ビジネス ユニット用元帳の定義

このビジネス ユニットの元帳タイプを選択します。値は次のとおりです。

明細元帳: 明細元帳をこのビジネス ユニットに関連付ける場合に選択します。

要約元帳: 元帳セット - 元帳セット ページを使用して、ビジネス ユニットに添付します。

コミットメント コントロール元帳: コミットメント コントロール元帳を設定する場合に選択します。

元帳タイプとして [明細元帳] を選択する場合、元帳グループ コンポーネントで定義されたリストから元帳グループを選択します。

元帳タイプとして [要約元帳] を選択する場合、このフィールドが使用可能となります。要約元帳はこのフィールドにリストされますが、元帳セット - 元帳セット ページを使用して、要約元帳をビジネス ユニットに添付します。

カレンダー期間ページのカレンダーのリストから、この元帳のカレンダーを選択します。

オープン期間の更新を選択するには、明細元帳の元帳グループまたは元帳コードを選択します。元帳グループと取引タイプに基づいて、オープン期間および調整期間を指定する場合は、[元帳グループ別] を使用します。複数の一般会計原則 (GAAP) および前期間調整と共に使用する場合は、[元帳コード別] を使用します。このアクティビティを実行しない場合、元帳内の全ての期間がクローズされ、仕訳転記は許可されません。

調整期間を指定する場合、仕訳入力ページでは、その期間が調整仕訳のデフォルトとして使用されます。その年の最終会計期間と区別して、年末調整を特定の調整期間に転記できます。通常、調整年度は会計年度と一致している必要があります。

この元帳が貸借一致した (借方と貸方が等しい) 元帳であることを示して、仕訳オプション ページで仕訳貸借一致エラー処理を使用可能にする場合に選択します。

フラット ファイル元帳インポートと元帳ロード (チャートフィールド値マッピング) 処理によって明細元帳を更新し、元帳パブリッシュ エンタープライズ インテグレーション ポイントによって要約元帳をサブスクライブして更新する場合に選択します。

オンライン ページおよび一般会計転記処理を使用して、標準予算元帳 (コミットメント コントロール関連でない) を直接更新する場合に選択します。選択解除されている場合、標準予算元帳に対してシステムによるオンライン調整は実行されません。

貸方/借方残高を元帳で個別に保存できるようにする場合に選択します。通常、一般会計では、全ての転記済チャートフィールド組合せの純残高が元帳に転記されます。この機能を有効化すると、PeopleSoft により、必要なテーブル変更が自動的に実行され、借方と貸方がカスタマイズなしで個別に保存されます。

仕訳入力時に、仕訳金額が借方または貸方のいずれであるかを示す場合に選択します。あらかじめ、[貸借個別入力機能] オプションを選択しておく必要があります。

通常、一般会計では、仕訳の符号によって、その仕訳が借方なのか借方なのかが決まります。仕訳入力金額が正の数の場合、システムではその金額を借方として処理し、負の数の場合には貸方として処理します。

このオプションを選択する場合、仕訳入力作成/更新 - 行ページに、個別の借方および貸方の入力フィールドが表示されます。金額フィールドのいずれかに負の入力がある場合、そのタイプの金額の取消として見なされます。たとえば、借方金額フィールドに負の 5.00 EUR が入力されると、元帳の借方金額は 5.00 EUR 削減されます。

[借方/貸方別金額フィールド] を選択しないで [貸借個別入力機能] を選択する場合、仕訳入力 - 行ページに [N/R] (標準/取消) フィールドが表示されます。ここで、入力した金額が標準 (正の数は借方、負の数は貸方) または取消 (正の数は貸方取消、負の数は借方取消) のいずれであるかを示します。

これが、このビジネス ユニットのデフォルト元帳グループであることを示す場合に選択します。システムにより、その他の PeopleSoft アプリケーションから仕訳が生成される際に、会計入力行に元帳グループが指定されていない場合、この元帳グループが使用されます。

[勘定 -> 代替仮計上] と [代替 -> 勘定仮計上] の各フィールドを有効にする場合に選択します。

代替勘定科目にマップされていない勘定科目を使用して取引を処理する場合に選択します。

勘定科目にマップされていない代替勘定科目を使用して取引を入力する場合に使用します。

選択されている場合、この元帳の日中平均残高 (ADB) 機能が有効化されます。

[日中平残レポート] を選択した場合、平均残高の計算に使用する詳細カレンダー (通常は日単位カレンダー) を選択します。

仕訳日、決済日および ADB 日の残高を個別に維持する場合に選択します。国際会計基準 (IAS) に準拠して、複数の取引日を取得するために、仕訳入力で日付コードを選択できます。仕訳編集処理では、選択時に、仕訳が日付コード別に貸借一致されます。

このリンクをクリックして日付コード マップ ページにアクセスし、使用可能な日付コード [仕訳日]、[決済日] および [日中平残日付] のリストを表示します。

日中平残元帳に転記する必要がある勘定科目タイプ (資産、負債、経費など) の指定を有効化する場合に選択します。

[転記済アクティビティ フィルタ] を選択してから、このリンクをクリックして日中平残元帳に転記する勘定科目タイプ ページにアクセスし、ここで、日中平残元帳に転記する必要がある勘定科目タイプを選択します。

PeopleSoft ドキュメント連番を使用する場合、入力する仕訳全てにドキュメント タイプを指定します。このフィールドでドキュメント タイプを指定する場合、システムにより、仕訳入力で入力されたこの元帳グループの全ての仕訳が、このドキュメント タイプに設定されます。

ユニット別元帳 - 定義ページで、[貸借一致した元帳] オプションを選択した場合にのみ使用できます。

元帳を定義する場合、これらの元帳を貸借一致または貸借不一致として指定します。貸借一致した元帳 (実績元帳など) の仕訳入力は、転記する前に貸借一致している必要があります。貸借不一致仕訳が貸借一致した元帳に転記されると、仕訳貸借一致エラーが発生します。貸借不一致仕訳は、貸借不一致元帳 (標準予算元帳など) として設定された元帳にのみ転記できます。

貸借一致エラーを修正するには、次の値から選択します。

上位レベルの値を継承: 一般会計ビジネス ユニット - 定義ページで定義したエラー処理オプションを使用します。

再検討: エラーを含む仕訳入力が無効としてマークされ、転記不可となります。修正を行って仕訳を再編集してから、正常に仕訳を転記できます。

仮計上: 仕訳貸借一致エラーと仕訳金額エラーの場合、全ての仕訳を貸借一致させるために必要な金額が、仮計上勘定に転記されます (貸借一致していない場合)。仕訳編集エラーの場合、無効なチャートフィールドを参照する行からの金額が転記されます。この値は、コントロール合計エラーには使用できません。

仕訳行を入力すると、一般会計により、全てのチャートフィールド値が仕訳入力日時点で有効であることが検証されます。

編集エラーを修正するには、次の値から選択します。

• 上位レベルの値を継承

• 再検討

• 仮計上

仕訳行を入力すると、一般会計により、外貨金額と通貨額が同じ符号であることが検証されます。仕訳金額エラーは、外貨金額の符号が通貨額の符号と異なる場合 (仕訳の外貨金額が 10 で、通貨額が –200 である場合など) に発生します。

金額エラーを修正するには、次の値から選択します。

• 許可: 仕訳編集処理で、通貨額と外貨金額の符号が異なっている場合でも、これらを正しい額として許可し、処理を続行する必要があることを示します。

• 上位レベルの値を継承

• 再検討

• 仮計上

(省略可) 仕訳行を入力すると、一般会計により、仕訳に入力した行、借方、貸方およびユニットの数の累計が表示されます。コントロール合計エラーは、仕訳行合計が、仕訳ヘッダー レベルで入力したコントロール合計と一致しない場合に発生します。

コントロール合計エラーを修正するには、次の値から選択します。

• 上位レベルの値を継承

• なし: 以前に設定した全てのコントロール合計が無視されます。

• 再検討

ポジション勘定科目 - ポジション勘定科目ページで作成したオプションを使用する、ポジション勘定科目を有効化する場合に選択します。ポジション勘定科目機能を使用すると、仕訳編集処理でポジション勘定科目入力を生成し、複数の通貨で資産を保有していることが原因で発生する損益を追跡できます。

仕訳日が設定した日付の範囲外である場合、会計期間がクローズされているというエラー メッセージが表示されます。仕訳日によって仕訳を転記する期間が決まるため、仕訳を転記するには、仕訳日が現在のオープン期間の範囲内である必要があります。詳細カレンダー - カレンダー期間ページで、期間ごとの開始日および終了日を定義できます。オープン期間更新ページを使用して、元帳グループごとに現在オープンしている期間の範囲を定義します。仕訳日によって仕訳を転記する必要がある期間が決まりますが、その唯一の例外は調整入力です。調整入力は、詳細カレンダーで定義された特別な調整期間内に転記されます。

仕訳日がオープン開始日より前である場合、エラーを修正するには、次の値から選択します。

• オープン開始日に変更

• 上位レベルの値を継承

• 再検討

仕訳日がオープン終了日より後である場合も、会計期間がクローズされているというエラー メッセージが表示されます。

エラーを修正するには、次の値から選択します。

• オープン終了日に変更

• 上位レベルの値を継承

• 再検討

[仕訳貸借一致オプション] に [仮計上] を選択する場合、このリンクをクリックして仮計上チャートフィールド - 貸借一致 ページにアクセスし、ここで、仕訳貸借一致エラーが発生した場合の元帳グループの仮計上勘定を指定します。チャートフィールド組合せ全体を定義します。

[仕訳編集エラー オプション] に [仮計上] を選択する場合、このリンクをクリックして仮計上チャートフィールド編集ページにアクセスし、ここで、チャートフィールド仕訳編集エラーが発生した場合の元帳グループの仮計上勘定を指定します。チャートフィールド組合せ全体を定義します。

仕訳金額エラー に [仮計上] を選択する場合、このリンクをクリックして仮計上金額チャートフィールドページにアクセスし、ここで、仕訳金額エラーが発生した場合の元帳グループの仮計上勘定を指定します。チャートフィールド組合せ全体を定義します。

この元帳グループについて、複数の組合せ編集ルールを含むプロセス グループを選択します。組合せグループ ページでプロセス グループを定義します。組合せ編集時に、システムでは、取引で指定された元帳グループを参照して適用するルールが確認されます。次に、これらのルールを仕訳編集処理時に適用します。グループ内のいずれかのルールを使用した検証に失敗した仕訳行は、エラーとしてマークされます。

取引ソースの組合せ編集処理をプロセス グループ別に制限する場合に選択します。これにより、指定された取引ソースの取引のみが対象となるため、不要なデータ処理が回避され、処理時間が効果的に削減されます。次のオプションから 1 つ選択します。

指定取引ソース - 組合せ編集処理によって編集する取引の取引ソースを指定する場合に、このオプションを選択します。このオプションを使用すると、プロセス グループで定義されたルールに適用可能なソースを含む取引のみが検証され、処理の効率が向上します。

全ての取引ソース (デフォルト値) - 組合せ編集処理時に、プロセス グループに対する全ての取引を編集する場合、このオプションを選択します。

このリンクは、[指定取引ソース] オプションを選択する場合に表示されます。このリンクをクリックして組合せ編集取引ソース ページにアクセスし、ここで、指定されたプロセス グループについて処理する取引の取引ソースを定義します。組合せ編集プログラムは、プロセス グループに定義されたソースのみを処理します。

このオプションは、このページでのみ使用できます。

各行の金額は個別に換算されるため、基本通貨合計は、端数処理が原因で貸借が一致しなくなる可能性があります。選択するオプションに応じて、外貨ごとの差異は次のようになります。

• [最終仕訳行を調整] オプションを選択した場合、通貨の最終行に適用されます。

• [仕訳明細調整行の追加] オプションを選択した場合、新しい基本通貨調整行に入力されます。

端数調整チャートフィールド ページにアクセスするには、このリンクを選択します。借方行と貸方行との間に、外貨金額から基本金額に換算する際の端数処理にのみ起因する貸借不一致条件が存在する場合、編集処理で使用するデフォルト勘定残高グループ、チャートフィールドおよびチャートフィールド値を選択します。

全ての処理について常に使用される、換算元帳の為替レートのデフォルトを管理する場合に選択します。[上位レベルの値を継承]、[主要元帳から継承] または [為替レート保持] を選択します。

『PeopleSoft General Ledger』「General Ledger Definition - Currency Options Page」[英語版] を参照してください。

仕訳処理日を経過した仕訳日を含む仕訳を転記しない場合に選択します。一般会計ビジネス ユニット定義 - 仕訳オプション ページで仕訳処理日を定義します。

元の仕訳入力の転記時に、自動的に未収未払逆仕訳を転記する場合に選択します。[先日付仕訳の転記禁止] を選択しており、未収未払逆仕訳が将来の日付である場合、これらの仕訳はシステムにより転記されません。このチェック ボックスをオンにしない場合、元の仕訳から、転記対象の逆仕訳を個別にマークします。

この明細元帳で定義した要約元帳が増分変更によって更新されるようにする場合に選択します。仕訳転記処理では、要約元帳で使用するために新規行が保存されます。

このオプションにより、(元帳グループに定義された) 調整期間または日中平残カレンダーから取得される通常の会計期間を使用して、調整仕訳入力を ADB (日中平残) 元帳に転記するかどうかを定義します。オプションは次のとおりです。

• オープン期間更新ページで定義された、明細元帳転記で使用するものと同じ調整期間 (901 や 902 など) を使用して、調整残高を日中平残元帳に転記する場合は、このチェック ボックス (デフォルト オプション) をオンにします。日中平均残高定義には、残高期間の最終日または開始日以降に計算された ADB 残高に調整期間を含めるオプションがあります。

  『PeopleSoft General Ledger』「Journal Adjustments (998, 901, 902...) in ADB」[英語版] を参照してください。

• 日中平残カレンダーから取得される通常の会計期間 (01 や 02 など) を使用して、調整残高を日中平残元帳に転記する場合は、このチェック ボックスをオフにします。これは通常、日単位の会計期間です。

同じドキュメント タイプを保持する場合は、[オリジナル仕訳と同じ] を選択します。([手動ドキュメント タイプの仕訳] フィールドから、手動ドキュメント タイプを選択します。)

新しいドキュメント連番を割り当てる場合は、[新規ドキュメント タイプ指定] を選択します。([転記取消仕訳ドキュメント タイプ] フィールドから、新しいドキュメント タイプを選択します。)

このフィールドは、[転記取消仕訳ドキュメント タイプ] フィールドでオリジナルと同じを選択した場合に表示されます。元の仕訳のドキュメント タイプを手動で割り当てた場合、使用するドキュメント タイプを選択します。この新しいドキュメント タイプは、自動採番用に設定する必要があります。元のドキュメント タイプが自動的に割り当てられた場合は、元の仕訳で使用されたものと同じドキュメント タイプがここで使用されます。

このフィールドは、[転記取消仕訳ドキュメント タイプ] フィールドで [新規ドキュメント タイプ指定] を選択した場合に表示されます。自動採番に設定される新しいドキュメント タイプを選択します。

元帳グループの仕訳日と決済日による、仕訳の二重転記を有効化する場合に選択します。

仕訳日と決済日が同じ場合、仕訳転記処理では、仕訳日を使用して取引を元帳および日中平残元帳に転記します。仕訳日付と決済日付が異なる場合、仕訳転記処理では、2 つの行が、[日付コード] フィールドによって区別されて元帳に転記されます。日付コードは、転記日付が決済日または仕訳日のいずれから取得されたものかを示します。

日付コード マップ ページにアクセスするには、このリンクをクリックします。

次の値から 1 つ選びます。

• 上位レベルの値を継承: ビジネス ユニット一般会計定義 - 承認オプション ページで定義する承認オプションを使用します。

• 事前承認: PeopleSoft ワークフローによる承認なしで仕訳入力を許可します。これにより、仕訳入力 - 行ページの [処理] フィールドで、[転記] を選択できます。

• 承認要: PeopleSoft ワークフローによる承認が必要です。インストール オプション - 一般会計ページでこのオプションと承認方法を選択した場合は、[ビジネス プロセス名] および関連する [承認ルール セット] を選択する必要があります。[ビジネス プロセス名] と [承認ルール セット] の各フィールドは、インストール オプションで、承認方法が承認フレームワークに設定されている場合には表示されません。承認のために処理するには、仕訳入力ページで [提出] を選択します。

仕訳入力の承認に使用するワークフロー ビジネス プロセスを選択します。このフィールドは、インストール オプション - 一般会計ページから、バーチャル アプルーバ方法を選択した場合にのみ表示されます。

仕訳入力の承認に使用する、以前に指定したビジネス プロセスのワークフロー承認ルール セットを選択します。このフィールドは、インストール オプション - 一般会計ページから、バーチャル アプルーバ方法を選択した場合にのみ表示されます。