実装オプション

この付録では、Oracle Projectsアプリケーションの操作に影響する実装オプションについて説明します。

この付録の項目は、次のとおりです。

Oracle Projectsの実装オプション

Oracle Projectsの実装オプション

Oracle Projectsと連携して動作する他のOracle Applicationsを実装した後、Oracle Projectsの実装オプションを定義できます。実装オプションを使用して、Oracle Projectsで他のOracle Applicationsにデータをインタフェースする方法と他の基礎的な操作設定を管理します。

また、実装オプションを使用して営業単位間の相互賦課機能も管理します。2つの営業単位が1つの元帳、HRビジネス・グループおよびPA期間タイプに関連付けられ、その職責に対して相互賦課オプション「法的エンティティ内の全営業単位に相互賦課を許可」が有効化されていれば、支出を支出営業単位とは異なる営業単位内でプロジェクトに賦課できます。

Oracle Projectsの「実装オプション」ウィンドウには、必須の「営業単位」フィールドが含まれています。ユーザーがアクセス権を持つ営業単位が1つのみであれば、その営業単位がこのフィールドにデフォルト値として表示されます。ユーザーが複数の営業単位へのアクセス権を持っている場合、「営業単位」フィールドには「MO: セキュリティ・プロファイル」に関連付けられている営業単位に基づいた値リストが表示されます。

Oracle Projectsの実装オプションには、次のオプション・グループが含まれています。

システム実装オプション

この項では、システム実装オプションについて説明します。

元帳

Oracle Projectsを実装する場合は、使用する元帳をOracle Projectsに対して指定する必要があります。この元帳は、Oracle General Ledger、Oracle Receivables、Oracle Payables、Oracle PurchasingおよびOracle Assetsでも使用する必要があります。Oracle Projects用にOracle General Ledgerを実装する際に定義した元帳を指定します。

Oracle Projectsの実装が複数組織用の場合、「元帳」は表示専用フィールドです。元帳は、Oracle HRMSの「組織の定義」ウィンドウで定義した営業単位に関連する元帳から導出されます。

Fremont Corporationの「元帳」実装オプション

Fremont Corporationでは、元帳を1つのみ使用しています。Fremont Corporationの元帳の詳細は、「Fremont Corporationの元帳」を参照してください。次の表に、Fremont社の「元帳」オプションを示します。


実装オプション	値
元帳	Fremont Corporation

ビジネス・グループ

「ビジネス・グループ」は表示専用フィールドです。このフィールドの値は、「HR: 複数ビジネス・グループ間」プロファイル・オプションの値に応じて異なります。「Oracle Projectsのプロファイル・オプション」を参照してください。

「HR: 複数ビジネス・グループ間」プロファイル・オプションの値が「No」の場合、「ビジネス・グループ」フィールドには「HR: セキュリティ・プロファイル」プロファイル・オプションを使用してユーザーの職責に割り当てられたビジネス・グループが表示されます。「Oracle Projectsのプロファイル・オプション」を参照してください。
「HR: 複数ビジネス・グループ間」プロファイル・オプションの値が「Yes」の場合、「ビジネス・グループ」フィールドには値「全て」が表示されます。

Fremont Corporationの「ビジネス・グループ」実装オプション

Fremont Corporationでは、Oracle ProjectsでFremont Corporationビジネス・グループを指定しています。次の表に、Fremont社による「ビジネス・グループ」オプションの設定を示します。


実装オプション	値
ビジネス・グループ	Fremont Corporation

集計期間タイプ

プロジェクト要約金額の更新時に使用する集計期間タイプを指定します。

Oracle Projectsでは、要約金額が次のように保守されます。

期間累計金額（PTD）
前期金額（PP）
年累計金額（YTD）
プロジェクトまたは開始来累計金額（ITD）

要約の期間累計値（期間累計と前期）をPA期間別に保守するか、またはGL期間別に保守するかを指定します。

Fremont Corporationの「集計期間タイプ」オプション

Fremont Corporationでは、次の表に示すように金額をPA期間別に集計しています。


実装オプション	値
集計期間タイプ	PA期間

カレンダ名

Oracle Projectsの実装時に、PA期間の保守に使用するカレンダを選択できます。

このオプションのデフォルト値は、元帳に割り当てたカレンダです。このカレンダ設定を変更できるのは、実装中のみです。General LedgerからOracle ProjectsにPA期間をコピーした後は、この値を変更できません。

注意: PA期間とGL期間が同一で、「共通PAおよびGL期間の保守」実装オプションを有効化する場合は、元帳に割り当てたカレンダでPA期間を定義する必要があります。

PA期間タイプ

元帳に関連付けられているカレンダからプロジェクト会計期間をコピーするために使用する期間タイプを指定します。GLからPA期間をコピーすると、Oracle Projectsではこの期間タイプの全期間がコピーされ、PA期間が設定されます。

複数組織環境では、「PA期間タイプ」を営業単位ごとに指定します。

共通PAおよびGL期間の保守

このオプションを有効化すると、GL期間ステータスを保守する際に、システムにより自動的にPA期間ステータスが保守されます。

このオプションを使用するための条件は、次のとおりです。

PA期間とGL期間を同じカレンダで定義する必要があります。
PA期間タイプをOracle General Ledgerに対して定義した期間タイプと同一にする必要があります。
各PA期間とGL期間のステータスが同じである必要があります。

重要: このオプションを有効化すると、後から無効化することはできません。

デフォルト資産台帳

値リストからデフォルト資産台帳を選択することもできます。このフィールドで選択した値は、作成する全プロジェクト資産のデフォルト値となります。デフォルト値は資産レベルで上書きできます。詳細は、『Oracle Project Costing User Guide』の資産属性に関する項を参照してください。

デフォルト・レポート組織階層

組織階層およびバージョンを指定して、Oracle Projectsでデフォルト・レポート組織階層として使用する組織階層を示します。Oracle Projectsでの組織の使用方法の詳細は、『Oracle Projects Fundamentals』のOracle Projectsにおける組織に関する項を参照してください。

開始組織を指定して、Oracle Projectsでレポート用に組織階層の最上位として認識させるブランチを示します。組織階層全体を使用する場合は、最上位組織（通常はビジネス・グループ）が開始組織となります。

たとえば、最上位組織の下位に4つの部署を持つ組織階層を定義する場合は、1つの部署を開始組織として指定できます。これにより、Oracle Projectsではその部署と下位組織のみがデフォルト・レポート階層として認識されます。

バージョン番号: 1
組織名: Fremont Corporation

Fremont Corporationの「デフォルト・レポート組織階層」

Fremont Corporationの実装チームは、「デフォルト・レポート組織階層」として「Oracle Projects」を指定しています。

Fremont社は会社全体でOracle Projectsを使用しているため、Fremont Corporationが開始組織です。この場合、Fremont Corporationは次の表に示すように最上位組織とビジネス・グループも兼ねています。


実装オプション	値
デフォルト・レポート組織階層	Oracle Projects
バージョン番号	1
開始組織	Fremont Corporation

関連項目

『Oracle Project Managementユーザー・ガイド』のプロジェクト要約金額の更新に関する項

『Oracle Projects Fundamentals』のプロジェクト要約金額プロセスの更新に関する項

通貨実装オプション

通貨実装オプションでは、通貨換算レートの計算に使用する通貨属性のデフォルト値を管理します。

システムの設定時にOracle Projectsで通貨実装オプションを入力する必要はありません。ただし、取引を外貨で入力する場合、システムではデフォルト値を提供するためにこれらの値が必要になります。必須の値が入力されていなければ、外貨取引を入力しようとするとエラー・メッセージが表示されます。

このウィンドウに入力した換算レート基準日タイプと換算レート・タイプにより、Oracle Projectsで外貨取引を機能通貨に換算するために使用される換算レートが決まります。

機能通貨

この表示専用フィールドには、会社の元帳の機能通貨が表示されます。

複数組織環境では、機能通貨はログイン職責に関連付けられている営業単位に割り当てられた元帳の通貨です。

「Oracle Applications元帳」も参照してください。

換算レート基準日タイプ

外貨取引を取引通貨から機能通貨およびプロジェクト通貨に換算するためのデフォルト換算レート基準日タイプを指定します。

次の換算レート基準日タイプから選択します。

PA期間終了日

このオプションを選択すると、Oracle Projectsでは換算レートの計算時にデフォルト換算レート基準日として各取引のPA期間終了日が使用されます。

支出項目日を含むPA期間がオープン・ステータスになっている場合、換算レート基準日はそのPA期間の終了日となります。それ以外の場合は、次のオープンPA期間の終了日となります。

このオプションを選択すると、換算レートは原価配分プロセスの一環として計算され、支出入力中はデフォルト日付が表示されません。

「PA期間」も参照してください。
支出項目日

このオプションを選択すると、Oracle Projectsでは、機能通貨とプロジェクト通貨の換算レート計算時に、デフォルト換算レート基準日として取引日が使用されます。

このオプションを選択すると、支出入力中にデフォルト日付が表示されます。

注意: 経費精算書の場合、Oracle Projectsでは経費精算書全体に対して機能通貨属性が1組のみサポートされます。したがって、どちらのオプションの場合も、機能通貨の換算レート基準日は支出項目日ではなく支出終了日に基づいて計算されます。

機能およびプロジェクト換算レート基準日の上書き

プロジェクトの入力時に、プロジェクト・レベルまたは最下位タスク・レベル（あるいはその両方）でデフォルトのプロジェクト換算レート基準日を入力して、「換算レート基準日タイプ」実装オプションを上書きすることもできます。

取引の入力時に、機能通貨とプロジェクト通貨の両方の換算レート基準日を上書きできます。換算レート基準日の上書きの詳細は、『Oracle Project Costing User Guide』の入力済取引の通貨換算属性に関する項、および『Oracle Projects API, クライアント拡張およびオープン・インタフェース・リファレンス』のインポート済取引の通貨換算属性に関する項を参照してください。

重要: 外貨取引を処理した後で「換算レート基準日タイプ」実装オプションを変更すると、レート基準日タイプ履歴の監査証跡の一部が失われます。通貨金額とレート基準日は取引ごとに格納されますが、レート基準日タイプは実装オプション・レベルでのみ格納されます。取引のレート基準日の決定方法は、システムに格納されません。

換算レート・タイプ

取引通貨から機能通貨およびプロジェクト通貨への取引換算に使用するデフォルト換算レート・タイプを指定します。「換算レート・タイプ」は必須フィールドです。

有効な換算レート・タイプのリストから選択します。換算レート・タイプは、Oracle General Ledgerで入力します。

関連項目

『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』の換算レート・タイプの定義に関する項

プロジェクト設定実装オプション

この項では、プロジェクト設定実装オプションについて説明します。

プロジェクト採番

Oracle Projectsでプロジェクトを自動採番するか、またはプロジェクト番号を手動で入力する計画であるかを指定します。

Oracle Projectsで各プロジェクトを作成時に自動採番する場合は、開始プロジェクト番号を指定します。自動プロジェクト番号は数字で、英字や特殊文字は含まれず、連番になります。

独自のプロジェクト番号を選択する場合、またはプロジェクト番号に英字と数字の両方を使用する場合は、「手動」プロジェクト採番方法を選択します。手動プロジェクト番号には、英数字または数字を使用できます。

注意: プロジェクト・テンプレートは常に手動で採番します。「プロジェクト採番」実装オプションは、プロジェクト・テンプレートの採番方法には影響しません。

Fremont Corporationの「プロジェクト採番」実装オプション

Fremont Corporationでは、次の表に示すように手動入力による英数字のプロジェクト番号を使用しています。


実装オプション	値
プロジェクト採番方法	手動
プロジェクト番号タイプ	英数字

すでに英数字のプロジェクト番号を使用している場合は、引き続き英数字のプロジェクト番号を手動で入力するか、または手動採番から自動採番に切り替えることができます。後者を選択した場合、英数字のプロジェクト番号は常に現行の書式で存在しますが、以降の全プロジェクト番号はOracle Projectsにより自動的に数字のみを使用して生成されることに注意してください。

注意: Oracle Projectsの複数組織インストールでは、プロジェクト番号（プロジェクト・テンプレート番号を含む）は、営業単位間で一意です。自動プロジェクト採番を使用する場合、次のプロジェクト番号の値を入力すると、自動プロジェクト採番方法を使用する全営業単位に対して同じ番号が表示されます。

プロジェクト/タスク所有組織階層

プロジェクト/タスク所有組織階層を営業単位に割り当てて、プロジェクトとタスクを所有できる組織を管理します。営業単位内のプロジェクトまたはタスク（あるいはその両方）を所有するには、組織が次の特性をすべて備えている必要があります。

組織は、営業単位に割り当てられたプロジェクト/タスク組織階層に属している必要があります。
組織のプロジェクト/タスク所有組織分類が有効化されている必要があります。
プロジェクト・タイプ区分で、組織を使用したプロジェクトの作成が許可されている必要があります。この許可は、組織を定義する際に決定します。
組織は、システム日付現在で有効である必要があります。

Fremont Corporationの「プロジェクト/タスク所有組織階層」

Fremont Corporationでは、プロジェクト/タスク所有組織として「Oracle Projects」組織階層を指定しています。

Fremont Corporationは、次の表に示すようにプロジェクトおよびタスクを所有する組織の開始組織です。


実装オプション	値
プロジェクト/タスク所有組織階層	Oracle Projects
バージョン番号	1
開始組織	Fremont Corporation

スタッフ実装オプション

この項では、スタッフ実装オプションについて説明します。

候補スコア加重

候補スコア加重を使用すると、要件の指定と照合される場合の資源の可用性、コンピテンスおよび役職レベルの重要度レベルを定義できます。

ユーザーは、これらの加重値を要件レベルで定義します。プロジェクトまたはプロジェクト・テンプレートに対して定義されている場合は、要件用のデフォルト値が表示されます。プロジェクト・テンプレート用のデフォルト値は、実装オプションで入力します。

次の加重のデフォルト値を入力できます。

コンピテンス照合加重
可用性照合加重
役職レベル照合加重

候補スコア加重の詳細は、『Oracle Project Resource Management User Guide』の候補スコア加重に関する項を参照してください。

広告宣伝

「広告宣伝処理セット」の下に、デフォルト広告宣伝ルールを入力します。

正規職員時間

「工数」では、1作業日に相当する時間数と1作業週に相当する週当たりの時間数を指定します。

「工数」を使用して、詳細予定表の時間数を管理レポート用に上位レベルの日数または週数による労務単位に換算します。これは、Oracle Project Resource ManagementでのDiscovererレポートとOracle Project Intelligenceレポート・ソリューションに使用されます。

営業単位ごとに異なる稼働日定義を使用できます。たとえば、ある営業単位では1稼働日を8時間、別の営業単位では1稼働日を7時間として定義できます。

支出/原価計算実装オプション

この項では、支出および原価計算実装オプションについて説明します。

支出サイクル開始日

支出サイクル開始日を指定して、7日間の支出週の開始日を示します。支出サイクル開始日として「月曜日」を指定すると、タイムカードや経費精算書など、全支出の週終了日が次の日曜日になります。支出サイクル開始日には任意の曜日を選択できます。

Fremont Corporationの「支出サイクル開始日」実装オプション

Fremont Corporationの支出週は、次の表に示すように月曜日に始まります。各タイムカードは月曜日に始まって日曜日に終わります。


実装オプション	値
支出サイクル開始日	月曜日

超過勤務計算可能

「超過勤務計算」プログラムを使用して超過勤務時間を自動的に計算して賦課するかどうかを指定します。

ビジネスで自動超過勤務計算を使用する場合は、「超過勤務計算」プログラムのカスタマイズが必要になることがあります。

Fremont Corporationの「超過勤務計算可能」実装オプション

Fremont Corporationでは、次の表に示すように自動超過勤務計算を使用しています。


実装オプション	値
超過勤務計算可能	使用可

発注統合による派遣就業者タイムカードのインポート

派遣就業者の労務費をタイムカードからインポートする場合は、このオプションを有効化します。このオプションを選択すると、派遣就業者はタイムカードの入力時に発注を選択できます。タイムカードで派遣就業者発注を指定すると、タイムカードを介して労務費をインポートでき、発注に関連付けられている仕入先請求書からOracle Projectsに労務費がインタフェースされるのを防止できます。

重要: 派遣就業者のタイムカードを入力した後、または請求書を派遣就業者発注と照合してOracle Projectsにインタフェースした後で、このオプションの設定を変更すると、データ・エラーになる可能性があります。このようなデータ・エラーには、原価の二重計上や、Oracle Projectsへの原価のインタフェース失敗などが考えられます。

Fremont Corporationの「発注統合による派遣就業者タイムカードのインポート」実装オプション

Fremont Corporationでは、次の表に示すようにタイムカードから派遣就業者の労務費をインポートしています。


実装オプション	値
発注統合による派遣就業者タイムカードのインポート	使用可

デフォルト仕入先原価貸方勘定

デフォルトの仕入先原価貸方勘定を定義します。Oracle Projectsでは、仕入先原価と経費精算書の支出項目を修正すると、指定した勘定の貸方に計上されます。「原価の会計処理」および『Oracle Projects Fundamentals』の原価会計イベントの生成に関する項も参照してください。

Oracle Projectsで仕入先原価支出項目または経費精算書支出項目の修正を許可する場合は、Oracle Projectsでデフォルトの仕入先原価貸方勘定を指定するか、Oracle Subledger Accountingで勘定を導出するためのルールを設定する必要があります。

Fremont Corporationの「デフォルト仕入先原価貸方勘定」実装オプション

Fremont Corporationでは、次の表に示すデフォルトの仕入先原価貸方勘定を指定しています。


実装オプション	値
デフォルト仕入先原価貸方勘定	01-000-2500

GLへの原価のインタフェース

従業員労務費、派遣就業者労務費、使用費、在庫原価、仕掛品原価、その他原価および間接費をOracle General Ledgerに送信する場合は、対応する原価インタフェース・オプションを有効化する必要があります。原価インタフェース・オプションを有効化すると、Oracle Projectsによりそのタイプの原価の会計イベントが生成され、Oracle Subledger Accountingに会計イベント用の会計が作成されます。Oracle Subledger Accountingは、Oracle ProjectsとOracle General Ledgerの間の原価会計フローの中間ステップです。Oracle Subledger Accountingにより、会計仕訳がOracle General Ledgerに転送されます。

したがって、原価インタフェース・オプションを有効化しないと、Oracle Projectsではそのタイプの原価の取引に関する原価会計イベントが生成されません。その結果、Oracle Subledger Accountingで会計を作成して原価をOracle General Ledgerに転送することもできません。

Fremont Corporationの「GLへの原価のインタフェース」実装オプション

Fremont Corporationでは、すべてのタイプの原価について会計をOracle General Ledgerに送信する必要があります。次の表に、各オプションの設定を示します。


実装オプション	値
従業員労務費のインタフェース	使用可
派遣就業者労務費のインタフェース	使用可
使用費、在庫原価、仕掛品原価、その他原価および間接費のインタフェース	使用可

支出/イベント組織階層

営業単位に支出/イベント組織階層を割り当てて、次の機能を持つ組織を管理します。

支出の発生
プロジェクト・イベントの所有
資源としての資源リストへの割当対象

支出を発生させるか、イベントを所有するか、資源リストに割り当てられる組織には、次の特性が必要です。

組織は、営業単位に割り当てられた支出/イベント組織階層に属している必要があります。
組織のプロジェクト支出/イベント組織分類が有効化されている必要があります。
組織は、システム日付現在で有効である必要があります。

Fremont Corporationの「支出/イベント組織階層」実装オプション

Fremont Corporationでは、支出/イベント組織として「Oracle Projects」組織階層を指定しています。「管理」は、次の機能を持つ組織の開始組織です。

支出/イベント組織は、支出を発生させることができます。
支出/イベント組織はプロジェクト・イベントを所有できます。
支出/イベント組織を資源リストに資源として割り当てることができます。

次の表にこれらの実装オプションの値を示します。


実装オプション	値
組織階層	Oracle Projects
バージョン	1
開始組織	管理

関連項目

『Oracle Project Costing User Guide』の超過勤務の作成に関する項

『Oracle Projects Fundamentals』のOracle Subledger Accountingとの統合に関する項

『Oracle Projects Fundamentals』のOracle General Ledgerとの統合に関する項

請求実装オプション

この項では、請求実装オプションについて説明します。

GLへの収益のインタフェース

収益をOracle General Ledgerに送信する場合は、収益インタフェース・オプションを有効化する必要があります。収益インタフェース・オプションを有効化すると、Oracle Projectsにより収益会計イベントが生成され、Oracle Subledger Accountingに会計イベント用の会計が作成されます。Oracle Subledger Accountingは、Oracle ProjectsとOracle General Ledgerの間の収益会計フローにおける中間ステップです。Oracle Subledger Accountingにより、会計仕訳がOracle General Ledgerに転送されます。

したがって、収益インタフェース・オプションを有効化しなければ、Oracle Projectsでは収益会計イベントが生成されません。その結果、会計を作成して収益をOracle General Ledgerに転送することもできなくなります。

Fremont Corporationの「GLへの収益のインタフェース」実装オプション

Fremont Corporationでは、収益をOracle General Ledgerに送信する必要があります。次の表に、オプションの設定を示します。


実装オプション	値
GLへの収益のインタフェース	使用可

請求書採番

請求書採番方法

Oracle Projectsで請求書を自動採番するか、または請求書番号を手動で入力する計画であるかを指定します。

請求書採番タイプ

手動プロジェクト番号と同様に、手動請求書番号には、英数字または数字を使用できます。「手動」請求書採番を選択した場合は、請求書番号に英数字を使用するか数字を使用するかを指定します。「自動」請求書採番を選択すると、Oracle Projectsでは採番に数字が使用されます。

次番号

Oracle Projectsで各請求書を自動採番する場合は、開始請求書番号を指定します。

注意: 複数組織インストールの場合、請求書番号はプロジェクト番号のように営業単位間で一意ではなく、営業単位内で一意です。「自動」請求書採番方法を選択すると、次の請求書番号は営業単位固有になります。

Fremont Corporationの「請求書採番」実装オプション

Fremont Corporationでは、次の表に示すように英数字の請求書番号を使用しています。


実装オプション	値
請求書採番方法	手動
請求書番号タイプ	英数字

集約請求書処理

請求書処理を集約するか、またはOracle Projectsにより請求書をプロジェクト請求書回収組織レベルで処理するかを指定します。

デフォルトでは、「集約請求書処理」チェック・ボックスは有効化されます。

営業単位の全プロジェクト請求書の処理にOracle Projectsのシード済取引タイプを使用する場合は、このチェック・ボックスを有効化したままにしておきます。

請求書処理を分散させると、各組織で自組織の請求書回収を処理できます。「分散型請求処理の実装」を参照してください。

Fremont Corporationの「集約請求書処理」実装オプション

Fremont Corporationでは、各部署に独自のコスト・センターがあり、売掛/未収金は部署レベルでレポートされます。次の表に、Fremont社の「集約請求書処理」実装オプションの設定を示します。


実装オプション	値
集約請求書処理	（使用不可）

請求書バッチ・ソース

請求書をOracle Receivablesにインタフェースする前に、Oracle Projectsで請求書バッチ・ソースを指定する必要があります。

Oracle Projectsには、事前定義済のバッチ・ソース名PROJECTS INVOICESが用意されています。このバッチを選択する必要があります。

Fremont Corporationの「請求書バッチ・ソース」実装オプション

Fremont Corporationでは、次の表に示すようにPROJECTS INVOICES請求書バッチ・ソースを指定しています。


実装オプション	値
請求書バッチ・ソース	PROJECTS INVOICES

販売実績タイプ

「販売実績タイプ」を使用して、プロジェクト請求書の販売実績情報をOracle Receivablesにインタフェースします。

販売実績タイプを選択し、Oracle Receivablesでプロジェクト請求書に関して営業担当に割り当てる実績のタイプを指定します。プロジェクト・レベルで業績受領者が定義されておらず、請求書バッチ・ソースの「販売実績許可」が有効化されている場合、プロジェクト請求書は、選択した販売実績タイプおよびデフォルト業績受領者としてのプロジェクト・マネージャを使用してOracle Receivablesにインタフェースされます。「営業担当と業績タイプ」も参照してください。

顧客関連

営業単位レベルの請求先および出荷先目的について、プロジェクト顧客の関連顧客を表示して選択する機能を管理できます。選択肢は次のとおりです。

Yes: Oracle Receivablesで定義されているプロジェクト顧客または関連顧客に基づいて、請求先および出荷先顧客を選択できます。
No: 選択できるのは、プロジェクト顧客の請求先および出荷先顧客のみです。
全て: Oracle Receivablesで定義されている任意の顧客から、請求先および出荷先顧客を選択できます。

デフォルト値は「No」です。このオプションはいつでも変更できますが、変更内容は先日付の顧客と請求書にのみ影響します。

複数通貨請求可能

任意の通貨で基本契約、レート予定表を入力し、プロジェクト・タイプに請求割当を追加する場合は、このチェック・ボックスを選択します。

レートおよび割引事由が必要

Oracle Projectsでは、標準請求レート予定表に対するレートまたは割引上書きの事由を入力できます。ユーザーによるレートおよび割引の上書き事由の入力を必須にする場合は、このチェック・ボックスを選択します。

請求レート上書きの許可

営業単位の全プロジェクトの請求レートを上書きできるようにする場合は、このチェック・ボックスを選択します。

請求レート割引上書きの許可

営業単位の全プロジェクトの請求レート割引を上書きできるようにする場合は、このチェック・ボックスを選択します。この機能が有効化されている場合、Oracle Projectsではプロジェクトまたはタスク・レベルの割引率を次のレベルで上書きできます。

従業員
役職
非労務資源
要件
割当

複数営業単位間で請求レート予定表を共有

複数営業単位間で請求レート予定表を共有する場合は、このチェック・ボックスを選択します。この機能を使用すると、営業単位で他の営業単位のレート予定表を共有できます。

複数営業単位の資金を許可

複数営業単位間でプロジェクトの資金を調達する場合は、このチェック・ボックスを選択します。この機能を有効化すると、プロジェクト番号の値リストには、顧客の基本契約に関連付けられていて次のいずれかのように設定されている有効なプロジェクトが表示されます。

プロジェクト・レベルで複数通貨請求が有効化されていること
プロジェクト・レベルで複数通貨請求が無効化され、機能通貨が基本契約通貨と同じであること
複数通貨請求が有効化され、資金調達通貨が請求書処理通貨として選択され、基本契約通貨と同じ通貨の資金が存在すること

未請求保留の勘定

定義済の「未請求保留勘定」自動会計ルールを使用して未請求保留用に異なる勘定を生成するには、このチェック・ボックスを選択する必要があります。未請求保留は未請求売掛金勘定とは別の資産勘定であり、未請求の源泉徴収保留額合計が追跡されます。この機能を有効化しなければ、Oracle Projectsでは、プロジェクト請求書と保留請求書をOracle Receivablesにインタフェースする際に、「未請求売掛金勘定」自動会計ルールが使用されます。

注意: 「未請求保留の勘定」チェック・ボックスの選択後に作成されたプロジェクトでのみ、プロジェクト請求書と保留請求書をOracle Receivablesにインタフェースする際に、「未請求保留勘定」機能取引を使用して未請求保留勘定が導出されます。

資金再評価に為替差損益を含む

資金再評価プロセスに為替差損益を含める場合は、このチェック・ボックスを選択します。この機能を有効化した場合は、為替差損益機能取引を実装し、新規イベント・タイプ分類に基づいて実現通過損益勘定を組み替えるように自動会計ルールを設定する必要があります。

この機能を有効化しなければ、再評価プロセスではバックログ金額のみが再評価対象となります。

注意: プロジェクト・タイプ・レベルまたはプロジェクト・レベルのいずれかで「資金再評価に為替差損益を含む」オプションが有効化されている場合、このレベルではこのオプションの選択を解除できません。

クレジット・メモ事由が必要

取消済請求書、貸倒償却およびクレジット・メモのリリース時に、ユーザーによるクレジット・メモ事由の選択を必須にする場合は、このオプションを有効化します。

関連項目

自動会計、勘定科目ジェネレータおよびSubledger Accounting

『Oracle Projects Fundamentals』のOracle Subledger Accountingとの統合に関する項

『Oracle Projects Fundamentals』のOracle General Ledgerとの統合に関する項

『Oracle Projects Fundamentals』のOracle Receivablesとの統合に関する項

『Oracle Projects Fundamentals』の従業員請求レートおよび上書きに関する項

『Oracle Projects Fundamentals』の役職請求レートおよび割引上書きに関する項

『Oracle Project Billing User Guide』の請求に関する項

『Oracle Project Billing User Guide』の資金再評価に関する項

『Oracle Project Billing User Guide』の保留に関する項

相互賦課

このウィンドウを使用して、相互賦課実装オプションを定義します。相互賦課実装オプションは、相互賦課機能（会社間請求または借入および貸出処理）を使用する営業単位ごとに定義します。

振替価格通貨換算

換算レート基準日タイプ: 「支出項目日」または「PA日付」を選択します。

換算レート・タイプ: システムで振替価格換算のデフォルトとして使用するレート・タイプを指定します。

営業単位内相互賦課

営業単位内の相互賦課の処理方法を選択します。

なし: システムでは、営業単位内取引は相互賦課対象として処理されません。
借入および貸出: システムでは借入および貸出の会計仕訳のみが作成されます。借入および貸出会計によって処理された取引に関する請求書は生成されません。

法的エンティティ内の全営業単位に相互賦課を許可

法的エンティティ内の全営業単位に相互賦課を許可する手順は、次のとおりです。

「法的エンティティ内の全営業単位に相互賦課を許可」チェック・ボックスを選択します。
法的エンティティ内の営業単位間で相互賦課取引に使用するデフォルト処理方法を選択します。

なし: システムでは、営業単位間取引は相互賦課対象として処理されません。

借入および貸出: システムでは、借入および貸出の会計仕訳のみが作成されます。

Oracle Projectsでは、営業単位のデフォルト法的コンテキストで定義した組織が、相互賦課処理用の法的エンティティとして使用されます。

内部請求

このウィンドウを使用して、内部請求実装オプションを定義します。

内部請求機能を使用する営業単位ごとに、内部請求実装オプションを送り側組織または受け側組織、あるいはその両方として設定する必要があります。

内部請求の送り側

現行営業単位が内部請求の送り側組織の場合は、「内部請求の送り側」チェック・ボックスを選択し、このリージョンの他のフィールドに入力します。

仕入先名および番号

現行営業単位に関連付けられている仕入先の名称と番号を入力します。

請求書採番

請求書採番方法を選択します。

手動: 請求書番号を指定するには、「手動」を選択し、「英数字」または「数字」採番を選択します。

自動: システムに請求書番号を生成させるには、「自動」を選択し、内部請求書に使用する開始番号を入力します。

請求書バッチ・ソース

「請求書バッチ・ソース」で、「PA社内請求書」を選択します。

相互賦課取引の原価の組替

原価見越プロジェクト: 原価見越プロジェクトについて相互賦課された原価の組替方法（「直接費」または「総原価」）を指定します。直接費または総原価を組み替えない場合は、「なし」を選択します。

非原価見越プロジェクト: 非原価見越プロジェクトについて相互賦課された原価の組替方法（「直接費」または「総原価」）を指定します。直接費または総原価を組み替えない場合は、「なし」を選択します。

内部請求の受け側

現行営業単位が内部請求の受け側組織の場合は、「内部請求の受け側」チェック・ボックスを選択し、現行営業単位に関連付ける顧客名および番号を入力します。

プロジェクトを原価見越プロジェクトとして識別する場合は、原価見越識別機能拡張を使用します。『Oracle Projects API, クライアント拡張およびオープン・インタフェース・リファレンス』の原価見越識別機能拡張に関する項を参照してください。