Oracle Projectsインプリメンテーション・ガイド リリース12 E05610-01

目次

前へ

次へ

Oracle Project Costingの実装

この章では、Oracle Project Costingの実装手順について説明します。

この章の項目は、次のとおりです。

• Oracle Project Costing実装チェックリスト
• Oracle Project Costingライセンスの取得
• 支出定義
• 原価の会計処理
• 非労務費定義
• 労務費定義
• 超過勤務処理の実装
• 資産プロジェクト
• 資産計上利息
• 配賦
• 自動配賦の設定
• 間接費計算の定義
• 相互賦課処理の設定: 借入および貸出
• 相互賦課処理の設定: 会社間請求
• 相互賦課処理の共有設定の詳細
• Oracle PayablesとOracle Purchasingの統合
• Oracle Internet Expensesとの統合の実装
• プロジェクト統合のためのOracle Inventoryの実装
• Oracle Project Manufacturingの実装
• Oracle Time & Laborとの統合の実装

Oracle Project Costing実装チェックリスト

Oracle Project Costingは、組織がプロジェクトと活動を効率的に管理できるようにする統合プロジェクト・ベースの原価収集、管理および会計処理ソリューションです。プロジェクト・マネージャはタイムリな原価詳細情報を使用してプロジェクト実績をモニターでき、財務マネージャはビジネスの実行に伴う総原価を追跡して会計処理できます。Oracle Project Costingは、連携して動作するように設計された統合アプリケーション・セットのOracle E-Business Suiteに付属しています。

Oracle Projects実装チェックリストの概要は、「Oracle Projects設定の概要」を参照してください。

注意: ウィンドウへのアクセス方法は、『Oracle Projects Fundamentals』のナビゲータ・パスの索引に関する項、または関連するファミリ・パックのマニュアルを参照してください。

Oracle Project Costing製品実装チェックリスト

次のチェックリストに、Oracle Project Costingを実装するための必須ステップを示します。製品設定チェックリストは機能領域別に編成されています。「必須/オプション」列は、そのステップが製品を使用する上で必須であるかオプションであるかを示します。

Oracle Project Costingを実装するには、各ステップを次の順序で完了します。

1. ライセンス取得

2. 支出定義

3. 原価の会計処理

1. ライセンス取得

次の表に、ライセンス取得に関する必須ステップを示します。

注意: ライセンス取得ステップの詳細は、「Oracle Project Costingライセンスの取得」を参照してください。

2. 支出定義

次の表に、支出定義に関する必須ステップを示します。

注意: 支出定義ステップの詳細は、「支出定義」を参照してください。

3. 原価の会計処理

次の各ステップでは、Oracle Subledger AccountingとOracle Projectsの自動会計で原価の会計処理を設定する手順について説明します。

次の表に、Oracle Subledger Accountingで原価の会計処理を設定するための必須ステップを示します。

次の表に、Oracle Projectsの自動会計で原価の会計処理を設定するための必須ステップを示します。

注意: 原価の会計処理の設定の詳細は、「原価の会計処理」を参照してください。

Oracle Project Costing機能実装チェックリスト

次のチェックリストに、Oracle Project Costingの機能を実装するための必須ステップを示します。このリストは機能別に編成されています。「必須/オプション」列は、そのステップが各機能を使用する上で必須であるかオプションであるかを示します。

Oracle Project Costingの機能を実装するには、各ステップを次の順序で完了します。

1. 非労務費計算

2. 労務費計算

3. 資産プロジェクト

4. 資産計上利息

5. 配賦

6. 自動配賦

7. 間接費計算

8. 相互賦課: 借入および貸出

9. 相互賦課: 会社間請求

10. Oracle PayablesとOracle Purchasingの統合

11. Oracle Internet Expensesとの統合

12. Oracle Inventoryとの統合

13. Oracle Project Manufacturingとの統合

14. Oracle Time and Laborとの統合

1. 非労務費計算

次の表に、非労務費計算に関する必須ステップを示します。

注意: 非労務費計算ステップの詳細は、「非労務費定義」を参照してください。

2. 労務費計算

次の表に、労務費計算に関する必須ステップを示します。

注意: 労務費計算ステップの詳細は、「労務費定義」を参照してください。

3. 資産プロジェクト

次の表に、資産プロジェクトに関する必須ステップを示します。

注意: 資産プロジェクト・ステップの詳細は、「資産プロジェクト」を参照してください。

4. 資産計上利息

次の表に、資産計上利息に関する必須ステップを示します。

注意: 資産計上利息ステップの詳細は、「資産計上利息」を参照してください。

5. 配賦

次の表に、配賦に関する必須ステップを示します。

注意: 配賦ステップの詳細は、「配賦」を参照してください。

6. 自動配賦

次の表に、自動配賦に関する必須ステップを示します。

注意: 自動配賦ステップの詳細は、「自動配賦の設定」を参照してください。

7. 間接費計算

次の表に、間接費計算に関する必須ステップを示します。

注意: 間接費計算ステップの詳細は、「間接費計算の定義」を参照してください。

8. 相互賦課: 借入および貸出

次の表に、相互賦課借入および貸出処理に関する必須ステップを示します。

注意: 相互賦課: 借入および貸出ステップの詳細は、「相互賦課処理の設定: 借入および貸出」を参照してください。

9. 相互賦課: 会社間請求

次の表に、相互賦課会社間請求に関する必須ステップを示します。

注意: 相互賦課: 会社間請求ステップの詳細は、「相互賦課処理の設定: 会社間請求」を参照してください。

10. Oracle PayablesとOracle Purchasingの統合

次の表に、Oracle PayablesとOracle Purchasingの統合に関する必須ステップを示します。

注意: Oracle PayablesとOracle Purchasingの統合ステップの詳細は、「Oracle PayablesとOracle Purchasingの統合」を参照してください。

11. Oracle Internet Expensesとの統合

次の表に、Oracle Internet Expensesとの統合に関する必須ステップを示します。

注意: Oracle Internet Expensesとの統合ステップの詳細は、「Oracle Internet Expensesとの統合の実装」を参照してください。

12. Oracle Inventoryとの統合

次の表に、Oracle Inventoryとの統合に関する必須ステップを示します。

注意: Oracle Inventoryとの統合ステップの詳細は、「プロジェクト統合のためのOracle Inventoryの実装」を参照してください。

13. Oracle Project Manufacturingとの統合

次の表に、Oracle Project Manufacturingとの統合に関する必須ステップを示します。

注意: Oracle Project Manufacturingとの統合ステップの詳細は、「Oracle Project Manufacturingの実装」を参照してください。

14. Oracle Time & Laborとの統合

次の表に、Oracle Time & Laborとの統合に関する必須ステップを示します。

注意: Oracle Time & Laborとの統合ステップの詳細は、「Oracle Time & Laborとの統合の実装」を参照してください。

Oracle Project Costingライセンスの取得

ここでは、Oracle Project Costing製品実装チェックリストの「ライセンスの取得ステップ」の詳細を説明します。

Oracle Project Costingライセンスを取得済であることをシステムに示すには、「PA: プロジェクト原価計算使用ライセンス済」プロファイル・オプションを設定します。

「PA: プロジェクト原価計算使用ライセンス済」を参照してください。

支出定義

ここでは、Oracle Project Costing製品実装チェックリストの「支出定義ステップ」の詳細を説明します。

支出分類

支出は、次のグループに分類されます。

• 支出カテゴリ

• 収益カテゴリ

支出は、これらのグループ内でさらに次のように分類されます。

• 支出タイプ区分

• 支出タイプ

• 非労務資源

支出カテゴリ

支出カテゴリでは、組織の原価のソースを記述します。たとえば、「労務」などの名称を持つ支出カテゴリは労務費を指し、「仕入先」などの名称を持つ支出カテゴリは仕入先請求書で発生する原価を指します。

支出カテゴリは、予算編成や取引管理のために組織上書きを定義する際に使用します。また、支出カテゴリは自動会計ルールやレポート作成にも使用できます。支出カテゴリを使用して、支出タイプを原価計算用にグループ化します。

支出カテゴリの定義

支出カテゴリを定義する手順は、次のとおりです。

1. 「支出カテゴリ」ウィンドウで、支出カテゴリを表す一意の名称と摘要を入力します。

2. 作業内容を保存します。

Fremont Corporationの支出カテゴリ

Fremont Corporationは、次の表に示す支出カテゴリを定義しています。

関連項目

資源および資源リスト

収益カテゴリ

収益カテゴリでは、組織の収益のソースを記述します。たとえば、「労務」などの名称を持つ収益カテゴリは労務収益を指します。

収益カテゴリを使用して、収益と請求に使用する支出タイプとイベント・タイプをグループ化します。収益カテゴリは、予算編成、レポート作成および自動会計ルールに使用できます。

収益カテゴリの定義

収益カテゴリを定義する手順は、次のとおりです。

1. 「収益カテゴリの参照」ウィンドウにナビゲートします。

2. 次の収益カテゴリ情報を入力します。

   • コード

   • 内容

   • 摘要

   • タグ値（オプション: タグ値はOracle Projectsでは使用しません）

   • 有効日

3. 「使用可」チェック・ボックスを選択します。

4. 作業内容を保存します。

Oracle Projectsで参照を定義および更新する方法の詳細は、「Oracle Projectsの参照」を参照してください。

Fremont Corporationの収益カテゴリ

Fremont Corporationは、労務を表す収益カテゴリと他のすべての収益を表すその他のカテゴリを定義しています。次の表に、Fremont社の収益カテゴリを示します。

関連項目

有効日

『Oracle Projects Fundamentals』の収益カテゴリ・リストに関する項

資源および資源リスト

単位

単位は、支出項目の数量または金額の記録に使用されます。支出タイプごとに単位を割り当てます。たとえば、自家用車使用の支出タイプを定義する際に、単位「マイル数」を指定できます。自家用車使用の数量をマイル数で入力でき、Oracle Projectsでは自家用車の使用原価がマイレージで計算されます。

コンピュータ・サービスの原価をユーザーによるコンピュータ使用時間数で計算する場合は、コンピュータ・サービスの支出タイプを定義して単位「時間数」を割り当てることができます。

Oracle Projectsでは、単位「通貨」および「時間数」が事前定義されています。

単位の定義

単位を定義する手順は、次のとおりです。

1. 「単位の参照」ウィンドウにナビゲートします。

2. 次の単位情報を入力します。

   • コード

   • 内容

   • 摘要

   • タグ値（オプション: タグ値はOracle Projectsでは使用しません）

   • 有効日

3. 作業内容を保存します。

Oracle Projectsで参照を定義および更新する方法の詳細は、「Oracle Projectsの参照」を参照してください。

Fremont Corporationの単位

Fremont Corporationは、事前定義済の単位である「通貨」および「時間数」を使用しています。実装チームは、さらに「マイル数」および「日数」の単位を定義します。次の表に、Fremont Corporationが定義している単位を示します。

関連項目

有効日

『Oracle Projects Fundamentals』の単位定義リストに関する項

支出タイプ

支出タイプはOracle Projectsで入力する各支出項目に割り当てる原価分類であり、次の要素で構成されています。

• 支出カテゴリ（原価計算に使用する支出タイプのグループ化に使用）

• 収益カテゴリ（収益と請求に使用する支出タイプのグループ化に使用）

• 単位

• 1つ以上の支出タイプ区分

また、支出タイプに原価レートが必須かどうかも指定します。

仕入先請求書支出タイプの場合、レートが必須になるように指定すると、Oracle Projectsではその支出タイプを使用して請求書配分用の数量をOracle Payablesに入力するように要求されます。請求書配分をOracle Projectsにインタフェースすると、Oracle Projectsでは数量と金額が支出項目にコピーされてレートが計算されます。「レート 必須」オプションを無効化して仕入先請求書支出タイプを定義すると、支出項目の数量はOracle Payablesに入力した値に設定されます。

支出タイプごとの複数の支出タイプ区分

1つの支出タイプに複数の支出タイプ区分を割り当てることができます。たとえば、「材料」支出タイプの支出には、Oracle Payablesで入力された場合は「仕入先請求書」支出タイプ区分、Oracle Inventoryで入力された場合は「在庫」支出タイプ区分を割り当てることができます。この例を次に示します。

この機能により、1つの支出タイプを使用して様々な原価を必要な数だけ分類できます。発生場所は異なる（したがって会計処理も異なる）支出であっても、それ以外は原価計算、予算編成または要約処理用にグループ化する必要のある同じ支出タイプを使用できます。

支出タイプの定義

この項では、支出タイプを定義する手順について説明します。

前提条件

• 支出カテゴリを定義します。

• 収益カテゴリを定義します。

• 単位を定義します。

支出タイプを定義する手順は、次のとおりです。

「支出タイプ」ウィンドウにナビゲートします。

1. 名称: 一意の支出タイプ名を入力します。

2. 支出カテゴリおよび収益カテゴリ: この支出タイプに関連付ける支出カテゴリと収益カテゴリを入力します。

3. 単位: この支出タイプの原価を計算する際にOracle Projectsで使用する単位を入力します。労務支出タイプの場合は「時間数」を入力する必要があります。

4. レート 必須: この支出タイプが原価レートを必要とする場合は、「レート 必須」チェック・ボックスを選択します。次に「原価レート」を選択して「支出原価レート」ウィンドウにナビゲートし、原価レートと有効日を入力します。レートは営業単位別に定義できます。

   この支出タイプが原価レートを必要としない場合は、「レート 必須」チェック・ボックスを選択しないでください。

   注意: 「レート 必須」チェック・ボックスを選択しないで非労務支出タイプを作成した場合、後からその支出タイプの原価レートを必須にして入力することはできません。かわりに、その支出タイプを無効化し、原価レートが必須の新規支出タイプを一意の名称で作成する必要があります。非労務支出タイプの作成時に「レート 必須」チェック・ボックスを選択した場合は、いつでも原価レートを変更できます。

5. 税分類コード: オプションで「税分類コード」をクリックし、この支出タイプと営業単位に関する顧客請求書明細の税分類コードを選択できます。Oracle Projectsでは、Oracle E-Business TaxでOracle Projectsおよび指定の営業単位用に定義するアプリケーション税金オプション階層に基づいて、このコードがデフォルト税分類コードとして使用されます。アプリケーションと営業単位に使用する税金と税金オプション階層の設定の詳細は、『Oracle E-Business Taxユーザー・ガイド』を参照してください。

6. 摘要および日付: 「摘要, 日付」リージョンに、支出タイプの摘要を入力します。支出タイプの有効日を入力することもできます。

7. 支出タイプ区分: 「支出タイプ区分」リージョンに、Oracle Projectsでこの支出タイプに関連付ける支出タイプ区分を1つ以上入力して、支出項目の処理方法を指定します。

8. 作業内容を保存します。

重要: 作成して保存した支出タイプの次の属性は更新できません。

• 名称

• 支出カテゴリ

• 収益カテゴリ

• 単位

• 「レート 必須」チェック・ボックス

かわりに、支出タイプの終了日を入力し、一意の名称で新しい支出タイプを作成する必要があります。支出タイプに入力する終了日は、既存の取引には無効です。Oracle Projectsでは、既存の取引のレポートと処理には古い支出タイプが使用されます。支出項目日が終了日よりも後になっている新規取引には、古い支出タイプを使用できません。

Fremont Corporationの支出タイプ

Fremont社では、コンピュータ・サービス、車両、自家用車使用および現場機材の各支出タイプに非労務支出タイプ区分と通貨以外の単位を使用するため、これらの支出タイプに対して原価レートを定義しています。また、これらの支出タイプの「レート 必須」オプションを有効化しています。

Fremont Corporationの実装チームは、次の表に示す支出タイプを定義しています。

関連項目

『Oracle Projects Fundamentals』の支出タイプ・リストに関する項

支出タイプ区分

支出タイプ区分を使用して、Oracle Projectsに支出項目の処理方法を指示します。Oracle Projectsでは、すべての支出タイプ区分が事前定義済です。

Oracle Projectsでは、次の支出タイプ区分を使用して労務費を処理します。

• 正規時間: 基準原価レートを時間数で乗算して計算された労務費。

• 超過勤務: 割増原価レートを時間数で乗算して計算された労務費。

Oracle Projectsでは、次の支出タイプ区分を使用して非労務プロジェクト原価を処理します。

• 経費精算書

• 使用: プロジェクトに賦課する使用項目ごとに非労務資源を指定する必要があります。「使用」支出タイプ区分に分類される支出タイプごとに、非労務資源と各非労務資源の所有組織も定義します。

• 仕入先請求書: Oracle Payablesまたは外部システムからの仕入先請求書、割引および支払と、Oracle Purchasingからの入金経過勘定。

• その他取引: その他プロジェクト原価の追跡に使用されます。この支出タイプ区分は「使用」に似ていますが、使用支出項目とは異なり、その他取引支出項目について非労務資源や非労務資源組織を指定する必要はありません。その他取引の使用例を次に示します。

  • 固定資産減価償却

  • 配賦

  • 支払利息

• 間接費取引: 間接費取引では、外部システムで計算されるか、Oracle Projectsで個別の要約取引として計算される間接費を追跡します。この種の原価は、総原価金額はあるが数量と直接費の値は0（ゼロ）の個別支出項目として作成されます。『Oracle Project Costing User Guide』の総原価の会計処理に関する項を参照してください。

  システム生成でない間接費取引は修正できます。『Oracle Project Costing User Guide』の間接費取引の修正に関する項を参照してください。

• 仕掛品: この支出タイプ区分は、ManufacturingからOracle ProjectsにインタフェースされるProject ManufacturingのWIP取引に使用されます。この支出タイプ区分は、「取引インポート」を介して他の製造原価をインポートする際や、事前承認済バッチ入力を介して取引を入力する際にも使用できます。

• 在庫: この支出タイプ区分は、次の取引に使用されます。

  • ManufacturingまたはInventoryからOracle ProjectsにインタフェースされるProject Manufacturing取引

  • 製造または非製造インストール環境でOracle InventoryからOracle ProjectsにインタフェースされるOracle Inventoryの出庫および受入

  この支出タイプ区分は、「取引インポート」を介してその他製造原価をインポートする際や、事前承認済バッチ入力を介して取引を入力する際にも使用できます。

支出タイプ区分により、支出項目の処理方法が決まります。たとえば、支出タイプに「正規時間」支出タイプ区分を割り当てると、Oracle Projectsでは労務費配分を使用して、その支出タイプおよび支出タイプ区分を持つ支出項目の原価が計算されます。

次の図は、支出分類の例を示しています。この図の支出タイプは、「管理用」、「事務」、「コンサルティング」および「写真処理」です。各支出タイプは支出カテゴリ、単位および支出タイプ区分で構成されています。次のリストに、各支出タイプの構成要素を示します。

1. 管理用

   • 支出カテゴリ: 労務

   • 単位: 時間数

   • 支出タイプ区分: 正規時間

2. 事務

   • 支出カテゴリ: 労務

   • 単位: 時間数

   • 支出タイプ区分: 正規時間および超過勤務

3. コンサルティング

   • 支出カテゴリ: 外注サービス

   • 単位: 通貨

   • 支出タイプ区分: 仕入先請求書、経費精算書および使用

4. 写真処理

   • 支出カテゴリ: 製品開発

   • 単位: 通貨

   • 支出タイプ区分: 仕入先請求書および経費精算書

支出分類: 例

取引ソース

取引ソースでは、Oracle Projectsにインポートする外部取引のソースを識別します。取引ソースにより、Oracle Projectsによる取引のインポート方法が決まります。

Oracle Projectsには、他のOracle Applicationsから取引をインポートする際に使用できるように、一連の取引ソースが事前定義されています。たとえば、Oracle Projectsの次のプロセスでは、事前定義済の取引ソースを使用して支出がインポートされます。

• PRC: 仕入先原価のインタフェース: 仕入先原価の事前定義済取引ソースを使用して、Oracle PurchasingおよびOracle Payablesから取引をインポートします。

• PRC: 買掛管理からの経費精算書のインタフェース: 事前定義済の取引ソースである「Oracle Payables経費精算書」を使用して、Oracle Payablesから経費精算書をインポートします。

• PRC: 取引インポート: 事前定義済の取引ソースを使用して、他のOracle Applications（Oracle Inventory、Oracle Project Manufacturing、Oracle Time and LaborおよびOracle Labor Distributionなど）から取引をインポートします。

また、Oracle Projectsでは、事前定義済の取引ソースを使用して、内部で生成されるプロジェクト配賦と資産計上利息取引がインポートされます。

Oracle以外のアプリケーションから取引をインポートするための取引ソースを追加定義できます。たとえば、取引ソース「給与」を定義して、外部給与計算システムからインポートした支出項目を識別できます。「取引インポート」処理の管理には、取引ソースごとに選択するオプションを使用します。

事前定義済の取引ソース

次の表に、Oracle ProjectsでOracle PurchasingおよびOracle Payablesからの仕入先原価のインポートとOracle Payablesからの経費精算書のインポートに使用する事前定義済の取引ソースを示します。

重要: これらの取引ソースは、Oracle以外のソースからの取引インポートには使用しないでください。Oracle PurchasingおよびOracle Payablesから仕入先原価と経費精算書原価をインポートするOracle Projectsプロセス専用です。

前処理および後処理機能拡張を定義して、事前定義済の仕入先原価取引ソースをカスタマイズできます。詳細は、『Oracle Projects API, クライアント拡張およびオープン・インタフェース・リファレンス』の取引インポート機能拡張に関する項を参照してください。

注意: 「PRC: 仕入先原価のインタフェース」プロセスでは、検証に失敗した支出項目は単に拒否されます。このプロセスでは、残りの支出項目がOracle Projectsにインタフェースされます。この機能が適用されるのは、仕入先原価の事前定義済取引ソースのみで、ユーザー定義の仕入先原価取引ソースには適用されません。詳細は、『Oracle Projects Fundamentals』の仕入先原価のインタフェースに関する項を参照してください。

注意: Oracle Payables換算レート差異取引ソースを持つ支出項目の相互賦課金額を計算するには、「振替価格決定機能拡張」または「振替価格上書き機能拡張」を使用する必要があります。クライアント機能拡張の詳細は、『Oracle Projects API, クライアント拡張およびオープン・インタフェース・リファレンス』を参照してください。

次の表に、Oracle ProjectsでOracle Project ManufacturingおよびOracle Inventoryから取引をインポートするために使用する事前定義済の取引ソースを示します。

重要: これらの取引ソースは、Oracle以外のソースからの取引インポートに使用しないでください。

注意: 「勘定科目のある仕掛品」および「勘定科目のある仕掛品正規時間」取引ソースの場合、Oracle ManufacturingとOracle ProjectsのどちらでOracle Subledger Accountingに取引の会計イベントが生成されて会計が作成されるかは、在庫組織の転記オプションによって決まります。転記オプションが「製造」の場合は、Oracle Manufacturingにより会計イベントが生成されて会計が作成されます。転記オプションが「プロジェクト」の場合は、Oracle ProjectsによりOracle Manufacturingからデフォルト勘定科目がインポートされ、会計イベントが生成されて会計が作成されます。Oracle Projectsでは、会計イベントの生成時にデフォルト勘定科目は変更されません。Oracle Subledger Accountingで独自の詳細な会計基準を定義すると、Oracle Projectsで自動会計を使用して導出されるデフォルト勘定科目または個別勘定科目セグメントがOracle Subledger Accountingにより上書きされます。

次の表に、Oracle ProjectsでOracle Asset Trackingから取引をインポートするために使用する事前定義済の取引ソースを示します。

重要: これらの取引ソースは、Oracle以外のソースからの取引インポートに使用しないでください。

次の表に、Oracle ProjectsでOracle Time and Laborから労務取引をインポートするために使用する事前定義済の取引ソースを示します。

重要: この取引ソースは、Oracle以外のソースからの取引インポートに使用しないでください。

次の表に、Oracle ProjectsでOracle Labor Distributionから実績労務取引と労務予算引当をインポートするために使用する事前定義済の取引ソースを示します。

重要: これらの取引ソースは、Oracle以外のソースからの取引インポートには使用しないでください。これらの取引ソースは、Oracle Labor Distributionのプロセス専用です。詳細は、『Oracle Labor Distribution User's Guide』を参照してください。

次の表に、アプリケーション内で生成されるプロジェクト配賦と資産計上利息取引をインポートするためにOracle Projectsで使用される事前定義済の取引ソースを示します。

重要: これらの取引ソースは、Oracle以外のソースからの取引インポートには使用しないでください。これらの取引ソースは、プロジェクト配賦と資産計上利息取引をインポートするOracle Projectsプロセス専用です。

取引ソース・オプション

取引ソース・オプションを使用して、「取引インポート」による取引の処理方法を管理します。次の取引ソース・オプションがあります。

デフォルト 支出 タイプ区分

Oracle Projectsでは、インタフェース表で支出タイプ区分が指定されていない場合に、ユーザーが取引ソースに割り当てたデフォルト支出タイプ区分が使用されます。このオプションは、Oracle Projectsの以前のリリースからのデータ移行を容易にするために用意されています。

直接費 GL計上

このオプションを使用して、この取引ソースからインポートされた取引が計上済かどうかを示します。このオプションを選択すると、Oracle ProjectsプロセスではOracle Subledger Accountingに取引を送信するための会計イベントが生成されません。『Oracle Projects API, クライアント拡張およびオープン・インタフェース・リファレンス』の計上済または未計上としての項目のロードに関する項を参照してください。

このオプションを選択すると、「直接費金額 のインポート」オプションが自動的に選択されます。

このオプションが有効化されている取引の例として、取引ソースが「在庫」、「在庫その他」または「仕掛」の製造および在庫取引があります。

直接費金額 のインポート

取引ソースについてこのオプションが有効化されている場合、取引の直接費金額はすでに計算済（原価計算済）です。これらの金額は、Oracle Projectsへのインポート後は変更されません。これらの取引の直接費金額を計算するOracle Projectsプロセスはありません。『Oracle Projects API, クライアント拡張およびオープン・インタフェース・リファレンス』の原価計算済または未原価計算としての項目のロードに関する項を参照してください。

取引を原価計算済として指定しても、間接費計算、会計処理、GLまたはAPへのインタフェースには影響しません。これらのプロセスは、取引が未原価計算取引としてインポートされた場合と同様に実行されます。

注意: 取引ソースのデフォルト支出タイプ区分が「間接費取引」の場合は、取引ソースの「直接費金額 のインポート」オプションを無効化できません。

総原価金額 のインポート

取引ソースについてこのオプションを選択すると、Oracle Projectsでは外部システムから総原価が提供されるものと期待されます。取引に総原価金額がなければ、その取引は「取引インポート」で拒否されます。

このオプションを選択すると、「直接費金額 のインポート」オプションが自動的に選択されます。

注意: 取引ソースのデフォルト支出タイプ区分が「間接費取引」の場合は、取引ソースの「総原価金額 のインポート」オプションを無効化できません。

従業員組織 のインポート

このオプションを有効化した場合、外部システムはオプションで従業員所有組織とは異なる支出組織を提供できます。支出組織が提供されなければ、「取引インポート」により支出組織に従業員所有組織が移入されます。

重複参照 の許可

このオプションを有効化すると、この取引ソースを持つ複数の取引に同じ元システム参照を使用できます。このオプションを有効化した場合、取引ソースと元システム参照で項目を一意に識別することはできません。

インタフェース修正 の許可

このオプションを使用すると、インポート・プロセスの完了後に「取引の検討」ウィンドウで拒否された取引を変更できます。

注意: インポート中に日付検証に失敗した支出項目の支出項目日を「取引の検討」ウィンドウで変更するには、事前定義済の仕入先原価取引ソースについて、このオプションを有効化する必要があります。

インポート後に パージ

このオプションを選択すると、取引ソースから正常にインポートされた項目が、インポート・プロセスの完了時にインタフェース表から自動的にパージされます。

戻し処理 の許可

このオプションを有効化すると、Oracle Projectsでは取引ソースに対して支出バッチまたは支出項目を戻し処理できます。このオプションを有効化すると、「修正の許可」オプションが自動的に有効化されます。

注意: 元の外部システムをOracle Projectsと調整できるように、対応する逆仕訳を外部システムに作成する必要があります。また、このオプションと「直接費 GL計上」オプションの両方を有効化した場合は、Oracle Projectsで戻し処理する取引用に対応する逆仕訳用原価配分明細を生成する必要があります。

注意: 取引ソースのデフォルト支出タイプ区分が「間接費取引」の場合は、取引ソースの「戻し処理 の許可」オプションを有効化できません。

修正の許可

このオプションを有効化すると、「取引インポート」を介してロードした後に、インポートした取引をOracle Projectsで修正できます。

注意: このオプションを有効化すると、Oracle Projects実装オプションで「GLへの原価のインタフェース」オプションを無効化していても、Oracle Projectsでは修正が許可されます。

重要: 仕入先原価の事前定義済取引ソースの「修正の許可」オプションを有効化する場合は、次の設定ステップを1つ以上完了する必要があります。

• 営業単位ごとに、Oracle Projects実装オプションで仕入先原価修正用のデフォルトの仕入先原価貸方勘定を指定します。

• Oracle Subledger Accountingで、仕入先原価貸方勘定を決定するためのルールを定義します。

「PRC: 会計の作成」プロセスで仕入先原価修正用の会計を正常に作成するには、この設定が必須です。Oracle Projectsでは、仕入先原価の事前定義済取引ソースの「修正の許可」オプションを有効化するたびに、設定の確認を求めるメッセージが表示されます。

注意: 取引ソースのデフォルト支出タイプ区分が「間接費取引」の場合は、取引ソースの「修正の許可」オプションを有効化できません。

このオプションを有効化すると、項目のGL勘定科目または原価金額を新しい値に修正または変更できます。たとえば、次のタイプの修正が可能です。

• 別のプロジェクトまたはタスクへの項目の振替え

• 複数の項目への単一項目の分割

• 直接費と間接費の再計算

  （Oracle Projectsにロードする時点で原価計算済だった取引の直接費の値は、項目を原価再計算対象としてマーク付けしても変更されません。）

• 請求可能または請求不可としての項目の組替え

• 資産計上可能または資産計上不可としての項目の組替え

• 項目の作業タイプの変更

詳細は、『Oracle Project Costing User Guide』の支出項目修正のタイプに関する項を参照してください。

このオプションのデフォルト値は「No」です。「No」に設定しても、次の修正は実行できます。

• 請求保留の適用

• 一時請求保留の適用

• 請求保留の解除

• 間接費の再計算

  注意: 間接費を再計算できるのは、「総原価金額 のインポート」取引ソース・オプションが有効化されていない場合のみです。

• 収益の再計算

• 注釈の変更

• 相互賦課の再処理

• 相互賦課処理なしのマーク付け

• 振替価格通貨属性の変更

• 作業タイプの変更（変更内容が支出項目の請求可能ステータスや資産計上可能ステータスに影響しない場合のみ）

  注意: 作業タイプによって支出項目の請求可能ステータスを決定するかどうかは、「PA: 作業タイプから導出される取引請求可能性」プロファイル・オプションで管理します。

ユーザーにOracle Projectsにインポートした取引の修正を許可しない場合は、その取引を元の外部システムで修正できます。取引の修正後に、修正をOracle Projectsにインポートします。

相互賦課の処理

外部システムで処理される相互賦課取引をインポートする場合は、そのシステムの取引ソースについてこのオプションを有効化します。このオプションを取引ソースについて有効化すると、Oracle Projectsではその取引ソースからの取引に対して相互賦課処理が実行されます。

前処理 機能拡張

「取引インポート」プロセスの実行前にコールするPL/SQLプロシージャの名称を入力します。パッケージを含めた完全名をpackage.procedure形式で入力する必要があります。

このオプションは、「取引インポート・インタフェース」表のロード、インポート前の検証または他のインポート前処理に使用できます。

注意: Oracle Projectsでは、「資産計上利息」取引ソースとインポート前クライアント機能拡張の併用はサポートされません。

後処理 機能拡張

「取引インポート」プロセスの実行後にコールするPL/SQLプロシージャの名称を入力します。パッケージを含めた完全名をpackage.procedure形式で入力する必要があります。

このオプションは、ソース・システムで「取引インポート」プロセスにより生成された支出および支出項目IDの記録に使用できます。他のインポート後処理にも使用できます。

注意: Oracle Projectsでは、「資産計上利息」取引ソースとインポート後クライアント機能拡張の併用はサポートされません。

処理セット・サイズ

処理セットのサイズを入力します。入力する値は、各セットで処理されるレコードの数を示します。大量のデータをインタフェースする場合は、セット単位で取引を処理することで予期せぬエラーによるインパクトを軽減できます。インポート・プロセスでは、各セットが完了するたびにデータベース・コミットが発行されます。エラーが発生してロールバックが発行されると、現行セット内の取引のみが影響を受けます。

取引ソースの定義

取引ソースを定義する手順は、次のとおりです。

1. 「取引ソース」ウィンドウで、取引ソースと支出タイプ区分を入力します。

2. 取引ソースについて必要なオプションを選択します。

3. 有効日を入力します。「有効:自」への日付入力は必須ですが、「有効:至」の日付入力はオプションです。

4. 摘要を入力します。

5. 作業内容を保存します。

Fremont Corporationの取引ソース

Fremont Corporationは、外部システムからデータをインポートするために次の取引ソースを定義しています。

関連項目

『Oracle Project Costing User Guide』のOracle Project Manufacturingとの統合に関する項

『Oracle Projects API, クライアント拡張およびオープン・インタフェース・リファレンス』の取引インポートに関する項

『Oracle Projects Fundamentals』の取引ソース・リストに関する項

取引管理機能拡張

「取引管理機能拡張」を使用すると、会社の支出入力方針を実装できます。

詳細は、『Oracle Projects API, クライアント拡張およびオープン・インタフェース・リファレンス』の取引管理機能拡張に関する項を参照してください。

自動承認機能拡張

「自動承認機能拡張」を使用して、経費精算書とタイムカードが自動的に承認される条件を定義します。

詳細は、『Oracle Projects API, クライアント拡張およびオープン・インタフェース・リファレンス』の自動承認機能拡張に関する項を参照してください。

原価の会計処理

ここでは、Oracle Project Costing製品実装チェックリストの「原価の会計処理ステップ」の詳細を2つの項で説明します。最初の項ではOracle Subledger Accountingでプロジェクト原価の会計処理を設定する方法について説明し、第2の項ではOracle Projectsで原価の自動会計を設定する方法について説明します。

原価の補助元帳会計

Oracle Subledger Accountingは、Oracle ProjectsやOracle Payablesなどの補助元帳アプリケーションとOracle General Ledgerの間の会計処理フローの中間ステップです。

Oracle Projectsでは、自動会計を使用してOracle Subledger Accountingに送信するプロジェクト原価のデフォルト勘定科目を作成します。Oracle ProjectsによりOracle Subledger Accountingに事前定義済の設定が提供され、Oracle Projectsからのデフォルト勘定科目が受け入れられて、変更なしにそのままOracle General Ledgerに転送されます。Oracle Subledger Accountingで詳細会計基準を定義することもできます。Oracle Subledger Accountingで独自の詳細会計基準を定義すると、Oracle Projectsで自動会計を使用して導出されるデフォルト勘定科目または個別勘定科目セグメントは、Oracle Subledger Accountingにより上書きされます。

Oracle ProjectsによりOracle Subledger Accounting内で事前定義される設定の詳細は、『Oracle Projects Fundamentals』のOracle Subledger Accountingとの統合に関する項を参照してください。

注意: Oracle Subledger Accountingで独自の設定を定義するには、事前定義済のデータをコピーして、そのコピーを変更する必要があります。Oracle ProjectsによりOracle Subledger Accountingに提供される事前定義済データを直接変更することはできません。

関連項目

自動会計と補助元帳会計

『Oracle Projects Fundamentals』のOracle Projects用の補助元帳会計の設定の理解に関する項

『Oracle Subledger Accountingインプリメンテーション・ガイド』

カスタム・ソース

ソースとは、Oracle Subledger Accountingで会計イベントの会計の作成方法を決定するために使用される情報です。ソースを使用して、取引からの情報をOracle Subledger Accountingに提供します。Oracle Projectsでは、包括的なソース・セットが事前定義されています。たとえば、プロジェクト名、タスク番号、支出組織およびイベント・タイプは、いずれもソースとして定義されています。

カスタム・ソースを定義して、アプリケーション会計定義に使用可能なソースのリストを拡張することもできます。

カスタム・ソースを作成するには、事前定義済のソースと定数値をパラメータとして使用するPL/SQL関数を記述します。たとえば、各組織が属している地域を付加フレックスフィールド・セグメントで取得する場合は、カスタム・ソースを作成して、その情報をアプリケーション会計定義に使用できます。カスタム・ソースの定義には、パラメータとして支出組織（事前定義済ソース）を使用します。

カスタム・ソースの定義方法の詳細は、『Oracle Subledger Accountingインプリメンテーション・ガイド』を参照してください。

関連項目

アプリケーション会計定義

仕訳明細タイプ

仕訳明細タイプにより、補助元帳仕訳明細の特性が決まります。この特性には、明細が実績、予算または予算引当仕訳のいずれの作成に使用されるか、明細が借方か貸方か、一致する明細がマージされるかどうか、およびデータがGeneral Ledgerに要約形式と詳細形式のどちらで転送されるかなどがあります。独自の仕訳明細タイプを設定することもできます。

特定のイベント区分の仕訳明細タイプを設定します。イベント区分は、特定の取引タイプまたは文書に対して可能な処理を表します。たとえば、Oracle Projectsでは、「労務費」、「使用費」、「収益」および「予算」などのイベント区分が事前定義されています。

仕訳明細タイプの使用条件も設定できます。たとえば、特定の仕訳明細が借方であるか貸方であるかは、仕訳明細タイプによって決定されます。また、仕訳明細タイプに関連付けられている仕訳明細の勘定科目区分と残高タイプも決定されます。

Oracle Projectsでは、Oracle Subledger Accountingに一連の仕訳明細タイプが事前定義されています。たとえば、「労務費」イベント区分については「直接費」という仕訳明細タイプが事前定義されています。この仕訳明細タイプに関連付けられている仕訳明細は、「実績」残高タイプの借方です。同様に、Oracle Projectsでは「労務費」イベント区分について「直接費精算」という第2仕訳明細タイプが事前定義されています。この仕訳明細タイプに関連付けられている仕訳明細は、「実績」残高タイプの貸方です。

重要: 予算引当仕訳の事前定義済の仕訳明細タイプの変更や、予算引当仕訳の仕訳明細タイプの追加定義は行わないことをお薦めします。これらの仕訳明細タイプを追加または変更すると、残余予算チェック・プロセスで予算引当仕訳が追加作成される可能性があります。追加の予算引当仕訳があると、残余予算チェック・プロセスに失敗する可能性があります。

仕訳明細タイプの定義方法の詳細は、『Oracle Subledger Accountingインプリメンテーション・ガイド』を参照してください。

関連項目

『Oracle Projects Fundamentals』のOracle Subledger Accountingとの統合に関する項

仕訳摘要

仕訳摘要では、仕訳ヘッダーまたは仕訳明細摘要の要素の内容と表示順序を定義します。Oracle Subledger Accountingでは、暫定会計または最終会計の作成時に仕訳ヘッダーおよび明細に摘要が割り当てられます。

Oracle Projectsには、事前定義済の仕訳摘要は用意されていません。必要に応じて独自の仕訳摘要を定義できます。摘要の作成には、Oracle Projectsのすべてのソースを使用できます。

仕訳摘要をアプリケーション会計定義でヘッダーと明細に割り当てます。

仕訳摘要の定義方法の詳細は、『Oracle Subledger Accountingインプリメンテーション・ガイド』を参照してください。

関連項目

アプリケーション会計定義

マッピング・セット

マッピング・セットを使用すると、会計フレックスフィールドまたは会計フレックスフィールド・セグメントに特定の出力値を割り当てることができます。マッピング・セットは、勘定科目導出ルールの設定時に使用します。勘定科目導出ルールにより、補助元帳仕訳の会計フレックスフィールド値が決定されます。

Oracle Projectsには、事前定義済のマッピング・セットは用意されていません。必要に応じて独自のマッピング・セットを定義できます。マッピング・セットの入力値を入力する際に、既存の参照セットまたは値セットに基づいて値リストから選択できます。また、会計フレックスフィールド・セグメントも指定し、値リストからセグメント値を選択します。

たとえば、入力用に「サービス・タイプ」参照タイプを選択し、出力として「プログラム」会計フレックスフィールド・セグメントを選択できます。次に、各ペアを定義する際に値リストからサービス・タイプとプログラム・セグメント値を選択します。次の表の第1列にサービス・タイプの入力値の例、第2列にプログラム・セグメントの出力値の例を示します。

注意: 複数の入力値を同じ出力値にマップできます。

マッピング・セットの定義方法の詳細は、『Oracle Subledger Accountingインプリメンテーション・ガイド』を参照してください。

関連項目

勘定科目導出ルール

勘定科目導出ルール

勘定科目導出ルールでは、補助元帳仕訳明細の会計フレックスフィールドの導出方法を指定します。ルールの適用条件を指定できます。これらの機能を使用すると、様々な状況で勘定科目を定義するための複雑なルールを開発できます。

Oracle Projectsには事前定義済の勘定科目導出ルールが用意されているため、Oracle Subledger AccountingではOracle Projectsからデフォルト勘定科目が受け入れられ、変更なしにそのまま暫定会計または最終会計が作成されます。

独自の勘定科目導出ルールを設定することもできます。勘定科目導出ルールを会計フレックスフィールド別に定義すると、そのルールにより勘定科目フレックスフィールド組合せ全体が決定されます。セグメント別に定義すると、そのルールにより単一の勘定科目フレックスフィールド・セグメントの値が決定されます。セグメント・ベースのルールとフレックスフィールド・ベースのルールの両方を使用して、単一勘定科目を導出できます。1つの仕訳明細定義に両方のタイプの勘定科目導出ルールを割り当てると、Oracle Subledger Accountingでは最初にセグメント固有のルールが使用された後、残りの値がフレックスフィールド・ベースのルールから取得されます。

重要: 原価に対して独自の勘定科目導出ルールを定義する場合は、各勘定科目導出ルールの条件を次のように定義する必要があります。

• 非修正勘定科目導出ルールの場合は、ソースの「勘定科目上書きの許可フラグ」を「Yes」に設定する必要があります。

• 修正勘定科目導出ルールの場合は、ソースの「勘定科目上書きの許可フラグ」を「No」に設定する必要があります。

勘定科目導出ルールの定義方法の詳細は、『Oracle Subledger Accountingインプリメンテーション・ガイド』を参照してください。

関連項目

自動会計と補助元帳会計の比較

仕訳明細定義

仕訳明細定義を使用して、仕訳明細タイプ、勘定科目導出ルールおよび仕訳摘要をイベント区分またはイベント・タイプ内の完全仕訳セットにグループ化します。イベント区分は、特定の取引タイプまたは文書に可能な処理を表します。イベント区分は、類似するイベント・タイプをグループ化したものです。イベント・タイプは、イベント区分に対して実行できる業務を表します。たとえば、Oracle Projectsの「仕入先原価修正」イベント区分は、イベント・タイプ「経費精算書原価修正」および「仕入先原価修正」で表される2種類の業務の対象となります。

Oracle Projectsには、Oracle Projectsイベント区分ごとに事前定義済の仕訳明細定義が用意されています。たとえば、「その他原価」イベント区分と「全て」イベント・タイプの組合せに対する仕訳明細定義が事前定義されています。この仕訳明細定義では、「直接費」仕訳明細タイプに「原価勘定ルール」勘定科目導出ルールが割り当てられます。また、「直接費精算」仕訳明細タイプには「原価精算勘定ルール」勘定科目導出ルールが割り当てられます。

独自の仕訳明細定義を定義することもできます。仕訳明細定義は、同じアプリケーションの複数のアプリケーション会計定義間で共有できます。

仕訳明細定義の定義方法の詳細は、『Oracle Subledger Accountingインプリメンテーション・ガイド』を参照してください。

関連項目

自動会計と補助元帳会計の比較

『Oracle Projects Fundamentals』のOracle Subledger Accountingとの統合に関する項

アプリケーション会計定義

アプリケーション会計定義とは、Oracle Subledger Accountingで会計イベントを処理して補助元帳とGLの仕訳を作成する方法を決定する構成要素またはルールの集合です。特定のイベント区分やイベント・タイプについて会計を作成するかどうかも指定できます。

各イベント区分とイベント・タイプの割当は、ヘッダー割当と1つ以上の仕訳明細定義割当で構成されます。ヘッダー割当には仕訳摘要が含まれます。仕訳明細定義割当では、Oracle Subledger Accountingで会計イベントを処理して仕訳を作成する方法が定義されます。

Oracle Projectsでは、事前定義済のイベント区分とイベント・タイプの割当をすべてグループ化するアプリケーション会計定義が事前定義されています。独自のアプリケーション会計定義を定義することもできます。

注意: アプリケーション会計定義は、特定の勘定体系に固有でなくてもかまいません。仕訳明細定義のような下位レベルの構成要素が勘定体系に固有でない場合は、それを勘定体系固有の上位レベルの構成要素に割り当てることができます。ただし、勘定体系固有の下位レベルの構成要素を勘定体系固有でない上位レベルの構成要素に割り当てることはできません。

たとえば、勘定体系固有でない仕訳明細定義を勘定体系固有のアプリケーション会計定義に割り当てることができます。ただし、勘定体系固有の仕訳明細定義を勘定体系固有でないアプリケーション会計定義に割り当てることはできません。

アプリケーション会計定義の定義方法の詳細は、『Oracle Subledger Accountingインプリメンテーション・ガイド』を参照してください。

補助元帳会計処理基準

補助元帳会計処理基準は、Oracle Subledger Accountingによる会計イベントの処理方法を決定する共通のアプリケーション会計定義をグループ化したものです。補助元帳会計処理基準により、補助元帳アプリケーションのアプリケーション会計定義がグループ化されます。このグループ化により、一連のアプリケーション会計定義を1つの元帳に一括して割り当てることができます。

Oracle Subledger Accountingには、補助元帳アプリケーション用に事前定義されたアプリケーション会計定義をグループ化する事前定義済の補助元帳会計処理基準が用意されています。独自の補助元帳会計処理基準を作成することもできます。

補助元帳会計処理基準の定義方法の詳細は、『Oracle Subledger Accountingインプリメンテーション・ガイド』を参照してください。

補助元帳会計処理基準へのアプリケーション会計定義の割当て

作成した各アプリケーション会計定義を補助元帳会計処理基準に割り当てる必要があります。

たとえば、補助元帳会計処理基準を定義して元帳に割り当てることができます。Oracle Payables、Oracle Assets、Oracle Projectsおよび他の補助元帳アプリケーション用のアプリケーション会計定義を、補助元帳会計処理基準に割り当てます。

アプリケーション会計定義を補助元帳会計処理基準に割り当てる方法の詳細は、『Oracle Subledger Accountingインプリメンテーション・ガイド』を参照してください。

元帳への補助元帳会計処理基準の割当て

補助元帳会計処理基準を元帳に割り当てる必要があります。様々な補助元帳処理基準を異なる元帳に割り当てることで、取引について複数の会計表現を作成できます。

補助元帳会計処理基準を元帳に割り当てる方法の詳細は、『Oracle Subledger Accountingインプリメンテーション・ガイド』および『Oracle Financialsインプリメンテーション・ガイド』の会計設定マネージャに関する項を参照してください。

会計後プログラムの割当て

補助元帳アプリケーションでは、会計後プログラムを使用し、取引データから生成された会計に基づいて補助元帳間で取引データを転送します。Oracle Subledger Accountingでは、会計区分を使用して仕訳明細を分類します。会計後プログラムでは、各仕訳明細に割り当てた会計区分に基づいて処理対象の仕訳明細が区別されます。

Oracle Projectsには2つの会計後プログラムが用意されており、一方は借方用、他方は貸方用です。Oracle Projectsで自動会計を使用して作成される会計はOracle Subledger AccountingからOracle General Ledgerに転送される最終会計とは異なる場合があるため、Oracle ProjectsにはOracle Subledger Accountingから最終会計情報を取得するための会計後プログラムが用意されています。

Oracle Projectsでは、会計後プログラムを使用して、次の活動の実行時にOracle Subledger Accountingから取得する仕訳明細が決定されます。

• 資産プロジェクトに関する資産明細のグループ化

• 監査レポートの生成

• 他のアプリケーション（Oracle Purchasing、Oracle PayablesまたはOracle Inventoryなど）からOracle Projectsにインポートした支出項目の戻し処理入力の作成

• 支出項目の分割時、支出項目の転送時または支出項目の取引属性の変更時（支出項目が請求可能か資産計上可能かの変更など）の、支出項目の戻し処理入力の作成

会計後プログラムに対する事前定義済の設定は、プログラム・コードとそれぞれのプログラムに割り当てられた会計区分のリストで構成されています。仕訳明細タイプの会計区分を変更するか、新しい会計区分と仕訳明細タイプのペアを追加した場合は、事前定義済の各会計後プログラムに割り当てた会計区分も更新する必要があります。この更新により、Oracle Projectsでの資産生成プロセス、監査レポートおよび支出項目の分割と転送が引き続き正確に機能します。

重要: 同じ会計区分を借方仕訳明細タイプと貸方仕訳明細タイプの両方に追加しないでください。

重要: Oracle Projectsでは、「PA会計後借方」プログラムと「PA会計後貸方」プログラムについて、会計後プログラムの割当てが事前定義されています。独自の仕訳明細定義を定義してプログラムに会計区分割当てを追加する場合も、事前定義済の会計区分は削除しないでください。この場合、Oracle Projectsでは、既存の仕訳履歴の処理とレポートには事前定義済の会計区分が使用され、新規仕訳の処理とレポートには新しく追加したユーザー定義会計区分が使用されます。

相互エンティティ貸借一致ルール

Oracle Subledger Accountingでは、会社内貸借一致ルールを使用して、貸借一致セグメント値の間の仕訳に関する貸借一致明細が作成されます。この機能は、Oracle General Ledgerの「会計設定マネージャ」で設定します。「会計設定マネージャ」には、Oracle財務アプリケーションに共通する設定ステップが集中化されています。

たとえば、営業単位を使用して貸借一致セグメント用の勘定科目を導出するプロジェクト原価用の会計基準を定義した場合、2つの異なる営業単位間に取引を作成すると、取引入力の貸借が不一致になる可能性があります。この状況に対処するために、Oracle Projectsでは貸借不一致の入力がOracle Subledger Accountingに送信され、Oracle Subledger Accountingでは自動的に借方と貸方の会計明細が作成されて、貸借一致セグメントにより補助元帳仕訳の貸借が一致するようになります。Oracle Subledger Accountingでは、「会計設定マネージャ」で元帳に対して定義した貸借一致勘定が使用されます。

貸借一致ルールを適用可能にするには、元帳定義で「会社内貸借一致使用可」オプションを有効化する必要があります。また、Oracle Subledger Accountingで確実に貸借一致仕訳が生成されるように、勘定科目も設定する必要があります。

相互エンティティ貸借一致ルールの例と詳細は、『Oracle Financialsインプリメンテーション・ガイド』の会社間および会社内貸借一致と「会計設定マネージャ」の使用方法に関する項を参照してください。

原価の自動会計

Oracle Projectsでは、自動会計を使用して原価取引の会計が生成されます。自動会計の実装時に、Oracle Projectsで取引に割り当てる勘定科目を決定するルールをビジネス要件に応じて定義します。定義したルールは、Oracle Projectsで原価取引の会計の作成時に使用されます。

Oracle Projectsでは、Oracle Subledger Accounting用の原価会計イベントが生成されます。「PRC: 会計の作成」プロセスにより、会計イベント用の暫定または最終会計が作成されます。Oracle ProjectsによりOracle Subledger Accountingに設定が事前定義されているため、会計の作成プロセスでは、Oracle Projectsで自動会計を使用して導出されるデフォルト勘定科目が変更なしにそのまま受け入れられます。Oracle Subledger Accountingでは、最終会計がOracle General Ledgerに転送されます。

Oracle Subledger Accountingで会計基準詳細を定義することもできます。Oracle Subledger Accountingで独自の会計基準詳細を定義した場合、Oracle Projectsで自動会計を使用して導出されるデフォルト勘定科目または個別勘定科目セグメントはOracle Subledger Accountingにより上書きされます。

Oracle Subledger Accountingで独自の会計基準を設定した場合も、Oracle Projectsで有効なデフォルト勘定科目を判別できるように自動会計を設定する必要があります。自動会計の設定により、原価を配分して原価会計イベントを生成するプロセスなどで、Oracle ProjectsからOracle Subledger Accountingに送信されるデフォルト勘定科目を判別できるようになります。

労務費の会計処理

Oracle Projectsでは、「労務費勘定」および「労務費精算勘定」機能を使用して、「正規時間」および「超過勤務」支出タイプ区分に関連付けられている取引のデフォルト原価会計が判別されます。

「労務費勘定」機能

「PRC: 労務費の配分」プロセスを実行すると、Oracle Projectsでは従業員の労務費上書きと労務費計算ルールに基づいて労務費金額が計算されます。労務費の計算後、「労務費勘定」取引を使用して、直接労務費がデフォルト費用勘定に借方計上されます。

「労務費勘定」機能は、次の取引で構成されています。

• 全労務

• 資産、全て

• 資産、民間、資産計上可能

• 資産、民間、資産計上不可。

• 資産、公共、資産計上可能

• 資産、公共、資産計上不可。

• 契約、全て

• 民間、請求可能

• 民間、請求不可

• 公共、請求可能

• 公共、請求不可

• 間接、全て

• 間接、民間

• 間接、公共

選択される取引は、労務費が対応するプロジェクトのセクター（公共または民間）、労務項目の請求可能性（請求可能または請求不可）、および直接労務か間接労務かに応じて異なります。ビジネスで特定の労務費タイプを区別していない場合は、「全労務」取引を有効化できます。

Fremont Corporationの「労務費勘定」機能

Fremont Corporationは、労務費を会社別、コスト・センター別に追跡しています。各会社とコスト・センターには、民間労務費、公共労務費およびその他労務関連原価に使用する独自の労務費勘定セットがあります。

Fremont Corporationは、次の12の費用勘定を使用して直接労務費を記録しています。

• 民間、請求可能労務費（5100）

• 公共、請求可能労務費（5101）

• 民間、請求不可労務費（5102）

• 公共、請求不可労務費（5103）

• マーケティング労務費（5150）

• 政府マーケティング労務費（5151）

• 研究開発労務費（5152）

• 管理労務費（5153）

• 入札および提示労務費（5154）

• 休日時間（5170）

• 病欠時間（5171）

• 休暇時間（5172）

• 超過勤務労務費（5173）

Fremont Corporationの全勘定科目番号のリストは、「Fremont Corporationの元帳」を参照してください。

Fremont社の会計部門は、契約労務費と間接労務費を従業員が所属する会社およびコスト・センターに賦課し、間接費をプロジェクト管理組織に賦課します。

Fremont社は公共と民間、請求可能と請求不可、契約労務費と間接労務費をそれぞれ区別しているため、一般の「全労務」取引のみを有効化するのではなく、6つの限定的な「労務費勘定」取引を有効化しています。

Fremont社の会計フレックスフィールドには会社セグメントとコスト・センター・セグメントが含まれているため、「労務費勘定」機能を実装するステップの最初の1つは、特定の組織を特定の会社およびコスト・センターに関連付ける方法を指定することです。各組織は特定の会社に属し、組織ごとに独自のコスト・センターがあるため、会社コードとコスト・センターを決定する作業は複雑ではありません。

Fremont社が管理、Fremontエンジニアリング、Fremont建設およびFremontサービスという4つのビジネス単位で構成されていることに注意してください。これらの各ビジネス単位はいずれも会社とみなされ、会計フレックスフィールドで個別会社コードを使用しています。管理は会社01、Fremontエンジニアリングは会社02、Fremont建設は会社03、Fremontサービスは会社04です。

公共と民間の両方の契約労務の場合、Fremont社は労務を実行した従業員の組織に対応する会社とコスト・センターに労務費を賦課しています。

一般管理、企業マーケティングおよび研究開発など、民間資金調達プロジェクトの間接労務の場合、Fremont Corporationは通常のプロジェクトの労務に使用するのとは異なる特定の労務勘定科目に労務費を賦課しています。また、休日時間、病欠時間および休暇時間は他の間接労務勘定科目に賦課しています。

Fremont社では、サービス・タイプを使用して各種の民間の間接労務費を区別しています。そこで、サービス・タイプを適切な費用勘定にマップする参照セットを作成できます。

参照セットの定義

「労務費勘定」機能を実装するために、Fremont社の実装チームは次の3つの参照セットを定義しています。

• 組織を会社にマップする参照セット1つ

• 組織をコスト・センターにマップする参照セット1つ

• サービス・タイプをFremont社の間接労務費用の6つの費用勘定に個別にマップする参照セット1つ

次の表に、Fremont社による各参照セットの定義を示します。

組織から会社参照セットのセグメント値参照

次の表に、組織から会社参照セットのセグメント値参照を示します。

組織からコスト・センター参照セットのセグメント値参照

次の表に、組織からコスト・センター参照セットのセグメント値参照を示します。

「間接労務費」参照セットのセグメント値参照

次の表に、「間接労務費」参照セットのセグメント値参照を示します。

セグメント値決定ルールの定義

Fremont社では、「労務費勘定」機能を実装するために次の8つのルールを定義しています。

• Fremont社の会計フレックスフィールドの会社セグメントに適切な値を入力するルール1つ。Fremont社では、このルールの定義に参照セットを使用しています。

• コスト・センター・セグメントに適切な値を入力するルール1つ。Fremont社では、このルールの定義に参照セットを使用しています。

• 勘定科目セグメントに適切な勘定科目コードを入力するルール6つ。間接、民間労務ルールでは参照セットを使用し、他の5つのルールでは定数値を使用しています。

次の表に、Fremont Corporationが労務費機能に対して定義している自動会計ルールを示します。

取引の有効化とルールの割当て

次の表に、Fremont社が有効化している取引を示します。

次の表に、これらの取引に対するセグメント・ルールのペアを示します。

「労務費精算勘定」機能

「労務費」プロセス・カテゴリの「PRC: 原価会計イベントの生成」プロセスを実行すると、労務費勘定を貸借一致させるためのデフォルト給与決済負債勘定科目の貸方に計上されます。また、Oracle Subledger Accountingに原価会計イベントも生成されます。

「労務費」プロセス・カテゴリの「PRC: 会計の作成」プロセスを実行すると、Oracle Subledger Accounting内の会計イベント用の会計が作成されます。Oracle Subledger Accountingで独自の詳細会計基準を定義している場合は、Oracle Projectsで自動会計を使用して導出されるデフォルト勘定科目または個別勘定科目セグメントがOracle Subledger Accountingにより上書きされます。また、このプロセスでは、負債貸方と経費借方をOracle General Ledgerインタフェース表に転送し、必要に応じて「仕訳インポート」プロセスを実行することもできます。

「労務費精算勘定」機能は、次の取引で構成されています。

• 全労務

• 派遣就業者労務

• 従業員労務

自動会計で給与負債が貸方に計上されるデフォルト勘定科目は、取引によって決定されます。労務費取引の対象が従業員であるか派遣就業者であるかに基づいて、「労務費精算勘定」機能で適切な給与または他の負債のデフォルト精算勘定を導出できるように、自動会計ルールを定義できます。すべての労務費を同じデフォルト精算勘定の貸方に計上することもできます。

Fremont Corporationの「労務費精算勘定」機能

Fremont Corporationでは、会社の部署ごとに1つずつ給与決済勘定を使用しています。たとえば、構造グループには独自の給与決済勘定がなく、電気、構造、機械および環境の各組織の給与負債はすべてFremontエンジニアリング部署の給与決済勘定02-200-2200の貸方に計上されます。つまり、労務費は従業員の所属部署に関連付けられているコスト・センターとの間で決済されます。

Fremont社では、給与負債を1つの負債勘定科目で記録しています。

• 給与決済（2200）

参照セットの定義

Fremont社では、組織を適切な部署コスト・センターにマップする参照セットを定義しています。この参照セットを使用して、会計フレックスフィールドのコスト・センター・セグメントの値を入力するルールを定義します。

次の表に、Fremont社による参照セットの定義を示します。

組織から部署参照セットのセグメント値参照

次の表に、組織から部署参照セットのセグメント値参照を示します。

セグメント値決定ルールの定義

Fremont社では、「労務費精算勘定」機能を実装するために次の2つのルールを定義しています。

• 従業員の所有組織の部署コスト・センターを検索するためのルール1つ

• 負債勘定科目を決定するためのルール1つ

Fremont社では、既存のルールを使用して会社セグメントの値を入力しています。

次の表に、Fremont Corporationが「労務費精算勘定」機能に対して定義している自動会計ルールを示します。

「全労務」取引の有効化とルールの割当て

Fremont社では次の取引を有効化しています。

• 機能名: 労務費精算勘定

• 取引名: 全労務

次の表に、この取引に対するセグメント・ルールのペアを示します。

経費精算書原価の会計処理

Oracle Projectsでは、「経費精算書原価勘定」機能を使用して、「経費精算書」支出タイプ区分に関連付けられている取引の経費のデフォルト借方勘定が決定されます。

「経費精算書原価勘定」機能

「PRC: 経費精算書修正の配分」プロセスを実行すると、Oracle Projectsでは経費精算書修正による原価が計算されて配分され、「経費精算書原価勘定」取引を使用して、経費精算書原価を借方計上するデフォルト経費勘定が決定されます。

「経費精算書原価勘定」機能は、次の取引で構成されています。

• 全費用

• 資産、全て

• 資産、民間、資産計上可能

• 資産、民間、資産計上不可。

• 資産、公共、資産計上可能

• 資産、公共、資産計上不可。

• 契約、全て

• 間接、民間

• 間接、公共

• 間接、全て

• 民間、請求可能

• 民間、請求不可

• 公共、請求可能

• 公共、請求不可費用

「仕入先原価」プロセス・カテゴリの「PRC: 原価会計イベントの生成」プロセスを実行すると、経費精算書の費用勘定を貸借一致させるためにデフォルトの経費精算書負債勘定の貸方に計上されます。Oracle Projects実装オプションで勘定科目を指定すると、このプロセスではデフォルトの仕入先原価貸方勘定が使用されます。また、Oracle Subledger Accountingに原価会計イベントも生成されます。

「仕入先原価」プロセス・カテゴリの「PRC: 会計の作成」プロセスを実行すると、Oracle Subledger Accounting内の会計イベント用の会計が作成されます。Oracle Subledger Accountingで独自の詳細会計基準を定義している場合は、Oracle Projectsで自動会計を使用して導出されるデフォルト勘定科目または個別勘定科目セグメントがOracle Subledger Accountingにより上書きされます。また、このプロセスでは、負債貸方と経費借方をOracle General Ledgerインタフェース表に転送し、必要に応じて「仕訳インポート」プロセスを実行することもできます。

Fremont Corporationの「経費精算書原価勘定」機能

Fremont社では、経費精算書原価をプロジェクト管理組織のコスト・センターに転記し、支出タイプを使用して借方計上する勘定科目を決定しています。

「経費精算書原価勘定」機能は公共と民間、請求可能費用と請求不可費用を区別する取引で構成されていますが、Fremont社はこれらの特性を勘定体系では区別していません。したがって、Fremont社の会計部門は6つの特定の取引を有効化するのではなく、一般の「全費用」取引のみを有効化しています。

Fremont Corporationは、次の3つの勘定科目を使用して経費精算書原価を記録しています。

• 旅費および宿泊費（5200）

• 食事費用（5201）

• その他費用（5202）

参照セットの定義

Fremont社では、「経費精算書原価勘定」機能を実装するために、3つの費用勘定それぞれに支出タイプをマップする参照セットを定義しています。この参照セットを使用して、会計フレックスフィールドの勘定科目セグメントの勘定科目コードを入力するルールを定義しています。

次の表に、Fremont社による参照セットの定義を示します。

支出タイプから費用勘定参照セットのセグメント値参照

次の表に、支出タイプから費用勘定参照セットのセグメント値参照を示します。

勘定科目セグメント値決定ルールの定義

Fremont Corporationでは、経費精算書原価機能に使用する勘定科目セグメント値を決定するために、次の自動会計ルールを定義しています。

• ルール名: 経費精算書原価

• 摘要: 支出タイプに基づいて経費精算書原価勘定を決定

• 中間値ソース: パラメータ

• パラメータ名: 支出タイプ

• セグメント値ソース: セグメント値参照セット

• 参照セット: 支出タイプから費用勘定

Fremont社では、既存のルールを使用して、会計フレックスフィールドの会社およびコスト・センター・セグメントの値を入力しています。

「全費用」取引の有効化とルールの割当て

Fremont社では次の取引を有効化しています。

• 機能名: 経費精算書原価勘定

• 取引名: 全費用

次の表に、この取引に対するセグメント・ルールのペアを示します。

使用費の会計処理

Oracle Projectsでは、「使用費勘定科目」および「使用費精算勘定」機能を使用して、「使用費」支出タイプ区分に関連付けられている取引のデフォルト原価会計が判別されます。

「使用費勘定科目」機能

「PRC: 使用費およびその他原価の配分」プロセスを実行すると、Oracle Projectsでは「使用費勘定科目」取引を使用して、直接使用費がデフォルト費用勘定の借方に計上されます。

「使用費勘定科目」機能は、次の取引で構成されています。

• 全使用

• 資産、全て

• 資産、民間、資産計上可能

• 資産、民間、資産計上不可。

• 資産、公共、資産計上可能

• 資産、公共、資産計上不可。

• 契約、全て

• 間接、全て

• 間接、民間

• 間接、公共

• 民間、請求可能

• 民間、請求不可

• 公共、請求可能

• 公共、請求不可

Fremont Corporationの「使用費勘定科目」機能

Fremont社の勘定体系ではすべての使用費がプロジェクトのタイプに関係なく同じ方法で追跡されるため、Fremont社の会計部門は「全使用」取引のみを有効化しています。

使用費は非労務資源の所有組織に転記され、自動会計により借方に計上される費用勘定は支出タイプにより決定されます。

Fremont Corporationでは、使用費を支出タイプに応じて次の3つの費用勘定のいずれかに賦課しています。

• コンピュータ費用（5400）

• 車両および機材費用（5401）

• その他資産費用（5402）

参照セットの定義

Fremont社では、支出タイプを適切な費用勘定にマップするための参照セットを定義しています。この参照セットを使用して費用勘定科目ルールを定義し、既存の参照セットを使用して他の2つのルールを定義しています。

次の表に、Fremont社による参照セットの定義を示します。

セグメント値参照

次の表に、使用から費用参照セットのセグメント値参照を示します。

セグメント値決定ルールの定義

Fremont社では、「使用費勘定科目」機能を実装するために次の3つのルールを定義しています。

• 資源組織の会社を検索するためのルール1つ

• 資源組織のコスト・センターを検索するためのルール1つ

• 支出タイプに基づいて費用勘定を決定するためのルール1つ

次の表に、この3つのルールを示します。

「全使用」取引の有効化とルールの割当て

Fremont社では次の取引を有効化しています。

• 機能名: 使用費勘定科目

• 取引名: 全使用

次の表に、この取引に対するセグメント・ルールのペアを示します。

「使用費精算勘定」機能

「使用費」プロセス・カテゴリの「PRC: 原価会計イベントの生成」プロセスを実行すると、使用費勘定を貸借一致させるためのデフォルト資産使用費負債勘定科目の貸方に計上されます。また、Oracle Subledger Accountingに原価会計イベントも生成されます。

「使用費」プロセス・カテゴリの「PRC: 会計の作成」プロセスを実行すると、Oracle Subledger Accounting内の会計イベント用の会計が作成されます。Oracle Subledger Accountingで独自の詳細会計基準を定義している場合は、Oracle Projectsで自動会計を使用して導出されるデフォルト勘定科目または個別勘定科目セグメントがOracle Subledger Accountingにより上書きされます。また、このプロセスでは、負債貸方と経費借方をOracle General Ledgerインタフェース表に転送し、必要に応じて「仕訳インポート」プロセスを実行することもできます。

「使用費精算勘定」機能は、次の取引で構成されています。

• 全使用

Oracle Projectsでは、「全使用」取引を使用して、資産使用負債を貸方計上するデフォルト勘定科目が決定されます。

Fremont Corporationの「使用費精算勘定」機能

Fremont Corporationでは、資産使用負債を1つの負債勘定科目で記録しています。

• 資産使用精算（2300）

「全使用」取引の有効化とルールの割当て

Fremont社では次の取引を有効化しています。

• 機能名: 使用費精算

• 取引名: 全使用

次の表に、この取引に対するセグメント・ルールのペアを示します。

勘定科目セグメント値決定ルールの定義

Fremont社では、「使用費精算勘定」機能を実装するために、会計フレックスフィールドの勘定科目セグメントの勘定科目コードを入力するルールを定義しています。Fremont社が勘定体系で使用している勘定科目は1つのみのため、資産使用負債勘定は常に2300です。

• ルール名: 使用費精算

• 摘要: 使用精算負債勘定科目

• 中間値ソース: 定数

• パラメータ名: 2300

• セグメント値ソース: 中間値

• 参照セット: 支出タイプから費用勘定

Fremont社では、既存のルールを使用して、会計フレックスフィールドの会社およびコスト・センター・セグメントの値を入力しています。

その他原価の会計処理

Oracle Projectsでは、「その他取引原価勘定」および「その他取引原価精算勘定」機能を使用して、「その他取引」支出タイプ区分に関連付けられている取引のデフォルト原価会計が判別されます。

「その他取引原価勘定」機能

「PRC: 使用費およびその他原価の配分」プロセスを実行すると、Oracle Projectsでは「その他取引原価勘定」取引を使用して、その他直接費がデフォルト費用勘定の借方に計上されます。

「その他取引原価勘定」機能は、次の取引で構成されています。

• 全その他取引

• 資産、全て

• 資産、民間、資産計上可能

• 資産、民間、資産計上不可。

• 資産、公共、資産計上可能

• 資産、公共、資産計上不可。

• 契約、全て

• 間接、全て

• 間接、民間

• 間接、公共

• 民間、請求可能

• 民間、請求不可

• 公共、請求可能

• 公共、請求不可

「その他取引精算勘定」機能

「その他原価」プロセス・カテゴリの「PRC: 原価会計イベントの生成」プロセスを実行すると、その他原価の費用勘定を貸借一致させるためにデフォルトのその他原価負債勘定科目の貸方に計上されます。また、Oracle Subledger Accountingに原価会計イベントも生成されます。

「その他原価」プロセス・カテゴリの「PRC: 会計の作成」プロセスを実行すると、Oracle Subledger Accounting内の会計イベント用の会計が作成されます。Oracle Subledger Accountingで独自の詳細会計基準を定義している場合は、Oracle Projectsで自動会計を使用して導出されるデフォルト勘定科目または個別勘定科目セグメントがOracle Subledger Accountingにより上書きされます。また、このプロセスでは、負債貸方と経費借方をOracle General Ledgerインタフェース表に転送し、必要に応じて「仕訳インポート」プロセスを実行することもできます。

「その他取引精算勘定」機能は、次の取引で構成されています。

• 全その他取引

Oracle Projectsでは、「全その他取引」取引を使用して、その他原価負債を貸方計上するデフォルト勘定科目が決定されます。

間接費取引の会計処理

Oracle Projectsでは、「間接費勘定」および「間接費精算勘定」機能を使用して、「間接費取引」支出タイプ区分に関連付けられている取引のデフォルト原価会計が判別されます。

「間接費勘定」機能

「PRC: 間接費取引の作成および配分」プロセスを実行すると、Oracle Projectsでは「間接費勘定」取引を使用して、間接費がデフォルト費用勘定の借方に計上されます。

「間接費勘定」機能は、次の取引で構成されています。

• 全間接費取引

• 資産、全て

• 資産、民間、資産計上可能

• 資産、民間、資産計上不可。

• 資産、公共、資産計上可能

• 資産、公共、資産計上不可。

• 契約、全て

• 間接、全て

• 間接、民間

• 間接、公共

• 民間、請求可能

• 民間、請求不可

• 公共、請求可能

• 公共、請求不可

「間接費精算勘定」機能

「間接費」プロセス・カテゴリの「PRC: 原価会計イベントの生成」プロセスを実行すると、間接費の費用勘定を貸借一致させるためにデフォルトの間接費負債勘定科目の貸方に計上されます。また、Oracle Subledger Accountingに原価会計イベントも生成されます。

「間接費」プロセス・カテゴリの「PRC: 会計の作成」プロセスを実行すると、Oracle Subledger Accounting内の会計イベント用の会計が作成されます。Oracle Subledger Accountingで独自の詳細会計基準を定義している場合は、Oracle Projectsで自動会計を使用して導出されるデフォルト勘定科目または個別勘定科目セグメントがOracle Subledger Accountingにより上書きされます。また、このプロセスでは、負債貸方と経費借方をOracle General Ledgerインタフェース表に転送し、必要に応じて「仕訳インポート」プロセスを実行することもできます。

「間接費精算勘定」機能は、次の取引で構成されています。

• 全間接費取引

Oracle Projectsでは、「全間接費取引」取引を使用して、間接費負債を貸方計上するデフォルト勘定科目が決定されます。

総原価の会計処理

Oracle Projectsでは、「合計総原価借方」および「合計総原価貸方」機能を使用して、合計総原価に対するデフォルトの原価会計が決定されます。

「合計総原価借方」および「合計総原価貸方」

「PRC: 合計総原価の配分」プロセスを実行すると、Oracle Projectsでは合計総原価について2つの総原価配分明細が作成されます。一方の配分明細には総原価借方のデフォルト勘定が保持され、他方の配分明細には総原価貸方のデフォルト勘定が保持されます。この2つの配分は、間接費に対して定義されたプロジェクトに賦課される全支出項目について作成されます。

注意: 「合計総原価」機能を設定するのは、総原価会計で合計総原価を会計処理する場合のみです。

「合計総原価」機能は「合計総原価借方」および「合計総原価貸方」機能で構成され、この2つの機能はそれぞれ次の取引で構成されています。

• 全総原価

• 資産、全て

• 資産、民間、資産計上可能

• 資産、民間、資産計上不可。

• 資産、公共、資産計上可能

• 資産、公共、資産計上不可。

• 契約、全て

• 間接、民間

• 間接、公共

• 間接、全て

• 民間、請求可能

• 民間、請求不可

• 公共、請求可能

• 公共、請求不可

「合計総原価」プロセス・カテゴリの「PRC: 原価会計イベントの生成」プロセスを実行すると、Oracle Subledger Accountingに原価会計イベントが生成されます。

「合計総原価」プロセス・カテゴリの「PRC: 会計の作成」プロセスを実行すると、Oracle Subledger Accounting内の会計イベント用の会計が作成されます。Oracle Subledger Accountingで独自の詳細会計基準を定義している場合は、Oracle Projectsで自動会計を使用して導出されるデフォルト勘定科目または個別勘定科目セグメントがOracle Subledger Accountingにより上書きされます。また、このプロセスでは、貸方と借方をOracle General Ledgerインタフェース表に転送し、必要に応じて「仕訳インポート」プロセスを実行することもできます。

Fremont Corporationの「合計総原価借方」および「合計総原価貸方」機能

次の例に、Fremont Corporationによる「合計総原価借方」および「合計総原価貸方」機能の使用方法を示します。

Fremont Corporationでは、総原価を記録するために費用勘定を1つと資産勘定を1つ使用しています。

• 在庫への送出（5199）

• 在庫（1200）

セグメント値決定ルールの定義

Fremont社では、「合計総原価貸方」取引に使用する在庫への送出勘定科目コードを入力するためにルールを1つ定義しています。このルールでは、従業員の所有組織からの総原価全体が戻し処理されます。

Fremont社では従業員の所有組織の在庫への送出勘定科目の貸方に計上するため、既存のルールを使用して「合計総原価貸方」取引用の会計フレックスフィールドの会社セグメント値とコスト・センター・セグメント値を入力できます。

Fremont社では、「合計総原価借方」取引に使用する在庫勘定科目コードを入力するためにルールを1つ定義しています。このルールでは、プロジェクト管理組織の資産勘定科目の借方に計上されます。

Fremont社ではプロジェクト管理組織の在庫勘定科目の借方に計上するため、「合計総原価借方」取引に使用する会計フレックスフィールドの会社セグメント値とコスト・センター・セグメント値を入力するために2つのルールを定義する必要があります（Fremont社では、この2つのルールを「従業員会社」ルールおよび「従業員コスト・センター」ルールと同様の頻度で使用しています）。

次の表に、Fremont Corporationが「合計総原価借方」および「合計総原価貸方」機能に対して定義している自動会計ルールを示します。

取引の有効化とルールの割当て

次の表に、Fremont社が有効化している取引を示します。

次の表に、これらの取引に対するセグメント・ルールのペアを示します。

仕掛品原価の会計処理

Oracle Projectsでは、「仕掛品原価勘定」および「仕掛品原価精算勘定」機能を使用して、「仕掛品」（WIP）支出タイプ区分に関連付けられている取引のデフォルト原価会計が判別されます。

「仕掛品原価勘定」機能

「PRC: 使用費およびその他原価の配分」プロセスを実行すると、Oracle Projectsでは「仕掛品原価勘定」取引を使用して、直接仕掛品原価がデフォルト費用勘定の借方に計上されます。

「仕掛品原価勘定」機能は、次の取引で構成されています。

• 全仕掛品

• 資産、全て

• 資産、民間、資産計上可能

• 資産、民間、資産計上不可。

• 資産、公共、資産計上可能

• 資産、公共、資産計上不可。

• 契約、全て

• 間接、全て

• 間接、民間

• 間接、公共

• 民間、請求可能

• 民間、請求不可

• 公共、請求可能

• 公共、請求不可

「仕掛品原価精算勘定」機能

「仕掛品原価」プロセス・カテゴリの「PRC: 原価会計イベントの生成」プロセスを実行すると、仕掛品の費用勘定を貸借一致させるためにデフォルトの仕掛品原価負債勘定科目の貸方に計上されます。また、Oracle Subledger Accountingに原価会計イベントも生成されます。

「仕掛品原価」プロセス・カテゴリの「PRC: 会計の作成」プロセスを実行すると、Oracle Subledger Accounting内の会計イベント用の会計が作成されます。Oracle Subledger Accountingで独自の詳細会計基準を定義している場合は、Oracle Projectsで自動会計を使用して導出されるデフォルト勘定科目または個別勘定科目セグメントがOracle Subledger Accountingにより上書きされます。また、このプロセスでは、負債貸方と経費借方をOracle General Ledgerインタフェース表に転送し、必要に応じて「仕訳インポート」プロセスを実行することもできます。

「仕掛品原価精算勘定」機能は、次の取引で構成されています。

• 全仕掛品

Oracle Projectsでは、「全仕掛品」取引を使用して、仕掛品原価負債を貸方計上するデフォルト勘定科目が決定されます。

在庫原価の会計処理

Oracle Projectsでは、「在庫原価勘定」および「在庫原価精算勘定」機能を使用して、「在庫」支出タイプ区分に関連付けられている取引のデフォルト原価会計が判別されます。

「在庫原価勘定」機能

「PRC: 使用費およびその他原価の配分」プロセスを実行すると、Oracle Projectsでは「在庫原価勘定」取引を使用して、直接在庫原価がデフォルト費用勘定の借方に計上されます。

「在庫原価勘定」機能は、次の取引で構成されています。

• 全在庫

• 資産、全て

• 資産、民間、資産計上可能

• 資産、民間、資産計上不可。

• 資産、公共、資産計上可能

• 資産、公共、資産計上不可。

• 契約、全て

• 間接、全て

• 間接、民間

• 間接、公共

• 民間、請求可能

• 民間、請求不可

• 公共、請求可能

• 公共、請求不可

「在庫原価精算勘定」機能

「在庫原価」プロセス・カテゴリの「PRC: 原価会計イベントの生成」プロセスを実行すると、在庫費用勘定を貸借一致させるためにデフォルトの在庫原価負債勘定科目の貸方に計上されます。また、Oracle Subledger Accountingに原価会計イベントも生成されます。

「在庫原価」プロセス・カテゴリの「PRC: 会計の作成」プロセスを実行すると、Oracle Subledger Accounting内の会計イベント用の会計が作成されます。Oracle Subledger Accountingで独自の詳細会計基準を定義している場合は、Oracle Projectsで自動会計を使用して導出されるデフォルト勘定科目または個別勘定科目セグメントがOracle Subledger Accountingにより上書きされます。また、このプロセスでは、負債貸方と経費借方をOracle General Ledgerインタフェース表に転送し、必要に応じて「仕訳インポート」プロセスを実行することもできます。

「在庫原価精算勘定」機能は、次の取引で構成されています。

• 全在庫

Oracle Projectsでは、「全在庫」取引を使用して、在庫原価負債を貸方計上するデフォルト勘定科目が決定されます。

仕入先原価修正の会計処理

Oracle Payablesでプロジェクト関連の仕入先請求書を入力するか、Oracle Purchasingで入金経過勘定を入力するときに、Oracle PayablesまたはOracle Purchasingにより勘定科目ジェネレータがリアルタイムで起動されます。勘定科目ジェネレータでは、Oracle Projectsプロセスにおける自動会計の動作と同じ方法で、プロジェクト情報に基づいて会計フレックスフィールド値が導出されます。「Oracle Projects用の勘定科目ジェネレータの設定」を参照してください。

その後、Oracle Projectsによりプロジェクト関連の仕入先原価配分明細ごとに支出項目が作成されます。

Oracle Projectsで仕入先原価支出項目を修正して、その項目を転送または分割できます。これらの仕入先請求書修正は、「仕入先請求書原価勘定科目」自動会計機能を使用して処理されます。

重要: 仕入先請求書原価修正について各ルール・セットで同じ勘定科目値が導出されるように、Oracle Subledger Accounting、自動会計、勘定科目ジェネレータ（Oracle PurchasingとOracle Payables）およびOracle Projects実装オプションの会計設定を定義する必要があります。

「仕入先請求書原価勘定科目」機能

Oracle Projectsでは、「仕入先請求書原価勘定科目」機能を使用して、仕入先原価修正が適切なデフォルト費用勘定に借方計上されます。

「PRC: 仕入先原価修正の配分」または「PRC: プロジェクト範囲の仕入先原価修正の配分」プロセスを実行すると、Oracle Projectsでは「仕入先請求書原価勘定科目」機能を使用して直接仕入先原価がデフォルト費用勘定の借方に計上されます。

「仕入先請求書原価勘定科目」機能は、次の取引で構成されています。

• 全仕入先請求書

• 資産、全て

• 資産、民間、資産計上可能

• 資産、民間、資産計上不可。

• 資産、公共、資産計上可能、資産、公共、資産計上不可

• 契約、全て

• 契約、民間、請求可能

• 契約、民間、請求不可

• 契約、公共、請求可能

• 契約、公共、請求不可。

• 間接、全て

• 間接、民間

• 間接、公共

「仕入先原価」プロセス・カテゴリの「PRC: 原価会計イベントの生成」プロセスを実行すると、仕入先原価の費用勘定を貸借一致させるためにデフォルトの仕入先原価負債勘定の貸方に計上されます。Oracle Projects実装オプションでデフォルト勘定科目を指定すると、このプロセスではデフォルトの仕入先原価貸方勘定が使用されます。それ以外の場合は、勘定科目を導出するようにOracle Subledger Accountingを設定する必要があります。また、このプロセスではOracle Subledger Accountingに原価会計イベントも生成されます。

「仕入先原価」プロセス・カテゴリの「PRC: 会計の作成」プロセスを実行すると、Oracle Subledger Accounting内の会計イベント用の会計が作成されます。Oracle Subledger Accountingで独自の詳細会計基準を定義している場合は、Oracle Projectsで自動会計を使用して導出されるデフォルト勘定科目または個別勘定科目セグメントがOracle Subledger Accountingにより上書きされます。また、このプロセスでは、負債貸方と経費借方をOracle General Ledgerインタフェース表に転送し、必要に応じて「仕訳インポート」プロセスを実行することもできます。

Fremont Corporationの「仕入先請求書原価勘定科目」機能

Fremont社では仕入先原価をプロジェクト管理組織のコスト・センターに転記しており、自動会計により借方計上される費用勘定は支出タイプにより決定されます。

Fremont社では公共または民間プロジェクト、資産、契約または間接プロジェクト、あるいは請求可能または請求不可の支出項目について仕入先原価支出を区別していません。したがって、Fremont社では「全仕入先請求書」取引のみを有効化しています。

Fremont Corporationは、次の3つの費用勘定を使用して仕入先請求書原価を記録しています。

• 建設下請け契約費用（5600）

• コンサルティング費用（5610）

• その他下請け契約費用（5620）

• 用品（5630）

参照セットの定義

Fremont社では、「仕入先請求書原価勘定科目」機能を実装するために、3つの費用勘定それぞれに支出タイプをマップする参照セットを定義しています。この参照セットを使用して、会計フレックスフィールドの勘定科目セグメントの勘定科目コードを入力するルールを定義しています。

次の表に、Fremont社による参照セットの定義を示します。

セグメント値参照

次の表に、「仕入先原価」参照セットのセグメント値参照を示します。

勘定科目セグメント値決定ルールの定義

Fremont Corporationでは、「仕入先請求書原価勘定科目」機能に使用する勘定科目セグメント値を決定するために、次の自動会計ルールを定義しています。

• ルール名: 仕入先原価

• 摘要: 買掛/未払金仕入先請求書原価

• 中間値ソース: 定数

• パラメータ名: パラメータ

• セグメント値ソース: 支出タイプ

• 参照セット: 仕入先原価

「全仕入先請求書」取引の有効化とルールの割当て

Fremont社では次の取引を有効化しています。

• 機能名: 仕入先原価勘定科目

• 取引名: 全仕入先請求書

次の表に、この取引に対するセグメント・ルールのペアを示します。

関連項目

原価の補助元帳会計

非労務費定義

ここでは、Oracle Project Costing機能実装チェックリストの「非労務費計算ステップ」の詳細を説明します。

関連項目

『Oracle Projects Fundamentals』の組織別非労務資源リストに関する項

単位

『Oracle Projects Fundamentals』の支出原価レート・リストに関する項

支出タイプ

非労務資源

資産または資産プールの名称と摘要を指定して、非労務資源を定義します。たとえば、自社が所有するブルドーザー1台を表す「ブルドーザー」などの名称で非労務資源を定義できます。また、自社が所有する複数のパーソナル・コンピュータを表す「PC」などの名称で定義することもできます。

プロジェクトに賦課する各使用項目では、稼働した非労務資源とその資源を所有する非労務資源組織を指定する必要があります。

非労務資源を定義する際に選択できるのは、「使用費」支出タイプ区分の支出タイプのみです。

非労務資源組織は、使用費と収益の自動会計ルールに使用できます。

前提条件

• 組織を定義します。

• 支出タイプを定義します。「支出タイプ」を参照してください。

非労務資源を定義します。

非労務資源を定義できます。

非労務資源を定義する手順は、次のとおりです。

1. 「非労務資源」ウィンドウで、組織が所有する各非労務資源の名称、摘要、有効日および使用支出タイプを入力します。

2. 定義する非労務資源ごとに、その資源が割り当てられている組織を「組織」リージョンに入力します。その資源を各組織が所有している有効期間を入力します。

   組織の分類が「支出組織」であるかどうかや、組織の開始日と終了日に関係なく、組織階層から任意の組織を入力できます。

3. 支出タイプの原価レートを資源と組織の組合せで上書きする場合は、「原価レート」を選択し、「原価レート上書き」ウィンドウで問題の営業単位の原価レートを入力して有効日を入力します。

4. 作業内容を保存します。

重要: 非労務資源には、研修室のように許容量が消費される1つの機材や、コピー機のように物理的な出力が消費される機材を使用できます。「機材」資源区分を有効化すると、非労務資源を許容量が消費される機材として計画し、レポートできます。

Fremont Corporationの非労務資源

Fremont Corporationの実装チームは、コンピュータ、調査機材および車両を該当するグループに割り当てています。

「その他資産」支出タイプは、すべての部署に割り当てられています。この非労務資源はその他項目を取得するためのバケット非労務資源を提供します。

次の表に、Fremont社の非労務資源を示します。

非労務原価レート

この項では、非労務原価レートについて説明します。

支出タイプに対する原価レートの定義

支出タイプの原価レートは、Oracle Projectsで原価計算のために支出タイプ単位で乗算される通貨金額です。

原価レートを定義するには、「支出タイプ」ウィンドウで支出タイプを選択して原価レートを入力します。選択できるのは、原価レートを必要とする非労務支出タイプのみです。原価レートを必要としない非労務支出タイプに対する原価レートは定義できません。かわりに、その支出タイプを無効化し、原価レートを必要とする新規支出タイプを一意の名称で作成する必要があります。

注意: 複数組織環境では、支出タイプを一度設定すると、すべての営業単位間で共有されます。ただし、支出タイプの原価レートは各営業単位に固有です。営業単位ごとに、支出の発生が予想される支出タイプに対して原価レートを設定する必要があります。

前提条件

• 支出タイプを定義します。「支出タイプ」を参照してください。

支出タイプに対して原価レートを定義する手順は、次のとおりです。

• 支出タイプを定義するときに原価レートも定義します。「支出タイプ」を参照してください。

Fremont Corporationの原価レート

Fremont Corporationでは、次の表に示す支出タイプに対して原価レートを定義しています。

非労務原価レート上書き

非労務資源を定義するときには、各資産に「使用費」支出タイプ区分の支出タイプを割り当てました。その結果、各支出タイプに対して定義する原価レートはその支出タイプに分類された非労務資源すべてに適用されます。

すべての非労務資源に対して使用費レート上書きを定義できます。使用費レート上書きは、非労務資源と組織で定義します。原価レート上書きは、その組織が所有する特定の非労務資源にのみ適用されます。その支出タイプに複数の非労務資源が存在するか、同じ資源に複数の所有組織が存在する場合は、定義した既存の支出タイプの原価レートが保持されます。

たとえば、パーソナル・コンピュータの支出タイプ原価レートを上書きする場合は、パーソナル・コンピュータの使用費レート上書きを定義します。パーソナル・コンピュータと同じ支出タイプを共有する他のすべての非労務資源については、既存の支出タイプ原価レートが保持されます。

注意: 複数組織環境では、非労務資源を一度設定すると、すべての営業単位間で共有されます。営業単位が事業供用を開始する可能性のある非労務資源ごとに、関連支出タイプの原価レートを設定する必要があります。営業単位ごとに異なる原価レートを非労務資源に使用する場合は、営業単位に関連付けられているビジネス・グループ内の組織に対して、営業単位固有の使用費レート上書きを定義できます。

使用費レート上書きの定義

非労務資源と所有組織に対して原価レートを定義する手順は、次のとおりです。

• 非労務資源を定義する際に、「非労務資源」ウィンドウで使用費レート上書きを定義します。「非労務資源」を参照してください。

Fremont Corporationの原価レート上書き

Fremont Corporationの実装チームは、データ・システム・グループが所有するPCの支出タイプ原価レートを上書きします。コンピュータ・サービス支出タイプの原価レートは、1時間当たり$7.00です。これを1時間当たり$3.00に変更します。

• 非労務資源

  • 非労務資源: PC

  • 支出タイプ: コンピュータ・サービス

  • 組織: データ・システム

• 使用費レート上書き

  • レート上書き: 3.00

労務費定義

ここでは、Oracle Project Costing機能実装チェックリストの「労務費計算ステップ」の詳細を説明します。

関連項目

『Oracle Project Costing User Guide』の超過勤務の作成に関する項

レート予定表定義

『Oracle Projects Fundamentals』のレートの概要に関する項

『Oracle Projects Fundamentals』の労務費乗数リストに関する項

『Oracle Projects Fundamentals』の賃率リストに関する項および組織別賃率リストに関する項

労務費乗数

労務費乗数は、Oracle Projectsで従業員の超過勤務割増原価レートを計算するために従業員の賃率を乗算する値です。

賃率 * 労務費乗数 = 超過勤務割増賃率

Oracle Projectsでは、この超過勤務割増賃率を従業員が作業した超過勤務時間数で乗算して、その従業員の超過勤務割増が計算されます。

超過勤務割増賃率 * 超過勤務時間数 = 超過勤務割増

ビジネスで使用する各種超過勤務の労務費乗数を、時間数の2倍または5割増のように定義します。

たとえば、すべての超過勤務時間について従業員に2倍支払う場合は、労務費乗数1.0を定義します。従業員の賃率を1.0で乗算して、その従業員の超過勤務割増賃率を計算します。

すべての超過勤務時間について従業員に5割増で支払う場合は、労務費乗数0.5を定義して、その従業員の超過勤務割増賃率を計算します。

従業員の労務費合計は、超過勤務割増と、従業員の合計作業時間数を従業員の賃率で乗算した値の合計となります。

超過勤務割増 + （合計時間数 x 賃率） = 労務費合計

労務費乗数の定義

労務費乗数を定義する手順は、次のとおりです。

1. 「労務費乗数」ウィンドウで、定義する労務費乗数について一意の名称と数値を入力します。

2. 作業内容を保存します。

Fremont Corporationの労務費乗数

Fremont Corporationでは、2倍、5割増および無報酬の超過勤務に労務費乗数を使用しています。無報酬超過勤務を表すマイナスの乗数を使用すると、超過勤務分の支払を受けない個人については、超過勤務時間の原価が戻し処理されます。次の表に、Fremont Corporationの労務費乗数を示します。

労務費計算ルール

労務費計算ルールにより、従業員への支払方法が決まります。たとえば、たとえば、非課税、課税、無報酬、報酬受領または時給などの支払タイプに対して労務費計算ルールを定義できます。

従業員がプロジェクトに時間を賦課すると、Oracle Projectsではその従業員の労務費計算ルールに従って作業時間が処理されます。たとえば、労務費計算ルールが「時給」の従業員は超過勤務支払に適格となり、「非課税」の従業員は超過勤務支払に不適格となります。

また、自動会計を定義する際にも労務費計算ルールを使用できます。

労務費計算ルールの定義

前提条件

• 「超過勤務」支出タイプ区分の支出タイプを定義します。「支出タイプ」を参照してください。

労務費計算ルールを定義する手順は、次のとおりです。

1. 「労務費計算ルール」ウィンドウで、一意のルール名を入力して原価計算方法を選択します。

   原価計算方法により、労務費の計算方法が決まります。使用可能なオプションは、次のとおりです。

   レート: 「レート」を選択すると、Oracle Projectsでは入力した時間の労務費が時給原価レートを使用して計算されます。

   機能拡張: 「機能拡張」を選択すると、労務費機能拡張により労務費が計算されます。このオプションを使用すると、Oracle Projectsで時給原価レートを保守する必要がありません。

2. 超過勤務時間が超過勤務計算機能拡張により作成される場合は、「超過勤務取引のデフォルト」を選択し、システム生成支出項目のデフォルトのプロジェクトとタスクを営業単位別に指定できます。

3. 労務費計算ルールの有効期間を示す有効日を入力します。

4. 従業員が超過勤務時間を手動で入力する場合は、「超過勤務原価乗数」リージョンを使用して超過勤務支出タイプに原価乗数を割り当てます。原価計算方法に「レート」を選択し、乗数が割り当てられている支出タイプに取引を賦課すると、労務費の計算時に乗数が適用されます。

   注意: 取引が超過勤務タスクに賦課され、そのタスクに原価乗数が割り当てられている場合は、支出タイプの乗数よりもタスクの乗数が優先されます。

   超過勤務時間が超過勤務計算機能拡張により導出される場合は、「超過勤務原価乗数」リージョンを使用して、システム生成支出項目の支出タイプをデフォルト設定できます。

5. 作業内容を保存します。

注意: Oracle Projectsに用意されているサンプルの超過勤務計算機能拡張を使用するには、次のFremont社の例に示す労務費計算ルールを定義する必要があります。

Fremont Corporationの労務費計算ルール

Fremont Corporationでは、Oracle Projectsの超過勤務計算機能拡張を使用して、課税従業員の超過勤務時間を計算しています。課税従業員に対するすべての超過勤務割増は、間接プロジェクトに賦課されます。システム生成の超過勤務入力の支出タイプは、原価計算ルールに割り当てた超過勤務原価乗数から導出されます。

時給従業員は、超過勤務時間を手動で入力するように要求されます。超過勤務割増を含めて全労務費はタイムカードに記載されたプロジェクトとタスクに賦課されます。時間が超過勤務支出タイプに賦課される場合、労務費の計算時には原価計算ルールに割り当てた原価乗数が適用されます。

次の表に、Fremont社が定義している労務費計算ルールを示します。

次の表に、原価計算ルールに関連付けられている超過勤務原価乗数を示します。

原価レート予定表

レート予定表は、原価計算、請求、作業計画および財務計画用に定義します。Oracle Project Costingの実装の一環として、労務費計算用のレート予定表を定義できます。原価レート予定表では、従業員または役職の時給原価レートが保守されます。

組織全体のレート予定表を定義またはコピーできます。また、ビジネス単位ごとに個別のレート予定表を定義またはコピーすることも可能です。

原価レート予定表の定義の詳細は、「レート予定表定義」を参照してください。

Oracle Projectsでのレートの詳細は、『Oracle Projects Fundamentals』のレートに関する項を参照してください。

Fremont Corporationの原価レート予定表

Fremont Corporationでは、従業員に基づいて2つの原価レート予定表を使用しています。一方は標準的な社内原価レート予定表で、他方はFremontエンジニアリングの環境グループでのみ使用する危険作業用の特殊原価レート予定表です。予定表の通貨はUSドルで、予定表は営業単位間で共有されます。

次の表にレート予定表を示します。

次の表に、レート予定表で定義されている原価レートを示します。

原価計算ルールとレート予定表

労務費を計算するには、各支出組織に原価計算ルールを割り当てる必要があります。原価計算ルールの原価計算方法が「レート」の場合は、原価計算ルールを使用して各組織に原価レート予定表も割り当てる必要があります。

「組織労務費計算ルール」ウィンドウを使用して次の操作を実行します。

• 営業単位、親組織または特定の支出組織に原価計算ルールを割り当て、該当する場合はレート予定表も割り当てます。組織に割り当てた原価計算ルールとレート予定表は、その組織の全従業員に適用されます。

• 原価レート予定表の通貨が、タイムカードが入力される営業単位の通貨とは異なる場合は、労務費の計算中に使用する通貨レート属性を指定します。

• 超過勤務取引を生成する超過勤務計算機能拡張を使用して、組織に対してデフォルトの超過勤務プロジェクトおよびタスクを定義します。

原価計算ルールとレート予定表を組織に割り当てると、Oracle Projectsでは次のルールを順番に適用して各取引の原価計算ルールが決定されます。

• 取引の支出組織に対する割当てが存在する場合は、対応する原価計算ルールとレート予定表を使用して労務費が計算されます。

• 支出組織に対する割当てが存在しなければ、Oracle Projectsでは支出組織階層を使用して、その支出組織を所有する親組織に対する割当てが検索されます。組織が複数の親組織を持ち、各親組織にルールが割り当てられている場合は、最下位レベルの親組織に割り当てられたルールが適用されます。

• 親組織に対する割当てが存在しなければ、Oracle Projectsでは支出営業単位に対する割当てが検索されます。

原価計算ルールとレート予定表の割当て

前提条件

• レート予定表定義

原価計算ルールとレート予定表を割り当てる手順は、次のとおりです。

1. 「組織労務費計算ルール」ウィンドウで、営業単位または組織、あるいはその両方を選択します。

   注意: 営業単位を選択しなければ、Oracle Projectsではいずれかの支出/イベント組織階層に属している全組織が表示されます。営業単位を選択すると、選択した営業単位の支出/イベント組織階層に属している組織のみが表示されます。組織が「プロジェクト支出/イベント組織」として分類されていなくても、リストには表示されます。

   「プロジェクト支出/イベント組織」として分類されていない組織に組織労務費計算ルールを割り当てた場合は、割当先が階層の最下位レベルにある組織でないかぎり、そのルールは階層の下位組織に適用されます。

   たとえば、階層に組織1、組織11および組織111という3つの組織があるとします。組織1は組織11の親で、組織11は組織111の親です。組織111のみが「プロジェクト支出/イベント組織」です。組織労務費計算ルールを組織1と組織11にのみ割り当てると、組織11に割り当てたルールは組織111に割り当てたルールよりも優先されます。

2. 労務費計算ルールを選択します。労務費計算ルールの原価計算方法が「レート」の場合は、選択した組織の従業員の時給原価レートを定義する原価レート予定表を選択します。

3. スタッフ配置されていない職階の原価を予測する際に使用するデフォルトの役職レート予定表を入力します。

4. 原価計算ルールとレート予定表の割当てが組織に対して有効な期間を表す有効日を入力します。

5. 超過勤務計算機能拡張を使用する場合は、システム生成取引のデフォルトのプロジェクトとタスクを入力することもできます。

6. 原価レート予定表の通貨が営業単位の通貨とは異なる場合は、「通貨換算属性」リージョンに通貨換算属性を入力します。通貨属性を指定しなければ、「実装オプション」ウィンドウで定義したレート属性が適用されます。

Fremont Corporationの原価計算ルールと原価レート予定表

Fremont Corporationでは、管理組織とエンジニアリング組織に次の原価レート予定表と労務費計算ルールを割り当てています。

労務費計算上書き

従業員ごとに、労務費計算上書きを入力できます。次のことが可能です。

• 割当済の原価計算ルールの上書き

• 割当済の原価レート予定表の上書き

• 上書き原価レートの入力

労務費計算の上書き

労務費計算を上書きする手順は、次のとおりです。

1. 「労務費計算上書き」ウィンドウで、対象となる営業単位の従業員名または従業員番号を入力し、「検索」を選択します。

   選択した従業員に対する現行の上書きが表示されます。

2. 割当済のレート予定表を上書きするか、または上書きタイプを選択して上書き原価レートを入力するかを指定します。

   予定表: 「原価レート予定表」フィールドに上書きレート予定表を入力します。

   レート: 上書きレートを入力します。新しい通貨コードを選択して通貨換算属性を定義することもできます。

3. この従業員に対する労務費計算上書きの有効期間を示す有効日を入力します。

4. 作業内容を保存します。

労務費機能拡張

労務費機能拡張を使用して、労務取引の一意の原価計算方法を実装します。標準的な方法では、時間数を従業員の時給原価レートで乗算して直接費が計算されます。

詳細は、『Oracle Projects API, クライアント拡張およびオープン・インタフェース・リファレンス』の労務費機能拡張に関する項を参照してください。

労務取引機能拡張

労務取引機能拡張を使用して、プロジェクトに賦課される労務項目に関する追加取引を作成します。

詳細は、『Oracle Projects API, クライアント拡張およびオープン・インタフェース・リファレンス』の労務取引機能拡張に関する項を参照してください。

超過勤務処理の実装

この項では、間接プロジェクトに超過勤務原価を賦課するようにOracle Projectsを設定する場合に完了する必要のある各実装ステップについて説明します。各ステップには、Fremont Corporationによる超過勤務の実装例が含まれています。

超過勤務割増原価を収集するための間接プロジェクトを実装するには、次のステップを完了します。

• Oracle Projectsの超過勤務計算機能拡張の実装

• 超過勤務支出タイプの定義

• 労務費乗数の定義

• 超過勤務プロジェクトの入力

• 超過勤務タスクの定義

• 労務費計算ルールの定義

• 各超過勤務タスクの労務費乗数の割当て

• 自動会計の実装

超過勤務計算機能拡張の実装

「実装オプション」ウィンドウで超過勤務計算機能拡張の使用方法を指定できます。「超過勤務計算の有効化」および『Oracle Projects API, クライアント拡張およびオープン・インタフェース・リファレンス』の超過勤務計算機能拡張に関する項を参照してください。

Fremont Corporationによる超過勤務の実装方法

Fremont Corporationでは、すべての超過勤務作業時間を1つの間接プロジェクトで記録しています。これらの時間を間接費とみなし、超過勤務割増はクライアントに直接請求していません。Fremont社では、超過勤務労務費を請求レートで会計処理しています。

Fremont社では、超過勤務時間を自動的に計算するためにOracle Projectsの超過勤務計算機能拡張を実装しています。

Fremont社による超過勤務計算機能拡張の使用方法

Fremont社では、標準の超過勤務計算機能拡張を変更せずにそのまま使用しています。この機能拡張では、Fremont社が使用している超過勤務の種類がすでに認識されています。

注意: 標準の超過勤務計算機能拡張を変更せずにそのまま使用する場合は、原価計算ルール、超過勤務支出タイプ、超過勤務プロジェクトおよび超過勤務タスクをFremont Corporationの場合と同一になるように定義する必要があります。

超過勤務支出タイプの定義

超過勤務支出タイプを1つ以上定義する必要があります。「支出タイプ」ウィンドウを使用して、「超過勤務」支出タイプ区分で分類される超過勤務支出タイプを定義します。「支出タイプ」を参照してください。

Fremont Corporationの超過勤務支出タイプ

Fremont社の実装チームは、次の属性を使用して超過勤務支出タイプを1つ定義しています。

• 名称: 超過勤務

• 支出タイプ区分: 超過勤務

労務費乗数の定義

ビジネスで使用している超過勤務のタイプごとに、対応する労務費乗数を定義する必要があります。その後、各超過勤務タスクに適切な労務費乗数を割り当てます。

Fremont Corporationの超過勤務用労務費乗数

Fremont社では、使用する超過勤務の種類ごとに労務費乗数を定義しています。

無報酬超過勤務では、乗数-1.0を使用して超過勤務プロジェクトにマイナスの超過勤務原価を作成します。原価がマイナスの場合は、従業員が作業したプロジェクトに賦課された正規時間の原価が戻し処理されます。超過勤務原価により正規時間の原価が戻し処理されるため、従業員の無報酬超過勤務の合計原価は0（ゼロ）になります。

次の表に、Fremont社の超過勤務用の労務費乗数を示します。

1つ以上の超過勤務プロジェクトの入力

会社の超過勤務原価をすべて保持する間接プロジェクトを1つ定義するか、超過勤務をグループ別または事務所別に容易に入力およびレポートできるように、会社のグループまたは事務所ごとに1つずつ、多数の間接プロジェクトを定義できます。たとえば、事務所ごとに超過勤務プロジェクトを作成できます。その後、各従業員の超過勤務時間を、各自が割り当てられている事務所の超過勤務プロジェクトに賦課します。

複数の間接プロジェクトを使用して会社の超過勤務原価を保持するように決定し、自動超過勤務計算を使用している場合は、超過勤務時間を適切な超過勤務プロジェクトに賦課するために、超過勤務計算機能拡張にロジックを組み込む必要があります。

Fremont Corporationの超過勤務プロジェクト

Fremont Corporationでは、間接プロジェクトを1つ使用して超過勤務時間を記録しています。

注意: 次のプロジェクト番号は超過勤務計算機能拡張で参照されます。超過勤務プロジェクト用に別のプロジェクト番号を定義する場合は、そのプロジェクトを参照するように超過勤務計算機能拡張を変更する必要があります。

Fremont社の超過勤務プロジェクトの属性を次に示します。

• プロジェクト番号: OT

• プロジェクト名: 超過勤務割増

• 摘要: このプロジェクトは全超過勤務作業時間の社内バケットです。

• 組織: 人事管理

• ステータス: 永続的

• 公共部門: No

• プロジェクト・タイプ: 間接

超過勤務タスクの定義

各超過勤務プロジェクトについて、ビジネスで使用する超過勤務のタイプごとにタスクを定義する必要があります。超過勤務原価の計算に使用される労務費乗数は、超過勤務のタイプごとに異なります。超過勤務の例を次に示します。

• 5割増

• 2倍

• 無報酬超過勤務

自動超過勤務計算を使用している場合は、超過勤務時間を適切な超過勤務タスクに賦課するように、超過勤務計算機能拡張にロジックを組み込む必要があります。

注意: タスク番号である「2倍」、「半分」および「無報酬」は超過勤務計算機能拡張で参照されます。超過勤務プロジェクト用に別のタスク番号を定義する場合は、その番号を参照するように超過勤務計算機能拡張を変更する必要があります。

Fremont Corporationの超過勤務タスク

Fremont社では、超過勤務用に次のタスクを定義しています。

• 2倍: デフォルトの超過勤務計算機能拡張では、「報酬受領」または「時給」報酬ルールのいずれかが適用される従業員は、2倍に適格となります。

• 5割増: デフォルトの超過勤務計算機能拡張では、「報酬受領」または「時給」報酬ルールのいずれかが適用される従業員は、5割増に適格となります。

• 無報酬: デフォルトの超過勤務計算機能拡張では、「非課税」報酬ルールが適用される従業員は超過勤務に不適格です。

次の表に、Fremont社の超過勤務タスクを示します。

間接プロジェクトに賦課される超過勤務の実装（ケース・スタディ）

超過勤務原価を間接プロジェクトに賦課する場合は、Oracle Projectsを使用してビジネスで従業員に作業分の超過勤務時間について支払う割増を記録できます。これにより、標準よりも高い請求レートまたは間接費レートで超過勤務原価を控除できます。

このケース・スタディでは、超過勤務を間接プロジェクトに賦課するために、オラクル社提供の超過勤務計算機能拡張を実装する手順について説明します。複数の間接プロジェクトを使用して原価を追跡する場合は、超過勤務計算機能拡張をカスタマイズする必要があります。

時間入力

従業員の合計作業時間は、超過勤務時間に関係なく、その従業員が作業したプロジェクトに賦課します。また、超過勤務を収集するプロジェクトを賦課して、超過勤務原価を計算し追跡します。

たとえば、Fremont Corporationの入札および提示プロジェクトでDon Grayの超過勤務（5割増）作業分が10時間の場合は、入札および提示プロジェクトに10時間（合計作業時間）を賦課し、超過勤務を収集するプロジェクトに10時間（作業した合計超過勤務割増時間）を賦課します。この場合、超過勤務を収集するプロジェクトは間接プロジェクトです。Oracle Projectsでは、Grayの時間の原価が次の情報を使用して計算されます。

• Grayの賃率は時給$40.00です。

• 5割増の労務費乗数は0.5です。

したがって、Grayには作業分の10時間に対して$600が支払われます。次の表に、この合計がOracle Projectsでどのように計算されるかを示します。

正規時間と超過勤務については、次のような注意事項があります。

• 従業員の合計時間の合計時には、正規時間の時間数のみを算入します。正規時間と超過勤務時間の両方を合算すると、超過勤務時間が二重にカウントされます。たとえば、Grayの合計時間は20ではなく10です。

• 従業員の超過勤務時間合計の合計時には、超過勤務時間のみを算入します。前述の例では、Grayの作業分である10時間が超過勤務として認識されます。

• 従業員の合計原価の合計時には、正規時間と超過勤務の両方の原価を算入します。たとえば、Grayの合計原価は正規時間原価（$400.00）と超過勤務原価（$200.00）の合計となります。

• 正規時間と超過勤務の原価は、間接費計算の設定に基づいて間接費計算されます。

労務費計算ルールの定義

労務費計算ルールを定義して様々な支払タイプを識別します。労務費計算ルールにより、正規時間と超過勤務の原価の計算方法が決まります。

各原価計算ルールで超過勤務プロジェクトをリストして、そのプロジェクトを超過勤務記録用のプロジェクト（つまり、超過勤務タスクに労務費乗数を割当可能なプロジェクト）として識別します。デフォルト・プロジェクトを指定しなければ、そのプロジェクトの超過勤務タスクに労務費乗数を割り当てることができません。

「労務費計算ルール」ウィンドウを使用して労務費計算ルールを定義します。「組織労務費計算ルール」ウィンドウを使用して、原価計算ルールを支出組織に割り当てます。割り当てたルールは、選択した組織に所属する全従業員に適用されます。「労務費計算ルール」を参照してください。

各超過勤務タスクへの労務費乗数の割当て

超過勤務プロジェクトごとに、各超過勤務タスクに適切な労務費乗数を割り当てます。

「原価計算ルール」ウィンドウで超過勤務プロジェクトを指定した後、「プロジェクト」ウィンドウの「タスク詳細」ウィンドウを使用して、そのプロジェクトの各タスクに労務費乗数を割り当てることができます。『Oracle Projects Fundamentals』のプロジェクトのタスクの入力に関する項を参照してください。

注意: 「労務費乗数」フィールドを使用できるのは、原価計算ルールに割り当てられているプロジェクトの最下位タスクの場合のみです。

Oracle Projectsでは、超過勤務項目の原価は、その項目を賦課するタスクの労務費乗数に基づいて計算されます。

Fremont Corporationの労務費乗数割当て

Fremont社では、次のように労務費乗数を割り当てています。

• 2倍超過勤務の場合: Fremont社は従業員の労務費と同等の割増金額を記録しているため、合計原価の2倍が記録されます。

• 5割増超過勤務の場合: Fremont社は従業員が作業する超過勤務時間ごとに従業員の労務費を5割増で記録しています。

• 無報酬超過勤務の場合: Fremont社は、賦課された超過勤務時間の正規時間原価を戻し処理するために、マイナスの割増金額を記録しています（Fremont社は、「非課税」従業員の超過勤務時間については超過勤務原価を負担しません）。

次の表に、Fremont社の労務費乗数割当てを示します。

注意: 次の各割当ての対象プロジェクトのプロジェクト番号は「OT」、プロジェクト名は「超過勤務割増」です。

適切な費用勘定に賦課するための自動会計の実装

自動会計を実装すると、正規時間原価を労務費勘定科目に賦課し、超過勤務原価を間接費勘定科目または超過勤務費勘定科目に賦課できます。

正規時間と超過勤務を異なる勘定科目に賦課するには、支出タイプ、支出カテゴリ、サービス・タイプ、原価計算ルールまたは労務費乗数に基づいて自動会計ルールを定義します。「労務費の会計処理」を参照してください。

または、すべての労務費を1つの勘定科目に賦課する場合は、定数ルールを定義できます。

Fremont Corporationの超過勤務用自動会計

Fremont社は、サービス・タイプを使用して超過勤務労務費を次の費用勘定に賦課するために、自動会計を実装しています。

5173: 超過勤務労務費

3つの超過勤務タスク（2倍、5割増および無報酬）には、いずれも「超過勤務」サービス・タイプを使用します。

プロジェクトに賦課される超過勤務の実装

超過勤務を作業対象のプロジェクトに賦課する場合は、すべての超過勤務原価を1つの支出項目で追跡するか、割増金額の追跡用に新しい取引を作成できます。

1つの支出による全超過勤務原価の追跡

この項では、クライアント機能拡張を実装せずに、超過勤務取引に原価乗数を適用する手順について説明します。

時間入力

従業員は、超過勤務と正規時間をタイムカードに個別に記録するように要求されます。たとえば、Don Grayが入札および提示プロジェクトで50時間作業し、会社の方針で40時間を超える全時間分が超過勤務として支払われることになっている場合、Donは2つのタイムカード入力を記録する必要があります。一方の入力では「正規時間」支出タイプに40時間を賦課し、他方の入力では「超過勤務」支出タイプに10時間を賦課します。

実装ステップ

従業員により入力された超過勤務取引の超過勤務原価を自動的に計算するには、次のステップを完了します。

1. 超過勤務支出タイプを定義します。

2. 労務費乗数を定義します。

3. 原価計算ルールを定義します。

   注意: クライアント機能拡張を使用せずに超過勤務原価を自動的に計算するには、「レート」原価計算方法を指定して、原価計算ルールを定義する際に超過勤務支出タイプと原価乗数を割り当てる必要があります。

4. 自動会計を実装します。

自動超過勤務計算

従業員が超過勤務支出タイプに時間を賦課すると、Oracle Projectsでは取引の直接費の計算時に、割当済の原価乗数が適用されます。次の算式が使用されます。

 （超過勤務時間 * 時間当たり原価レート） + （超過勤務時間 * 時間当たり原価レート * 労務費乗数）

労務費計算の実装ステップの詳細は、「実装ステップ」を参照してください。

個別支出としての超過勤務割増の追跡

この項では、超過勤務割増取引を作業対象プロジェクトに賦課して請求する際のビジネス上の問題を解決する、クライアント機能拡張の設計方法について説明します。

ビジネス・ルール

設計プロセスの第1ステップは、クライアント機能拡張を使用して解決するビジネス・ルールを決定することです。

ビジネス・ルール: 超過勤務作業が発生した契約プロジェクトに賦課される超過勤務割増取引を作成します。

超過勤務割増原価を作業対象のプロジェクトおよびタスクに賦課します。また、超過勤務割増原価は原価で請求し、すべての正規時間の時間数についてはプロジェクトとタスクに対して定義された請求方法に基づいて請求します。

従業員は、作業した超過勤務時間を各自のタイムカード上で次のいずれかの支出タイプを使用して識別します。

• 2倍

• 5割増

適切な超過勤務割増乗数は、超過勤務支出タイプで識別された超過勤務作業のタイプに基づいて定義されます。

注意: 超過勤務割増原価のこの会計処理方法は、超過勤務計算機能拡張でサポートされている、超過勤務割増を間接プロジェクトに賦課するという方法とは異なります。

ヒント: 従業員の超過勤務を処理するには労務取引機能拡張と超過勤務計算機能拡張の両方を使用する必要があると判断した場合は、各取引が会社の方針に基づいてどちらか一方の機能のみで処理されるように、これらの各機能で条件を定義していることを確認する必要があります。

次の表に、このビジネス・ルールに従って超過勤務が賦課されるプロジェクトに可能な取引の例を示します。

表の凡例

（A）直接費 = 直接費金額 * 5割割増乗数: $80 * 0.5

（B）請求額 = 超過勤務割増取引の直接費金額: （A） = （B）

ビジネス要件のリスト

クライアント機能拡張を使用して解決するビジネス・ルールを定義した後、ビジネス上の問題の奥にあるビジネス要件をリストします。これにより、設計ステージでビジネス上の問題のあらゆる側面を確実に把握できます。

• タイムカードでプロジェクトに賦課される超過勤務用の超過勤務割増項目を作成します。

• 超過勤務作業分について、超過勤務割増原価を正規時間原価が発生したのと同じプロジェクトに賦課します。

• 適切な労務費乗数およびソース取引の直接費金額を使用して、直接費の超過勤務割増を計算します。

• 超過勤務割増は間接費計算されません。

• 超過勤務割増を原価で請求します（正規時間は、プロジェクト設定に基づいて適切な請求レートまたは間接費レートで請求されます）。

• 超過勤務割増と正規時間に異なる請求方法を使用するには、両者に個別の項目が必要です。

• 超過勤務割増原価が正規時間原価とは異なる方法で会計処理されることはありません。

必須の機能拡張

契約プロジェクトに対する超過勤務の賦課と請求を実装するには、次の2つの機能拡張を使用します。

• 労務取引機能拡張: 超過勤務割増取引が関連取引として作成されます。

• 労務費請求機能拡張: 超過勤務割増取引の請求額が決定されます。

その他の実装データ

契約プロジェクトへの超過勤務の賦課を開始する前に、このビジネス要件を実装するために適切な実装データを作成する必要があります。

最初に、「正規時間」支出タイプ区分として分類される支出タイプを定義します。従業員が各自のタイムカードを記録する際には、これらの支出タイプを使用して超過勤務作業分を識別します。

次に、「超過勤務」支出タイプ区分で分類される支出タイプを定義します。これらの支出タイプは、超過勤務割増取引の識別に使用します。支出タイプ名には超過勤務作業分を識別できるように対応する支出タイプを使用し、末尾に「割増」という単語を付けます。たとえば、「2倍割増」支出タイプでは、「2倍」支出タイプで識別される超過勤務作業分の超過勤務割増原価が保持されます。次の表に、これらの支出タイプおよび対応する支出タイプ区分を示します。

最後に、Oracle Projectsの労務費乗数機能を使用して、適切な超過勤務割増乗数を定義します。労務費乗数を使用する支出タイプの名称と一致するように労務費乗数名を定義します。たとえば、「2倍」の超過勤務乗数は、労務費乗数に「2倍」という名称と乗数値1を使用して記録されます。次の表に、これらの超過勤務割増支出タイプおよび対応する労務費乗数値を示します。

この実装データを使用すると他のタイプの超過勤務を容易に追加でき、超過勤務割増原価を計算するために労務取引機能拡張を変更する必要はありません。たとえば、乗数.25を使用して超過勤務割増原価が計算される「2.5割増」を追加する場合は、「2.5割増」および「2.5割割増」という2つの新規支出タイプを定義します。次に、「2.5割増」という名称と乗数値.25を使用して新規の労務費乗数を定義します。このデータを定義すれば新しいタイプの超過勤務の実装は完了で、この実装データを使用して超過勤務割増取引を作成するように定義した労務取引機能拡張で処理できます。

正規時間取引の属性

正規時間取引を作成するためにクライアント機能拡張を使用する必要はありません。タイムカード項目を入力すると、Oracle Projectsの標準処理で自動的に作成されます。ただし、正規時間取引の一部の属性を確認すると、超過勤務割増原価の関連取引に必要な追加情報を判断できます。

直接費計算: 正規時間項目は、Oracle Projectsの標準処理に従って原価計算されます（時間数 * 従業員の時間当たり原価レート）。

間接費計算: 正規時間原価は、Oracle Projectsの標準原価加算処理を使用して、プロジェクトとタスクの設定に基づいて間接費計算されます。

請求可能ステータス: すべての正規時間取引は、プロジェクトとタスクの設定により決定されるとおり請求可能です。

請求額: 正規時間労務は、標準請求方法を使用し、プロジェクトとタスクの請求設定により決定されるとおりに請求されます。

会計処理: すべての正規時間原価および収益は、自動会計ルールに従って契約プロジェクトに対して会計処理されます。

超過勤務割増取引の作成: タイムカードに記録された超過勤務取引ごとに超過勤務割増取引を作成するには、労務取引機能拡張を使用します。『Oracle Projects API, クライアント拡張およびオープン・インタフェース・リファレンス』の労務取引機能拡張に関する項を参照してください。

超過勤務取引の識別: 超過勤務割増取引の作成対象となる超過勤務取引は、このビジネス要件に対して定義された実装データに基づいて識別できます。労務費乗数名としても存在する支出タイプ名で分類された全超過勤務取引について、超過勤務割増取引を作成します。この機能については、労務取引機能拡張のテンプレート・ファイル内の例を参照してください。

これらの取引を識別するには、該当する支出タイプの値を労務取引機能拡張で明示的にリストする方法もあります。ただし、この方法では、新しい超過勤務タイプの実装が必要になった場合に、労務取引機能拡張内で超過勤務支出タイプの明示リストを変更する必要があります。

注意: クライアント機能拡張を使用してビジネス要件のソリューションを実装するには、多数の方法があります。ただし、前述した2つの方法が示すように、機能拡張の保守作業を軽減するには一方が他方よりも優れていることがわかります。このタイプの実装には、クライアント機能拡張、PL/SQL言語およびOracle Projectsデータ構造についての理解とともに、創造的な設計スキルが必要です。

支出タイプの割当て: 特定の支出タイプで賦課されるソース労務取引用に、超過勤務割増関連取引を作成します。

たとえば、「2倍」または「5割増」支出タイプの支出項目について、超過勤務割増原価を記録する関連取引を作成できます。関連取引の作成には、関連する超過勤務割増支出タイプを使用します。実装データに基づいて、超過勤務割増支出タイプの名称が超過勤務支出タイプ名の末尾に「割増」という単語を付けたものであることを確認します。次の表に、これらの超過勤務支出タイプおよび対応する超過勤務割増支出タイプを示します。

プロジェクトおよびタスクへの賦課: ビジネス要件では、すべての超過勤務割増取引を超過勤務作業分と同じプロジェクトに賦課するように指定しているため、関連取引をソース取引と同じプロジェクトおよびタスクに賦課します。

この場合、労務取引機能拡張で関連項目の作成プロシージャをコールするときに、プロジェクトおよびタスクの値を明示的に指定する必要はありません。これらの値を指定しなければ、関連項目の作成プロシージャでは関連取引がソース取引と同じプロジェクトおよびタスクに自動的に賦課されます。

直接費の計算: 超過勤務割増項目は、次の算式に従って原価計算されます。

ソース取引の直接費金額 * 該当する労務費乗数

労務費乗数を定義する際には、作業分の超過勤務時間を識別する支出タイプと一致する名称を使用しています。該当する労務費乗数を使用して、超過勤務割増取引の直接費を計算します。

たとえば、関連取引の支出タイプが5割割増であれば、ソース取引の直接費金額を労務費乗数0.5で乗算して関連取引の直接費を計算します。

超過勤務割増取引の請求

超過勤務割増の関連取引の請求額を確立するには、労務費請求機能拡張を使用します。『Oracle Projects API, クライアント拡張およびオープン・インタフェース・リファレンス』の労務費請求機能拡張に関する項を参照してください。

超過勤務割増取引の識別

「超過勤務」支出タイプ区分で分類される請求可能取引をすべて識別します。

Oracle Projectsでは請求可能取引のみが労務費請求機能拡張に渡されるため、支出タイプ区分に基づくロジックを組み込むのみで該当取引を識別できます。

注意: これは、「超過勤務」支出タイプ区分で分類される全支出タイプがこの方法で請求されることを前提としています。請求方法が異なる場合は、このルールを適用する支出タイプを明示的にリストできます。

請求額の計算

ビジネス要件に従い、超過勤務割増取引の直接費に基づいて、超過勤務割増取引を請求します。

「超過勤務」支出タイプ区分で識別した全取引について、請求額を直接費と等しくなるように設定します。

他のすべての労務取引の場合、労務費請求機能拡張では請求額を設定しません。Oracle Projectsでは、これらの取引の請求額が標準請求方法を使用して計算されます。

関連取引に関する設計上のその他考慮事項

関連取引には、前述した以外にも次の考慮事項があります。

請求可能ステータスの決定

プロジェクトまたはタスク取引管理の設定に基づいて、関連取引の請求可能ステータスを設定します。

収益の会計処理

契約プロジェクトには、すべての超過勤務割増を、そのプロジェクトでの正規時間労務と同じ勘定科目を使用して賦課します。

請求書への関連取引の表示

超過勤務割増は、正規時間取引とは別の請求書明細に表示します。

そのためには、適切な労務請求書フォーマットを定義して、正規時間取引と超過勤務割増取引を異なる請求書明細でグループ化します。また、正規時間と超過勤務割増の支出タイプを異なる支出カテゴリまたは収益カテゴリに割り当てている場合は、労務請求書明細を支出タイプ別、支出カテゴリ別または収益カテゴリ別にグループ化する方法もあります。

実装のテスト

クライアント機能拡張をテストして、このビジネス要件を正しく実装したことを確認する必要があります。

実装をテストするために実行できる基本ステップを次に示します。適切な実装およびプロジェクト・データと取引に関する結果的な原価、収益および請求書金額を含めて、詳細なテスト・ケースを開発する必要があります。

1. 契約プロジェクトに賦課される「2倍」および「5割増」支出タイプを使用して労務取引を作成します。

2. 原価計算、収益計上および請求の処理を実行します。

3. 関連取引の結果を検討し、関連取引が正しく作成されて処理されたことを確認します。関連取引の次の値を確認してください。

   • 直接費

   • 総原価

   • 直接費勘定科目

   • 請求可能フラグ

   • 請求額

   • 収益額

   • 収益勘定科目

   • 請求書の記載項目

4. 請求書をリリースします。

5. 超過勤務割増取引の作成対象となった従業員の原価レートを変更します。

6. 超過勤務取引に原価再計算のマークを付けます。

7. 原価計算、収益計上および請求の処理を実行します。

8. 新しい原価レートを使用した関連項目の結果を検討し、関連取引が正常に処理されたことを（ステップ3の値を使用して）確認します。

9. 関連取引を（ソース取引から独立して）請求不可に変更します。

10. 原価計算、収益計上および請求の処理を実行します。

11. 関連取引の請求可能ステータスを変更したときに作成したクレジット・メモの結果を検討します。

12. 原価、収益および請求書をインタフェースします。

13. 支出タイプ別の集計済金額を検討し、超過勤務支出タイプと超過勤務割増支出タイプの原価および収益額が正しいことを確認します。

超過勤務の計算と入力

超過勤務を収集するようにプロジェクトを設定した後、超過勤務時間を計算してOracle Projectsで入力する必要があります。

次のいずれかの方法を使用して超過勤務時間を計算し、その時間数を超過勤務プロジェクトに賦課します。

• 手動で超過勤務時間を計算し、間接プロジェクトに賦課します。

• クライアント機能拡張または労務クライアント機能拡張を使用して、自動的に時間数を計算してプロジェクトに賦課します。

  重要: Oracle Projectsの実装中に、「実装オプション」ウィンドウを使用して超過勤務計算方法を指定する必要があります。「実装オプション」を参照してください。

超過勤務の手動計算および入力

「支出バッチ」ウィンドウを使用すると、正規時間数とともに超過勤務時間数を手動で入力できます。

タイムカード担当は、事前承認済のタイムカードを入力するときに、会社の超過勤務方針と従業員の原価計算ルールに基づいて従業員の超過勤務を手動で計算します。

この担当は、「超過勤務」支出タイプ区分で分類されている支出タイプを使用して、従業員の超過勤務時間数を超過勤務プロジェクトおよび該当する超過勤務タスクに賦課します。

たとえば、報酬受領従業員であるPat Millerが、次の情報をタイムカードに記録するとします。

• 従業員名: Pat Miller

• 番号: 1030

• 組織: 構造

• プロジェクト/タスク番号: TM4/1.0

• プロジェクト/タスク名: 工事測量/データ収集

次の表にタイムカード時間を示します。

Fremont Corporationの方針に従って、Millerは1週当たり40時間を超えて作業する最初の40時間に対して5割増の超過勤務の資格を取得します。会計部門がMillerのタイムカードをOracle Projectsに入力するときに、担当は次の2つのタイムカード明細を入力します。

• 工事測量プロジェクトに賦課される52時間の正規時間

• 超過勤務プロジェクトの「5割増」タスクに賦課される12時間の超過勤務

最初の明細には、工事測量プロジェクトに賦課される52時間の正規時間労務費が記録されます。この労務費は、Millerの時給賃率を使用して原価計算されます。

注意: Fremont Corporationでは、支出週の要約タイムカードを入力しており、日次タイムカード明細は入力していません。

第2の明細では、Fremont社がMillerに対して超過勤務時間分として支払う超過勤務割増が会計処理されます。12時間の超過勤務時間がFremont社の間接プロジェクトの「5割増」タスクに賦課され、このタスクの労務費乗数（0.5）によりMillerの賃率の1/2が計算されます。

注意:

• 支出項目日は、超過勤務を週次で計算するか日次で計算するかに応じて2つの異なる方法で設定できます。通常、超過勤務は週次で計算されるため、担当は超過勤務項目の支出項目日を週の最後の日に設定します。超過勤務が日当たり時間に基づいて計算される場合、担当は各日の超過勤務を入力するか、超過勤務を集計して週の最後の日に合計超過勤務時間を入力できます。これは会社の方針に基づく決定ですが、超過勤務入力数を削減するために超過勤務を週の最後の日に入力することをお薦めします。

• 担当が「超過勤務」支出タイプを選択すると、プロジェクトとタスクが従業員の原価計算ルールに対して指定された超過勤務プロジェクトおよびタスクからデフォルト設定されます。これらの値は上書きできます。

• Oracle Projectsでは、支出項目の原価が、賦課先の超過勤務タスクに割り当てられている労務費乗数を使用して計算されます。

• すべての支出項目日は、タイムカードの支出週の最後の日までの範囲に含まれる必要があります。

超過勤務の自動計算および入力

超過勤務計算機能拡張または労務クライアント機能拡張を使用すると、すべての超過勤務時間を自動的に計算し、ビジネス・ポリシーに従って指定したプロジェクトおよびタスクに賦課できます。

手動超過勤務計算ではタイムカードの入力時に超過勤務時間を計算して入力しますが、自動超過勤務計算を使用すると、会計部門が労務費を配分するときに超過勤務時間を計算してプロジェクトおよびタスクに賦課できます。したがって、従業員とタイムカード担当は正規時間の時間数のみを入力します。

前述の例で今回は自動超過勤務計算を使用した場合、Pat Millerが工事測量で52時間作業すると、会計部門の担当が入力する明細は1つのみとなります。

• 工事測量プロジェクトに賦課される52時間の作業時間

  会計部門が労務費を配分するときに、「PRC: 労務費の配分」プロセスにより超過勤務計算機能拡張が実行されるか、超過勤務時間を自動的に計算する労務クライアント機能拡張が実行され、新しい支出および支出バッチに次の新しい支出項目が作成されます。

• 超過勤務プロジェクトの「5割増」タスクに賦課される12時間

  Oracle Projectsでは、手動超過勤務計算と自動超過勤務計算のどちらを使用する場合も、2つの支出項目を使用してMillerの労務費が処理されます。両者は、超過勤務項目の計算および入力方法と時期が異なります。

超過勤務計算

Oracle Projectsには、3種類の超過勤務をサポートする標準の超過勤務計算機能拡張が組み込まれています。ビジネスで使用する超過勤務の種類をサポートするには、この機能拡張のカスタマイズが必要になると思われます。

超過勤務計算機能拡張では、従業員に取得させる超過勤務の種類が、割当済原価計算ルールと作業時間に基づいて決定されます。次の表に、起点として使用する例としてOracle Projects付属の超過勤務計算機能拡張に用意されている超過勤務ポリシーを示します。

超過勤務計算機能拡張

自動超過勤務計算を使用する場合は、「実装オプション」ウィンドウを使用して、超過勤務計算機能拡張を有効化する必要があります。

超過勤務計算機能拡張を有効化する前に、超過勤務プロジェクトを設定する必要があります。また、必要な場合は、会社の超過勤務ポリシーを実装するように超過勤務計算機能拡張をカスタマイズします。超過勤務計算機能拡張はクライアント機能拡張であり、有効化されている場合は「PRC: 労務費の配分」プロセスによりコールされます。

『Oracle Projects API, クライアント拡張およびオープン・インタフェース・リファレンス』の超過勤務計算機能拡張に関する項

超過勤務修正

超過勤務修正処理を処理するために、超過勤務計算機能拡張では従業員と週の正規時間の合計時間数が合計されるとともに、従業員と週の既存の超過勤務時間の金額が合計されます。超過勤務項目の作成前に、超過勤務計算機能拡張では新しい合計超過勤務時間が既存の超過勤務時間と比較されます。両者に差異がある場合は、既存の超過勤務時間が完全に戻し処理されてから、新しく計算された超過勤務時間に関する新しい超過勤務支出項目が作成されます。差異がなければ、新しい超過勤務項目は作成されません。

たとえば、Pat Millerが工事測量プロジェクトに52時間を賦課した翌週に、前週の修正タイムカードを発行して、測量プロジェクトにさらに2時間を賦課するとします。タイムカード担当は、次のタイムカード明細を入力します。

• 工事測量プロジェクトに賦課される2時間の正規時間

超過勤務計算では、当初は12時間の超過勤務が計算され作成されています。この新しいタイムカード明細により、Millerは14時間の超過勤務に関する資格を取得します。超過勤務計算機能拡張では、この修正を記録するために次の2つの超過勤務項目が作成されます。

• 超過勤務プロジェクトの「5割増」タスクに賦課される-12時間の超過勤務

• 超過勤務プロジェクトの「5割増」タスクに賦課される14時間の超過勤務

この2つの項目により、超過勤務の修正分である2時間が記録されます。

超過勤務修正の処理方法は、超過勤務を減少させる場合も増加させる場合も同じです。当初超過勤務項目が完全に戻し処理され、新しい超過勤務時間を記録するために新しい超過勤務項目が作成されます。

超過勤務の修正

タイムカードに入力された時間数の改訂が必要になる場合がありますが、これは超過勤務プロジェクトに賦課する超過勤務時間数に影響する可能性があります。

手動超過勤務入力を使用すると、タイムカード時間に変更があった場合は担当が超過勤務時間を手動で改訂して再入力する必要があります。

自動超過勤務計算を使用すると、正規時間の修正によって生じる超過勤務時間の修正は超過勤務計算機能拡張または他のクライアント機能拡張によって自動的に処理されます。

超過勤務の手動修正

超過勤務修正時間の入力方法は、正規時間修正時間の入力方法と同じです。

修正時間により合計時間数が増加する場合は、新しい支出項目を作成して、入力済の当初時間数と新しく入力する合計時間数との差異であるプラスの時間数を記録します。

修正時間により合計時間数が減少する場合は、新しい支出項目を作成して当初の超過勤務時間を完全に戻し処理し、新しい項目を作成して新しい超過勤務時間数を入力します。時間数がマイナスの支出項目は、個人、支出項目日、支出タイプ、プロジェクトおよびタスクに基づいて既存の支出項目と一致する必要があります。戻し処理する時間数は、当初項目の合計時間数と一致する必要があります。

修正の入力方法の具体例を示すために、「超過勤務の計算と入力」で説明したPat Millerのタイムカードを使用します。

超過勤務時間の増加

Pat Millerが前述のように工事測量プロジェクトに52時間を賦課したとします。翌週になって、Millerは前週の修正タイムカードを発行し、工事測量プロジェクトにさらに2時間を賦課します。これにより、前週の作業時間数が54時間に増加し、前週の超過勤務時間数も12時間から14時間に増加します。タイムカード担当は、支出終了日を前週の最後の日に設定して修正タイムカードを入力し、次の2つのタイムカード明細を入力して、この修正を記録します。

• 工事測量プロジェクトに賦課される2時間の正規時間

• 超過勤務プロジェクトの「5割増」タスクに賦課される2時間の超過勤務

この2つのタイムカード明細には、前週の追加分である2時間の時間数と原価が記録されます。

超過勤務時間の減少

• 工事測量プロジェクトに賦課される-52時間の正規時間

• 工事測量プロジェクトに賦課される50時間の正規時間

• 超過勤務プロジェクトの「5割増」タスクに賦課される-12時間の超過勤務

• 超過勤務プロジェクトの「5割増」タスクに賦課される10時間の超過勤務

これらの明細を差し引きした結果、正規時間が2時間減少し、超過勤務時間が2時間減少します。

この2つの戻し処理明細は、従業員、支出項目日、支出タイプ、プロジェクトおよびタスクに基づいて前週に入力された既存の項目と一致し、既存項目の完全な戻し処理である必要があります。

超過勤務の戻し処理

「5割増」超過勤務タスクに賦課されたPat Millerの12時間の超過勤務を、本来は「2倍」超過勤務タスクに賦課する必要があったとします。タイムカード担当は次の2つのタイムカード明細を入力します。

• 超過勤務プロジェクトの「5割増」タスクに賦課される-12時間の超過勤務

• 超過勤務プロジェクトの「2倍」タスクに賦課される12時間の超過勤務

この2つの明細には、入力済の超過勤務時間を訂正するための修正が記録されます。

超過勤務の自動修正

タイムカード担当または従業員は、「支出バッチ」ウィンドウを使用して1週間に作業した時間数を増減させる正規時間修正項目を入力します。これらの項目が「PRC: 労務費の配分」プロセスにより原価計算された後、超過勤務計算機能拡張または他のクライアント機能拡張により、処理対象の新しい超過勤務が存在する可能性のある従業員と週が識別され、超過勤務の計算に必要な時間数が合計されてから、超過勤務が計算されます。

超過勤務計算機能拡張

超過勤務計算機能拡張を使用して、会社固有の超過勤務計算ポリシーを実装します。この機能拡張では、超過勤務原価が計算され、労務が賦課されたプロジェクトとは異なる間接プロジェクトに賦課されます。

詳細は、『Oracle Projects API, クライアント拡張およびオープン・インタフェース・リファレンス』の超過勤務計算機能拡張に関する項を参照してください。

関連項目

『Oracle Projects API, クライアント拡張およびオープン・インタフェース・リファレンス』の労務費計算機能拡張に関する項

『Oracle Projects API, クライアント拡張およびオープン・インタフェース・リファレンス』の労務取引機能拡張に関する項

資産プロジェクト

ここでは、Oracle Project Costing機能実装チェックリストの「資産プロジェクト・ステップ」の詳細を説明します。

資産機能拡張の実装

この項では、Oracle Projectsでの資産処理用に実装できるクライアント機能拡張について説明します。

資産割当機能拡張

資産割当機能拡張を使用して、「資産明細の生成」プロセス中に資産をタスクに割り当てるための会社のルールを実装します。

詳細は、『Oracle Projects API, クライアント拡張およびオープン・インタフェース・リファレンス』の資産割当機能拡張に関する項を参照してください。

資産原価配賦基準機能拡張

この機能拡張を使用して、未割当の共通原価を複数のプロジェクト資産間で配賦するための独自の配賦基準を定義します。

詳細は、『Oracle Projects API, クライアント拡張およびオープン・インタフェース・リファレンス』の資産原価配賦基準機能拡張に関する項を参照してください。

資産明細処理機能拡張

この機能拡張を使用すると、「PRC: 資産明細の生成」プロセスの発行時に、資産明細を生成する前にプロジェクト資産（資本資産および除・売却修正資産）と資産割当を自動的に作成できます。

詳細は、『Oracle Projects API, クライアント拡張およびオープン・インタフェース・リファレンス』の資産明細処理機能拡張に関する項を参照してください。

資産イベント処理機能拡張

この機能拡張を使用すると、「PRC: 定期資産イベントの作成」プロセスの発行時に、資産イベントを作成する前にプロジェクト資産（資本資産および除・売却修正資産）と資産割当を自動的に作成できます。

詳細は、『Oracle Projects API, クライアント拡張およびオープン・インタフェース・リファレンス』の資産イベント処理機能拡張に関する項を参照してください。

CIP勘定上書き機能拡張

CIP勘定上書き機能拡張を使用して、資産明細に関連付けられているCIP勘定を必要に応じて上書きし、CIP精算金額の転記用に異なる勘定を指定します。

詳細は、『Oracle Projects API, クライアント拡張およびオープン・インタフェース・リファレンス』のCIP勘定上書き機能拡張に関する項を参照してください。

CIPグループ化機能拡張

CIPグループ化機能拡張を使用して、自社で支出明細をどのようにグループ化して資産明細を作成するかを指定する目的で使用する一意の方法を定義します。

詳細は、『Oracle Projects API, クライアント拡張およびオープン・インタフェース・リファレンス』のCIPグループ化機能拡張に関する項を参照してください。

減価償却費勘定上書き機能拡張

この機能拡張を使用して、資産を定義したり資産明細をOracle Assetsにインタフェースするときに減価償却費勘定を導出するための独自ロジックを定義します。

詳細は、『Oracle Projects API, クライアント拡張およびオープン・インタフェース・リファレンス』の減価償却費勘定上書き機能拡張に関する項を参照してください。

資産原価配賦に使用する標準単位原価の定義

プロジェクトの資産原価配賦方法を選択して、未割当の共通原価を複数の資産に自動的に配賦するように資産プロジェクトを設定できます。「標準単位原価」方法を使用して原価を配賦するには、原価を配賦する資産台帳と資産カテゴリの組合せごとに標準単位原価を定義する必要があります。この原価配賦方法を選択すると、Oracle Projectsでは標準単位原価が各資産の導入済数量で乗算され、原価配賦の按分基準が決定されます。

資産原価配賦方法の詳細は、『Oracle Project Costing User Guide』の資産原価の配賦に関する項を参照してください。

資産原価配賦に使用する標準単位原価を定義する手順は、次のとおりです。

1. 「プロジェクト資産標準単位原価」ウィンドウにナビゲートします。

2. 値リストから資産台帳を選択します。

3. 値リストから主資産カテゴリと副資産カテゴリを選択します。

   注意: 「資産カテゴリ」ウィンドウで「組合せ」ボタンを選択すると、すべての主および副資産カテゴリの組合せの問合せを実行できます。

4. 選択した資産台帳、主資産カテゴリおよび副資産カテゴリ用の標準単位原価を入力します。

5. 作業内容を保存します。

除・売却原価処理の有効化

除・売却原価処理機能を有効化するには、サイト・レベルのプロファイル・オプション「PA: 除・売却原価処理使用可能」の値を「Yes」に設定する必要があります。

売却価額支出タイプの定義

Oracle Projectsで除・売却原価処理の対象となる売却価額を入力して記録するには、その金額を分類して会計処理するための一意の支出タイプを定義する必要があります。売却価額の支出タイプを定義および更新するには、「除・売却原価分類の参照」ウィンドウにナビゲートします。

売却価額の支出タイプを定義および更新するには、「Oracle Projectsの参照」ウィンドウにナビゲートして、参照タイプPROCEEDS_OF_SALE_EXP_TYPESを問い合せる方法もあります。

注意: 参照値を定義するときに、「タグ」フィールドを使用してOracle Projectsで値リストに参照値を表示するソート順を定義できます。タグ値を指定しなければ、Oracle Projectsでは「参照コード」フィールドに表示される値に基づいてリストがソートされます。

重要: 撤去費用として会計処理する支出タイプの定義には、PROCEEDS_OF_SALE_EXP_TYPES参照タイプを使用しないでください。Oracle Projectsでは、この参照で定義した支出タイプに入力する金額すべてが売却価額として分類されます。逆に、除・売却原価タスクの金額を入力し、PROCEEDS_OF_SALE_EXP_TYPES参照タイプで定義されていない支出タイプを指定すると、Oracle Projectsではその金額が自動的に撤去費用として分類されます。

資産計上利息

ここでは、Oracle Project Costing機能実装チェックリストの「資産計上利息ステップ」の詳細を説明します。

資産計上利息名

資産計上利息予定表

プロジェクト・タイプの資産計上利息予定表の指定

資産計上利息のプロジェクト・ステータス管理の設定

資産計上利息機能拡張

資産計上利息名

「資産計上利息情報」ウィンドウで、資産計上する利息のタイプごとに一意の名称を定義できます。たとえば、あるレート名は負債に対する利息を保守するように定義し、別の利息は資本に対する利息を保守するように定義できます。

レート名ごとに、プロジェクトが利息計算に適格となる時期を決定するしきい値を定義できます。利息額の計算方法を決定する利息計算基準属性も選択できます。たとえば、利息方法を選択し、利息を単利で計算するか複利で計算するかを指定できます。期間レート按分方法を指定して、利息額を複数の会計期間に均等分割するか、各会計期間の日数に基づいて導出するかを決定できます。

当期按分方法と支出タイプ除外を指定して、利息の計算対象となるCIP残高を決定できます。当期按分方法では、当期CIP原価のうち利息計算対象の残高に含める金額を管理します。支出タイプ除外により、特定のタイプの原価に対する利息計算を防止できます。

資産計上利息名を定義するプロセスには、次のタスクが含まれます。

• レート名の定義: 利息レート・タイプごとに一意の名称を定義します。

• 追加情報の定義: 支出組織ソースを指定し、必要に応じてしきい値を定義し、利息計算基準の属性を選択します。

• 支出タイプ除外の定義: 必要に応じて支出タイプを選択し、資産計上利息の計算に使用する原価基準から除外します。

レート名の定義

レート名を定義する手順は、次のとおりです。

1. 「資産計上利息情報」ウィンドウにナビゲートします。

2. 一意のレート名と摘要（オプション）を入力します。

3. 生成された利息取引の支出タイプを選択します。

   注意: 「支出タイプ」リストには、「その他取引」支出タイプ区分の支出タイプのみが表示されます。

4. レートの有効開始日と終了日（オプション）を入力します。有効開始日のデフォルト値はシステム日付です。

   利息取引の作成にレート名を使用した後は、有効日の更新に次の制限が適用されます。

   • 有効開始日は、既存の資産計上利息計算の実行に関連付けられている最早の期間開始日より後の日付には変更できません。

   • 有効終了日は、既存の資産計上利息計算の実行に関連付けられている最遅の期間終了日より前の日付には変更できません。

5. 作業内容を保存します。

追加情報の定義

追加情報を定義する手順は、次のとおりです。

1. 「資産計上利息情報」ウィンドウで、更新するレート名を選択し、「追加情報」ボタンを選択します。

2. 支出組織ソースを選択して、生成された利息取引の支出組織を定義します。

3. 必要に応じて、プロジェクトが資産計上利息に適格かどうかの判別時に使用するしきい金額タイプを選択します。

   注意: しきい設定を任意に組み合せて指定できます。入力したしきい値はすべて、利息の計算前に満たされる必要があります。

4. 「予算」しきい金額タイプを選択した場合は、原価予算金額の定義に使用する予算タイプまたは計画タイプを選択します。一部のプロジェクトに予算タイプを使用し、他のプロジェクトに計画タイプを使用する場合は、両方の値を選択します。

5. 必要に応じてプロジェクトしきい金額を入力します。

   重要: 「予算」しきい金額タイプを使用する場合に、プロジェクトに対して予算が定義されていなければ、そのプロジェクトは利息計算に対して不適格となります。

6. 必要に応じて、プロジェクトが資産計上利息計算に適格となる、プロジェクト開始日からの日数を入力します。

7. 必要に応じてタスクしきい金額を入力します。

   重要: 「予算」しきい金額タイプを使用する場合に、タスクに対して予算が定義されていなければ、そのタスクは利息計算に対して不適格となります。

8. 必要に応じて、タスクが資産計上利息計算に適格となる、タスク開始日からの日数を入力します。

9. 当期按分方法を使用して、当期CIP金額のうち利息計算に含める部分を指定します。

10. 期間レート按分方法を選択して、利息額を複数の会計期間で分割する方法を指定します。

11. 利息方法を選択して、単利計算を使用するか複利計算を使用するかを指定します。

12. 作業内容を保存します。

支出タイプ除外の定義

支出タイプ除外を定義する手順は、次のとおりです。

1. 「資産計上利息情報」ウィンドウで、更新するレート名を選択し、「支出タイプ除外」ボタンを選択します。

2. 利息の計算対象となるCIP基準から除外する支出タイプを1つ以上選択します。

3. 作業内容を保存します。

資産計上利息予定表

「資産計上利息予定表」ウィンドウで資産計上利息予定表を定義できます。利息予定表を使用すると、利息レートを組織レベルで保守できます。組織に対してレートを定義しなければ、資産計上利息計算では組織階層で次の上位レベルの組織のレートが使用されます。利息予定表をプロジェクト・タイプに割り当てて、プロジェクト・レベルで割当済の予定表の上書きを許可できます。

重要: 改訂を有効にするには、利息予定表をコンパイルする必要があります。利息予定表を削除するように選択した場合、削除を完了するには予定表をコンパイルする必要があります。

利息予定表を定義する手順は、次のとおりです。

1. 「資産計上利息予定表」ウィンドウにナビゲートします。

2. 利息予定表名と摘要（オプション）を入力します。

3. 有効開始日を入力します。有効終了日も入力できます。

4. 組織階層を選択して、割当組織のソースを指定します。

5. 階層バージョン番号を入力します。階層バージョンは、予定表に適用される組織階層のデフォルト・バージョンです。

6. 組織階層内の開始組織を選択します。

7. 「バージョン」リージョンで、バージョン名を入力して一意のレート・セットを定義します。

8. バージョンの開始日を入力します。終了日も入力できます。

   この予定表バージョンをコンパイル保留にする場合は、「保留」チェック・ボックスを選択します。

   「詳細」ボタンを選択してバージョン詳細を確認します。

9. 「乗数」リージョンで、利息レートを割り当てる組織名を選択します。

10. 利息レートを割り当てるレート名を選択します。

11. 「乗数」フィールドに利息レートを入力します。このレート名と組織に使用する年率を入力します。

    注意: パーセント値ではなく小数値を入力します。たとえば、10%の場合は0.10と入力します。

    必要に応じて「コピー」ボタンを選択し、既存の予定表改訂から新規改訂に乗数をコピーします。

12. 作業内容を保存します。

13. すべての乗数の入力を完了した後、「コンパイル」を選択して新規の乗数をコンパイルします。予定表をコンパイルすると、Oracle Projectsによりレート予定表改訂のコンパイル・プロセスが自動的に発行されます。

プロジェクト・タイプの資産計上利息予定表の指定

資産プロジェクト・タイプのデフォルトの資産計上利息予定表を指定できます。プロジェクト・タイプに対して指定したレート予定表は、そのプロジェクト・タイプについて作成する全プロジェクトのデフォルトのレート予定表となります。さらに、プロジェクト・タイプのデフォルト予定表をプロジェクト・レベルで上書きできるかどうかを指定できます。

資産プロジェクト・タイプのデフォルトの資産計上利息予定表を指定して、上書き管理を設定するには、「プロジェクト・タイプ」ウィンドウの「資産計上情報」タブにナビゲートします。詳細は、「プロジェクト・タイプ」を参照してください。

資産計上利息のプロジェクト・ステータス管理の設定

プロジェクト・ステータス管理を使用して、プロジェクトの各種ステージを通じて資産計上利息を計算するかどうかを決定します。デフォルトでは、「承認済」システム・ステータスを割り当てる全プロジェクト・ステータスで資産計上利息を計算できます。資産計上利息の計算を許可するプロジェクト・ステータスを決定し、それに応じてプロジェクト・ステータス管理を更新する必要があります。

資産計上利息に関するプロジェクト・ステータス管理を更新するには、「プロジェクト・ステータス」ウィンドウにナビゲートしてプロジェクト・ステータスを選択します。ステータスごとに、「資産計上利息」ステータス管理処理の「許可」チェック・ボックスを選択するか、または選択を解除します。

プロジェクト・ステータスおよびステータス管理の定義の詳細は、「ステータスとステータス・プロファイル・オプションの定義」を参照してください。

資産計上利息機能拡張

資産計上利息機能拡張を使用すると、資産計上利息の計算と記録をカスタマイズできます。

詳細は、『Oracle Projects API, クライアント拡張およびオープン・インタフェース・リファレンス』の資産計上利息機能拡張に関する項を参照してください。

配賦

ここでは、Oracle Project Costing機能実装チェックリストの「配賦ステップ」の詳細を説明します。

関連項目

『Oracle Project Costing User Guide』の配賦の概要に関する項

『Oracle Project Costing User Guide』の自動配賦に関する項

『Oracle Financialsインプリメンテーション・ガイド』のLegal Entity Configuratorによる法的エンティティの定義に関する項

『Oracle HRMS Implementation Guide』

配賦ルールの定義

配賦ルールの作成手順は、次の各項に記載されています。

1. 配賦ルール名を指定します。「配賦ルール名の指定」を参照してください。

2. ソースを定義します。「ソースの定義」を参照してください。

3. ターゲットを定義します。「ターゲットの定義」を参照してください。

4. （オプション）オフセットを定義します。

5. 基準方法が「按分」の場合は、金額の按分方法を指定します。「按分基準方法の定義」を参照してください。

6. 作業内容を保存します。配賦ルールを定義する際に定期的に保存することもできます。

配賦ルール名の指定

各ルールは、定義可能な次の属性で構成されます。

• ルール名、所属先の営業単位および有効期間。

• ターゲット・プロジェクトに対するソース・プールの配賦方法と按分方法を指定する基準および配賦方法。

• 配賦ルールをGL期間に基づいて実行するか、Oracle Projects期間に基づいて実行するか。

• 配賦取引の作成に使用する支出組織、支出タイプ区分および支出タイプ。

基準方法の選択

配賦ルールを定義する際に、基準方法を選択します。基準方法により、ソース・プールの金額を複数のターゲット明細間で分割する方法を定義します。ターゲット明細は「ターゲット」ウィンドウに入力します。各ターゲット明細でプロジェクトとタスクが識別されます。

各基準方法には独自の特性があります。

均等分割: この方法が最も単純で直接的です。ソース・プール金額は、ルールに含まれるすべての賦課可能ターゲット・タスク間で均等に分割されます。

%を設定して均等分割: これも単純な方法です。ソース・プールのうち、各ターゲット明細に配賦するパーセントを指定します。ルールにより明細への配賦金額が計算されてから、計算結果がタスク間で均等に分割されます。

按分および%を設定して按分: この2つの按分基準方法を使用すると、ルールによるソース・プールの配分方法を正確に管理できます。ルールでは「基準」ウィンドウで設定した属性を使用して、ターゲット・プロジェクトおよびタスク間でのソース・プール金額の按分率が導出されます。「按分」基準方法の場合は、ルールにより定義された全タスク間でソース金額が基準属性を使用して按分されます。「%を設定して按分」方法の場合は、最初にターゲット・パーセントを使用して明細への配賦金額が計算されてから、結果が全タスク間で配分されます。「基準」ウィンドウの詳細は、「按分基準方法の詳細化」を参照してください。

クライアント機能拡張基準を使用: パーセントと基準を定義するもう1つの方法は、配賦基準機能拡張を使用することです。この機能拡張を使用する場合、「基準」ウィンドウは使用できません。詳細は、『Oracle Projects API, クライアント拡張およびオープン・インタフェース・リファレンス』の配賦基準機能拡張に関する項を参照してください。

例: 基準方法の比較

後述の表に、様々な基準方法が2つのターゲット・プロジェクトP1およびP2に対するソース・プール金額$1,000の配賦にどのように影響するかを示します。

P1には3つの賦課可能タスク（A、BおよびC）があり、P2には2つの賦課可能タスク（YおよびZ）があるとします。

「按分」および「%を設定して按分」基準方法の場合は、作業時間に基づいて按分されます。配賦時に、タスクでは合計400時間（P1が300時間、P2が100時間）について「作業時間」列に示された作業時間が見越計上されています。

「均等分割」基準方法

次の表に示す「均等分割」基準方法では、ソース・プール金額は全ターゲット・プロジェクトのタスク間で均等に分割されます。算式は次のとおりです。

ソース・プール金額 / 全ターゲット・プロジェクトのタスク数

「%を設定して均等分割」基準方法

次の表に示す「%を設定して均等分割」基準方法では、ソース・プール金額はターゲット明細のパーセントで乗算されてから、ターゲット明細に関する全ターゲット・プロジェクトのタスク数で除算されます。算式は次のとおりです。

ソース・プール金額 * ターゲット明細のパーセント / ターゲット明細に関する全ターゲット・プロジェクトのタスク数

「按分」基準方法

次の表に示す「按分」基準方法では、タスク作業時間が全ターゲット・プロジェクトの作業時間で除算され、その商でソース・プール金額が乗算されます。算式は次のとおりです。

ソース・プール金額 * （タスク作業時間 / 全ターゲット・プロジェクトの作業時間）

「%を設定して按分」基準方法

次に示す「%を設定して按分」基準方法では、ソース・プール金額がターゲット明細のパーセントで乗算されます。その積が、ターゲット・タスクの作業時間をターゲット明細に関する全ターゲット・プロジェクトの作業時間で除算した商で乗算されます。算式は次のとおりです。

（ソース・プール金額 * ターゲット明細のパーセント） * （ターゲット・タスクの作業時間 / ターゲット明細に関する全ターゲット・プロジェクトの作業時間）

配賦ルール名を指定して属性を定義する手順は、次のとおりです。

1. 「配賦ルール」ウィンドウにナビゲートします。

   新規ルールの作成時に、既存のルールをテンプレートとして使用できます。「配賦ルールのコピー」を参照してください。

2. 一意のルール名と摘要（オプション）を入力し、有効日を指定します。

   配賦ルールは、指定した期間にわたって有効です。ルールを使用すると、有効日の範囲内でのみ配賦取引を生成できます。

3. 基準方法を選択します。「基準方法の選択」を参照してください。

4. 「配賦方法」で、「完全」または「増分」を選択します。結果を次に示します。

   変数	摘要
   完全	同じGLまたはPA実行期間（手順5で設定）内で1回のみ配賦します。
   増分	同じGLまたはPA実行期間（手順5で設定）内で複数回配賦します。

   選択した配賦方法は、ビジネスにとって重要な意味を持ちます。『Oracle Project Costing User Guide』の完全配賦および増分配賦に関する項を参照してください。

5. 「配賦期間タイプ」で「GL」または「PA」を選択します。

   このフィールドでは、金額の識別基準としてOracle General Ledger（GL）会計カレンダを使用するかOracle Projects（PA）カレンダを使用するかを指定します。

6. 「ターゲット選択」で、「営業単位」、「法的エンティティ」、「ビジネス・グループ」または「全て」を選択します。

   このフィールドでは、ターゲット・プロジェクトの選択元が現行営業単位のみ（デフォルト）であるか、現行法的エンティティ（デフォルトの法的コンテキスト組織）であるか、現行ビジネス・グループであるか、またはプロジェクト階層内の全プロジェクト組織であるかを指定します。最後の3つのオプションの場合は、相互賦課設定が必須です。

7. このルールに関連付ける属性を指定します。一部の属性を次に示します。

   変数	摘要
   ターゲット選択	「ターゲット」ウィンドウでターゲットを選択する際に、エンティティが所有するプロジェクトを選択できます。「法的エンティティ」、「ビジネス・グループ」または「全て」を選択した場合は、相互賦課と会社間請求を使用するようにシステムを設定する必要があります。
   自動リリース	配賦ルールにより生成された取引を自動的にリリースする場合は、このオプションを有効化します。このオプションを有効化しない場合は、取引を個別ステップでリリースする必要があります。『Oracle Project Costing User Guide』の配賦実行のリリースに関する項を参照してください。
   複数ターゲットの許可（ルールで「完全」配賦方法を使用する場合にのみ使用可能）	金額を1つの賦課可能タスクに複数回配賦できるようにする場合は、このオプションを有効化します。注意: 複数ターゲットを許可しない場合、配賦実行により特定のターゲット・プロジェクトおよびタスクが複数回戻されても、ルールではターゲット・プロジェクトおよびタスクごとに取引が1つ作成されます。
   （付加フレックスフィールド）	システム管理者から指定された情報を入力します。この付加フレックスフィールドは機能拡張を使用して設定します。『Oracle Projects API, クライアント拡張およびオープン・インタフェース・リファレンス』の配賦付加フレックスフィールド機能拡張に関する項を参照してください。

ソースの定義

配賦プールは、固定金額、オープン・プロジェクト（プロジェクト内の資源を含む）、Oracle General Ledgerの勘定残高およびクライアント機能拡張により定義されたプロジェクトから作成できます。

重要: 各ソース・プロジェクトおよびタスクを個別に定義しないかぎり、配賦を実行するたびに結果が変わる可能性があります。

ルールでは、特定期間中のソース・プールの金額が累計されます。その期間の終了日は金額区分に基づきます（金額区分は金額の累計期間で、「ソース」ウィンドウで設定します）。開始日は次の両方により決定されます。

• 配賦期間タイプ（「配賦ルール」ウィンドウでの設定に応じてGLまたはPA）

• 金額区分

ソースは1つ以上定義する必要があります。すべてのソース・プロジェクトおよびタスクはオープンで、同一営業単位に属していることが必要です。これは、タスクが必ず最上位レベルまたは最下位レベルのタスクであることを意味します。重複プロジェクトがある場合は、配賦実行の例外レポートにリストされます。

ソースを定義する手順は、次のとおりです。

1. 「配賦ルール」ウィンドウで「ソース」を選択します。

   「ソース」ウィンドウがオープンします。

2. 「配賦プール %」フィールドに、ソース・プールの配賦率を示すパーセントを入力します。デフォルトは100%です。

   次に、ソース・プールに含める金額を指定します。

3. （オプション）「固定ソース金額」フィールドに、ソース・プールに含める金額を入力します。

4. 「金額区分」で、リストから金額区分を選択します。

   フィールド名は、「配賦ルール」ウィンドウで選択した配賦期間タイプに応じてGLまたはPAで始まります。

   次の表に、配賦期間タイプに応じて使用可能な項目を示します。

   金額区分	期間タイプ: PA	期間タイプ: GL	摘要
   PTD	Yes	Yes	期間累計
   QTD		Yes	四半期累計
   FYTD		Yes	年累計
   ITD	Yes		開始来累計

5. プロジェクトをソースとして使用する場合は、手順6に進みます。GL勘定のみをソースとして使用する場合は、手順8に進みます。

6. （ソース・プールにプロジェクト・ソースを含めるかどうかはオプションです。）「金額タイプ」で、値リストから金額タイプを選択します。

7. 金額を配賦プールに含めるプロジェクトを指定します。

   配賦ソース・クライアント機能拡張で指定されているプロジェクトを使用する場合は、「クライアント機能拡張ソースを使用」を選択します。

   指定した1つ以上のプロジェクトを使用する場合は、「明細番号」に0（ゼロ）より大きい数値を入力します。「プロジェクト組織」、「プロジェクト・タイプ」、「区分カテゴリ」、「区分コード」、「プロジェクト」、「タスク」の各フィールドにプロジェクト情報を入力できます。明細を除外するには、該当する明細の「除外」チェック・ボックスを選択します。

   注意: 「プロジェクト」および「タスク」フィールドの値リストが表示されない場合は、プロジェクト（またはタスク）が存在しないプロジェクト組織、プロジェクト・タイプ、区分カテゴリ、区分コードまたはその他の属性の組合せを入力した可能性があります。

   タスクを入力しなければ、ルールではソース明細上の全タスクの金額が使用されます。

   「ソース」ウィンドウに列（「プロジェクト名」、「サービス・タイプ」、「タスク名」および「タスク組織」）を追加できます。詳細は、『Oracle Applicationsユーザーズ・ガイド』のデータ表現のカスタマイズに関する項を参照してください。

   指定したプロジェクトに属している資源を制限することもできます。資源を制限しなければ、ルールでは指定したプロジェクトの全資源タイプがソース・プール金額に使用されます。資源を制限する手順は、次のとおりです。

   1. 「資源」を選択します。「資源」ウィンドウが表示されます。

   2. 「資源体系」で、資源リストまたは資源分解構造を選択します。

      配賦に資源分解構造を使用するには、「資源分解構造」ウィンドウで、その資源分解構造の「配賦に使用」オプションを選択する必要があります。配賦に使用する資源分解構造にルール基準の要素を含めることはできません。

      注意: 配賦ルールのソースまたは基準の決定基準の一部として資源分解構造を選択する場合、配賦ルールに含める全プロジェクトが同じ資源分解構造バージョンで集計される必要があります。資源分解構造の詳細は、「資源分解構造」を参照してください。

   3. 「資源」で、資源または資源グループと算入パーセントを入力します。特定の資源を除外するには、該当する明細の「除外」を選択します。

      資源グループを含める場合、そのメンバーを含めることはできません。資源グループを除外する場合、そのメンバーを含めたり除外することはできません。

      資源を除外すると、Oracle Projectsでは、指定したパーセントに関係なく、その資源の金額全体が除外されます。

      注意: 「ソース」ウィンドウで配賦プールのパーセントを指定すると、ルールにより「配賦プール %」フィールド（「ソース」ウィンドウ）で指定したパーセントが「資源」ウィンドウで指定したパーセントに乗算されます。

8. （オプション）「GLソース」リージョンを使用できるのは、「配賦ルール」ウィンドウで「GL」配賦期間タイプを選択した場合のみです。次のようにして、金額を配賦プールに含めるGL勘定を1つ以上指定します。

   「明細番号」に0（ゼロ）よりも大きい整数を入力します。次に、「勘定科目」と「摘要」の値リストから選択します。GL要約勘定科目（親セグメント値を含む勘定科目）は選択または入力できません。

   「%」フィールドに、勘定残高のうち含めるパーセントを入力します。

   ソース金額からGL要約勘定科目の金額を控除するには、「控除」を選択します。

9. 作業内容を保存します。

10. 「配賦ルール」ウィンドウに戻ります。

ターゲットの定義

ターゲットとは、配賦による金額の配分対象となるプロジェクトおよびタスクです。ターゲットを定義するには、「ターゲット」ウィンドウでプロジェクトとタスクを指定する方法と、配賦ターゲット・クライアント機能拡張でプロジェクトとタスクを指定する方法があります。

注意: ターゲットは1つ以上定義する必要があります。また、すべてのターゲット・プロジェクトがオープンで、すべてのターゲット・タスクがオープンかつ賦課可能であることが必要です。Oracle Projectsで相互賦課が有効化されている場合は、ソース・プロジェクトとは異なる営業単位内のターゲット・プロジェクトに金額を配賦できます。

ターゲットと基準との相互作用

ルールでは、基準方法に従って配賦取引がターゲット・プロジェクトおよびタスクに賦課されます。（基準方法を「配賦ルール」ウィンドウで選択し、さらに按分方法を「基準」ウィンドウで定義します。）

ルールでは、最初にソース・プールのうち指定のパーセントが各ターゲット明細に配賦されてから、「基準」ウィンドウの情報を使用して配賦済金額が各明細のタスク間で按分されます。詳細は、『Oracle Project Costing User Guide』の配賦原価の優先度に関する項を参照してください。

重複するターゲット・プロジェクト

「ターゲット」ウィンドウでは、同じプロジェクトを複数の明細で指定できます。たとえば、ある明細の「プロジェクト」フィールドにプロジェクトYを入力し、プロジェクトYを含むプロジェクト組織を別の明細で指定できます。

同じプロジェクトを複数の明細で指定する場合、ルールの動作には「配賦ルール」ウィンドウの「複数ターゲットの許可」オプションが影響します。

• 重複するターゲットを許可すると、ルールでは「PRC: 配賦取引の生成」プロセスにより生成された取引に表示される回数だけプロジェクトに金額が配賦されます。

• 重複するターゲットを許可しなければ、ルールでは最下位の明細番号を持つプロジェクトにのみ金額が配賦されます。

ターゲットを定義する手順は、次のとおりです。

1. 「配賦ルール」ウィンドウで「ターゲット」を選択します。

   「ターゲット」ウィンドウがオープンします。手順2または手順3（あるいはその両方）でプロジェクトを指定できます。

2. 配賦ターゲット・クライアント機能拡張で指定されたオープン・プロジェクトを使用するには、「クライアント機能拡張ターゲットを使用」を選択します。『Oracle Projects API, クライアント拡張およびオープン・インタフェース・リファレンス』の配賦ターゲット機能拡張に関する項を参照してください。

3. 配賦プール内の金額を配分するオープン・プロジェクトを1つ以上指定します。

   1. 「明細番号」フィールドに番号を入力し、「プロジェクト組織」、「プロジェクト・タイプ」、「区分カテゴリ」、「区分コード」、「プロジェクト」、「タスク」の各フィールドで値リストから選択してプロジェクト情報を入力します。

      注意:

      • 「プロジェクト」および「タスク」フィールドの値リストが表示されない場合は、プロジェクト（またはタスク）が存在しないプロジェクト組織、プロジェクト・タイプ、区分カテゴリ、区分コードまたはその他の属性の組合せを入力した可能性があります。

      • タスクを入力しなければ、ルールでは配賦がすべての賦課可能タスクに基準方法で指定した割合で配分されます。

      • 「ターゲット」ウィンドウに列（「請求可能/資産計上可能」、「サービス・タイプ」、「タスク名」および「タスク組織」）を追加できます。詳細は、『Oracle Applicationsユーザーズ・ガイド』のデータ表現のカスタマイズに関する項を参照してください。

   2. （オプション）「配賦ルール」ウィンドウで、パーセント設定による基準方法のいずれか（「%を設定して均等分割」または「%を設定して按分」）を選択した場合は、「%」フィールドに値を入力します。この値は、ソース・プールのうち明細に配賦するパーセントです。含まれるターゲットのパーセント合計は100にする必要があります。

      注意: 配賦ターゲット・クライアント機能拡張を使用（「クライアント機能拡張ターゲットを使用」を選択）した場合に、機能拡張でターゲットのパーセントが戻されると、ルールでは「%」フィールドが無視されます。

   3. プロジェクトをターゲット定義から除外するには、該当する明細の「除外」を選択します。プロジェクトの特定タスクを除外するには、プロジェクトを2つの明細に入力し、一方の明細では「タスク」フィールドを空白にし、他方の明細には除外するタスクを入力して、「除外」を選択します。

4. 作業内容を保存します。

5. 「配賦ルール」ウィンドウに戻ります。

（オプション）オフセットの定義

オフセットとは、配賦取引とソースまたは他のプロジェクトとの貸借を一致させるために使用する戻し処理取引です。オフセットを適用するプロジェクトおよびタスクはすべて、オープンかつ賦課可能である必要があります。

ソース・プロジェクトの合計金額を変更しない場合は、ソース・プロジェクトに対するオフセットを指定しないでください。

すべてのオフセット・プロジェクトおよびタスクはオープンかつ賦課可能で、ソース・プロジェクトと同じ営業単位に属している必要があります。

「PRC: 配賦取引の生成」プロセスを実行すると、ルールによりオフセット・プロジェクトおよびタスクのオフセット取引が作成されます。

オフセットを定義する手順は、次のとおりです。

1. 「配賦ルール」ウィンドウで「オフセット」を選択します。

   「オフセット」ウィンドウがオープンします。

2. オフセット方法を選択します。

   注意: ソースがOracle General Ledger勘定の場合に、オフセット取引を作成するには、オフセット方法として「プロジェクトおよびタスクにクライアント機能拡張を使用」または「指定プロジェクトおよびタスク」を選択します。これにより、オフセット取引の対象となるプロジェクトとタスクを指定できます。次の表に、「オフセット」ウィンドウで選択できる各オフセット方法を示します。

   オフセット方法	摘要
   なし（デフォルト）	「PRC: 配賦取引の生成」プロセスでは、オフセット取引は作成されません。
   ソース・プロジェクトおよびタスク	ルールによりソース・プロジェクトおよびタスクに対する戻し処理取引が作成されます。
   ソース・プロジェクト、タスクに機能拡張を使用	ルールによりソース・プロジェクトの特定タスクに戻し処理取引が作成されます。配賦オフセット・タスク・クライアント機能拡張でタスクを指定します。
   プロジェクトおよびタスクにクライアント機能拡張を使用	ルールにより、配賦オフセット・プロジェクトおよびタスク・クライアント機能拡張で指定したプロジェクトおよびタスクに戻し処理取引が作成されます。
   指定プロジェクトおよびタスク	ルールにより、「プロジェクト」フィールドで指定した単一プロジェクトと「タスク」フィールドで指定したタスクの1つに戻し処理取引が作成されます。

3. 「オフセット取引属性」リージョンの各フィールドで、値リストから属性を選択します。

4. 作業内容を保存します。

5. 「配賦ルール」ウィンドウに戻ります。

（オプション）按分基準方法の定義

「配賦ルール」ウィンドウで按分基準方法（「按分」または「%を設定して按分」）を選択した場合は、ターゲット・プロジェクトへのソース・プール金額の按分方法を正確に定義する必要があります。按分基準方法では、ソース金額のうちターゲット・プロジェクトおよびタスクに配賦する割合が導出されます。たとえば、プロジェクトで就業者が記録した作業時間数に基づいて、そのプロジェクトにソースの按分金額を配賦できます。

基準方法を定義するには、次の手順を使用します。（ソース・プールを按分するには、機能拡張を使用する方法もあります。『Oracle Projects API, クライアント拡張およびオープン・インタフェース・リファレンス』の配賦基準機能拡張に関する項を参照してください。）

ルールによる按分基準の計算方法

「按分」基準方法: ルールにより、「基準」ウィンドウでの定義に基づいて、ソース・プールで指定された金額がターゲットに按分されます。

「%を設定して按分」基準方法: ルールにより、最初にソース・プールのうちターゲット明細に配賦するパーセントが計算されます。（このパーセントは「ターゲット」ウィンドウで指定します。）次に、計算結果が「基準」ウィンドウでの定義に基づいてターゲットに按分されます。

基準方法の詳細は、「基準の選択」を参照してください。

基準を定義する手順は、次のとおりです。

基準方法の詳細は、手順3を参照してください。

1. 「配賦ルール」ウィンドウで「基準」を選択します。

   「基準」ボタンを使用できるのは、基準方法として「按分」または「%を設定して按分」を選択した場合のみです。

2. 基準情報を入力します。選択済フィールドは次のとおりです。

   変数	摘要
   基準カテゴリ	「実績」、「予算」または「財務計画タイプ」を選択できます。
   相対期間	当期（0）または前の期間（-1以下）を示す数値を入力します。たとえば、前期間を使用する場合は、-1を入力します。
   予算タイプ	（基準カテゴリが「予算」の場合にのみ使用可能）リストから予算タイプを選択します。 注意: 値リストには、原価（非収益）予算タイプのみが表示されます。基準は、最新の基本編成済予算を使用して計算されます。
   財務計画タイプ	（基準カテゴリが「財務計画タイプ」の場合にのみ使用可能）リストから財務計画タイプを選択します。

3. 「資源体系」で、値リストを使用して、基準計算に含める資源の選択元となる資源分解構造または資源リストを選択します。資源分解構造または資源リスト（あるいはその両方）を選択できるかどうかは、基準カテゴリによって決まります。

   • 基準カテゴリが「実績」の場合、「資源体系」値リストには資源分解構造と資源リストが表示されます。

   • 基準カテゴリが「予算」の場合、「資源体系」値リストには資源リストのみが表示されます。

   • 基準カテゴリが「財務計画タイプ」の場合、「資源体系」値リストには資源分解構造のみが表示されます。

4. 「資源」領域で、値リストから資源と資源グループを選択します。特定の資源または資源グループを除外するには、該当する明細の「除外」を選択します。

資源による基準の定義

資源グループを含める場合、そのグループのメンバーである資源も含めることはできません。ただし、資源を除外することはできます。

配賦ルールのソースまたは基準の決定基準の一部として資源分解構造を選択した場合、配賦ルールに含める全プロジェクトが同じ資源分解構造バージョンで集計される必要があります。

配賦に資源分解構造を使用するには、「資源分解構造」ウィンドウで、その資源分解構造の「配賦に使用」オプションを選択する必要があります。配賦に使用する資源分解構造にルール基準の要素を含めることはできません。

資源分解構造の詳細は、「資源分解構造」を参照してください。

作業内容の保存

配賦ルールの定義を完了した時点で作業内容を保存します。配賦ルールを定義する際に断続的に保存することもできます。

配賦ルールのコピー

既存のルールをテンプレートとして使用する場合は、ルールをコピーします。コピーできるのは、同じ営業単位内のルールのみです。

配賦ルールをコピーする手順は、次のとおりです。

1. 「配賦ルール」ウィンドウで、テンプレートとして使用する既存のルールを検索します。「配賦ルールの検索と表示」を参照してください。

2. 「コピー先」を選択します。

3. 新しい名称と摘要（オプション）を入力して、「OK」を選択します。

   新しいルールが「配賦ルール」ウィンドウに表示されます。

4. 必要に応じてルールの属性を変更します。「配賦ルールの削除または変更」を参照してください。

5. 作業内容を保存します。

配賦ルールの検索と表示

「配賦ルール」ウィンドウの「最終実行詳細」リージョンには、最新の配賦実行の期間と日付（実行した場合）、および各ルールのステータスが表示されます。「ステータス」フィールドの詳細は、『Oracle Project Costing User Guide』の「配賦」の実行ステータスに関する項を参照してください。

配賦ルールを検索して表示する手順は、次のとおりです。

1. 「配賦ルール」ウィンドウにナビゲートします。

2. 「名称」フィールドを選択し、「問合せ」メニューから「検索」を選択します。

3. 検索するルールを選択し、「OK」を選択します。

   レコード（この場合はルール）の検索の詳細は、『Oracle Applicationsユーザーズ・ガイド』の問合せ検索の使用に関する項を参照してください。

4. ルールの他の側面を表示するには、「ソース」、「ターゲット」、「オフセット」および「基準」を選択します。

配賦ルールの削除または変更

配賦ルールのほとんどの側面を変更したり、ルールを削除できますが、次のように一定の制限があります。

• ルールに配賦実行が存在する場合、次の項目は変更できません。

  • 配賦方法

  • 増分ルールの基準方法、配賦期間タイプ、ソース金額区分、ソース金額タイプまたはオフセット方法

• 既存の配賦実行に使用されているルールは削除できません。

• ソース明細は削除または変更できますが、以前の実行の監査証跡に影響する場合があります。

配賦ルールの作業中に、他の制限を示すエラー・メッセージが表示される場合があります。

配賦ルールを変更または削除する手順は、次のとおりです。

1. 変更または削除するルールを検索します。「配賦ルールの検索と表示」を参照してください。

2. 次の表に従ってルールを削除または変更します。

   目的	操作
   ルールの変更	該当するウィンドウにナビゲートして、変更内容を入力します。
   ルールの削除	「編集」メニューから「レコードの削除」を選択します。

3. 作業内容を保存します。

ケース・スタディ: 増分配賦

この項のケース・スタディでは、Fremont Corporationによる増分配賦の使用方法を説明します。

ケース・スタディに進む前に、配賦機能、特に完全配賦、増分配賦、期間名、配賦期間タイプおよび金額区分の概念をよく理解しておく必要があります。

ケース・スタディ: 完全配賦と増分配賦の比較

このケース・スタディでは、単一の実行期間中に完全配賦ルールと増分配賦ルールを2回処理する効果について説明します。

ルールの設定

すべての建設プロジェクトは秘書作業により支援されるため、Fremont Corporationではすべての間接費をADMINISTRATIONという単一プロジェクトで記録しています（標準的な間接費には、事務用消耗品やプロジェクト管理が含まれる場合があります）。

Fremont社では、金額を2つの建設プロジェクトBUILDINGおよびPOWER PLANTの直接費合計に基づいて、ターゲット・プロジェクトに比例配賦（按分）する必要があります。

このケース・スタディでは、次の2つの配賦ルールを使用して同じ情報を処理した場合に、結果がどのように異なるかについて説明します。

• ADMIN FULLでは完全配賦方法を使用します。

• ADMIN INCRでは増分配賦方法を使用します。

ADMIN FULLとADMIN INCRは、配賦方法以外は同一です。

ルール名の指定

Fremont社では、「配賦ルール」ウィンドウを使用してルールの名称、摘要およびその他のパラメータを入力します。完全ルールと増分ルールは、名称と配賦方法を除いて同一です。次の表に、Fremont社が「配賦ルール」ウィンドウに入力する内容を示します。

Fremont社のビジネスには、特定のフィールドの設定に関して次の理由があります。

• 「配賦期間タイプ」は、Fremont社が月次会計サイクルに基づいて配賦を実行できるように「GL」に設定されています。

• 「自動リリース」は、Fremont社が暫定配賦実行の結果をリリース前に確認できるように、少なくとも当初は無効化されています。

• 「複数ターゲットの許可」は、Fremont社がシステムで複数ターゲットを防止できるように無効化されています。

ソース、ターゲット、オフセットおよび基準

2つのルールでは、同じソース、ターゲット、オフセットおよび基準情報を使用します。

ソース: Fremont社は、すべての管理費をADMINISTRATIONという単一プロジェクトで収集しています。金額タイプには「直接費合計」を使用します。次の表に、Fremont社が「ソース」ウィンドウに入力する内容を示します。

ターゲット: Fremont社では、管理費をBUILDINGプロジェクトの「階床」タスクとPOWER PLANTプロジェクトの「発電機」タスクに配賦する必要があります。次の表に、Fremont社が「ターゲット」ウィンドウに入力する内容を示します。

オフセット: オフセットはオプションです。Fremont社はルールにオフセットを使用しないことを決定しています。

基準: ルールでは「按分」基準方法を使用します。この基準方法では、各建設プロジェクトに対する管理費の配賦割合が計算されます。配賦算式では、各タスクのプール金額が各ターゲット・タスクの直接費に従って比例分割されます。次の表に、Fremont社が「基準」ウィンドウに入力する内容を示します。

注意: *後述する3回の配賦実行では、いずれも次の算式を使用して配賦金額を決定しています。

配賦 = ソース・プール金額 * ターゲット・タスクの直接費 / ターゲット・タスクの直接費合計

** 後述の実行での配賦金額合計は、ソース・プロジェクトでの金額です。

初回の配賦実行

1997年1月5日（GL期間Jan-97）に、Fremont社は2つのルールADMIN FULLおよびADMIN INCRに対する配賦取引を初めて生成します。

• ソース・プール金額ADMINISTRATIONには、この期間分の$2,000が含まれています。

• ターゲット・プロジェクトのタスクには、この期間分の次の直接費が含まれています。

  • 「階床」タスク（BUILDINGプロジェクト）に$10

  • 発電機タスク（POWER PLANTプロジェクト）に$90

  ルールでは、プール金額が2つのターゲット・タスクにそれぞれの直接費に基づいて按分されることに注意してください。

次の表に示すように、初回実行後の2つのルールの結果は同じになります。

注意: 配賦算式は、ソース・プール金額 * ターゲット・タスクの直接費 / ターゲット・タスクの直接費合計です。

2回目の配賦実行

翌週の1997年1月12日（GL期間Jan-97）に、Fremont社はルールADMIN FULLおよびADMIN INCRに対する配賦取引の2回目の生成を実行します。

• ソース・プール金額は$2,000増加したため、この期間分として$4,000が含まれています。

• 今回、ターゲット・プロジェクトのタスクには、この期間分の次の直接費が含まれています。

  • 「階床」タスク（BUILDINGプロジェクト）に$6,000

  • 発電機タスク（POWER PLANTプロジェクト）に$4,000

  この2回目の配賦実行中に、2つのルールの結果の違いが明らかになります。

ADMIN INCRルール、2回目の実行

ADMIN INCRルールの2回目の実行では、今回の実行でターゲットに配賦される金額（次の表の「現行配賦」列）は増分と等しく、初回の実行と2回目の実行の間にソースに追加された$2,000となります。

ADMIN INCRルールの初回実行と2回目の実行では、プール金額合計はどちらも$4,000です。配賦金額合計は$4,000で、これは$200 + $1,800 + $2,200 - $200の合計です。

ADMIN FULLルール、2回目の実行

ADMIN FULLルールの2回目の実行結果は、次の表のように、初回実行で配賦された$2,000が再配賦されたことを示しています。

ADMIN FULLルールの初回実行と2回目の実行では、プール金額合計はどちらも$4,000です。配賦金額合計は$6,000で、これは$200 + $1,800 + $2,400 + $1,600の合計です。（$200および$1,800は、初回実行からの金額です。）

超過配賦を訂正するために、初回実行を戻し処理できます。

詳細（増分配賦のシステム・パフォーマンスに関する注釈など）は、『Oracle Project Costing User Guide』の完全配賦および増分配賦に関する項を参照してください。

自動配賦の設定

ここでは、Oracle Project Costing機能実装チェックリストの「自動配賦ステップ」の詳細を説明します。

自動配賦セットの定義

配賦セットを指定する手順は、次のとおりです。

1. 「プロジェクト」職責を使用して「自動配賦ワークベンチ」ウィンドウにナビゲートします。

   「自動配賦ワークベンチ」ウィンドウがオープンします。

2. 「配賦セット」に一意のセット名を入力します。

3. 「営業単位」で営業単位を選択します。値リストには、職責とデータ・アクセス・セット・セキュリティに基づいて営業単位が表示されます。

4. （オプション）「摘要」にセットの摘要を入力します。

5. 「配賦セット・タイプ」で「ステップダウン」または「パラレル」を選択します。

   重要: 配賦セットの保存後は、配賦セット・タイプを変更できません。

   選択する配賦セット・タイプは、ビジネスにとって重要な意味を持ちます。『Oracle Project Costing User Guide』の自動配賦セットの用語とタイプに関する項、および『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』の自動配賦に関する項を参照してください。

   Oracle Projects配賦ルールを含むステップダウン配賦を作成する場合、生成する配賦取引はロールバックできません。ただし、「ステータスの表示」を選択すると、完了したステップと失敗したステップを確認できます。

6. 次に示す残りのフィールドに入力します。

   変数	摘要
   デフォルト担当	（ステップダウン自動配賦の場合のみ使用可能）プロセスのステータスを承認する個人、またはプロセス・ステータスに関する通知を受け取る個人のユーザーIDを選択または入力します。
   付加フレックスフィールド	システム管理者から指定された情報を入力します。
   ステップ	ステップ番号を入力します。 注意: ステップは、システムでは番号順になっていますが、任意の順序で入力できます。
   タイプ	セットに追加する配賦のタイプを選択します。 注意: ウィンドウの左下隅にあるボタンは、選択したタイプを反映するように変化します。
   バッチ/ルール	値リストからGL配賦バッチ（GLがインストール済で統合済の場合）またはプロジェクト配賦ルールを選択します。値リストから選択できる項目は、「タイプ」フィールドでの選択内容に応じて異なります。
   担当	（ステップダウン自動配賦の場合のみ使用可能）このルールのプロセスのステータスに関する通知を受け取る個人のユーザーIDを選択または入力（あるいはデフォルトをそのまま使用）します。
   配賦方法	（GLバッチの場合）「増分」または「完全」を選択します。詳細は、『Oracle Project Costing User Guide』の完全配賦および増分配賦に関する項を参照してください。 （プロジェクト配賦ルールの場合のみ表示）選択したルールの配賦方法が表示されます。

7. セットまたはセット内のステップに関する情報を表示できます。

   発行済の自動配賦セットのステータスを確認するには、「ステータスの表示」を選択します。『Oracle Project Costing User Guide』の自動配賦セットのステータスの表示に関する項を参照してください。

   ステップの配賦ルールまたはバッチに関する情報を表示するには、ステップを選択し、「自動配賦ワークベンチ」ウィンドウの左下隅にあるボタンを選択します。表示されるウィンドウは、選択したバッチまたはルールのタイプに応じて異なります。たとえば、プロジェクト配賦ルールを選択した場合は、「配賦ルール」ウィンドウが表示されます。「配賦ルールの定義」を参照してください。バッチを選択した場合は、該当するOracle General Ledgerウィンドウが表示されます。『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』の自動配賦に関する項を参照してください。

8. 作業内容を保存します。

9. この時点でセットを発行するか、後で発行するようにスケジュールできます。『Oracle Project Costing User Guide』の配賦セットの発行に関する項を参照してください。

注意: 「自動配賦ワークベンチ」ウィンドウの「営業単位」フィールドには、元帳セットに関連付けられている営業単位が表示されます。元帳セットは、類似する勘定体系、カレンダおよび期間タイプを使用する元帳で定義されます。元帳セット値を定義するには、「GL: データ・アクセス・セット」プロファイル・オプションを使用します。

自動配賦に使用するワークフローおよびクライアント機能拡張の実装

ワークフローとクライアント機能拡張を実装して、自動配賦の機能を拡張できます。

自動配賦ワークフローの実装

「PA ステップ・ダウン配賦」ワークフロー（項目タイプ）を使用すると、ステップダウン自動配賦セットの実行を自動化できます。詳細は、「自動配賦ワークフロー」を参照してください。

配賦機能拡張の実装

配賦機能拡張を使用すると、自動配賦機能の機能を拡張できます。

詳細は、『Oracle Projects API, クライアント拡張およびオープン・インタフェース・リファレンス』の配賦機能拡張に関する項を参照してください。

関連項目

『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』の自動配賦に関する項

間接費計算の定義

ここでは、Oracle Project Costing機能実装チェックリストの「間接費計算ステップ」の詳細を説明します。

間接費計算は、プロジェクトの合計総原価を追跡できるように直接費に間接費を適用する方法です。

Fremont Corporationによる間接費計算の実装方法

Fremont Corporationの間接費計算は、次のように構成されています。

• 複数の間接費体系

• 確定予定表と暫定予定表

• 用途ごとに異なる間接費体系

関連項目

『Oracle Project Costing User Guide』の間接費計算の概要に関する項

「総原価の表示」ウィンドウ

このウィンドウを使用して、特定のプロジェクト取引基準の合計総原価を表示します。このウィンドウを使用して、間接費体系と間接費予定表の実装をテストすることもできます。

このウィンドウを使用するには、このウィンドウで最初の6つのフィールドに値を入力します。次に、「間接費」を選択して「原価計算」、「収益」および「請求書」フィールドの合計総原価金額の値を取得します。収益と請求書合計が空白の場合は、プロジェクトが間接プロジェクトまたは資産プロジェクトであるか、基準では収益計上と請求に間接費予定表を使用していません。

合計金額を構成する間接費構成要素を表示するには、「詳細」リージョンで「原価計算」、「収益」または「請求書」チェック・ボックスを選択します。入力乗数やコンパイル済乗数など、合計総原価金額の計算に使用された間接費予定表と間接費コードに関する追加情報を表示することもできます。

関連項目

『Oracle Project Costing User Guide』の間接費の保存、会計処理および表示に関する項

原価基準と原価基準タイプ

原価基準は、間接費の適用に使用される直接費の基準を指します。原価基準を間接費体系に割り当てて、原価基準に適用する間接費のタイプとともに、原価基準に含める直接費のタイプを指定します。

また、請求機能拡張で計算に使用する支出タイプのグループとして原価基準を使用することもできます。これらの原価基準は間接費計算に使用されず、「間接費」以外の原価基準タイプで定義します。「間接費」以外のタイプを指定した原価基準を間接費体系に割り当てる場合は、その支出タイプを指定できますが、原価基準は間接費計算に使用されないため間接費コードは指定できません。

原価基準タイプは原価基準の用途を指します。Oracle Projectsでは、原価基準タイプ「間接費」および「その他」が事前定義されています。「間接費」タイプの原価基準は、間接費計算に使用されます。「間接費」以外のタイプの原価基準は間接費計算に含まれず、請求機能拡張での計算など、様々な目的で支出タイプをグループ化するために使用されます。

原価基準と原価基準タイプを定義する手順は、次のとおりです。

1. 「原価基準」ウィンドウで、原価基準を表す一意の名称を入力します。

   「レポート 順序」フィールドで、この原価基準をレポート作成用に表示する順序を指定します。

   「タイプ」フィールドで、この原価基準のタイプを指定します。

   原価基準の有効日を入力します。

   原価基準の摘要を入力します。

2. 原価基準タイプを定義する場合は、「原価基準タイプ」を選択して「原価基準タイプの参照」ウィンドウを表示します。次の原価基準情報を入力します。

   • コード

   • 内容

   • 摘要

   • タグ値（オプション: タグ値はOracle Projectsでは使用しません）

   • 有効日

     「使用可」チェック・ボックスを使用して、原価基準を有効化します。

3. 作業内容を保存します。

Fremont Corporationの原価基準

Fremont Corporationが定義する原価基準は、総原価の計算に直接関連する直接費のタイプをグループ化するために使用されるため、すべて「間接費」タイプです。Fremont社では、他の原価基準タイプを定義していません。

次の表に、Fremont社による原価基準の定義を示します。

関連項目

『Oracle Project Costing User Guide』の間接費体系の使用に関する項

間接費コード

間接費コードは、直接費に配賦する原価のタイプを表します。間接費コードは、内部原価計算、収益生成および請求に使用できます。また、間接費コードをOracle Projectsで間接費控除構成要素のレポート作成と会計処理に使用することもできます。

前提条件

• 個別の集計済間接費取引として処理する間接費コードの支出タイプを定義します。「支出タイプ」を参照してください。

間接費コードを定義する手順は、次のとおりです。

1. 「間接費コード」ウィンドウで、間接費コードと摘要を入力します。

2. 必要に応じて、個別の間接費取引の作成に使用する間接費コードに支出タイプを割り当てます。

   入力する支出タイプには、「間接費取引」支出タイプ区分が割り当てられている必要があります。（このフィールドの値リストには、「間接費取引」支出タイプ区分が割り当てられている支出タイプのみが表示されます）。

3. 作業内容を保存します。

Fremont Corporationの間接費コード

Fremont社では、会社の間接費に対応する多数の間接費コードを定義しています。次の表に、Fremont社の間接費計算用の間接費コードを示します。

関連項目

「総原価の表示」ウィンドウ

『Oracle Project Costing User Guide』の間接費体系の構成要素に関する項

間接費体系