更新23C

改訂履歴

本書は、既存の項の変更と、新規情報の追加に伴って、今後も引き続き更新されます。これまでの更新内容は次の表のとおりです。

日付	モジュール	機能	ノート
2023年7月28日	プロジェクト管理共通	サービスの卓越性への継続的な投資	文書の更新。財務プラン承認ワークフローの回復性の追加。
2023年6月30日	プログラム管理およびレポート	プロジェクト・パフォーマンスのトレンドとインサイトを含むグラフィカルなプログラム・ヘッドライン	文書の更新。機能情報の改訂とスクリーンショットの追加。
2023年6月2日			初版作成。

概要

お客様のアイデアをお聞かせください

ご意見をお待ちしています。クラウド・サービスをさらに改善する方法について提案がございましたらどうぞお教えください。アイデアを送信するにはいくつかの方法があります。たとえば、Oracle Customer ConnectのIdeas Labを使用します。機能名の後にこのアイコンが表示されている箇所は、お客様のアイデアを実現した機能です。

フィードバックをお寄せください

本書の内容改善のため、ご意見やご提案をお待ちしております。フィードバックは、oracle_fusion_applications_help_ww_grp@oracle.comまでお送りください。

免責事項

この文書に記載された情報には、オラクルの製品開発プランに関する説明文が含まれていることがあります。オラクルの製品開発プランと、今後の製品リリースの本質および時期に対し、様々な要因が大きく影響を及ぼします。したがって、この情報はあくまで情報として提供されるものであり、マテリアルやコード、機能を提供することのコミットメント(確約)ではないため、購買決定を行う際の判断材料になさらないでください。記載されている機能の開発、リリースおよび時期については、オラクルの単独の裁量により決定されます。

この情報は、オラクルおよびその子会社や関連会社との契約を構成するものではありません。特にこの情報についてオラクルは一切の責任を負いかねます。詳細は、法律上の注意点および使用条件を参照してください。

任意の新機能の導入(オプトイン)

Oracle Cloud Applicationsは、四半期ごとに新しい更新を提供します。つまり、ビジネスの効率的かつ効果的な管理に役立つ新しい機能を3か月ごとに受け取ります。一部の機能は使用可能な状態でされ、エンド・ユーザーが即時に使用できます。その他の機能はすぐ使用できない状態で提供され、使用可能にするために処理を実行する必要があります。無効化されている機能は、次の権限を使用して、次のステップでエンド・ユーザーに対してアクティブ化できます。

• アプリケーション・オファリングのレビュー(ASM_REVIEW_APPLICATIONS_OFFERINGS_PRIV)
• Oracle Fusion Applicationsオファリングの構成(ASM_CONFIGURE_OFFERING_PRIV)

新機能をオプトインする方法を次に示します。

1. 「ナビゲータ」→「自分の企業」→「新機能」をクリックします。
2. 「機能の概要」ページで、オファリングを選択し、それに固有の新機能をレビューします。または、デフォルトの選択肢であるすべての使用可能なオファリングをそのまま使用して、すべてのオファリングの新機能を確認できます。
3. 「新機能」タブで新機能を確認し、「使用可能」列で機能のオプトイン・ステータスを確認します。機能がすでに有効化されている場合は、チェック・マークが表示されます。それ以外の場合は、機能を使用可能にするアイコンが表示されます。
4. 「使用可能」列にあるアイコンをクリックし、機能を使用可能にするステップを完了します。

「新機能」作業領域に表示されない機能のオプトインが必要になる場合があります。オプトインする方法を次に示します。

1. 「ナビゲータ」→「自分の企業」→「オファリング」をクリックします。
2. 「オファリング」ページでオファリングを選択し、「オプトイン機能」をクリックします。
3. 「オプトイン」ページで、オファリングまたは機能が含まれている機能領域の「機能の編集」(鉛筆)アイコンをクリックします。
4. 「機能の編集」ページで、ステップを完了して機能を使用可能にします。

オファリングの新機能をオプトインする方法の詳細および詳細な手順は、オファリングの構成を参照してください。

オプト・イン失効

オプトインを介して無効化された状態で提供される機能は、将来の更新で自動的に有効化される場合があります。これはオプト・イン失効と呼ばれます。クラウド・サービスにオプト・イン失効がある場合、このドキュメントに関連タブが表示されます。このタブをクリックすると、最初に機能が無効状態で提供されたのはいつか、そしてこの機能のオプト・インがいつ失効し、自動で使用可能となる見込みかが表示されます。ここをクリックして、すべてのOracle Cloud Applicationsにわたる「オプト・イン失効」がある機能を確認することもできます。

機能のサマリー

プロジェクト管理

プロジェクト管理共通

サービスの卓越性への継続的な投資

この更新では、次の領域が改善されました。

プロジェクト管理共通

• Apple社のMacを使用したファイルベース・データ・インポートExcelテンプレート: Microsoft ExcelがあるApple社のMacデバイスを使用して、ファイルベース・データ・インポート(FBDI)スプレッドシートのファイルを生成できます。以前は、Windowsオペレーティング・システムのみがマクロ対応のファイルの生成をサポートしていました。この投資は継続中です。23Cでは、次のFBDIテンプレートをApple社のMacで使用できます:
  • コスト管理および制御
    • 資産および割当のインポート・プロセス
  • プロジェクト管理共通
    • プロジェクトのインポート
    • プロジェクト・レート・スケジュールおよび上書きのインポート
    • リソース・ブレークダウン・ストラクチャのインポート
  • 助成金管理
    • 交付のインポート
    • 資金ソースのインポート
    • 助成金担当者のインポート
  • プランニング、スケジューリングおよび予測
    • プロジェクト・エンタープライズ・リソースのインポート
    • プロジェクト・プランのインポート
  • プログラム管理およびレポート
    • プロジェクト・キー・パフォーマンス・インジケータのインポート
  • リソース管理
    • プロジェクト・リソース割当のインポート
    • プロジェクト・リソース要求のインポート
    • リソース実績時間数のインポート
    • リソース・プールおよびメンバーシップのインポート

• REST APIを使用したプロジェクト・ソース・アプリケーション参照の更新: データの整合性を確保するために、Oracle Project Management Cloudでプロジェクトを作成した後にソース・アプリケーション参照を変更できます。 プロジェクトREST APIを使用して、これらの主要なプロジェクト参照属性を更新できます。
  • ソース・アプリケーション(SourceApplicationCode)
  • ソース参照(SourceProjectReference)

請求および収益管理

• 「プロジェクト請求 - 請求トランザクション・リアルタイム」OTBIサブジェクト領域の拡張: プロジェクト、タスク、契約などの共通ディメンションに対して付加フレックスフィールド情報を使用できます。

• 「プロジェクト - 請求および収益の例外リアルタイム」OTBIサブジェクト領域の拡張: プロジェクト、タスク、契約などの共通ディメンションに対して付加フレックスフィールド情報を使用できます。このサブジェクト領域には、「請求トランザクションの保守」プロセスで発生した請求および収益の例外も含まれています。

• 付加フレックスフィールドまたは開始来累計のいずれかに基づく請求書コンフィギュレータ式が設定されたプロセス・コンフィギュレータをソースとするトランザクション、または期間累計コンフィギュレータをソースとするトランザクションがある標準請求書に対する請求書クレジットの取消処理のサポート: 標準請求書に対してクレジットの取消処理が実行されると、当初請求書の請求書金額を戻し処理するクレジット請求書が生成されます。また、次に示すように、当初請求書自動請求イベントを参照するクレジットの取消処理の一部として、戻し処理請求書自動請求イベントが作成されます。

取消済請求書に対するクレジット請求書

取消済請求書に対する戻し処理請求書自動請求イベント

最新の改善により、プロジェクト請求書ビジネス・プロセスのプロジェクト・プロセス・コンフィギュレータに基づく、完了率、消費率または固定金額のユースケースのクレジットの取消オプションが拡張されています。クレジットの取消処理では、現行実行中の次のプロセス・コンフィギュレータのソースが請求用にすでにサポートされています:

• 契約通貨での計算レベル請求済額 - 実行
• 契約通貨での計算レベル請求済コスト金額 - 実行
• 契約通貨での計算レベル請求済労務費金額 - 実行
• 契約通貨での計算レベル請求済非労務費金額 - 実行
• 契約通貨での計算レベル・イベント金額 - 実行
• 契約通貨での契約請求書金額 - 実行

コスト管理および制御

• 給与原価の支出項目日導出:デフォルトの導出ルールを変更するには、プロファイル・オプション「給与原価の支出項目日導出」を使用します。オプションで、デフォルト値の「給与プロセス開始日」を「給与プロセス終了日」に変更します。このように変更すると、これらの日付制限があるオブジェクトの開始日ではなく、労務スケジュール・バージョンの終了日、アサイメントの終了日、または支払期間の終了日の最新の日付に基づいて支出項目日が導出されます。

• プロジェクト・コスト・ページのプロジェクト・ロールの表示: プロジェクト会計担当が「コスト配分の管理」ページでプロジェクト・ロール別にプロジェクト・コスト配分を分析できるようになりました。「プロジェクト管理」作業領域の「プロジェクト・コストの管理」ページの表ビューで、プロジェクト・マネージャがプロジェクト・ロール別にプロジェクト・コストを分析できるようになりました。

助成金管理

• 交付作成時のスポンサの選択: 「テンプレートから交付の作成」ダイアログ・ウィンドウを使用して交付を作成する際には、スポンサ・アカウントではなくスポンサを選択します。後で「請求プラン」リージョンの「交付のレビュー」ページの「契約の更新」ボタンを使用して契約を更新するときに、請求先アカウントとも呼ばれるスポンサ・アカウントを選択します。

プランニング、スケジューリングおよび予測

• 財務プラン承認ワークフローの回復性: Oracleサポートの介入なしに、処理のすべての段階で財務プラン承認を取り下げることができるようになりました。

• プロジェクト・スコープの変更に対する予測の改善: プロジェクトのライフ・サイクルの進行に伴って、プロジェクト・スコープの増分変更を受け入れるための残作業見積がゼロになった場合でも、プロジェクト・マネージャおよびプロジェクト管理者が予測明細をシームレスに管理できます。

• オフラインのプロジェクト・スケジューリング用のスケジュール済プロセス: 「依存関係および制約に基づく作業プランのスケジュール」スケジュール済プロセスを使用して、プロジェクト作業プランをオフラインでスケジュールします。たとえば、「プロジェクトのインポート」ファイルベース・データ・インポート・プロセスまたはREST APIを使用して大規模なプロジェクトを作成する場合は、プロジェクト・マネージャがこのプロセスを実行してプロジェクトをオフラインでスケジュールできます。「プロジェクト・プランの管理」ページを使用してプロジェクトの管理を開始する前に、単一のプロジェクトまたは一定の範囲のプロジェクトに対してこのプロセスを実行できます。このプロセスでは、依存関係および制約に基づいてプロジェクト開始日から作業プランがスケジュールされます。

有効化のステップ

この機能を有効にするために何もする必要はありません。

請求および収益管理

プロジェクト・プロセス・コンフィギュレータにおけるプロジェクト通貨ソースの追加コスト

プロジェクト・プロセス・コンフィギュレータを使用して、プロジェクト通貨に換算されたコスト金額に基づいて収益を計算します。元帳通貨の変動が激しい場合には、元帳通貨のソースの通貨変動の大幅な影響を回避するために、プロジェクト通貨のソースが役立ちます。

新しいコンフィギュレータ・ソースには、次が含まれます:

名前	説明	フィルタ
プロジェクト通貨での計算レベル労務総コスト - ITD	計算レベルでのプロジェクト通貨による開始来累計労務総コスト金額。	請求可能 支出カテゴリ 支出タイプ 支出タイプ区分 Personタイプ 個人タイプ・コード プロジェクト・ステータス プロジェクト・タイプ 収益カテゴリ
プロジェクト通貨での計算レベル非労務総コスト - ITD	計算レベルでのプロジェクト通貨による開始来累計非労務総コスト金額。	請求可能 支出カテゴリ 支出タイプ 支出タイプ区分 非労務リソース プロジェクト・ステータス プロジェクト・タイプ 収益カテゴリ
プロジェクト通貨での計算レベル計画総コスト	プロジェクト通貨での計算レベル計画総コスト金額。	支出カテゴリ 支出タイプ プラン・タイプ プロジェクト・ステータス プロジェクト・タイプ

この機能のビジネス上の利点は、プロジェクト通貨が元帳通貨より安定している場合に、プロジェクト通貨の実績金額および計画金額を使用して、プロジェクトの進捗率をより正確に計算できることです。

有効化のステップ

この機能を有効にするために何もする必要はありません。

ヒントと考慮事項

次の算式例は、契約明細または関連するプロジェクトおよびタスク・レベルで収益を計算して収益に適用可能な請求イベントを作成しながら、使用率を測定するために使用できます:

(((プロジェクト通貨での計算レベル労務総コスト - ITD + プロジェクト通貨での計算レベル非労務総コスト - ITD) / プロジェクト通貨での計算レベル計画総コスト) * 契約通貨での関連プロジェクト資金額) - 契約通貨での計算レベル・イベント金額 - ITD

フィルタを使用して前述の算式から特定のコストまたは計画金額を含めるか除外することを検討してください。次の図は、イベント・タイプが「消費率収益」である収益に適用可能な請求イベントのみを含める「契約通貨での計算レベル・イベント金額 - ITD」ソースのフィルタなど、このようなプロセス・コンフィギュレータを定義する方法を示しています。

消費率収益コンフィギュレータ

主なリソース

Oracle Cloud Customer ConnectのProject Managementアイデア・ラボのアイデア625915に基づいています。

アクセス要件

新しいアクセス要件はありません。

コスト・インポート時の請求トランザクション作成

コスト・インポート時に請求トランザクションを作成すると、下書き請求書を生成したり収益を認識しなくても、仕掛品(WIP)とも呼ばれる未請求額のレポートを作成できるようになります。これにより、会計で必要とされるよりも頻繁にコストの収益を認識しなくてもすみ、途中で下書き請求書を繰り返し作成または再作成する必要がなくなります。この機能を有効にするには、My Oracle Supportでサービス・リクエストを登録し、プロモーション・コードを要求してください。この機能は現在制限付きで提供されているため、プロモーション・コードが必要です。

この機能により、23Bで提供されるOracle Transactional Business Intelligenceを使用した請求トランザクションおよび例外の分析機能が強化されます。この機能が提供される前は、請求トランザクションを保守するために、「請求書の生成」または「収益の生成」プロセスを実行する必要がありました。請求トランザクションは、OTBIの「プロジェクト請求 - 請求トランザクション・リアルタイム」サブジェクト領域で未請求金額をレポートするために使用されています。

例

契約プロジェクトで記録するタイム・カードについて考えてみます。この場合、関連する契約明細の請求プランはレート・ベースの請求方法になっています。タイム・カードは承認されて、「コストのインポート」プロセスでプロジェクト管理にインポートされます。

オプトイン使用不可(現在のアプリケーション動作):

未請求金額についてレポートするには、コストのインポート後に追加処理を実行する必要があります。スケジュールまたは実行する必要があるプロセスは次のとおりです:

• 「請求書の生成」プロセスを実行し、請求書トランザクションのみを作成するが、請求書は作成しないようにパラメータを設定します。または、
• 「請求書の生成」プロセスの実行して、下書き請求書の作成を選択します。または、
• 「収益の生成」プロセスを実行します。

オプトイン使用可能:

コストがインポートされるとすぐに、未請求金額についてレポートできます。追加処理は必要ありません。アプリケーションの具体的な変更の詳細について、次に箇条書きにします:

• 「コストのインポート」プロセスが拡張され、適格なプロジェクト・コストごとに下書き請求トランザクションが作成されるようになりました。

• 「コストのインポート」プロセスが完了すると、「請求トランザクションの保守」という内部プロセスが生成されます。お客様がこのプロセスをスケジュールしたり、出力を定期的に監視する必要はありません。このプロセスは、アプリケーションにより必要に応じて起動されます。

• 「請求トランザクションの保守」プロセスは、請求トランザクションを最新の状態に保ち、請求額の計算または再計算、通貨換算の実行、例外の識別などを実行します。処理が完了すると、OTBIで請求トランザクションをレポートできるようになります。

• その後、プロジェクト管理アプリケーション内でタイム・カードが修正された場合:
  • たとえば、「プロジェクト・コストの管理」ページで、オンライン・モードで単一のトランザクションを修正したとします。修正が完了すると、「請求トランザクションの保守」プロセスが起動されます。
  • たとえば、「プロジェクト・コストの管理」ページで、オフライン・モードで一括修正を開始したとします。「コストのインポート」を介してこの修正が処理され、「コストのインポート」の完了後に「請求トランザクションの保守」プロセスが起動されます。

この機能のビジネス上の利点は次のとおりです。

• スケジュールおよび監視するプロセスが減るため、所有コストが削減されます。

• 新しいコストがインポートされるか、既存のコストが修正されるとすぐに未請求額が計算されるため、プロジェクト・チームが常にタイムリで完全な情報にアクセスして迅速に意思決定できます。

この機能は、専門サービス業界のビジネス・フローを自動化および迅速化することに的を絞った投資の一部です。オラクルの目標は、プロジェクトとリソース・プランニング、コスト収集、請求、レポート全体でシームレスなエクスペリエンスを提供し、運用管理を強化し、キャッシュ・フローを最適化することです。今後の更新では、次の追加機能が検討されています:

• 請求イベント作成時の請求トランザクションの作成
• OTBIの請求ステータス別の仕掛品の分析
• 複数単位での労務請求
• マイルストン請求
• 前払請求
• 請求書と明細のより柔軟なグループ化
• 請求トランザクションを作成および処理するためのサービス

有効化のステップ

この機能を有効にするには、サービス・リクエスト(SR)を登録する必要があります。

ヒントと考慮事項

この機能および関連機能の将来の方向性および現在の制限事項を、次に箇条書きで示します:

• この機能が提供される前は、「請求書の生成」プロセスが、請求額の計算と請求書の作成または再作成の両方を担当していました。お客様のフィードバックによると、未請求金額をレポートするために、(請求書の期日ではなくても)下書き請求書をユーザーが定期的に作成/再作成したり、(会計の観点からは当該収益が必要ではなくても)レート・ベースの収益を頻繁に認識する必要がありました。

• そのため、製品の戦略的方向性として、請求金額の計算を請求書コンポーネントから切り離して、請求前に収益認識とは独立して、ユーザーが未請求金額をリアルタイムでレポートできるようにします。この機能は最終的には、この製品の標準動作になります。つまり、
  • 「請求書の生成」プロセスでは、請求トランザクションを請求書に組み込むことのみを目的とし、請求金額の再計算や請求トランザクション属性の再導出は行いません。請求書の作成時に請求書に追加される金額については、あいまいさを排除する必要があります。
  • 「請求書の生成」プロセスを使用して請求トランザクションを作成または保守する機能は、最終的には廃止されます。

• ただし、この機能がオプトインされているこのリリースの時点では、遡及的契約修正の場合などの特定の状況では、「請求書の生成」プロセスで請求トランザクションが引き続き再処理されます。将来のリリースではこの制限に対処して、未請求レポートについての完全な信頼できるリアルタイム情報源が請求トランザクションで常に保守されるようになります。

• 今後の機能では、請求イベントに対して同じロジックが適用されます。つまり、請求イベントに対しても、請求トランザクションが自動的に作成/保守されます。

• この機能をオプトインしても、既存のトランザクションには、請求トランザクションは自動的に作成されません。請求トランザクションは、新たにインポートされるか修正されたプロジェクト・コスト・トランザクションに対してのみ作成/保守されます。

主なリソース

• この機能により、23BのOracle Transactional Business Intelligenceを使用した請求トランザクションおよび例外の分析機能が強化されます。

アクセス要件

新しいアクセス要件はありません。

ダウンロード済Word文書におけるヘッダーおよびフッターの表示

イメージ、ロゴおよび契約属性(契約番号、契約タイプ、パーティ名など)をレイアウト・テンプレートのヘッダーまたはフッターに追加できます。ヘッダーおよびフッターに追加したコンテンツは、契約をDOCX形式でMicrosoft Wordにダウンロードすると表示されます。

ダウンロード済Word文書におけるヘッダーおよびフッターの表示

ヘッダーまたはフッターに追加できるコンテンツの例を次に示します:

• 契約番号、契約タイプ、パーティ名などの属性
• 付加フレックスフィールドの値
• ロゴまたはイメージ(PNGまたはJPEG形式)
• 表

これにより、RTF、Word、PDFなどの様々な形式で表示する際の契約の一貫性が向上し、コンテキスト情報が提供されて、文書がどの契約に関連しているかを識別しやすくなります。

有効化のステップ

この機能を有効にするには、オプト・インUIを使用します。手順は、この文書の「新機能のオプションの取込み」の項を参照してください。

オファリング: 企業契約

ヒントと考慮事項

この機能は、契約書の形式間の一貫性を向上させることを目的としているため、ダウンロード済Word文書に表示されるヘッダーまたはフッター・レイアウトに追加するために選択した新しいコンテンツが、PDFプレビューにも反映されることに注意してください。これは、両者で同じレイアウト・テンプレートを使用するためです。

Oracle Content Managementコラボレーションの向上した有用性

この機能で導入された新しい改善のリストを次に示します。

「コラボレーション」タブでのエラーおよび警告メッセージの表示

契約の「コラボレーション」タブで、Oracle Content Management OCMでの契約の共有に関連するエラーおよび警告メッセージを表示できます。「コラボレーション・ステータス」列の「エラー」または「警告」アイコンをクリックすれば、詳細を表示できます。

警告ありのコラボレーション

チェック・イン時に変更をレビューおよび承認するオプション

OCMから構造化条件文書にチェック・インする際に、アップロードする文書で契約条件を上書きする前に、契約アプリケーションで変更をレビューおよび承認することもできます。

変更のレビューおよび承認

「スケジュール済プロセス」UIにナビゲートしなくても、共有に関連した警告およびエラーを契約から直接表示できるので便利になりました。

最初にアプリケーションでレビューするオプションにより、アップロードした文書で既存の条件を上書きする前に、変更を再確認するための中間ステップが用意されるようになりました。

有効化のステップ

この機能を有効にするために何もする必要はありません。

コスト管理および制御

プロジェクト会計期間クローズ警告削除

期間クローズ・プロセスの一部としてのみエラーを検証およびレポートすることで、会計期間とプロジェクト会計期間の両方のクローズを効率的に管理します。既存の例外レポート・ツールが改善されて、期間クローズ中または期間クローズ以外に例外を簡単かつ継続的に随時監視できるようになりました。

プロジェクト原価計算補助元帳の「会計期間クローズ」プロセスで、会計期間のクローズ時に、エラーのみの検証およびレポートが実行されるようになりました。「会計期間クローズ例外」レポートを実行すれば、警告、エラー、またはその両方をチェックできます。デフォルト値は「エラーおよび警告の両方」です。ユーザーが選択した値またはプロセスで決定された値とともに、この新しいパラメータもレポート出力に出力されます。たとえば、ユーザーがレポート・スコープを「警告のみ」に選択した場合、検証およびレポートが警告に対してのみ実行され、「レポート・スコープ」パラメータの値が「警告のみ」とレポートに出力されます。会計期間をクローズする際には、レポートのスコープが「エラーのみ」になります。これは、レポート生成の一部として実行される例外検証ではエラーのみが検証されるためです。「会計期間クローズ例外」レポートは、「クローズ済」を含むすべてのステータスの期間に対して実行することもできます。

会計期間クローズ例外レポートのレポート・スコープ

1つ以上のプロジェクト会計期間をクローズすることを選択した場合、「プロジェクト会計期間クローズ」プロセスでは、例外レポートは生成されず、警告の検証も実行されず、期間がただちにクローズ済に設定されます。「プロジェクト会計期間クローズ例外」レポートを実行すれば、「クローズ済」を含むすべてのステータスの期間の警告をチェックできます。

この機能のビジネス上の利点は次のとおりです。

• 期間クローズおよび他の期間終了アクティビティを実行する際の効率向上
• 期間クローズ時のエラーのみをレポートする例外によるBIサーバーの負荷軽減
• 会計期間クローズ例外レポートで、エラーのみ、警告のみ、またはエラーおよび警告の両方をレビュー可能
• 会計期間およびクローズ済期間のプロジェクト会計期間の例外をレビュー可能

有効化のステップ

この機能を有効にするには、オプト・インUIを使用します。手順は、この文書の「新機能のオプションの取込み」の項を参照してください。

オファリング: プロジェクト財務管理 オプションでなくなるバージョン: 更新24B

ヒントと考慮事項

• 「会計期間クローズ」および「プロジェクト会計期間クローズ」プロセスの両方で、期間クローズに関連する警告が検証されなくなったため、期間をクローズする前に、会計期間またはプロジェクト会計期間の警告を含む例外をレビューおよび訂正する場合は、「会計期間クローズ例外」レポートまたは「プロジェクト会計期間クローズ例外」レポートを最初に実行することをお薦めします。または、目的の期間のステータスを最初に「クローズ待ち状態」に設定すると例外レポートが生成されるので、それをレビューすることもできます。「クローズ待ち状態」の期間ステータスの検証プロセスの一部として生成された場合は、「会計期間クローズ例外」レポートの新しい「レポート・スコープ」パラメータに「警告のみ」という値が表示されます。これは、期間がクローズ待ち状態であるため、エラーが発生して会計期間を正常にクローズできない可能性があるトランザクションを含めて、期間クローズ前に注意が必要なすべてのトランザクションが「警告のみ」に分類されるためです。

• 警告がある場合は期間クローズ前にレビューして、次のことを確認します
  • 関連する直接費と同じ会計期間に間接費が生成されている。
  • コストと同じ会計期間に収益が認識されている。

• OTBIサブジェクト領域「プロジェクト - 期間クローズ例外」で期間クローズ例外をチェックする前に、必要なパラメータに対して「会計期間クローズ例外」レポートと「プロジェクト会計期間クローズ例外」レポートを実行します。

主なリソース

• 関連ヘルプ:
  • プロジェクト原価計算の使用ユーザー・ガイドのプロジェクト・トランザクションの会計の項。

アクセス要件

新しいアクセス要件はありません。

RESTサービスを使用した新規プロジェクト・ロールへのプロジェクト・コスト振替

プロジェクト・コストREST APIを使用して、プロジェクト・コストに関連付けられたプロジェクト・ロールを更新します。この修正はカスタム操作adjustProjectCostsを使用して実行します。プロジェクト・ロール間でプロジェクト・コストを遡及的に転送したり、プロジェクト・ロールを削除したり、プロジェクト・ロールを追加します。修正ステータス、修正日時および修正者など、修正の詳細を表示します。Oracle Project Portfolio Management Cloud REST APIガイドのプロジェクト・コストAPIのペイロードの例を参考にしてください。

この機能では、23Bで導入された機能を「プロジェクト・ロール別のプランニングから請求」機能で拡張しています。ロールベースのプランニングおよび請求に関する幅広いビジネス・フローを理解するには、この機能を参照してください。

プロジェクト・コストREST APIの「転送」修正タイプに対して、プロジェクト・ロール属性を使用できるようになりました。この転送修正は、プロジェクト・ロールのみに使用することも、この機能の前にサポートされていた既存の転送属性(「プロジェクト」、「タスク」、「支出タイプ」、「契約」および「資金ソース」)とともに使用することもできます。

たとえば、プロジェクト・コストを別のプロジェクトに転送するのと同時にそのプロジェクト・ロールを変更する場合、REST APIリクエスト本文は次のようになります:

{

"name":"adjustProjectCosts",

"parameters":

[

{"AdjustmentType": "Transfer"},

{"ProjectNumber": "New Project"},

{"TaskNumber": "New Task"},

{"ProjectRoleName": "Functional Lead"},

]

}

プロジェクト・コスト・トランザクションのプロジェクト・ロール値を削除するには、次のREST APIリクエスト本文の例に示すように、プロジェクト・ロール名属性に空の値を指定します:

{

"name":"adjustProjectCosts",

"parameters":

[

{"AdjustmentType": "Transfer"},

{"ProjectRoleName": ""},

]

}

この機能のビジネス上の利点は次のとおりです。

• プロジェクト・コスト・トランザクションのプロジェクト・ロール情報は、ワークフロー承認で管理できる監査可能な修正プロセスを使用して追加または修正できます。

• システム・インテグレータ、管理者または開発者は、統合ソリューションでプロジェクト・ロールの転送修正を実行できます。

• Oracle Visual Builder Add-in for Excelなどの補完的な製品を利用し、わかりやすいワークブックを作成して、プロジェクト・ロールの転送修正を実行することもできます。

有効化のステップ

REST APIガイドのRESTサービス定義を確認して利用します(Oracle Help Center > 対象となるアプリケーション・サービス領域 > APIおよびスキーマからアクセス可能)。OracleのRESTサービスを初めて利用する場合は、クイック・スタートに関する項から開始してください。

この機能を有効化するうえで必要な追加のステップはありません。

ヒントと考慮事項

• 転送修正が正常に実行されると、当初プロジェクト・コストの戻し処理と、転送修正ペイロードに指定された属性が設定された新規宛先プロジェクト・コストの2つの新規プロジェクト・コスト・トランザクションが作成されます。

• プロジェクト・コストのプロジェクト・ロールを削除するには、ProjectRoleName属性を使用する必要があります。このユースケースでは、ProjectRoleId属性は使用できません。

• プロジェクト・ロールの導出が有効になっていて、宛先プロジェクト・コストに対してプロジェクト・ロールを導出できる場合は、プロジェクト・コスト・トランザクションのプロジェクト・ロールを削除できません。このシナリオでは、転送修正を実行してプロジェクト・ロールを削除する前に、プロジェクト・ロールの導出をまず無効にする必要があります。

主なリソース

• Oracle Help CenterのOracle Project Management Cloud REST APIガイド。

アクセス要件

この機能を使用するには、次の権限が必要です:

• プロジェクト支出項目の転送(PJC_TRANSFER_PROJECT_EXPENDITURE_ITEM_PRIV)

前述の権限は、次の事前定義済職務ロールに含まれています:

• プロジェクト・コスト・トランザクション処理(ORA_PJC_PROJECT_COST_TRANSACTION_PROCESSING_DUTY)

前述の職務ロールは、次の事前定義済ジョブ・ロールに割り当てられています:

• プロジェクト会計担当(ORA_PJF_PROJECT_ACCOUNTANT_JOB)
• 助成金会計担当(ORA_PJF_GRANTS_ACCOUNTANT_JOB)

前述の事前定義済ジョブ・ロールではなくカスタム・ロールを使用している場合は、この機能を使用するために、プロジェクト支出項目の転送権限をカスタム・ロールに割り当てる必要があります。

REST APIを使用したプロジェクト・コスト分割

プロジェクト・コストREST APIを使用して、プロジェクト・コスト修正を分割します。この機能により、Oracle Visual Builder Add-in for Excelを使用したワークブックの作成など、プロジェクト・コストを管理するための包括的な統合ソリューションを構築する機能が拡張されます。

プロジェクト・コストREST APIのカスタム操作adjustProjectCostsで、「分割」修正タイプがサポートされるようになりました。

プロジェクトコストの分割修正が正常に実行されると、当初プロジェクト・コストの戻し処理と2つの新しい宛先プロジェクト・コストの3つの新しいトランザクションが作成されます。

REST APIリクエストの本文ペイロードに、最初の宛先プロジェクト・コストの数量を指定する必要があります。指定する数量は、当初プロジェクト・コストの数量より少なくする必要があり、ゼロにはできません。2番目の宛先プロジェクト・コストの数量は、当初プロジェクト・コストの数量から最初の宛先トランザクションに指定した数量を差し引いて計算されます。

オプションで、リクエスト本文ペイロードの最初の宛先プロジェクト・コストの「請求可能フラグ」、「資産計上可能フラグ」、「請求保留」および「収益保留」属性に必要な値を指定できます。これらの属性の値を指定しないと、当初プロジェクト・コストからこれらの属性がコピーされます。2番目の宛先プロジェクト・コストのこれらの属性は、常に当初プロジェクト・コストからコピーされます。

たとえば、数量が8の請求可能なプロジェクト・コストがあるとします。このトランザクションを数量5と3の2つの新規プロジェクト・コストに分割し、同時に最初の宛先トランザクションを請求可能にマークします。このREST APIリクエスト本文は次のようになります:

{

"name":"adjustProjectCosts",

"parameters":

[

{"AdjustmentType": "Split"},

{"Quantity": 5},

{"BillableFlag": false}

]

}

分割修正が正常に実行されると、次のような結果になります:

プロジェクト・コスト	数量	請求可能
当初	8	はい
戻し処理	-8	はい
宛先1	5	いいえ
宛先2	3	はい

前述の例で、2番目の宛先プロジェクト・コストも請求不可にする必要がある場合は、分割修正の完了後に、そのトランザクションに対して請求不可の再分類修正を続けて実行できます。

この機能には、次のビジネス上の利点があります。

• システム・インテグレータ、管理者または開発者は、統合ソリューションでプロジェクト・コスト分割修正を実行できます。

• Oracle Visual Builder Add-in for Excelなどの補完的な製品を利用し、わかりやすいワークブックを作成して、プロジェクト・コスト分割修正を実行することもできます。

有効化のステップ

REST APIガイドのRESTサービス定義を確認して利用します(Oracle Help Center > 対象となるアプリケーション・サービス領域 > APIおよびスキーマからアクセス可能)。OracleのRESTサービスを初めて利用する場合は、クイック・スタートに関する項から開始してください。

この機能を有効化するうえで必要な追加のステップはありません。

ヒントと考慮事項

• UIを使用してプロジェクト・コスト分割修正を実行する場合は、プロジェクト会計担当が、「請求保留」フラグに「いいえ」、「1回」または「無期限」の3つのオプションのいずれかを指定できます。このREST APIでは、HoldInvoiceFlagパラメータがブール値(trueまたはfalse)として定義されています。したがって、2つの値のみがサポートされます。trueの値を指定すると、宛先トランザクションが「無期限」の「請求保留」で作成されます。falseの値を指定すると、「請求保留」の値が「いいえ」のトランザクションが作成されます。このREST APIでは、宛先トランザクションに1回の請求保留は指定できません。

• BillableFlag、CapitalizableFlag、HoldRevenueFlagおよびHoldInvoiceFlagパラメータは、すべてブール値(trueまたはfalse)です。これらのパラメータにtrueまたはfalse以外の値を指定すると、その値はfalseとして処理されます。たとえば、リクエスト本文ペイロードに"BillableFlag":"Yes"と指定すると、この例で指定したBillableFlagパラメータ値("Yes")がfalseと評価されるため、実際にはプロジェクト・コストの請求可能フラグが「いいえ」に設定されてしまいます。

主なリソース

• Oracle Cloud Customer ConnectのProject Managementアイデア・ラボのアイデア577984に基づいています。

• 関連ヘルプ
  • Oracle Help Centerの『Oracle Project Management Cloud REST API』ガイド。

アクセス要件

この機能を使用するには、次の権限が必要です:

• プロジェクト支出項目の分割(PJC_SPLIT_PROJECT_EXPENDITURE_ITEM_PRIV)

前述の権限は、次の事前定義済職務ロールに含まれています:

• プロジェクト・コスト・トランザクション処理(ORA_PJC_PROJECT_COST_TRANSACTION_PROCESSING_DUTY)

前述の職務ロールは、次の事前定義済ジョブ・ロールに割り当てられています:

• プロジェクト会計担当(ORA_PJF_PROJECT_ACCOUNTANT_JOB)
• 助成金会計担当(ORA_PJF_GRANTS_ACCOUNTANT_JOB)

前述の事前定義済ジョブ・ロールではなくカスタム・ロールを使用している場合は、この機能を使用するために、プロジェクト支出項目の分割権限をカスタム・ロールに割り当てる必要があります。

助成金管理

交付時の内部資金ソースの間接費インジケータ切替

交付が予算設定されているか交付にトランザクションがある場合でも、内部資金ソースの間接費計算を有効または無効にできます。この柔軟性により、データ入力エラーを迅速に修正できるため、新しいコストを正確にレポートできます。正確なレポートを作成するために、以前のコストを手動で修正します。

交付の編集時に内部資金ソースの間接費計算を有効または無効にするには、次に示す「間接費計算可能」インジケータを使用します。

内部資金ソースの間接費計算の制御 - 交付プロジェクトの管理ページ

既存の予算またはトランザクションの場合:

• 間接費計算を有効にすると、既存の予算明細、コストまたは他のプロジェクト関連トランザクションを手動で再計算する必要がある場合があります。
• 間接費計算を無効にした場合は、既存の間接費を手動で戻し処理する必要があります。

新しいその他コスト・トランザクションまたはサード・パーティ・ソースからインポートされたコストを使用して、間接費を手動で戻し処理できます。

この機能のビジネス上の利点として、内部資金ソースの間接費計算を制御するモデルの柔軟性が向上します。

有効化のステップ

この機能を有効にするために何もする必要はありません。

ヒントと考慮事項

• 間接費インジケータが有効から無効に変更されている場合は、コストに対して「間接費の再計算」修正を実行できません。

• 同じ明細で間接費を生成できるプロジェクトの場合は、直接費の再計算修正タイプを実行すると、以前の間接費も自動的に戻し処理されます。

• 別の明細で間接費を生成できるプロジェクトの場合は、以前に生成された間接費を手動で戻し処理する必要があります。

• さらに、間接費インジケータを無効にした後に「間接費スケジュールの管理」ページで間接費を再計算すると、間接費は今後生成されませんが、間接費の表示ページには間接費が表示されます。また、実際には間接費は生成されませんが、「間接費の生成」プロセスの出力レポートにも間接費が表示されます。これらについては、後続のリリースで対処します。

主なリソース

• Oracle Cloud Customer ConnectのProject Managementアイデア・ラボのアイデア614584に基づいています。

アクセス要件

新しいアクセス要件はありません。

交付金および予算編成の金額に対する一貫した処理

交付通貨に定義された精度に従って、スポンサード・プロジェクトの交付金額および予算金額を表示および格納します。交付金額と予算金額の両方に対して、四捨五入の端数処理ルールを一貫して使用します。

端数処理ルールにより、通貨の標準精度を超える小数値を入力したときに、小数値がどのように端数処理されるかが決まります。交付管理ビジネス・フローに関連付けられているすべてのページで、四捨五入の端数処理ルールに従って値が格納および表示されます。たとえば、2.905 USDの資金額を入力するとします。アプリケーションでUSDに定義されている標準精度は、小数点以下2桁です。入力した小数点精度と定義済の標準精度(それぞれ小数点以下3桁および小数点以下2桁)に差異があるため、四捨五入の端数処理ルールに従って、入力した値が通貨の標準精度の2.91に端数処理されます。

交付のすべての金額、およびスポンサード・プロジェクトに関連付けられたプロジェクト予算(プロジェクト通貨とは異なる通貨の金額を含む)が、四捨五入の端数処理ルールを使用して、その通貨に定義された標準精度に端数処理されて格納されるようになりました。これには、アプリケーション・ページ、FBDI、RESTおよびSOAPサービスを介して入力された金額が含まれます。

「資金の編集」ウィンドウに入力された端数未処理資金額

入力通貨の標準精度である2に端数処理された資金額

この機能のビジネス上の利点は次のとおりです。

• スポンサード・プロジェクトの交付金額および予算金額の格納と表示の一貫性。

• 予算をベースラインに設定するときに、交付金額と予算金額の小数精度の差異によるエラーが発生しなくなります。

有効化のステップ

この機能を有効にするために何もする必要はありません。

ヒントと考慮事項

• 既存の端数未処理金額は、編集しないかぎり、端数未処理のまま保存されます。端数未処理、または通貨の標準桁数を超える小数部がある既存の金額を編集すると、通貨の定義済標準桁数に端数処理されます。

• スポンサード・プロジェクトに関連付けられた予算ページで金額を編集すると、作業を保存する際に端数処理が実行されます。

入力された端数未処理金額は、保存時または保存してクローズ時に端数処理

• 分析またはレポート作成にOTBI作業領域を使用する場合に、端数処理された金額の合計を列の明細金額と合計に表示する場合は、ROUND()関数とSUM集計ルールを使用することをお薦めします。端数処理関数を使用する際には、レポート対象の通貨に対して定義されている小数点以下の桁数を標準桁数として定義します。たとえば、ROUND(attributename, 2)のようにします。これにより、端数処理されていない金額が、当該通貨の定義済標準精度に端数処理されます。

• 交付予算REST APIの場合は、通貨の標準精度を超える小数部がある予算金額を変更するPOSTまたはPATCH操作の後にGET操作を使用してリフレッシュすることをお薦めします。

主なリソース

• 関連ヘルプ:
  • 助成金管理の使用ユーザー・ガイドの交付管理の項。
  • 企業体系と一般会計の実装ユーザー・ガイドの財務体系の通貨。

アクセス要件

新しいアクセス要件はありません。

プランニング、スケジューリングおよび予測

作業および財務プランニング全体で共通のタスク割当のためのリソース・レート

リソース・レートに関する真の共通ソースを使用して、プロジェクト・プランを管理します。これにより、プロジェクト・マネージャがプロジェクトおよびタスクのコストおよび請求金額をより正確に見積もることができます。たとえば、プロジェクト・マネージャがタスクを計画する際に、プロジェクト・レベルで導出された一般レートではなく、タスクの開始日と終了日を使用してコストおよび請求レートが導出されます。そのため、レートがより正確になり、コストおよび収益に対するプロジェクト予測を正確に見極めるのに役立ちます。

財務管理が有効なプロジェクトでは、プロジェクト・マネージャが「プロジェクト・プランの管理」ページを使用して詳細な作業プランを作成する際に、レート・スケジュールまたはプロジェクト上書きから導出された最新のリソース・レートを表示できます。タスクにどのリソースを割り当てるかをレビューする際に、割り当てる時点のコストと請求レート情報があれば、重要なプランニング情報になります。

また、プロジェクト・マネージャは、「プロジェクト・プランの管理」ページの「レートのリフレッシュ」処理を使用して、プロジェクトの既存のタスク割当の最新レートを取得することもできます。たとえば、昇進またはジョブ変更を受けたリソースの最新レートを取得します。

リソース割当時のリソース・レートの表示

タスク詳細からのリソース・レートの表示

「プロジェクト・プランの管理」ページの「レートのリフレッシュ」

これにより、作業および財務計画全体のレートの導出が標準化されるため、プロジェクト・マネージャが様々なタスク割当のプロジェクトのコストと収益の見積精度を上げられるというメリットがあります。

有効化のステップ

この機能を有効にするには、オプト・インUIを使用します。手順は、この文書の「新機能のオプションの取込み」の項を参照してください。

オファリング: プロジェクト実行管理 オプションでなくなるバージョン: 更新24A

ヒントと考慮事項

• プロジェクト作業プランのタスク・レベルのレート導出は、財務管理が有効なプロジェクトにのみ適用できます。財務管理が有効でないプロジェクトでは、プロジェクト・リソースのデフォルト・レートを自分で定義すれば、このレートがプロジェクト・プランニングとタスク・プランニングの両方に使用されます。

• プロジェクト・リソースの請求レートは、プロジェクトが単一の契約に関連付けられており、レート定義が契約レベルで指定されている場合にのみ導出されます。

• 「プロジェクト・リソースの管理」ページからレートをリフレッシュすると、プロジェクト・レベルのリソース・レートのみが更新されます。タスク割当のレートをリフレッシュするには、「プロジェクト・プランの管理」ページの「レートのリフレッシュ」処理を使用します。

主なリソース

• 関連ヘルプ:
  • プロジェクト財務管理および助成金管理の実装ユーザー・ガイドのプロジェクトおよび財務プランニングのレート・スケジュールの選択に関する考慮事項。

• Oracle Cloud Customer ConnectのProject Managementアイデア・ラボのアイデア546219に基づいています。

アクセス要件

新しいアクセス要件はありません。

複数の財務プラン明細におけるリソースの交換

プロジェクト・マネージャおよびプロジェクト管理者は、予算、交付予算または予測でリソースを交換して、財務プランを最新の状態に維持できます。たとえば、最初にプロジェクト・ロールを使用して全体的なプランを作成した後、このロールに特定の個人を指定して交換できます。以前は、プラン明細の明細ごとに交換していましたが、プロジェクト・マネージャおよび管理者がプラン明細間で1回の処理で交換できるようになりました。必要に応じて、特定期間以降の部分交換も可能です。

予算の編集 - リソースの交換

交換リソースを選択すると、選択したタスクの以前のリソースと交換されます。これは、リソースが使用できなくなり、作業を完了できないときはいつでもリソースを交換できる、「財務プロジェクト・プランの管理」ページで使用可能な機能に似ています。

一括変更を実行できるので、予算や予測のプロジェクト変更を最小限の工数で効率的に反映できるため、プランニングの精度向上に役立ちます。

有効化のステップ

この機能を有効にするために何もする必要はありません。

ヒントと考慮事項

• 期間分割されていないプロジェクト予算または予測の場合は、部分交換を実行できないので、リソース・プランニングの開始日を交換期間の値のとして選択する必要があります。

• 交換できるのは、同じリソース区分のリソースです。たとえば、プロジェクト・ロールに個人を指名して交換したり、指名した個人に別の個人を指名して交換できます。

• 交換リソースのレートは、現在のジョブ、組織およびロールに基づいて取得されます。計画金額は、交換処理の完了時にすべてのレベルで計算されて積み上げられます。

主なリソース

• Oracle Cloud Customer ConnectのProject Managementアイデア・ラボのアイデア619918に基づいています。

アクセス要件

新しいアクセス要件はありません。

作業および財務プランニング全体でのプロジェクト日付へのタスク日付の積上げ

タスク設定に基づいて、作業および財務プランニング全体のプロジェクト日付にタスク日付が自動的に積み上げられるため、プロジェクト日付を別途手動で保守する必要がなくなります。たとえば、プロジェクト日付の範囲外にタスク日付を計画して、「財務プロジェクト・プランおよび進捗の更新」処理を選択すると、財務プランが更新されます。プロジェクト・プラン・タイプ設定で「タスク計画日の自動積上」タスク設定が有効になっている場合、作業プランニングに基づいてプロジェクト日付がタスク日付に自動的にあわせられます。

この機能のビジネス上の利点は、プロジェクト・マネージャが、やむを得ずプロジェクト・レベルの日付範囲外のタスク日付に対応しながら、スコープの変更およびプロジェクトの遅延を反映して作業プランを再スケジュールできることです。新しい作業プラン・スケジュールでは、財務プロジェクト日付をまず手動で更新しなくても、財務プランのタスク日付とプロジェクト・レベルの日付の両方が処理されるようになりました。これにより、プランニング・プロセスが合理化され、時間が節約され、エラーが削減されます。

以前は、「財務プロジェクト・プランおよび進捗の更新」プロセスが実行されると常に、「タスク計画日の自動積上」設定の選択が自動的に解除されていました。この機能拡張により、財務プロジェクト・プランの設定が保持され、プロジェクト日付が影響を受ける場合でも、財務プランの日付を自動的に更新するかどうかを選択できるようになります。「財務プロジェクト・プランおよび進捗の更新」プロセスが実行されたときに、作業プラン・スケジュールがプロジェクト・レベルの日付の範囲外である場合:

• プロジェクトに対して「タスク計画日の自動積上」を選択すると、財務プランの日付けとプロジェクトの日付の両方が更新されます。

• プロジェクトに対して「タスク計画日の自動積上」の選択を解除すると、更新が拒否されて、財務プランの日付けとプロジェクトの日付の両方が変更されません。

ノート: プロジェクト日付の範囲内に作業プラン日付を保持するようにスケジュールを変更すると、プロジェクト日付に対するテストにパスするため、財務プロジェクト・プランの日付の更新が継続されます。

たとえば、プロジェクト・マネージャが、日付が1/2/23から8/17/23までのプロジェクトを作成したとします。ここで、プロジェクト・マネージャが「Review and Approve Change Request」という財務タスクの終了日をプロジェクト終了日より後の8/22/23に更新し、「財務プロジェクト・プランおよび進捗の更新」処理を実行します。

「プロジェクト・プランの管理」ページでの「Review and Approve Change Request」という財務タスクのタスク日付の更新

「財務プロジェクト・プランの管理」ページのプロジェクト・プランに従ったタスク日付の更新

「財務プロジェクト設定の管理」ページのタスク日付を使用したプロジェクト日付の積上げ

有効化のステップ

この機能を有効にするために何もする必要はありません。

ヒントと考慮事項

プロジェクトのプロジェクト・プラン・タイプに対して「タスク計画日の自動積上」を更新します。ナビゲーション: 「財務プロジェクト設定の管理」 > 「プランニング」 > 「プロジェクト・プラン・タイプの編集」 > 「タスク設定」

このオプションを有効にすると、プロジェクトの日付の変更をより詳細に制御できます。

主なリソース

• Oracle Cloud Customer ConnectのProject Managementアイデア・ラボのアイデア608757に基づいています。

アクセス要件

新しいアクセス要件はありません。

プログラム管理およびレポート

プロジェクト・パフォーマンスのトレンドとインサイトを含むグラフィカルなプログラム・ヘッドライン

メジャーとトレンドをグラフィカルに表示することで、プログラム内のプロジェクトのパフォーマンス・インサイトを得ることができます。異なるプロジェクト間のマージン、収益、アーンド・バリュー、コストなどのメトリックを評価します。詳細リストおよびステータス別のグラフィカルな比較を使用して、プログラム・ヘッドラインの処理プランのステータスおよび期限超過の処理項目を追跡します。

タブに編成されたこの新しいバージョンのプログラム・ヘッドラインでプログラムのパフォーマンスを確認してください。各タブに優先メジャーを設定して、現在の期間および期間ごとのプログラム・パフォーマンスを表示し、タブのプライマリ・グラフに貢献度上位のプロジェクトを強調表示します。優先メジャーに差異を設定すれば、プロジェクトにリスクがあるかどうかを迅速に識別できます。プライマリ・グラフには、差異が最も大きいプロジェクトがソートされて表示されます。追加のグラフには、プライマリ・グラフに含まれるプロジェクトのパフォーマンス比較が表示され、緩和が必要かどうかを判断するための詳細なコンテキストが提供されます。

プログラム・ヘッドラインの新しいバージョン

利害関係者に最新情報を提供するためのプログラム連絡に継続的に投資した結果、現行期間または前期間をレポート期間として選択できるようになりました。たとえば、月次連絡レポートのレポート期間値が「直近」に設定されており、最初の期日が5月5日であれば、4月のレポート・データを5月の最初の数日間にレビューできます。期日までにレポートの準備が完了すれば手動で公開するか、レポート期日に自動的に公開されるようにレポートが定義されていれば、5月5日に自動的に公開されます。プログラム連絡の詳細は、更新22Dの新機能のプログラム管理通知機能、および更新23Aの新機能のレポートおよびステークホルダとの連絡用のプログラム管理拡張機能を参照してください。

連絡レポートの期間

ビジネス上の利点

• グラフィカル表示はフォーカスする分野別に編成されています。

• プリファレンスに基づいてフォーカスする分野ごとにメジャーを柔軟に設定できます。

• プロジェクトの詳細がグラフに含まれるようになりました。プライマリ・グラフはパフォーマンスが悪い順に並べられ、最も重要な問題があるプロジェクトが強調表示されます。同じプロジェクトの追加メジャーが補助グラフに表示されるので、パフォーマンスを詳細に比較できます。

• 処理プランのステータスと経過期間をグラフィカル表示できます。

有効化のステップ

この機能を有効にするために何もする必要はありません。

ヒントと考慮事項

• 折り込みパターンに基づいていた以前の「プログラム・ヘッドライン」ページは、この機能で置き換えられます。1つのリリースの間は、オプトアウトして前のページに戻るオプションがあります。更新23Dでは、以前のバージョンを使用できなくなるため、この新しいページが必須になります。

• プログラム・ヘッドラインには、プログラム・マネージャが所有するかコントリビュータとして割り当てられているアクティブなプログラムが含まれています。プログラム・マネージャは、特定のプログラムとそのプロジェクト・パフォーマンスを表示したり、「自分のプログラム」を選択して、自分のプログラム全体の要約合計とプログラム比較を表示できます。

• この新しいバージョンのプログラム・ヘッドラインは、「マージン」、「収益」、「アーンド・バリュー」、「コスト」、「工数」および「処理プラン」のタブで構成されています。

• プログラム・マネージャはタブの順序を変更できませんが、「プログラム・ヘッドライン」ページの「プリファレンスの編集」処理を使用してタブのプライマリ・メジャーを変更したり、「なし」の値を選択してタブを非表示にできます。

• プログラム・マネージャのメジャーのリストを減らすには、「プロジェクト財務管理」オファリングの「パフォーマンス・メジャーの管理」タスクを使用して、不要なメジャーを管理者が無効にできます。同じタスクを使用してメジャー名を変更できます。

• プログラムのパフォーマンスが収集されると、グラフが表示されます。プログラム、およびデータをリフレッシュするアドホック要求を作成した後に初期パフォーマンスを表示するには、プログラム・マネージャが「ツール」の「スケジュール済プロセス」を使用して「プログラム・パフォーマンス・データの更新」プロセスを発行します。それ以外の場合は、「プロジェクト・パフォーマンス・データの更新」プロセスでプログラムのプロジェクトが更新されるたびに、プログラム・パフォーマンスが自動的に収集されます。

• このグラフは対話型です。グラフの凡例のシリーズをクリックすれば、そのシリーズを非表示または再表示できます。そのプログラムおよびプロジェクトの詳細プログラム分析ページにナビゲートするには、特定のバーをクリックします。

主なリソース

• 関連ヘルプ:
  • 更新22Dの新機能のプログラム管理通知機能。
  • 更新23Aの新機能のレポートおよびステークホルダーとの連絡用のプログラム管理拡張機能。
  • 更新23Aの新機能の処理プランおよび課題機能。
  • PPMのセキュリティ・リファレンス・ガイドのプログラム・マネージャ。
  • プロジェクト・パフォーマンス・レポートの使用ガイドのプロジェクト・プログラムの章

アクセス要件

この機能を使用するには、次の権限が必要です:

• プロジェクト・プログラムの管理(PJS_MANAGE_PROJECT_PROGRAM)

前述の権限は、次の事前定義済ジョブ・ロールに含まれています:

• プログラム・マネージャ(ORA_PJF_PROGRAM_MANAGER)

前述の事前定義済ジョブ・ロールではなくカスタム・ロールを使用する場合は、この機能を使用するために、プロジェクト・プログラムの管理権限をカスタム・ロールに割り当てる必要があります。

リソース管理

ビジュアル・リソース・プランニングおよびスケジューリング

対話型リソース・ガント・チャートを使用して、新しい割当およびイベントを作成し、割当スケジュールを修正します。プロジェクト全体で複数のリソース・スケジュールをレビューおよび管理します。スケジュール済の割当およびイベントをドラッグ・アンド・ドロップして、延長、短縮または再スケジュールします。

この機能は、専門サービス業界のビジネス・フローを自動化および迅速化することに的を絞った投資の一部です。オラクルの目標は、プロジェクトとリソース・プランニング、コスト収集、請求、レポート全体でシームレスなエクスペリエンスを提供し、運用管理を強化し、キャッシュ・フローを最適化することです。今後の更新で追加される機能にご期待ください。

リソース・マネージャは、リソース割当およびイベントの全体像を表示して修正し、リソース・スケジュールで影響を即座に確認できます。リソース・プロジェクトの割当とイベントをガント・チャートに表示することで、どのリソースがいつ、どのくらいの期間作業しているかをリソース・マネージャが明確に把握できます。また、リソース・マネージャは、リソースがプロジェクト作業に割り当てられていないギャップを簡単に特定できます。これにより、リソース・マネージャは、これらのギャップを埋めることに注意を集中して、リソースを最大限に活用できます。また、リソース・マネージャはリソース割当の指名を表示および追跡して、今後割り当てられる可能性を識別します。割当に修正が必要な場合は、割当を新しい日付にドラッグします。または、新しく必要になった開始日または終了日まで、割当バーのどちらかの端をドラッグします。

たとえば、技術コンサルタントを1週間緊急に割り当てる必要があるとします。リソース・マネージャは、すべての技術コンサルタントのスケジュールをガント・チャートに表示して、その期間に対応可能な人がいるかどうかを確認できます。リソース・マネージャは、その期間に社内の自習型トレーニング・イベントをスケジュールしたリソースが1人いることがわかります。リソース・マネージャは、このトレーニングをいつでも再スケジュールできることを知っています。リソース・マネージャは、その人の予定が空いている別の週にトレーニングをドラッグし、がわりに新しいプロジェクト割当をガント・チャートに直接作成します。

リソース・スケジュール・ガント

リソース・スケジュール・ガントでの新規割当の作成

デモをご覧ください

有効化のステップ

この機能を有効にするには、オプト・インUIを使用します。手順は、この文書の「新機能のオプションの取込み」の項を参照してください。

オファリング: プロジェクト実行管理 オプションでなくなるバージョン: 更新24A

ヒントと考慮事項

ビジュアル・プランニングおよびスケジューリングに関する考慮事項:

• 新しいガント・チャートにアクセスするには、「プロジェクト・リソース」作業領域の右側パネルのドロワー・メニューから「リソース・スケジュールの管理」を選択します。

• 「リソース・スケジュールの管理」ページが読取り専用ページとして開きます。「リソース・スケジュールの編集」処理ボタンを選択し、ガントにアクセスして編集します。

• 「指名済」または「修正待ち」ステータスの割当は編集できません。

• 割当スケジュールの変更を承認のために保存して送信するには、「保存および送信」処理を選択します。

• 割当スケジュールの変更を保存して即時に承認するには、「保存および承認」処理を選択します。

• 意図しない未保存の変更を元に戻すには、「元に戻す」を使用できます。

• 割当を修正する際にエラーまたは警告があると、1つのページにそれらが表示されます。リソース・マネージャは、警告が発生した割当の修正をそこから続行することもできます。エラーが発生した割当修正は実行されません。

アクセス要件

この機能を使用するには、次の権限が必要です:

• プロジェクトに対するプロジェクト・リソース割当の承認(PJR_APPROVE_PROJECT_RESOURCE_ASSIGNMENT_TO_PROJECT_PRIV)

前述の権限は、次の事前定義済ジョブ・ロールに割り当てられています:

• リソース・マネージャ(ORA_PJF_RESOURCE_MANAGER_JOB)

前述の事前定義済ジョブ・ロールではなくカスタム・ロールを使用している場合は、この機能を使用するために、プロジェクトに対するプロジェクト・リソース割当の承認権限をカスタム・ロールに割り当てる必要があります。

リソース割当スケジューリング・ルール

ビジネス要件に基づいてリソース割当スケジューリング・ルールを構成します。プロジェクト・アプリケーション管理者は、キャパシティを超えてリソースが割り当てられないようにし、かつ割当および要求日がプロジェクトの日付範囲内にあることを確認するオプションを選択できます。

この機能により、リソース・マネージャがリソース・スケジュールをより詳細に管理できるようになり、キャパシティを上回るプロジェクト作業がリソースに割り当てられなくなります。これにより、リソース・コストをより詳細に管理でき、リソースの働きすぎを防止できます。

また、リソース割当および要求日をプロジェクト日付の範囲内に制限することで、それらがプロジェクト・スケジュールの境界内にとどまるようにリソース・マネージャおよびプロジェクト・マネージャが割当スケジュールを管理しやすくなります。

有効化のステップ

この機能を有効にするには、オプト・インUIを使用します。手順は、この文書の「新機能のオプションの取込み」の項を参照してください。

オファリング: プロジェクト実行管理 オプションでなくなるバージョン: 更新24A

割当と要求日をプロジェクト日付の範囲内にする必要があるかどうかを指定するオプションは、「プロジェクト・リソース管理実装オプションの管理」で使用できます。プロジェクト割当のオーバーブックを制限するオプションもあります。

リソース管理実装オプション

ヒントと考慮事項

1. この機能をオプトインすると、「プロジェクト日付外のプロジェクト要求および割当日の許可」のデフォルト値が「はい」になります。

• 必要な場合は、プロジェクト日付の範囲外の既存の要求および割当をそのままにしておけます。

2. この機能をオプトインすると、リソース管理実装オプションの管理の「請求可能割当のオーバーブックの許可」が「プロジェクト割当オーバーブック・オプション」で置換されます。次に、機能をオプトインした後の実装オプションの値について説明します:

オプトイン前の「請求可能割当のオーバーブックの許可」の値	オプトイン後の「プロジェクト割当オーバーブック・オプション」の値
はい	プロジェクト割当のオーバーブックを許可する
いいえ	プロジェクト割当のオーバーブックを許可しない

3. プロジェクト割当のオーバーブックが許可されていない場合でも、リソースにプロジェクト割当がある場合は、非プロジェクト・イベントを引き続き作成できます。

主なリソース

• Oracle Cloud Customer ConnectのProject Managementアイデア・ラボのアイデア613877および629534に基づいています。

• 関連ヘルプ: 
  • プロジェクト実行管理の実装ユーザー・ガイドのプロジェクト・リソース管理実装オプションのトピック

アクセス要件

新しいアクセス要件はありません。

重要な処理と考慮事項

Oracleは時々、既存のクラウド・サービスの機能を新しい機能で置き換えるか、既存の機能を削除します。古いバージョンは、機能が置き換えられた直後に削除されることも、将来削除されることもあります。新しいバージョンが使用可能になり次第、置き換えられた機能の新しいバージョンを使用することがベスト・プラクティスとなります。

製品	削除される機能	削除予定	置換後の機能	置換時期	追加情報
プロジェクト管理	PPMモバイル・アプリケーション(AndroidおよびiOS) モバイルでの時間の入力 iPhoneでのタスクの管理 Android携帯でのタスクの管理 ノート: 2023年5月の時点で、このモバイルアプリはアプリ・ストアからダウンロードできなくなりました。	23B	プロジェクト時間およびプロジェクト管理のためのOracle Digital Assistant	21B	モバイル・アプリケーションは移行中も引き続き機能しますが、機能が今後強化される予定はありません。 今後のリリースでは、プロジェクト時間およびプロジェクト管理のデジタル・アシスタントのスキルが強化される予定です。
プロジェクト管理	ノート: 現在EPSを使用中でないお客様は23Bで新たに使用することはできません。既存のEPSの使用には影響しません。 エンタープライズ・プロジェクト体系(EPS)	23B	プログラム管理	22B	レポート作成のニーズを満たすには、プログラム管理に移行することをお薦めします。 プログラム管理(22B) プログラム管理通信(22D) プログラム処理プランおよび課題(23A) EPSを現在利用しているプロジェクトにアクセスするための関連セキュリティ要件については、次の2つのセキュリティ強化を考慮してください。 プロジェクト管理作業領域の拡張プロジェクト・アクセス構成(21D) 非チーム・メンバーの拡張表示プロジェクト・プラン・アクセス(22A)

オプト・イン失効セクションで、今後予定されているすべてのオプト・イン変更を確認してください。

既知の問題/メンテナンス・パック・スプレッドシート

オラクル社は、各更新の既知の問題に関するドキュメントを公開して、発生する可能性のある問題を周知し、回避策がある場合には提供しています。

また、月次パッチまたは法定パッチで修正されたバグのメンテナンス・パックおよび法定メンテナンス・パックのドキュメントも公開しています。

これらのドキュメントをレビューするには、My Oracle Supportにアクセスできる必要があります。

Oracle Fusion Cloud Project Managementの既知の問題およびメンテナンス・パック(ドキュメントID 1545504.1)

古いバージョンのデジタル・アシスタント・スキルの廃止

デジタル・アシスタントとそのスキルは、よりスマートになりかつ会話エクスペリエンスが強化されるにつれて、継続的に更新されています。リリースのたびにスキル・ストアで更新バージョンを確認してください。リリースから最長で2年後、基礎となるプラットフォーム・バージョンが非アクティブになると、バージョンは動作しなくなります。

最新の状態を保ち、最新のスキルを使用することをお薦めします。