借一致セグメントを使用するように、「AR: 貸借一致セグメント代替」項目タイプをカスタマイズできます。

カスタマイズした勘定科目ジェネレータのプロセスのテスト

変更した勘定科目ジェネレータのプロセスは、本番データベースで使用する前にテストする必要があります。

カスタマイズした勘定科目ジェネレータのプロセスをテストするには、会計の作成プログラムを実行して、勘定科目ジェネレータによってその勘定科目に対する正しいセグメントで置き換えられていることを確認します。

カスタマイズした勘定科目ジェネレータのプロセスの実装

特定の勘定科目ジェネレータ項目タイプに対する勘定科目ジェネレータのプロセスをカスタマイズし、新規の名称を割り当てた場合は、「勘定科目生成プロセス」ウィンドウを使用して、適切な会計フレックスフィールド体系および項目タイプを新規のプロセス名に関連付けます。

プロセス名を変更せずにデフォルト・プロセスをカスタマイズした場合は、このステップを実行する必要はありません。

フレックスフィールド体系用のプロセスの選択

  1. 「勘定科目生成プロセス」ウィンドウにナビゲートします。

  2. プロセスを割り当てる体系を選択します。値リストからアプリケーション、フレックスフィールド・タイトル、体系および摘要を選択できます。

  3. プロセスが含まれる項目タイプを指定します（例: 「貸借一致セグメントを置換」）。

  4. 勘定科目の生成に使用するプロセスを指定します。

    デフォルト・プロセスである「貸借一致セグメントを置換」がデフォルトになります。別のプロセスを使用する場合は、使用するプロセスの名称を入力します。

関連項目

『Oracle Applicationsフレックスフィールド・ガイド』の勘定科目ジェネレータの概要に関する項

会計基準

請求書の収益認識計画を作成するための会計基準を定義します。会計基準によって、期間数と、各会計期間に記録する合計収益の比率が決定されます。会計基準は、自動インボイスを使用してReceivablesにインポートした取引、および「取引」ウィンドウで手動で作成した取引に使用できます。必要な数の会計基準を定義できます。

1つ以上の会計基準に関連付けられている請求書に対して収益認識プログラムを実行すると、基準の対象となる期間に対する請求書の収益配分が作成されます。

注意: 収益認識では、ステータスが「オープン」、「先日付」または「未オープン」のすべての期間に対する会計配分が作成されます。期間のステータスが「クローズ」または「クローズ保留」の場合は、次の「オープン」、「先日付」または「未オープン」の期間に配分が作成されます。

参照: 『Oracle Receivablesユーザーズ・ガイド』の収益の認識に関する項

ビジネス・ニーズによっては、遅延会計基準が必要な場合があります。遅延会計基準は、会計基準の定義時に「繰延収益」チェック・ボックスを選択すると作成できます。遅延会計基準を使用すると、収益認識計画を指定する準備ができるまで、前受収益勘定の収益を遅延できます。参照: 「遅延会計基準」

デフォルトの会計基準を、「マスター品目」ウィンドウ（「請求書」タブ・リージョン）で品目に、「標準メモ明細」ウィンドウで標準メモ明細に割り当てることができます。参照: 「標準メモ明細」および「品目の定義」

重要: 請求ルールと会計基準は、会計処理に現金主義方法を使用している場合は適用されません。現金主義方法を使用すると、自動インボイスによって、請求ルールまたは会計基準に関連付けられているすべての取引明細が拒否されます。

請求ルールと会計基準を使用して収益および請求済売掛/未収金の認識を計画する請求書を貸方記入する場合は、この請求書の収益勘定割当をどのように調整するかを指定できます。指定するには、「クレジット・メモ」ウィンドウで「基準方法」を選択します。参照: 『Oracle Receivablesユーザーズ・ガイド』の取引の貸方記入に関する項

前提条件

会計基準を定義する手順は、次のとおりです。

  1. 「会計基準」ウィンドウにナビゲートします。

  2. この会計基準の名称を入力します。

  3. 会計基準のタイプを入力します。

    参照: 『Oracle Receivablesユーザーズ・ガイド』の基準の使用に関する項

  4. 会計基準計画に使用する期間を入力します。

    定義済のすべての期間タイプから選択できますが、調整期間の場合は、重複日付がある期間タイプのみ選択できます。さらに、「固定予定」のタイプを割り当てた会計基準用の期間タイプには、「特定日付」のみ選択が可能です。このフィールドを更新できるのは、会計基準が「即時」の場合のみです。参照: 『Oracle General Ledgerインプリメンテーション・ガイド』の期間タイプの定義に関する項

    重要: .会計期間タイプが「月」ではなく、かつOracle Order Managementで自動インボイスを使用する場合は、「即時」会計基準に対する「期間」フィールドを会計期間タイプと同じ期間に更新してください。

  5. この会計基準タイプが「固定予定」の場合は、会計基準計画に使用する期間数を入力します。たとえば、「週次」期間を入力し、ここに「3」と入力すると、3つの週次期間がある基準計画が作成されます。

  6. この基準に対する収益認識計画の指定を遅らせる場合は、「繰延収益」チェック・ボックスを選択します。このチェック・ボックスを選択すると、収益は前受収益勘定に繰り延べられるため、後で、収益会計管理（RAM）ウィザードを使用して収益を認識する必要があります。参照: 「遅延会計基準」

  7. この会計基準の収益認識計画を定義します。会計基準の各期間内に認識する収益のパーセントを入力します。

    この会計基準タイプが「固定予定」の場合は、入力した期間と期間数に基づいて基準計画が表示されます。Receivablesでは、すべての収益が全期間に渡って均等に按分されるように計画が設定されます（この情報は変更できます）。このタイプの全期間の合計は100%になる必要があります。

    この会計基準タイプが「変動予定」の場合、情報を入力する必要はありません。Receivablesでは、期間数が不明であるため、このタイプの会計基準に対するデフォルトの基準計画は表示されません。ただし、第1期間に特定の収益パーセントを認識する場合は、ここでそのパーセントを入力します。この場合は、残りの期間全体に残りの収益パーセントが按分されます。Receivablesでは、自動インボイスを使用して渡す期間数または「取引」ウィンドウで手動入力する期間数を使用して、会計基準の支払計画が決定されます。

  8. この会計基準タイプが「固定予定」であり、かつ期間として「特定日付」を選択する場合は、この基準の収益認識計画の各期間に対して特定日付を入力します。

遅延会計基準

遅延会計基準を作成するには、会計基準の定義時に、「請求ルールおよび会計基準」ウィンドウの「繰延収益」チェック・ボックスを選択します。遅延会計基準を使用すると、収益認識プログラムによって、前受収益GL勘定科目に転記する明細ごとに配分が1つずつ作成されます。RAMウィザードを使用して、後で収益を実現します。参照: 『Oracle Receivablesユーザーズ・ガイド』の収益会計に関する項

遅延会計基準は、前受請求の請求ルールが割り当てられた請求書に対してのみ使用できます。取引に対する請求ルールが未収請求である場合、収益認識プログラムでは遅延フラグが無視されます。

単一の会計期間で遅延会計基準を使用する場合は、RAMウィザードで指定した期間に収益が認識されます。

複数の会計期間で遅延会計基準を使用する場合、収益会計では、基準に基づいて収益認識計画が作成され、その開始日は、RAMウィザードで入力したGL開始日によって決まります。GL開始日がクローズ会計期間内の場合、収益会計では、収益のその部分が後続のオープン会計期間に転記されます。

複数の会計期間で非遅延会計基準を使用する場合、収益会計では、収益認識プログラムで作成された計画が使用されます。会計期間がクローズされると、収益会計では、収益のその部分が後続のオープン会計期間に転記されます。

次の表に、遅延基準と非遅延基準の相違点を示します。

関連項目

『Oracle Receivablesユーザーズ・ガイド』の基準付き請求書の入力に関する項

『Oracle Receivablesユーザーズ・ガイド』の収益の認識に関する項

『Oracle Receivablesユーザーズ・ガイド』の基準付き請求書に関する項

『Oracle Receivablesユーザーズ・ガイド』の基準の使用に関する項

『Oracle Receivablesユーザーズ・ガイド』の自動インボイスの使用に関する項

『Oracle Receivablesユーザーズ・ガイド』の会計基準リスト・レポートに関する項

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