本書は、既存の項の変更と、新規情報の追加に伴って、今後も引き続き更新されます。これまでの更新内容は次の表のとおりです。
日付 | モジュール | 機能 | ノート |
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2023年9月1日 | 初版作成。 |
お客様のアイデアをお聞かせください
ご意見をお待ちしています。クラウド・サービスをさらに改善する方法について提案がございましたらどうぞお教えください。アイデアを送信するにはいくつかの方法があります。たとえば、Oracle Customer ConnectのIdeas Labを使用します。機能名の後にこのアイコンが表示されている箇所は、お客様のアイデアを実現した機能です。
フィードバックをお寄せください
本書の内容改善のため、ご意見やご提案をお待ちしております。フィードバックは、oracle_fusion_applications_help_ww_grp@oracle.comまでお送りください。
免責事項
この文書に記載された情報には、オラクルの製品開発プランに関する説明文が含まれていることがあります。オラクルの製品開発プランと、今後の製品リリースの本質および時期に対し、様々な要因が大きく影響を及ぼします。したがって、この情報はあくまで情報として提供されるものであり、マテリアルやコード、機能を提供することのコミットメント(確約)ではないため、購買決定を行う際の判断材料になさらないでください。記載されている機能の開発、リリースおよび時期については、オラクルの単独の裁量により決定されます。
この情報は、オラクルおよびその子会社や関連会社との契約を構成するものではありません。特にこの情報についてオラクルは一切の責任を負いかねます。詳細は、法律上の注意点および使用条件を参照してください。
Oracle Cloud Applicationsは、四半期ごとに新しい更新を提供します。つまり、ビジネスの効率的かつ効果的な管理に役立つ新しい機能を3か月ごとに受け取ります。一部の機能は使用可能な状態でされ、エンド・ユーザーが即時に使用できます。その他の機能はすぐ使用できない状態で提供され、使用可能にするために処理を実行する必要があります。無効化されている機能は、次の権限を使用して、次のステップでエンド・ユーザーに対してアクティブ化できます。
- アプリケーション・オファリングのレビュー(ASM_REVIEW_APPLICATIONS_OFFERINGS_PRIV)
- Oracle Fusion Applicationsオファリングの構成(ASM_CONFIGURE_OFFERING_PRIV)
新機能をオプトインする方法を次に示します。
- 「ナビゲータ」→「自分の企業」→「新機能」をクリックします。
- 「機能の概要」ページで、オファリングを選択し、それに固有の新機能をレビューします。または、デフォルトの選択肢であるすべての使用可能なオファリングをそのまま使用して、すべてのオファリングの新機能を確認できます。
- 「新機能」タブで新機能を確認し、「使用可能」列で機能のオプトイン・ステータスを確認します。機能がすでに有効化されている場合は、チェック・マークが表示されます。それ以外の場合は、機能を使用可能にするアイコンが表示されます。
- 「使用可能」列にあるアイコンをクリックし、機能を使用可能にするステップを完了します。
「新機能」作業領域に表示されない機能のオプトインが必要になる場合があります。オプトインする方法を次に示します。
- 「ナビゲータ」→「自分の企業」→「オファリング」をクリックします。
- 「オファリング」ページでオファリングを選択し、「オプトイン機能」をクリックします。
- 「オプトイン」ページで、オファリングまたは機能が含まれている機能領域の「機能の編集」(鉛筆)アイコンをクリックします。
- 「機能の編集」ページで、ステップを完了して機能を使用可能にします。
オファリングの新機能をオプトインする方法の詳細および詳細な手順は、オファリングの構成を参照してください。
オプト・イン失効
オプトインを介して無効化された状態で提供される機能は、将来の更新で自動的に有効化される場合があります。これはオプト・イン失効と呼ばれます。クラウド・サービスにオプト・イン失効がある場合、このドキュメントに関連タブが表示されます。このタブをクリックすると、最初に機能が無効状態で提供されたのはいつか、そしてこの機能のオプト・インがいつ失効し、自動で使用可能となる見込みかが表示されます。ここをクリックして、すべてのOracle Cloud Applicationsにわたる「オプト・イン失効」がある機能を確認することもできます。
列の定義:
レポート = 新規または変更済の、オラクル社から提供されたすぐに実行可能なレポートです。
UIまたはプロセスベース: 小規模 = これらのUIまたはプロセスベースの機能は、通常、フィールド、検証またはプログラムの軽微な変更で構成されます。したがって、ユーザーに対する潜在的な影響は最小になります。
UIまたはプロセスベース: 大規模* = これらのUIまたはプロセスベースの機能の設計は、より複雑になります。したがって、ユーザーに対する潜在的な影響は高くなります。
使用不可の状態で提供される機能 = 処理を実行するまで、エンド・ユーザーはこれらの機能を使用できません。これらの機能は無効化されており、有効にするかどうかとその時期は自分で選択します。たとえば、a)新規または拡張BIサブジェクト領域は、レポートにまず組み込む必要があり、b)新規Webサービスは使用する前に統合する必要があり、c)ユーザー・ロールに機能を割り当てないと機能にアクセスできません。
エンド・ユーザーがすぐに使用可能 レポートと小規模UIまたはプロセスベースの新機能が更新後にユーザーに与える影響は最小限です。したがって、顧客受入テストでは、大規模UIまたはプロセスベース*の新機能に焦点を当てる必要があります。 |
エンド・ユーザーが使用する前に顧客による処理が必要 これらの機能を使用可能にするために処理が必要になるため、中断されません。利用することを選択する際には、テストと展開のタイミングを設定します。 |
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機能 |
レポート |
UIまたは |
UIまたは |
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Oracle Transactional Business Intelligenceを使用した追加の請求および収益プラン分析 |
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この更新では、次の領域が改善されました。
助成金管理
- 交付参照値のサイズの増加: 交付の参照値の文字数制限が30文字から300文字に増加しました。
プランニング、スケジューリングおよび予測
- 大量のプロジェクトを再スケジュールするための更新処理のパフォーマンスの向上: 大量のプロジェクトのプランニング属性の更新が速くなり、ページ・タイムアウトの問題がなくなりました。さらに、大量のタスクを含むプロジェクトのリアルタイム・スケジューリングのパフォーマンスも向上しました。
- プロジェクト・プラン更新の回復力:
- 「プロジェクト・プラン・データの更新(レポート生成なし)」スケジュール済プロセスで、トランザクション通貨からプランニング通貨への換算レートが定義されていない場合に、プロジェクト・プランに実績金額が表示されるようになりました。かわりに、トランザクション通貨からプロジェクト通貨への換算レート、およびプランニング通貨からプロジェクト通貨への換算レートが使用されます。
- 「プロジェクト・プラン・データの更新(レポート生成なし)」スケジュール済プロセスで、1つのプロジェクトで例外が発生しても、他のプロジェクトが引き続き処理されます。
- 開始来累計(ITD)実績金額が、「財務プロジェクト・プランの管理」ページにエラーなしで表示されるようになりました。
- プロジェクトREST APIの拡張: REST APIの問合せ属性とレスポンスの両方で、ユーザー情報を使用できるようになりました。
プログラム管理およびレポート
- プログラム管理のナビゲーションおよびプリファレンスの拡張: 「見出し」および「分析」ページのパーソナライズされた期間情報を使用して、アクティブなプログラムと公開プログラムをシームレスに切り替えられます。クイック・データ・リフレッシュ機能により、タイムリな意思決定が可能になり、優先順位が付いたプログラム・レポートにより効果的に連絡できるようになりました。
- プログラム・パフォーマンス・インサイトの期間選択の改善: パフォーマンス・メジャーを表示する優先デフォルト期間を定義できます。「プログラム・ヘッドライン」ページの「プリファレンスの編集」セクションで、当期間または前期間にフォーカスするか、過去の期間を選択するかを指定します。期間関連のプリファレンスは、すべての分析領域に適用されます。
プログラム・ヘッドラインのプリファレンスの編集
- プログラム・スイッチャのナビゲーション: プログラム・スイッチャを使用して、アクティブなプログラム、アクティブな公開プログラムおよび非公開プログラムを切り替えます。「自分のアクティブなプログラム」がデフォルトで選択され、自分がアクティブに管理または関与しているプログラムにフォーカスされます。
アクティブ、公開および非公開プログラムの切替え
- 最新分析の即時データ・リフレッシュ: 「分析の詳細」ページで、「リフレッシュ」ボタンをクリックして、「プログラム・パフォーマンス・データの更新」要約プロセスをプログラムに対して実行します。選択したビューが、期間および通貨情報とともに、コンテキスト情報に表示されます。
- 連絡ピラーのレポート優先順位の調整: 「連絡」ページの「自分のプログラム・レポート」コンテキストを使用して、プログラムのレポート優先順位を設定します。公開プログラムのレポートを表示するには、ドロップダウン・メニューから「公開プログラム・レポート」を選択します。
有効化のステップ
この機能を有効にするために何もする必要はありません。
Oracle Transactional Business Intelligenceを使用した追加の請求および収益プラン分析
契約明細請求ディメンションおよび収益詳細ディメンションを使用する場合に、Oracle Transactional Business Intelligenceで請求および収益プラン属性を追加します。ユーザーはOTBI分析で、プロジェクト契約の請求プランまたは収益プランの現在のバージョンから顧客情報および請求書設定をレビューできます。情報や設定には次のようなものがあります: 請求サイクル、支払条件、請求書グループ・オプション、請求トランザクション通貨から請求書および収益通貨への換算設定、請求書明細グループ化オプションおよびスケジュール情報。
追加属性は次のとおりです。
請求プラン属性
- 請求方法名
- 請求方法分類
- 保留中
- 請求先アカウント番号
- 請求先顧客
- 請求先担当者
- 請求先担当者Eメール
- 請求先サイト
- 請求先住所1
- 請求先住所2
- 請求先住所3
- 請求先住所4
- 請求先都道府県
- 請求先市区町村
- 請求先郡
- 請求先国
- 請求先郵便番号
- 受け側法的エンティティ
- 請求サイクル
- 請求サイクル摘要
- 請求書コメント
- 支払条件
- 第1請求オフセット日数
- 請求指図
- 請求書収益通貨
- 請求トランザクション通貨から請求書および収益通貨への換算レート・タイプ
- 請求トランザクション通貨から請求書および収益通貨への換算日タイプ
- 請求トランザクション通貨から請求書および収益通貨への換算日
- 請求セット
- 請求書グループ
- 労務請求書書式
- 非労務請求書書式
- イベント請求書書式
- 個人レート・スケジュール
- 個人レート・スケジュール通貨
- ジョブ・レート・スケジュール
- ジョブ・レート・スケジュール通貨
- 労務確定日
- 労務割引率
- 労務レート変更理由
- 非労務レート・スケジュール
- 非労務レート・スケジュール通貨
- 非労務確定日
- 非労務割引率
- 非労務レート変更理由
- 間接費スケジュール名
- 間接費予定確定日
- 労務費払戻可能基準
- 労務値入れ率
- 非労務費払戻可能基準
- 非労務値入れ率
- 労務振替価格スケジュール
- 労務振替価格スケジュール確定日
- 非労務振替価格スケジュール
- 非労務振替価格スケジュール確定日
収益プラン属性
- 収益方法名
- 収益方法分類
- 保留中
- 個人レート・スケジュール
- 個人レート・スケジュール通貨
- ジョブ・レート・スケジュール
- ジョブ・レート・スケジュール通貨
- 労務確定日
- 労務割引率
- 労務レート変更理由
- 非労務レート・スケジュール
- 非労務レート・スケジュール通貨
- 非労務確定日
- 非労務割引率
- 非労務レート変更理由
- 間接費スケジュール名
- 間接費予定確定日
- 労務費払戻可能基準
- 労務値入れ率
- 非労務費払戻可能基準
- 非労務値入れ率
- 労務振替価格スケジュール
- 労務振替価格スケジュール確定日
- 非労務振替価格スケジュール
- 非労務振替価格スケジュール確定日
契約明細請求詳細ディメンションおよび契約明細収益詳細ディメンションのこれらの追加属性は、次のサブジェクト領域に追加されています。
- プロジェクト請求 - イベント・リアルタイム
- プロジェクト請求 - 請求書リアルタイム
- プロジェクト請求 - 収益リアルタイム
- プロジェクト請求 - 資金リアルタイム
- プロジェクト請求 - 請求トランザクション・リアルタイム
- プロジェクト - 請求および収益の例外リアルタイム
- プロジェクト - 相互サブジェクト領域分析 - リアルタイム
この機能の主なビジネス上の利点として、現在のバージョンのプロジェクト契約の契約明細に関連付けられた請求または収益プランに設定されたキー属性をリアルタイム分析およびレポートで使用したときに、意思決定がしやすくなります。
有効化のステップ
この機能を有効にするために何もする必要はありません。
ヒントと考慮事項
契約明細請求ディメンションの既存の「契約請求プラン請求先サイト」属性が非表示に更新され、新しい属性「請求先サイト」が契約明細請求ディメンションに追加されます。この変更は、「契約請求プラン請求先サイト」属性を参照している既存のOTBIレポートには影響しません。
主なリソース
- Oracle Cloud Customer ConnectのOTBI Reporting Toolsアイデア・ラボのアイデア508366に基づいています。
アクセス要件
新しいアクセス要件はありません。
「Eメール」処理を使用して契約を送信するときに、「添付」セクションを使用して他の文書を添付し、契約とともに送信できます。
契約のEメール
添付ファイルを追加するには、ファイルをこのウィンドウにドラッグするか、添付するファイルを参照します。
Eメールへの文書の添付
.DOCX、.PDF、.JPG、.PPT、.CSV、.HTMLなど、様々なファイル・タイプを添付できます。
Eメールを送信する前に、「プレビュー」ボタンを使用して契約をプレビューできます。これにより、「契約の編集」ページの「プレビュー」処理と同じ方法で契約のPDFが開きますが、Eメールに添付した文書のプレビューは含まれません。
すべてを1つのEメールにまとめて送信することで、契約とそれに関連する文書を確認するために必要なコンテキストを受信者がすべて取得して、Eメールに返信できます。
有効化のステップ
この機能を有効にするために何もする必要はありません。
23Cリリースでは、「コスト・インポート時の請求トランザクション作成」機能を制限付きで提供していました。このリリースでは、以前に提供された機能が拡張されて、プロジェクト請求イベントの作成時に請求トランザクションも作成されるようになりました。更新および削除シナリオの請求トランザクションがあるプロジェクト請求イベントの完全同期は、今後のリリースで提供されます。オラクルの目標は、「請求書の生成」や「収益の生成」などのバッチ・プロセスに頼らなくても、請求トランザクションで仕掛品(WIP)のリアルタイム・レコードが表示されるようにすることです。この機能を有効にするには、My Oracle Supportでサービス・リクエストを登録し、プロモーション・コードを要求してください。この機能は現在制限付きで提供されているため、プロモーション・コードが必要です。
この機能により、23Bで提供されたOracle Transactional Business Intelligenceを使用した請求トランザクションおよび例外の分析機能も強化されます。この機能が提供される前は、請求トランザクションを保守するために、「請求書の生成」または「収益の生成」プロセスを実行する必要がありました。請求トランザクションは、OTBIの「プロジェクト請求 - 請求トランザクション・リアルタイム」サブジェクト領域で未請求金額をレポートするために使用されています。
例
契約明細の請求プランにレート・ベースの請求方法が設定されている、単一の契約明細に関連付けられているプロジェクトについて考えてみます。さらに、請求イベントを使用して、顧客への追加料金も取得しています。
オプトイン使用不可(現在のアプリケーション動作):
未請求金額(つまり、プロジェクト・コストおよび請求イベントから発生する請求トランザクション)を包括的にレポートするには、コストのインポート後または請求イベントの作成後に追加処理を実行する必要があります。スケジュールまたは実行する必要があるプロセスは次のとおりです:
- 「請求書の生成」プロセスを実行し、請求書トランザクションのみを作成するが、請求書は作成しないようにパラメータを設定します。または、
- 「請求書の生成」プロセスの実行して、下書き請求書の作成を選択します。または、
- 「収益の生成」プロセスを実行します。
オプトイン使用可能:
(リリース23C以降では)コストがインポートされるとすぐに、または(リリース23D以降では)適格な請求イベントが作成されるとすぐに、未請求金額を包括的にレポートできます。追加処理は必要ありません。23Dのアプリケーションの具体的な変更の詳細について、次に箇条書きにします:
- 請求イベントの作成時の請求トランザクションの自動作成を管理するために、(リリース23Cで提供された)「請求トランザクションの保守」プロセスが拡張されました。このプロセスをスケジュールしたり、出力を定期的に監視する必要はなく、必要に応じて起動されます。
- 契約がドラフト・ステータスまたは修正中の場合は、契約が(再)アクティブ化されたときに、適格な請求イベントに対してのみ請求トランザクションが作成されます。
- 請求イベントに完了日があると、請求トランザクションの作成に適格な請求イベントとみなされます。
- 適格な請求イベントに対して請求トランザクションを作成できない場合は、請求例外が発生します(OTBIの「プロジェクト - 請求および収益の例外リアルタイム」サブジェクト領域を使用してレポートできます)。
- 「請求トランザクションの保守」プロセスは、請求トランザクションを最新の状態に保ち(現在は次に示す制限があります)、請求額の計算または再計算、通貨換算の実行、例外の識別などを実行します。処理が完了すると、OTBIで請求トランザクションをレポートできるようになります。
- 請求トランザクションは、Fusion UI、REST API、プロセス・コンフィギュレータ、ファイルベース・データ・インポート(FBDI)など、任意のソースから作成された請求イベントに対して作成されます。
この機能のビジネス上の利点は次のとおりです。
- スケジュールおよび監視するプロセスが減るため、所有コストが削減されます。
- 新しい請求イベントが作成されるとすぐに未請求額が計算されるため、プロジェクト・チームが常にタイムリで完全な情報にアクセスして迅速に意思決定できます。
この機能は、専門サービス業界のビジネス・フローを自動化および迅速化することに的を絞った投資の一部です。オラクルの目標は、プロジェクトとリソース・プランニング、コスト収集、請求、レポート全体でシームレスなエクスペリエンスを提供し、運用管理を強化し、キャッシュ・フローを最適化することです。今後の更新では、次の追加機能が検討されています:
- 請求イベントの更新または削除時の請求トランザクションの同期
- OTBIの請求ステータス別の仕掛品の分析
- 複数単位での労務請求
- マイルストン請求
- 前払請求
- 請求書と明細のより柔軟なグループ化
- 請求トランザクションを作成および処理するためのサービス
有効化のステップ
この機能を有効にするには、サービス・リクエスト(SR)を登録する必要があります。
ヒントと考慮事項
この機能および関連機能の将来の方向性および現在の制限事項を、次に箇条書きで示します:
- この機能が提供される前は、「請求書の生成」プロセスが、請求トランザクションの作成と請求書の作成または再作成の両方を担当していました。お客様のフィードバックによると、未請求金額を(コストと請求イベント全体で一貫して)レポートするために、(請求書の期日ではなくても)下書き請求書をユーザーが定期的に作成/再作成したり、(会計の観点からは当該収益が必要ではなくても)収益を頻繁に認識する必要がありました。
- そのため、製品の戦略的方向性として、請求トランザクションの作成を請求書コンポーネントから切り離して、収益認識とは独立して、請求前にユーザーがプロジェクト・コストおよび請求イベントの未請求金額をリアルタイムにレポートできるようにします。この機能は最終的には、この製品の標準動作になります。つまり、
- 「請求書の生成」プロセスでは、請求トランザクションを請求書に組み込むことのみを目的とし、請求トランザクションの作成や請求金額の再計算は行いません。請求書の作成時に請求書に追加される金額については、あいまいさを排除する必要があります。
- 「請求書の生成」プロセスを使用して請求トランザクションを作成または保守する機能は、最終的には廃止されます。
- ただし、このリリースの時点で、この機能がオプトインされている場合は、特定の状況で、「請求書の生成」プロセスで請求トランザクションが引き続き再処理されます。将来のリリースではこの制限に対処して、未請求レポートについての完全なリアルタイムの真の単一ソースが請求トランザクションで常に保守されるようになります。
- この機能をオプトインしても、既存の請求イベントには、請求トランザクションが自動的に作成されません。請求トランザクションは、新しく作成された請求イベントに対してのみ作成されます(将来のリリースでは、既存の請求イベントの更新時にも作成されます)。
主なリソース
- この機能により、23BのOracle Transactional Business Intelligenceを使用した請求トランザクションおよび例外の分析機能が強化されます。
- この機能により、23Cの「コスト・インポート時の請求トランザクション作成」機能が拡張されます。
アクセス要件
新しいアクセス要件はありません。
ビジネス・ニーズに応じて、契約承認通知を構成して、コンテンツとレイアウトを設定できます。レイアウト変更用のRTFテンプレートおよびコンテンツ変更用のBIデータ・モデルを使用して、Oracle Business Intelligence (BI) Publisherレポートを変更できます。デフォルト・レポートで構成できるコンポーネントの一部を次に示します:
- ロゴ: Eメール通知のブランド・ロゴを変更します。
- 本文: 既存の属性を追加または削除したり、新しい表を追加します。これには、任意の表の標準属性、付加フレックスフィールドおよびアプリケーション・コンポーザの属性が含まれます。
- 処理ボタン: ボタンのテキストを変更します。
- フッター・リンク: トランザクション・ページまたはワークフロー通知へのリンクを非表示にします。
- スタイル: フォント・サイズ、色、表の枠線などの書式設定を変更します。
承認通知の構成方法によっては、契約承認RTFテンプレート、サブテンプレートおよびデータ・モデルの1つ以上のコンポーネントの変更が必要になる場合があります。
Eメール通知
通知をカスタマイズして、ビジネスに関連する追加情報を含めれば、より適切な意思決定ができるようになります。他のFusionアプリケーションの通知との一貫性を保つために、ロゴを追加して、属性のフォーマット、フォント、スタイルおよび色を変更できます。
有効化のステップ
この機能を有効にするには、オプト・インUIを使用します。手順は、この文書の「新機能のオプションの取込み」の項を参照してください。
オファリング: 企業契約 オプションでなくなるバージョン: 更新24D
ヒントと考慮事項
24D以降、この機能はオプトインで管理されなくなり、デフォルト機能として使用可能になります。
主なリソース
「承認待ち」ステータスの契約の承認進捗を、契約検索結果から直接確認できます。契約のランディング・ページ、「テキストによる契約の検索」、または「契約の管理」タスクで、「承認待ち」の契約のステータス列にリンクが含まれるようになります。
検索結果の「承認待ち」リンク
「承認待ち」リンクをクリックすると、「承認者のレビュー」ページが開き、契約の承認階層を表示できます。
「承認待ち」リンクからの承認者のレビュー
この機能を使用すると、検索基準を入力して適切な契約にフォーカスし、どこで滞留しているのかを確認して、前に進めるのに役立ちます。
有効化のステップ
この機能を有効にするために何もする必要はありません。
ヒントと考慮事項
契約のランディング・ページの「承認待ち」タブの「承認者のレビュー」列から承認の進捗状況をモニターすることもできます。
プロジェクト・マネージャに対する「プロジェクト請求書の管理」ユーザー・エクスペリエンスの改善
プロジェクト・マネージャが、「プロジェクト請求書の管理」ページを使用して、プロジェクト契約請求書の追加請求書および支払ステータスをレビューできます。さらに、「プロジェクト請求書の管理」ページからプロジェクト契約請求書の「請求書詳細」ページにドリルダウンし、請求書明細および配分を契約制限および財務要約とともに表示できます。プロジェクト・マネージャは、売掛管理によりリリース、転送およびタイバック・プロセスの一部としてレポートされた請求書レベルの例外を「プロジェクト請求書の管理」ページに表示することもできます。全体としては、追加情報および詳細へのクイック・アクセスにより、プロジェクト契約請求の管理に必要なデータがプロジェクト・マネージャに1つの場所で提供されます。
次に示すように、プロジェクト・マネージャは「請求書詳細」ページにナビゲートし、「請求書番号」ドリルダウンを使用してプロジェクト契約請求書の情報を表示できます。「請求書番号」ドリルダウンは、表ビューでも使用できます。
請求書詳細
次に示すように、プロジェクト・マネージャは、エラーまたは警告アイコンをクリックして、「リリース」、「売掛管理への請求書詳細の転送」および「売掛管理での請求書受入ステータスの確認」バッチ・プロセスの一部としてレポートされた請求書レベルの例外を表示できます。例外ドリルダウンは、表ビューでも使用できます。
請求書例外
請求書ステータスは、プロジェクト契約請求書の「プロジェクト請求書の管理」ページに表示されます。プロジェクト・マネージャは、「請求書ステータス」フィルタを使用して、プロジェクトの様々な請求書ステータスのプロジェクト契約請求書を問い合せることができます。請求書のステータスは次のとおりです:
- 送信済
- 承認済
- 否認済
- リリース済
- 転送済
- 転送否認済
- 受入済
支払ステータスは、プロジェクト契約請求書の「プロジェクト請求書の管理」ページに表示されます。プロジェクト・マネージャは、「支払ステータス」フィルタを使用して、プロジェクトの様々な支払ステータスのプロジェクト契約請求書を問い合せることができます。支払ステータスは次のとおりです:
- オープン: この支払ステータスは、トランザクションの売掛/未収金支払スケジュールから表示され、未払金額がゼロではありません。
- クローズ済: この支払ステータスは、トランザクションの売掛/未収金支払スケジュールから表示され、未払金額がゼロです。
- 適用なし: プロジェクト契約請求書を売掛管理でまだ使用できない場合に、この支払ステータスが表示されます。
リスト・ビューの請求書および支払ステータス
「支払ステータス」、「支払期日」および「未払金額」属性は、リストおよび表ビューの「受入済」ステータスの標準プロジェクト契約請求書に表示されます。リストおよび表ビューの「受入済」ステータスのクレジット・プロジェクト契約請求書には、「支払ステータス」属性のみが表示されます。売掛管理でクレジット請求書が当初請求書に適用されると、クレジット請求書トランザクションの「支払ステータス」が「オープン」から「クローズ済」に変わります。
デフォルトでは、プロジェクト契約請求書は、送信済、否認済、転送否認済、承認済、リリース済および転送済の請求書ステータスに基づいてソートされます。これらに続いて、支払ステータスがオープンおよびクローズ済の、受入済ステータスの請求書が表示されます。また、プロジェクト・マネージャが、「請求書番号」、「請求日」、「請求書金額」および「契約名」属性に基づいて請求書をソートすることもできます。
この機能のビジネス上の利点は、売掛管理で一部入金および修正トランザクション、一部入金および一部クレジット、または全額クレジットされた当初請求書がある場合に、プロジェクト契約請求書の支払ステータスが正確に表示されるので意思決定しやすくなることです。また、プロジェクト・マネージャが、請求書および支払ステータスに基づいてプロジェクト契約請求書をフィルタすることもできます。
有効化のステップ
この機能を有効にするには、オプト・インUIを使用します。手順は、この文書の「新機能のオプションの取込み」の項を参照してください。
オファリング: プロジェクト財務管理 オプションでなくなるバージョン: 更新24D
ヒントと考慮事項
-
「請求書詳細」ページでは、プロジェクト・マネージャがプロジェクト契約請求書情報のみを表示できます。プロジェクト契約請求書を承認または否認できるのは、「プロジェクト請求書の管理」ページのみで、プロジェクト・マネージャに承認通知が送信されるように請求書承認タスクが構成されている場合に限られます。
-
1つ以上のプロジェクトの請求済トランザクションがプロジェクト契約請求書にある場合は、プロジェクト・マネージャが「請求書詳細」ページで複数のプロジェクトの請求書明細および配分を表示できます。ページのパーソナライズを使用して請求書詳細ドリルダウンにプロジェクト番号属性がパラメータとして渡されるので、自分がプロジェクト・マネージャであるプロジェクトの請求書明細および配分を表示できます。
主なリソース
- Oracle Cloud Customer ConnectのProject Managementアイデア・ラボのアイデア537493に基づいています。
アクセス要件
新しいアクセス要件はありません。
プロジェクト・アプリケーション管理者または請求スペシャリストは、労務、非労務およびイベントの請求書書式を構成して、請求書明細グループ化属性が請求書明細摘要に追加されないようにすることもできます。数量や単価、品目などが請求書明細に個別に表示される場合には、この構成可能なオプションを請求書書式に指定して、請求書明細摘要にそれらのデータが繰り返し表示されないようにユーザーが設定できます。
新しい「除外」属性が「請求書明細摘要定義」に追加されたので、「請求書明細摘要定義」の既存の「開始位置」、「終了位置」、「テキスト」および「右揃え」属性がグループ化し直されています。「請求書書式詳細」の既存の「フィールド名」属性の名前が「属性名」に変更されて、「請求書明細グループ化」セクションに表示されるようになりました。
「請求書明細グループ化」属性の「請求書明細摘要定義」で「除外」オプションが有効になっている場合、「開始位置」、「終了位置」および「右揃え」属性は更新できません。このオプションが無効な場合は、「開始位置」および「終了位置」属性の入力が必須になり、必要に応じて「右揃え」フラグを更新できます。
「請求書明細グループ化」属性が「テキスト」のときに、「除外」オプションを有効にすると、「請求書明細摘要定義」に指定したテキスト値が、生成されたプロジェクト契約請求書の請求書明細摘要に含まれません。
この機能の主な利点は、プロジェクト請求スペシャリストが必要に応じて請求書明細摘要の表示方法を構成できることです。
有効化のステップ
- 次に示すように、「請求書書式の管理」設定ページで、「請求書明細グループ化」属性に対して「除外」オプションを有効にする必要があります。
「除外」オプションは、「労務」、「非労務」および「イベント」書式タイプに適用できます。
-
請求に適格なトランザクションがあるプロジェクト契約に対して「請求書の生成」プロセスを実行します。請求書書式設定で除外した請求書明細グループ化属性は、プロジェクト契約請求書の請求書明細摘要に表示されません。
ヒントと考慮事項
- 「除外」属性は、「請求書書式の管理」タスクの「CSVファイルからインポート」および「CSVファイルにエクスポート」オプションでサポートされています。
- 請求書書式の請求書明細摘要定義から、すべての請求書明細グループ化属性を除外することはできません。
- 「除外」オプションは、既存の労務または非労務またはイベントの請求書書式で更新可能です。
- 同じ請求書明細グループ化属性を請求書書式で複数回除外することはできません。
主なリソース
- Oracle Cloud Customer ConnectのProject Managementアイデア・ラボのアイデア610138に基づいています。
アクセス要件
新しいアクセス要件はありません。
企業契約で作成された契約文書の電子署名プロセスを、Adobe Acrobat Signを使用して管理できるようになりました。署名用に契約を送信する場合は、オプションでCC受信者を追加し、署名順序を指定して、署名者ごとに非公開メッセージを追加できます。Acrobat Signで署名用に文書を送信して、「署名の管理」処理または契約の「履歴」タブから進捗を追跡できます。すべての署名者が契約に署名すると、契約ステータスが自動的に「アクティブ」に設定されます。
署名用の契約の送信
Acrobat Signが使用可能となっている契約タイプから契約を作成した場合は、「パーティ」ページで1つ以上のパーティの担当者を署名者として指名し、その担当者の有効な電子メール・アドレスを入力できます。契約のステータスが「署名待ち」である場合は、契約の編集権限を持つユーザーが、署名を求めるために、指名された署名者に電子メールで契約を送信できます。このような送信を行うユーザーは、管理ユーザーか、対象の契約に対してフル・アクセス権を持つユーザーです。署名用に契約を送信する予定がある契約作成者には有効なEメール・アドレスが必要です。また、電子署名設定で指定するAdobe Acrobat Signのアカウントでユーザーとして設定されている必要があります。ユーザーのFusion ApplicationsのEメールIDが、Adobe Acrobat SignアカウントのEメールIDと一致している必要があります。統合UIで「契約への署名」をクリックすると、Acrobat Signの契約が作成されます。契約には、タグの追加、署名者の追加、署名者への非公開メッセージの追加などを行うことができます。
「契約パーティ」タブ
このタブには、内部パーティおよび外部パーティの署名者が署名順序に従って追加されます。情報専用として署名者をタグ付けするオプションがあります。
電子署名プロセスを管理する
Acrobat SignからEメールを受信した署名者は、署名するか、署名を拒否できます。署名者が署名を拒否すると、契約のステータスが「署名用に送付済」から、以前の「署名待ち」に戻ります。契約の送信者は、必要な修正を契約に加えてから、契約を署名用に再送信できます。契約が署名用に送信された後、送信者は契約を変更してファイルを追加できます。その場合、すべての署名者に更新された文書が表示されます。送信者は契約を取り消すことができます。その場合、すべての署名者が取消に関するEメールを受信します。
契約検証
「契約」カテゴリの「文書」タブに追加した文書は、署名用に契約が送信されるときに契約に追加されます。Acrobat Signでは、.pdf、.doc、.docx、.xls、.xlsx、.ppt、.pptx、.rtf、.txt、.htm、.html、.bmp、.jpg、.jpeg、.gif、.png、.tifおよび.tiffの形式がサポートされています。他の文書タイプが追加されると、契約検証プロセスでエラーになります。
電子署名履歴の表示
送信者は、「履歴」ページの署名リージョンで、契約の現在のバージョンの電子署名履歴を確認できます。
電子署名ステータスのトラッキング
このスケジュール済プロセスでは、電子署名プロセスが追跡され、結果の契約ステータスが更新されます。すべての署名者が署名すると、このプロセスによって署名済契約文書がAcrobat Signから取得され、「文書」タブに格納されます。契約のステータスが「アクティブ」に設定されます。
このプロセスを実行すれば、契約を署名用に自動的に送信できます。契約ステータスが「署名待ち」で、AutoSendForSignature = 'Y' (このフラグはWebサービスを使用して契約ヘッダーに設定)の場合は、契約が署名用に送信されて、契約のステータスが「署名用に送信済」に設定されます。
Adobe Acrobat Signにより、契約署名プロセスが効率的で簡単かつ安全になります。契約の生成から署名のトラッキングまで、署名プロセス全体を契約内で管理できます。
有効化のステップ
前提条件
- まず組織が登録して、Adobe Acrobat Signから直接ライセンスを取得する必要があります。
- ライセンスを取得したら、Acrobat SignのWebサイトで組織のアカウントを設定する必要があります。そのサイトで管理者アカウントを作成する必要があります。これは1回かぎりのアクティビティであることに注意してください。
- Acrobat Signで管理者アカウントに使用するEメール・アドレスとパスワードを記録しておいてください。
- 契約アプリケーションに構成できる電子署名プロバイダは1つのみです。
Adobe Acrobat Signの構成
ナビゲーション->「設定および保守」->「電子署名の管理」
ソリューション・プロバイダとして「Adobe Acrobat Sign」を選択し、「接続」ボタンをクリックします。
Acrobat Signの構成
Acrobat Signのログイン・ウィンドウが別のタブで開きます。管理者アカウントのEメール・アドレスとパスワードを入力して、「サイン・イン」ボタンをクリックします。
Acrobat Signのログイン
アクセス確認ページが表示されます。「Allow Access」ボタンをクリックします。
Allow Access
接続ステータス・ページが表示されます。
接続ステータス
「電子署名の管理」UIに戻り、「リフレッシュ」ボタンをクリックします。接続に成功すると、最終接続日とエンド・ポイントURLが表示されます。設定プロセスで障害が発生した場合は、「接続」ボタンをクリックして設定を再試行してください。
Acrobat Signの正常接続
Adobe Acrobat Signの契約タイプの有効化
ナビゲーション->「設定および保守」->「契約タイプの管理」
契約タイプの管理
- 「概要」タブで「署名が必要」を選択します
- 「電子署名」タブで、「電子署名使用可能」を選択します
- 「ソリューション・プロバイダ」で「Adobe Acrobat Sign」を選択します。
- Adobe Acrobat Signテンプレート使用可能 - Adobe Signアカウントに構成するテンプレート
- Eメール・メッセージ - わかりやすい値
標準の署名タグが付加されている条件レイアウト・テンプレートを電子署名のデフォルト・テンプレートとして選択しなかった場合は、契約を署名用に送信する前に、「契約への署名」ページに署名タグを手動で構成する必要があります。
ヒントと考慮事項
契約アプリケーションに構成できるのは、常に単一の電子署名プロバイダのみです。Adobe Acrobat Sign、DocuSignまたはOneSpanを構成できます。
主なリソース
- 顧客契約の使用 - 契約の受入れの仕組み
- 企業契約の実装 - 電子署名の設定
プロジェクト・チーム・メンバーは、タイム・カードを取得する際に自分のロールを指定できます。その後、より正確なプロジェクト・ロールベースの請求とレポート作成のために、そのプロジェクト・ロールを使用して適切な請求レートを導出してプロジェクト・プランと比較できます。
これにより、プロジェクト・ロール別プランニングから請求機能で23Bに導入された機能が拡張されます。ロールベースのプランニングおよび請求の広範なビジネス・フローを理解するには、これを参照してください。
新しい「プロジェクト・ロール」時間属性および対応する「プロジェクト・ロール」タイム・カード・フィールドが用意されています。「プロジェクト・ロール」タイム・カード・フィールドは、時間レポータが使用するカスタム時間レイアウト・セットに追加できます。
プロジェクト・ロールが設定されたクラシックUIタイム・カード・レイアウトの例
プロジェクト・ロールが設定されたレスポンシブUIタイム・カード・レイアウトの例
ビジネス上の利点としては、特にプロジェクト・チームのメンバーが同じプロジェクトまたはタスクで複数のロールで作業をし、プロジェクト・ロールを推測または導出できない場合に、より正確なプロジェクト・ロールベースのプランニング、請求およびレポートが可能になります。作業をする際のロールを最もよく認識しているのはプロジェクト・チームのメンバーなので、時間をレポートする際に、発生時点で費やした工数とこのプロジェクト・ロールを一緒に指定できます。
有効化のステップ
この機能を使用するには、既存のカスタム時間レイアウト・セットに新しい「プロジェクト・ロール」タイム・カード・フィールドを追加するか、ワークフォース配置オファリングの「勤怠管理」機能領域の「時間レイアウト・セット」設定および保守タスクを使用して新しい時間レイアウト・セットを作成する必要があります。アプリケーションで提供されているプロジェクト時間レイアウト・セットには、新しい「プロジェクト・ロール」タイム・カード・フィールドは含まれません。
ヒントと考慮事項
提供されている「プロジェクト・ロール」タイム・カード・フィールドで使用するフィルタ済値セットには、タイム・カード期間内の任意の日付時点でアクティブなすべてのプロジェクト・ロールが含まれています。時間レポータのタイム・カードで使用可能なプロジェクト・ロールのリストをさらに制限するには、時間レイアウト・セットに含めるカスタム値セットとカスタム「プロジェクト・ロール」タイム・カード・フィールドを定義できます。たとえば、プロジェクト・リソース割当で使用する時間レポータのロールに基づいてプロジェクト・ロール値を制限するカスタム値セットを作成できます。
主なリソース
- この機能では、23Bで導入された機能を「プロジェクト・ロール別のプランニングから請求」機能で拡張しています。
- Oracle Cloud Customer ConnectのProject Managementアイデア・ラボのアイデア644418に基づいています。
- 関連ヘルプ:
- 勤怠管理の実装ガイドの時間レイアウト・セットの構成および他の関連セクション。
アクセス要件
新しいアクセス要件はありません。
「交付の管理」ページに、期間累計金額のみでなく、交付期間全体や開始来累計など、複数の時間ディメンションの追加の財務メジャーを表示します。金額が個別に表示されると、助成金管理者と主要調査員が、交付の予算未計上金額と未配賦金額を正確に区別できます。
開始来累計(ITD)、期間累計(PTD)およびすべての予算期間(合計)について、次の金額を表示できます:
- プロジェクト通貨での資金額
- プロジェクト通貨での予算金額
- プロジェクト通貨での予算未計上
- プロジェクト通貨での実績
- プロジェクト通貨での取引約定
- 元帳通貨での予算
- 元帳通貨での実績
- 元帳通貨での取引約定
「交付の管理」ページのすべての予算期間、ITDおよびPTDの交付プロジェクトの、交付および資金額に対する未配賦金額および予算未計上金額、および交付プロジェクトの予算金額
「交付の管理」ページのすべての予算期間、ITDおよびPTDの交付プロジェクトの実績金額
この機能のビジネス上の利点は、任意の時間ディメンションで財務メジャーを使用して、交付の予算未計上金額と未配賦金額を正確に区別して、意思決定をしやすくすることです。
有効化のステップ
この機能を有効にするために何もする必要はありません。
ヒントと考慮事項
ノート: 表に表示されるデフォルト値は、すべての期間つまり合計です。追加の列を選択して表示するには、「表示」オプションを選択する必要があります。
アクセス要件
新しいアクセス要件はありません。
Oracle Transactional Business Intelligence (OTBI)を使用して、資金パターンを表示およびレポートします。資金パターンを使用して、スポンサード・プロジェクトの交付と資金ソースの組合せにプロジェクト・コストを配分する機能が強化され、新しいサブジェクト領域で分析できるようになりました。このデータを使用して、詳細、要約または傾向分析、および問題の防止に使用できる分析が可能になります。たとえば、資金パターンが関連付けられている、今後30日、60日または90日で終了するプロジェクトに関するレポートを作成して、コスト配分エラーを防止できます。新しいサブジェクト領域の名前は、「プロジェクト - 資金パターン分析リアルタイム」です。
コストの配分に問題がある資金パターンを定期的にレビューすると、エラーを防止して調達プロセスを効率的に改善できます。次の図は、間もなく終了するプロジェクトまたは交付がある、アクティブな資金パターンを分析する方法の例を示しています。これらの資金パターンは、処理に失敗して、調達担当者が解決のためにプロジェクト担当者に連絡しなくてもすむように更新する必要があります。
まもなく終了する交付またはプロジェクト
どの資金パターンが、使用可能な予算がないために失敗するかを分析すると、計画済の購入で1つ以上のパターンが失敗するのを防げます。この潜在的な問題を事前にレビューして、資金パターンを効率的に更新すれば、計画済経費を予算で確実に使用できます。調達スタッフはプロジェクトに必要な品目を引き続き購入でき、更新された資金パターンは効果的に配分されます。
資金パターンの使用可能資金の低減(BC = 予算管理)
この新しいサブジェクト領域のビジネス上の利点は、資金パターンを分析して調達ライフサイクルのエラーを事前に防止できることです。エラーが発生する前に資金パターンを変更できるため、品目購入が失敗した後で、バイヤーや買掛金担当者がプロジェクト・チームに連絡して配分率の詳細を取得しなくても、プロジェクト・チームを確実にサポートできます。
有効化のステップ
既存のレポートに追加するか、新規レポートで使用して、新規サブジェクト領域を利用します。レポートの作成および編集の詳細は、分析およびレポートの作成および管理のブック (「Oracle Help Center」 > 目的のアプリケーション・サービス領域 > 「Books」 > 「Administration」)を参照してください。
主なリソース
- 関連ヘルプ:
- 交付金配分機能の詳細は、交付金パターンを使用したプロジェクト・コスト配分を参照してください。
アクセス要件
この機能を使用するには、次の職務が必要です:
-
助成金管理資金分析職務(FBI_GRANTS_MANAGEMENT_FUNDING_ANALYSIS_DUTY)
財務プラン・レートのリフレッシュにおける使用不可のリソースの除外
レートのリフレッシュ処理およびスケジュール済プロセスで、リソース・ブレークダウン・ストラクチャで無効になっているリソースがスキップされます。プロジェクト・マネージャおよびプロジェクト管理者が無効なリソースを識別して、レートのリフレッシュ・プロセス中にそのリソースを除外しなくても、バージョン・レベルのリフレッシュを実行できます。現在は、無効なリソースを間違ってリフレッシュしないように、アクティブなリフレッシュがあるプラン明細に対して明細ごとにリフレッシュを実行する必要があります。
レートのリフレッシュ
この機能のビジネス上の利点は、プロジェクトで作業しなくなったリソースをレートのリフレッシュ・プロセスから除外することで、意図しないレートの更新リスクを軽減できることです。これにより、財務プロジェクトのプラン、予算および予測の更新がシンプルになり、明細ごとに手動でリフレッシュする必要がなくなります。
有効化のステップ
この機能を有効にするには、オプト・インUIを使用します。手順は、この文書の「新機能のオプションの取込み」の項を参照してください。
オファリング: プロジェクト財務管理 オプションでなくなるバージョン: 更新24B
ヒントと考慮事項
-
ユーザー・インタフェース、スケジュール済プロセスおよびREST APIを使用したレートのリフレッシュ処理で、リソース・ブレークダウン・ストラクチャで無効になっているリソースが除外されます。
-
換算レートのリフレッシュ処理では、リソース・ブレークダウン・ストラクチャで無効になっているリソースの換算レートが引き続き取得されます。
主なリソース
- Oracle Cloud Customer ConnectのProject Managementアイデア・ラボのアイデア621428に基づいています。
アクセス要件
新しいアクセス要件はありません。
REST APIを使用して、プロジェクトの分類された組織のリストを表示します。ビジネス・ユニットまたは階層によって制限されていないリストには、プロジェクト・タスク所有、プロジェクト支出および部門分類がある組織が含まれます。プログラムを定義し、部門を使用してリソース要求を履行する個人を選択するような統合など、他のREST APIの入力として組織が必要な場合に、開発者が統合ソリューションでこのAPIを使用できます。
ビジネス上の利点は、プロジェクト関連組織のシンプルなリストを使用してプログラムおよびリソース管理のビジネス・プロセスをサポートすることにより、統合ソリューションの構築または拡張の価値が高まることです。
有効化のステップ
REST APIガイドのRESTサービス定義を確認して利用します(Oracle Help Center > 対象となるアプリケーション・サービス領域 > APIおよびスキーマからアクセス可能)。OracleのRESTサービスを初めて利用する場合は、クイック・スタートに関する項から開始してください。
REST APIガイドのRESTサービス定義を確認して利用します(Oracle Help Center > 対象となるアプリケーション・サービス領域> APIおよびスキーマからアクセス可能)。OracleのRESTサービスを初めて利用する場合は、クイック・スタートに関する項から開始してください。
ヒントと考慮事項
- 部門分類には有効日が設定されています。このAPIでは、APIリクエストの日付を使用して、現在有効な部門のみが自動的に取得されます。
- 事前定義済のファインダにより、問合せパラメータを指定しなくても、組織分類別のコレクションを簡単に検索できます。
主なリソース
- 関連ヘルプ:
- Oracle Help CenterのOracle Fusion Cloud Project Management REST APIガイド。
アクセス要件
この機能を使用するには、次のいずれかの権限が必要です:
- 権限名およびコード:
- プロジェクト・プログラムの管理(PJS_MANAGE_PROJECT_PROGRAM)
- プロジェクト・リソース要求の履行(PJR_FULFILL_PROJECT_RESOURCE_REQUESTS)
変更オーダーおよび課題のステータス変更および作業プラン・ベースライン作成に関するパブリック・イベントの生成
変更オーダー・ステータスの変更および課題ステータスの変更に関するパブリック・イベントを生成します。たとえば、プロジェクト変更オーダーが承認済ステータスになったときに、このビジネス・イベントを使用して、Oracle Integration Cloud Serviceを使用した変更オーダー実装アクティビティを開始します。同様に、プロジェクト課題が完了ステータスになったときに、このビジネス・イベントを使用して、課題のクローズ・アクティビティを開始します。
さらに、作業プラン・ベースラインの作成時にパブリック・イベントを生成します。たとえば、作業プラン・ベースラインを作成したときに、イベントおよびOracle Integration Cloudを使用して、利害関係者にベースラインの詳細を送信します。アプリケーションでは、拡張ワークフロー機能のPaaSサポートを提供するパブリック・ビジネス・イベントが生成されます。
各イベントのビジネス・イベント・トリガーの詳細を次に説明します。
変更オーダー
- 変更オーダー ・ステータスの変更: 特定のステージに対する変更オーダーのステータスが変更された場合。
- 変更オーダー ・ステージの変更: 変更オーダーがプロセスの次のステージに移行した場合。
- 変更オーダー優先度の変更: 優先度が低い変更オーダーが高優先度に変更された場合など。
変更オーダーがプロセスの次のステップに移動すると、変更オーダーのステータスとステージが変わる
プロジェクト課題
- 課題ステータスの変更: 新規から進行中への課題の移動など。
- 課題の優先度の変更: 低い優先度から高い優先度に課題が移動する場合など。
パブリック・イベントの作成をトリガーする課題ステータスの変更
作業プラン・ベースラインの作成
- プロジェクト作業プランに対して新規ベースラインが設定されます。
ビジネス・イベントをトリガーする新規作業プラン・ベースラインの作成
新規ベースラインの設定
この機能のビジネス上の利点は、イベントを使用してエンドツーエンドのビジネス・プロセスを合理化することで、時間を節約し、生産性を高めることです。たとえば:
- 変更オーダーのステータス変更に基づくワークフローの実装: 変更オーダーのステータス変更に基づいて特定のイベントをトリガーします。
- たとえば、予算に影響する変更オーダーが、実装ステージである次のステージに移動することが承認されたとします。承認により、プロジェクト・プランおよび予算の更新などのアクティビティの自動化をトリガーできるイベントが作成されます。これにより、プランを手動で更新する必要が減るため、変更オーダー・プロセスが迅速化されます。
- 課題の解決通知: 課題の解決に基づいて特定のイベントをトリガーします。
- たとえば、さらに先に移動する前に解決する必要があるタスクの課題があるために、タスクが一時停止したとします。プロジェクト・マネージャが課題のステータスを変更してクローズすると、影響を受けるパーティに課題の解決が通知されて、タスクが再開されます。
- 内部および外部システムに対する感知の向上。ベースラインが作成されるとすぐに作業が開始されるようにトリガーします。
- たとえば、プロジェクト・マネージャは、プロジェクト・ライフサイクル中に複数のベースラインを作成し、いずれかをプライマリ・ベースラインとして設定できます。プライマリ・ベースラインを設定るすと、現在のプロジェクト進捗と比較されて、将来の類似プロジェクトを見積もるために、プロジェクト・プランの遅延が識別されます。
有効化のステップ
- ERPビジネス・イベントREST APIを使用してビジネス・イベントを取得し、ビジネス・イベント対応インジケータを更新します。このインジケータによって、ビジネス・イベントを開始するかどうかが決まります。
ERPビジネス・イベントREST APIの定義 - /fscmRestApi/resources/11.13.18.05/erpBusinessEvents/
REST-Framework-Versionが9に設定されていることに注意してください。
- RESTリソースに対するGET要求を送信して、ビジネス・イベント・コード'ProjectChangeOrderStatusChanged'、ProjectIssueStatusChanged'またはProjectWorkPlanBaselineCreated'のビジネス・イベントIDを取得します。例: <hostname>/fscmRestApi/resources/11.13.18.05/erpBusinessEvents?q=BusinessEventCode="ProjectChangeOrderStatusChanged"
- RESTリソースに対するPATCH要求を送信して使用可能インジケータを更新します: <hostname>/fscmRestApi/resources/11.13.18.05/erpBusinessEvents/{{ErpBusinessEventId}
JSON形式の要求本文の内容の例
{
"EnabledFlag": true
}
- この機能を有効にすると、Oracle Integration Cloudのイベントをサブスクライブして、未計画プロジェクト・コストが識別されたときに追加処理を実行できます。
ヒントと考慮事項
このパブリック・イベントは、変更オーダーのステータスやステージまたは課題ステータスのステータスが変更されるか、新規作業プラン・ベースラインが作成されるたびに起動されます。
変更オーダーのステータスと、許容可能な順方向ステータスおよび逆方向ステータスのリストを次に示します:
初期ステータス | 次の順方向ステータス | 次の逆方向ステータス |
---|---|---|
下書き | 進行中または取消済 | 該当なし |
進行中 | 承認済または否認済 | 該当なし |
承認済 | 完了 | 進行中 |
変更オーダーのステージと、許容可能な順方向ステージおよび逆方向ステージのリストを次に示します:
初期ステージ | 次の順方向ステージ | 次の逆方向ステージ |
---|---|---|
作成 | 影響査定 |
該当なし |
影響査定 | レビュー | 該当なし |
レビュー | 承認 | 影響査定 |
承認 | 実装 |
影響査定またはレビュー |
実装 | クローズ済 | 影響査定またはレビューまたは承認 |
イベントのペイロード属性を次に示します:
ビジネス・イベント | ペイロード属性 |
---|---|
変更オーダーのステータスやステージの変更 |
|
課題ステータスの変更 |
|
作業プラン・ベースラインの作成 |
|
- 変更オーダーまたは課題の最初の作成では、パブリック・イベントは発生しません。
- 既存の作業プランをプライマリに設定しても、パブリック・イベントは発生しません。
主なリソース
- Oracle Help CenterのOracle Integration REST APIガイド。
- Oracle Help CenterのOracle Fusion Cloud Financials REST API、特にスタート・ガイド - ユース・ケースのビジネス・イベントREST APIの有効化。
- Oracle Help CenterのOracle Fusion Cloud Project Management REST APIガイド。
- 更新21Cの新機能: REST APIを使用したプロジェクト・ビジネス・イベントの有効化
アクセス要件
ERPビジネス・イベントREST APIを使用するには、次の権限が必要です。
- FSCM統合Restサービスへのアクセス(FUN_FSCM_REST_SERVICE_ACCESS_INTEGRATION_PRIV)
パブリック・イベントを使用して、財務プロジェクト・プラン、プロジェクト予算、交付予算およびプロジェクト予測の作成を追跡します。また、ステータスの変更も追跡します。
Oracle Integration Cloud (OIC)を使用してアクティビティを開始するためのシグナルとして、このイベントを使用すれば、プロジェクトの利害関係者が財務プランの作成および承認を追跡するのに役立ちます。
この機能のビジネス上の利点は、イベントを使用してエンドツーエンドのビジネス・プロセスを合理化することで、時間を節約し、生産性を高めることです。たとえば:
- プロジェクトの立上げ: パブリック・イベントを使用してプロジェクト作業を立ち上げます。たとえば、プロジェクト予算が承認されると、プロジェクト・ステータスが目的の承認済ステータスに自動的に変更されます。
- 利害関係者への通知: プロジェクト・マネージャまたはプロジェクト管理者がプロジェクト予算またはプロジェクト予測のステータスを変更すると、後続のタスクを開始するように利害関係者にアラートが表示されるか、他の処理が自動的に起動されます。たとえば、プロジェクト予測が承認されると、請求書生成のイベントが起動される場合があります。
有効化のステップ
- ERPビジネス・イベントREST APIを使用してビジネス・イベントを取得し、ビジネス・イベント対応インジケータを更新します。このインジケータによって、ビジネス・イベントを開始するかどうかが決まります。
ERPビジネス・イベントREST APIの定義 - /fscmRestApi/resources/11.13.18.05/erpBusinessEvents/
REST-Framework-Versionが9に設定されていることに注意してください。
- ビジネス・イベント・ハンドルを取得するには、<hostname>/fscmRestApi/resources/11.13.18.05/erpBusinessEvents?q=BusinessEventCode="PlanStatusChanged" などのGET要求を送信します。
JSON形式の要求本文の内容の例
{
<PlanStatusChangedEventInfo xmlsn:ob="http://xmlns.ora.com/apps/projects/control/financialPlan/PlanStatusChanged">
<planVersionId>100100075548718100100075548718</planVersionId>
<projectId>300100152392374</projectId>
<priorplanVersionId>100100075548718100100075547000</priorplanVersionId>
<objectTypeCode>PROJECT_BUDGET</objectTypeCode>
<projectCurrency>USD</projectCurrency>
<eventType>PLAN_STATUS_UPDATE</eventType>
<planStatusCode>
<oldValue>Submitted</oldValue>
<newValue>Approved</newValue>
</planStatusCode>
<totalPcBrdndCost>
<oldValue>100000.00000000</oldValue>
<newValue>120000.00000000</newValue>
</totalPcBrdndCost>
<totalPcRevenue>
<oldValue>200000.00000000</oldValue>
<newValue>240000.00000000</newValue>
</totalPcRevenue>
</PlanStatusChangedEventInfo
}
- この機能を有効にすると、Oracle Integration Cloudでイベントをサブスクライブして、ビジネス・プロセスを完了するための追加ステップを定義できます。
それぞれのイベントのペイロード属性を次に示します:
財務プロジェクト・プラン | プロジェクト予算または交付予算またはプロジェクト予測 |
---|---|
|
|
ヒントと考慮事項
- パブリック・イベントは、財務プロジェクト・プラン、プロジェクト予算、交付予算またはプロジェクト予測のステータスが変更されると常に起動されます。
- パブリック・イベントは、プロジェクト予算、交付予算またはプロジェクト予測バージョンの削除時には起動されません。
- パブリック・イベントは、財務プロジェクト・プランのタスクの特定の選択的ベースラインでは起動されません。
主なリソース
- Oracle Help CenterのOracle Integration REST APIガイド。
- Oracle Help CenterのOracle Fusion Cloud Financials REST API、特にスタート・ガイド - ユース・ケースのビジネス・イベントREST APIの有効化。
- Oracle Help CenterのOracle Fusion Cloud Project Management REST APIガイド。
- 更新21Cの新機能: : REST APIを使用したプロジェクト・ビジネス・イベントの有効化機能
- Oracle Cloud Customer ConnectのProject Managementアイデア・ラボのアイデア619613に基づいています。
アクセス要件
ERPビジネス・イベントREST APIを使用するには、次の権限が必要です。
- FSCM統合Restサービスへのアクセス(FUN_FSCM_REST_SERVICE_ACCESS_INTEGRATION_PRIV)
期間累計予算、コスト、取引約定およびマージンなど、複数の時間ディメンションの追加の財務パフォーマンス・メトリックが「自分のプロジェクト」ページに表示されます。プロジェクト・マネージャが1つのページで、重要な意思決定をして、プロジェクトの健全性を評価できます。
「プロジェクト・パフォーマンス」ページの次のメジャーが「自分のプロジェクト」ページに追加されました:
- ITD予算マージン
- ITD実績マージン
- ITD予算マージン率
- ITD実績マージン率
- PTD予算収益
- PTD実績収益
- ITD取引約定コスト
- ITD予算コスト
- 未計画コスト合計。
次に示すように、「自分のプロジェクト」ページにノートおよび添付が追加されました。「自分のプロジェクト」ページに課題も追加されました。これには、存在するオープンおよびアクティブな課題の数が含まれます。課題数をクリックすると、「自分の課題」ページが表示されます。
「自分のプロジェクト」のITDメジャー、課題、ノートおよび添付
「自分のプロジェクト」のPTDメジャー
この機能のビジネス上の利点は、関連する情報を1か所で提供することで意思決定能力を向上できることです。
有効化のステップ
この機能を有効にするために何もする必要はありません。
ヒントと考慮事項
- 追加の財務メトリック列を表示するには、最初に「自分のプロジェクト」ページの「表示」メニューを選択して、表示する列を選択してください。
- すべてのPTDメトリックのデフォルト期間は、現在の会計期間です。
主なリソース
アクセス要件
新しいアクセス要件はありません。
リソース詳細は、リソースが従業員か派遣就業者かを示します。リソース・マネージャは、プロジェクト・リソース要求の候補者を評価する際に、要求に対して適格で作業可能な従業員を必ず派遣就業者より前に選択することにより、従業員稼働率を最大化します。4週間先までの割当をレビューすることにより、リソースが使用可能になったときに、適切な割当を見つけるための十分な時間を確保できます。すべての要員配置所有者のリソース全体でまもなく終了する割当を1つのビューでレビューすることにより、リソース管理チームが割当を保守する効率が上がります。
この機能によって得られるビジネス上の利点には、次のような意思決定機能の向上があります:
- リソースが従業員か派遣就業者かを示すことにより、プロジェクト割当に対して適格で作業可能な従業員をリソース・マネージャが優先できます。これにより、社内の人材を最大限に活用できます。また、プロジェクト・リソース要求に対して常に従業員を選択すると、貴重な人材開発の機会を従業員に与えることができ、様々なプロジェクトや課題を従業員が経験できます。これにより、従業員のキャリアアップに組織が投資して、従業員が評価されていると感じ、モチベーションが上がるので、従業員の満足度と定着率が向上します。
- 4週間先までに終了する割当をレビューすることで、リソース・マネージャが先を見越して、より効果的にリソースを割り当てることができます。この事前通知により、今後のリソースの可用性を見極めて、適切な割当を適切なタイミングで作業可能なリソースとマッチングできます。このプロアクティブなアプローチにより、リソース不足やボトルネックのリスクを最小限に抑えることができます。
- すべての要員配置所有者のリソースについて、まもなく終了する割当を1つのビューに見やすく表示できるので、リソース・マネージャがリソース稼働率を最適化できます。作業負荷が軽いリソースを見つけて、追加のサポートが必要なプロジェクトに割り当てることができます。これにより、作業負荷を適切に配分して、リソースを十分に活用できます。
すべてのプール所有者の今後4週間以内に終了する割当のレビュー
プロジェクト・リソース要求のリソースを評価する際のPersonタイプのレビュー
Personタイプが含まれたリソース詳細
有効化のステップ
この機能を有効にするには、オプト・インUIを使用します。手順は、この文書の「新機能のオプションの取込み」の項を参照してください。
オファリング: プロジェクト実行管理 オプションでなくなるバージョン: 更新24B
主なリソース
- Oracle Customer ConnectのProject Managementアイデア・ラボのアイデア632859、645330および661587に基づいています。
アクセス要件
新しいアクセス要件はありません。
ビジュアル・リソース・プランニングおよびスケジューリング拡張機能
リソース・スケジュールのガント・チャートで、割当タイプ、事業所、レートおよびコメントなど、リソース割当の詳細を編集します。リソース・イベントを編集または削除します。プール・セキュリティが有効になっている場合は、リソース・スケジュールへのアクセスをプール所有者に限定します。割当の現在の日付と承認待ちの日付の両方のコンテキスト内で、承認待ちの割当日修正をレビューします。
これは、23Cで対話型リソース・スケジュールのガント・チャートが導入されたビジュアル・リソース・プランニングおよびスケジューリング機能で作成されています。
最新のビジュアル・リソース・プランニングの機能拡張により、次のビジネス上のメリットが得られます:
- 割当タイプ、場所、レート、コメントなどのリソース割当の詳細を表示および編集できるため、リソース・マネージャがスケジュール・ガント・チャート内で割当情報を効率的に保守できます。
- 任意のリソース・イベントを編集または削除できるので、リソース・マネージャが、プロジェクト要件やリソースの可用性の変更、予期しない状況にも柔軟に対応できます。この柔軟性により、より効率的なリソース・プランニングと割当が可能になります。
- プール・セキュリティが有効な場合は、リソース・スケジュールへのアクセスをプール所有者に限定することで、権限がある個人のみがリソースの機密情報にアクセスできるようにします。これにより、データ・セキュリティを強化して、リソース・スケジュールに対する未承認の変更を防ぎ、スケジューリング・プロセスをより適切に管理できます。
- 承認待ちの割当スケジュールの日付修正をレビューできるので、リソース・マネージャが自分のリソースの新規または既存の割当に関する情報を十分に得た上で意思決定できます。このレビューでは、割当の現在の日付と承認待ちの新しい日付の両方が考慮されます。
事業所、割当タイプ、レートなどの割当詳細の更新
現在の割当日(茶色の塗りつぶし)および新規割当日(茶色/白色のパターンの棒)が表示された、日付変更承認待ちの割当
有効化のステップ
この機能を有効にするには、オプト・インUIを使用します。手順は、この文書の「新機能のオプションの取込み」の項を参照してください。
オファリング: プロジェクト実行管理 オプションでなくなるバージョン: 更新24A
ヒントと考慮事項
- 財務プラン、予算、予測など、プロジェクトの財務面を管理する際には、予約済および確認済割当のリソース・レートに対する手動更新は考慮されません。プロジェクト・マネージャが「プロジェクト・リソースの管理」ページで「レートのリフレッシュ」処理を選択すると、レート・スケジュールのデフォルト標準レートまたはプロジェクト設定の上書きで、手動更新が置き換えられます。
- 日付変更の承認待ちの割当のみに2つの棒が表示されます: 茶色の塗りつぶしの棒は現在の割当日を表します。茶色と白色のストライプの棒は、承認を要求した新しい日付を表します。
- 取消の承認待ちの割当は、1本の茶色の塗りつぶしの棒で表示されます。
- 割当時間への更新のみが関係する割当スケジュール変更の承認待ちの割当は、1本の茶色の塗りつぶしの棒で表示されます。
-
現在承認待ちステータスの既存の割当と重複する新規割当が作成されると、承認待ち割当の現在の日付と時間を使用して検証が実行されます。
アクセス要件
新しいアクセス要件はありません。
Oracleは時々、既存のクラウド・サービスの機能を新しい機能で置き換えるか、既存の機能を削除します。古いバージョンは、機能が置き換えられた直後に削除されることも、将来削除されることもあります。新しいバージョンが使用可能になり次第、置き換えられた機能の新しいバージョンを使用することがベスト・プラクティスとなります。
製品 | 削除される機能 | 削除予定 | 置換後の機能 | 置換時期 | 追加情報 |
---|---|---|---|---|---|
プロジェクト管理 | ノート: 現在EPSを使用中でないお客様は23Bで新たに使用することはできません。既存のEPSの使用には影響しません。 |
23B | 22B | レポート作成のニーズを満たすには、プログラム管理に移行することをお薦めします。
EPSを現在利用しているプロジェクトにアクセスするための関連セキュリティ要件については、次の2つのセキュリティ強化を考慮してください。 |
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UX | AIニュース・フィードの提案 |
23D | なし | なし | 更新23Dにアップグレードすると、AIニュース・フィードの提案の制限付提供機能が終了します。この機能に対するさらなる投資は行われません。かわりに、より大きな価値を提供する生成AI機能に方向性を絞っています。この機能を無効にする方法の詳細は、Fusion Applications: AI Newsfeed Suggestions - End of Life in Release 23D (文書ID 2969200.1)を参照してください。 |
オプト・イン失効セクションで、今後予定されているすべてのオプト・イン変更を確認してください。
既知の問題/メンテナンス・パック・スプレッドシート
オラクル社は、各更新の既知の問題に関するドキュメントを公開して、発生する可能性のある問題を周知し、回避策がある場合には提供しています。
また、月次パッチまたは法定パッチで修正されたバグのメンテナンス・パックおよび法定メンテナンス・パックのドキュメントも公開しています。
これらのドキュメントをレビューするには、My Oracle Supportにアクセスできる必要があります。
Oracle Fusion Cloud Project Managementの既知の問題およびメンテナンス・パック(ドキュメントID 1545504.1)
古いバージョンのデジタル・アシスタント・スキルの廃止
デジタル・アシスタントとそのスキルは、よりスマートになりかつ会話エクスペリエンスが強化されるにつれて、継続的に更新されています。リリースのたびにスキル・ストアで更新バージョンを確認してください。リリースから最長で2年後、基礎となるプラットフォーム・バージョンが非アクティブになると、バージョンは動作しなくなります。
最新の状態を保ち、最新のスキルを使用することをお薦めします。