新機能

更新24A

改訂履歴

本書は、既存の項の変更と、新規情報の追加に伴って、今後も引き続き更新されます。これまでの更新内容は次の表のとおりです。

概要

お客様のアイデアをお聞かせください

ご意見をお待ちしています。クラウド・サービスをさらに改善する方法について提案がございましたらどうぞお教えください。アイデアを送信するにはいくつかの方法があります。たとえば、Oracle Customer ConnectのIdeas Labを使用します。機能名の後にこのアイコンが表示されている箇所は、お客様のアイデアを実現した機能です。

フィードバックをお寄せください

本書の内容改善のため、ご意見やご提案をお待ちしております。フィードバックは、oracle_fusion_applications_help_ww_grp@oracle.comまでお送りください。

免責条項

この文書に記載された情報には、オラクルの製品開発プランに関する説明文が含まれていることがあります。オラクルの製品開発プランと、今後の製品リリースの本質および時期に対し、様々な要因が大きく影響を及ぼします。したがって、この情報はあくまで情報として提供されるものであり、マテリアルやコード、機能を提供することのコミットメント(確約)ではないため、購買決定を行う際の判断材料になさらないでください。記載されている機能の開発、リリースおよび時期については、オラクルの単独の裁量により決定されます。

この情報は、オラクルおよびその子会社や関連会社との契約を構成するものではありません。特にこの情報についてオラクルは一切の責任を負いかねます。詳細は、法律上の注意点および使用条件を参照してください。

任意の新機能の導入(オプトイン)

Oracle Cloud Applicationsは、四半期ごとに新しい更新を提供します。つまり、ビジネスの効率的かつ効果的な管理に役立つ新しい機能を3か月ごとに受け取ります。一部の機能は使用可能な状態でされ、エンド・ユーザーが即時に使用できます。その他の機能はすぐ使用できない状態で提供され、使用可能にするために処理を実行する必要があります。無効化されている機能は、次の権限を使用して、次のステップでエンド・ユーザーに対してアクティブ化できます。

• アプリケーション・オファリングのレビュー(ASM_REVIEW_APPLICATIONS_OFFERINGS_PRIV)
• Oracle Fusion Applicationsオファリングの構成(ASM_CONFIGURE_OFFERING_PRIV)

新機能をオプトインする方法を次に示します。

1. 「ナビゲータ」→「自分の企業」→「新機能」をクリックします。
2. 「機能の概要」ページで、オファリングを選択し、それに固有の新機能をレビューします。または、デフォルトの選択肢であるすべての使用可能なオファリングをそのまま使用して、すべてのオファリングの新機能を確認できます。
3. 「新機能」タブで新機能を確認し、「使用可能」列で機能のオプトイン・ステータスを確認します。機能がすでに有効化されている場合は、チェック・マークが表示されます。それ以外の場合は、機能を使用可能にするアイコンが表示されます。
4. 「使用可能」列にあるアイコンをクリックし、機能を使用可能にするステップを完了します。

「新機能」作業領域に表示されない機能のオプトインが必要になる場合があります。オプトインする方法を次に示します。

1. 「ナビゲータ」→「自分の企業」→「オファリング」をクリックします。
2. 「オファリング」ページでオファリングを選択し、「オプトイン機能」をクリックします。
3. 「オプトイン」ページで、オファリングまたは機能が含まれている機能領域の「機能の編集」(鉛筆)アイコンをクリックします。
4. 「機能の編集」ページで、ステップを完了して機能を使用可能にします。

オファリングの新機能をオプトインする方法の詳細および詳細な手順は、オファリングの構成を参照してください。

オプト・イン失効

オプトインを介して無効化された状態で提供される機能は、将来の更新で自動的に有効化される場合があります。これはオプト・イン失効と呼ばれます。クラウド・サービスにオプト・イン失効がある場合、このドキュメントに関連タブが表示されます。このタブをクリックすると、最初に機能が無効状態で提供されたのはいつか、そしてこの機能のオプト・インがいつ失効し、自動で使用可能となる見込みかが表示されます。ここをクリックして、すべてのOracle Cloud Applicationsにわたる「オプト・イン失効」がある機能を確認することもできます。

機能のサマリー

プロジェクト管理

プロジェクト管理共通

サービスの卓越性への継続的な投資

この更新では、次の領域が改善されました。

プロジェクト管理共通

• 複数のプロジェクト管理ページからの大量のデータのエクスポート: 次のページのExcelへのエクスポート機能では、最も効率的な方法を自動的に選択します。レコード数が特定のしきい値(現在、しきい値が500てある「自分のプロジェクト」以外のすべてのページでは1500に設定されています)を超えると、エクスポートがバックグラウンドで実行され、エクスポートが完了し、ローカルで使用するためにダウンロードされる間、これらのページで作業を続行できます。
  • この拡張機能があるページは次のとおりです。
    • 資本イベント・コストの管理
    • 確定コストの管理
    • プロジェクト・コストの管理
    • 自分のプロジェクト(プロジェクト財務管理とプロジェクト管理の両方用)
    • 収益配分の管理
  • しきい値を超えていて、エクスポートがバックグラウンドで実行される場合、結果のエクスポート・ファイルの形式は、しきい値を満たさないときに作成されたファイル、および以前の更新で作成されたエクスポート・ファイルとは異なる場合があります。具体的な変更は次のとおりです:
    • エクスポートされたファイルには、特定の順序で特定の列セットが含まれます。エクスポートされたファイルでは、パーソナライズによって定義されたビュー、列の非表示または順序変更を行う保存済検索、または「例による問合せ」機能を使用したデータ・セットのさらなる絞込みは考慮されません。
    • エクスポート・プロセスが完了し、ファイルの準備ができたときに通知が届くことが、ユーザーに知らされます。通知を表示するには、「通知」(ベル)アイコンをクリックします。
    • 100,000行を超えるデータがエクスポートされると、複数のエクスポート・ファイルが作成されます。
    • 付加フレックスフィールドは、「属性1」、「属性2」など、各セグメントに割り当てられた「表の列」に基づく列ヘッダーとともに、エクスポートされたファイルに個々の列として表示されます。「コンテキスト・セグメント」の列ヘッダーは「属性カテゴリ」です。
  • その他の考慮事項
    • プロジェクト労務費の表示権限を含むロールが付与されていないユーザーが「プロジェクト・コストの管理」ページからエクスポートした場合、エクスポートはバックグラウンドで実行されません。
    • 「自分のプロジェクト」ページからエクスポートすると、「ノート」、「プロジェクト・イメージ」および「添付」列がエクスポートされたファイルに含まれません。

• プロジェクト関連OTBIサブジェクト領域でのプロジェクト・ステータス・コメント: プロジェクト関連OTBIサブジェクト領域でプロジェクトのステータスを現在のステータスに変更した際に作成されたプロジェクト・ステータス・コメントをレポート用に表示します。

請求および収益管理

• Oracle Transactional Business Intelligenceの追加の請求および収益プラン属性
  • 次の属性が、契約明細請求詳細ディメンションおよび収益詳細ディメンションに追加されます。
    • 個人レート・スケジュール
    • ジョブ・レート・スケジュール
    • 非労務レート・スケジュール
  • 契約明細請求詳細ディメンションおよび契約明細収益詳細ディメンションの追加属性は、次のサブジェクト領域に追加されています。
    • プロジェクト請求 - イベント・リアルタイム
    • プロジェクト請求 - 請求書リアルタイム
    • プロジェクト請求 - 収益リアルタイム
    • プロジェクト請求 - 資金リアルタイム
    • プロジェクト請求 - 請求トランザクション・リアルタイム
    • プロジェクト - 請求および収益の例外リアルタイム
    • プロジェクト - 相互サブジェクト領域分析 - リアルタイム

Oracle Cloud Customer ConnectのOTBI Reporting Toolsアイデア・ラボのアイデア508366に基づいています。

• プロジェクト通貨での収益計算の追加プロジェクト・プロセス・コンフィギュレータ・ソース: 新規追加ソースを使用してプロジェクト・プロセス・コンフィギュレータを定義し、プロジェクト通貨での開始来累計収益金額または予測収益に基づいて収益を計算します。たとえば、新しいソースをプロジェクト通貨ソースで計画コスト金額と実績コスト金額とともに使用して、契約通貨とプロジェクト通貨が元帳通貨と異なる場合に収益を正確に認識できるようになりました。

  新しいソースには、次が含まれます。

  収益計算用の追加プロジェクト・プロセス・コンフィギュレータ・ソース

  名前	摘要	サポートされるフィルタ
  プロジェクト通貨での計算レベル収益 - ITD	支出項目およびすべてのイベントから認識される、計算レベルでのプロジェクト通貨による開始来累計収益金額です。
  プロジェクト通貨での計算レベル計画収益	プロジェクト通貨での計画収益金額の計算レベルです。	支出カテゴリ 支出タイプ プラン・タイプ プロジェクト・ステータス プロジェクト・タイプ

Oracle Cloud Customer ConnectのProject Managementアイデア・ラボのアイデア675417に基づいています。

• 請求イベントの更新または削除時の請求トランザクション同期: 23Cの更新で、コスト・インポート時の請求トランザクション作成機能が制限付で提供されました。この機能は23Dで、プロジェクト請求イベントの作成時に請求トランザクションも作成されるように拡張されました(23D更新の準備資料で「請求イベント作成時の請求トランザクション作成」としてリストされています)。このリリースでは、関連するプロジェクト請求イベントが更新または削除された場合に、請求トランザクションに対する変更を自動的に同期するように、この機能がさらに拡張されました。作業例については、23Cおよび23Dの新機能ドキュメントを参照してください。
  • リリース24Bより前は、コスト・インポート時の請求トランザクション作成機能が制限付で提供されているため、My Oracle Supportでサービス・リクエストを登録する必要があります。そうすると、「設定および保守」を使用して機能のロックを解除してオプトインできるプロモーション・コードがサポート部門から提供されます。リリース24B以降では、この機能は一般提供されているため、サービス・リクエストの登録やプロモーション・コードの入力をしなくてもオプトインできます。
  • オラクルの目標は、「請求書の生成」や「収益の生成」などのバッチ・プロセスに頼らなくても、OTBIでレポート可能な請求金額のリアルタイム・レコード(つまり、仕掛品(WIP))が請求トランザクションで表示されるようにすることです。この機能が提供される前は、請求トランザクションを保守するために、「請求書の生成」または「収益の生成」プロセスを実行する必要がありました。この卓越したサービス項目によって、目標を達成できます。
  • 今後のリリースでは、次の機能に焦点を置いて考慮されます。
    • 「コスト・インポート時の請求トランザクション作成」機能の一般提供(制限付き提供の削除)
    • 簡素化されたWIPメジャーと請求トランザクション・ステータス属性を使用して、OTBIでWIPレポートをより簡単に作成(各トランザクションが請求ライフサイクル内のどこにあるかをより正確に反映)
    • REST APIを使用した請求トランザクションの修正
    • REST APIを使用した請求トランザクションからの請求書の作成
    • WIPを表示、管理および請求するための新しいユーザー・エクスペリエンス
  • 制限事項:
    • SOAP APIを使用してプロジェクト請求イベントを保守しても、請求トランザクションと同期されません。対応するREST APIまたはFBDIの使用をお薦めします。
    • 契約REST API文書に従って、契約へのパッチ適用時にステータス属性(StsCode)を渡さないでください。渡すと、請求トランザクションの更新はトリガーされません。契約を承認するには、送信/承認方法を使用します。

• REST APIを使用したプロジェクト契約請求書ステータス管理の改善: 24Aの更新の時点で、請求書処理を遅延させる可能性がある無効な属性値更新をできなくするために、プロジェクト契約請求書REST APIが変更されています。その結果、プロジェクト契約請求書操作の請求書ヘッダーの更新で、前述の請求書ステータス関連属性の直接更新がサポートされなくなりました。このREST APIのお客様の使用方法をレビューして、既存の統合を変更する必要があるかどうかを確認してください。
  • 背景: 24Aの更新の前は、プロジェクト契約請求書REST APIのプロジェクト契約請求書操作に対する請求書ヘッダーの更新を使用して、属性の配下の属性サブセットを更新できました。これらの属性には次が含まれます:
    • InvoiceStatusCode
    • CreditMemoReasonCode
    • Exception
    • ReceivablesNumber
    • ReleasedByPersonId
    • ReleasedDate
    • TransferredDate
    • UnreleaseComments
    • LastUnreleasedByPersonId
    • LastUnreleasedDate
    • SubmittedByPersonId
    • SubmittedDate
    • AcceptedDate
  • 無効な値はステータスの更新を妨げ、請求ビジネス・プロセスの後続のステップを遅延させます。
  • 24Aの更新の時点で、プロジェクト契約請求書操作の請求書ヘッダーの更新で、これらの属性の直接更新がサポートされなくなりました。かわりに、具体的な操作を使用して請求書のステータスを更新してください。使用可能な操作は次のとおりです:
    • 単一の下書き請求書の送信
    • 単一の送信済請求書の承認
    • 単一の送信済請求書の棄却
    • 単一の承認済または承認棄却済請求書を下書きステータスに戻す
    • 単一の承認済請求書のリリース
    • 単一のリリース済請求書または転送否認済請求書のリリース解除

助成金管理

• 交付更新時の拡張タイム・カード整合性検証: プロジェクト原価計算にまだ送信されていない、影響を受けるタイム・カードがOracle Fusion Time and Laborに存在する場合は、関連付けられたプロジェクト、資金ソースの削除、交付日の変更など、交付の更新を防止します。

プランニング、スケジューリングおよび予測

• 財務プロジェクト・プランの効率的なベースライン: 財務プロジェクト・プラン・ベースラインでは、増分ベースラインによって処理が起動されるたびに、バージョンが増えないようになりました(たとえば、日付、数量または金額の変更)。これにより、不要なバージョンの作成を防ぎ、財務プロジェクト・プラン、進捗またはプロジェクト予算の管理(具体的には、財務プロジェクト・プランまたはプロジェクト予算の作成)をより迅速に行うことができます。

プログラム管理およびレポート

• プログラム分析用のビューの管理: プロジェクト・プログラム・ユーザーREST APIを使用して、プログラム分析用のカスタム・ビューを作成、更新または削除するビューを管理します。プロジェクト・プログラム・ユーザーREST APIで使用可能なカスタム処理は次のとおりです。

  ビューの管理処理の入力パラメータ

  処理	パス	入力パラメータ
  manageView	/fscmRestApi/resources/11.13.18.05/projectProgramUsers/{id}/action/manageView	action viewName existingViewName newViewName

  処理の使用ガイドライン

  属性	値	詳細
  action	CREATE	プログラム分析を調整するカスタム・ビューを作成するには、viewNameパラメータを指定します。
  	UPDATE	この値は、既存のカスタム・ビューを変更する場合に使用します。ビューを更新するにはexistingViewNameパラメータを指定し、名前を変更するにはnewViewNameパラメータを指定します。
  	DELETE	この値は、カスタム・ビューを削除するために使用します。不要になったビューを削除するには、ViewNameパラメータを指定します。

  これらの処理は、プログラム分析ビューを完全に制御できるように設計されており、分析が目標に従って行われるようにし、最新の状態に保ち、整理された状態を保ちます。

• プログラム作成フローの拡張: 拡張されたプログラム作成フローにより、新しいプログラムの作成や既存のプログラムの編集がより効率的になり、時間を節約してエラーを削減できます。主な改善点は次のとおりです。

  • 必須フィールドのチェックリスト: チェックリストを使用してプログラムの詳細を完了すると、作業が順調に進みます。これにより、重要な情報を見逃すことなく、プログラムの設定がよりスムーズになりエラーがなくなります。

  • 保存してクローズ: 作業を保存してクローズできるようになりました。これにより、プログラム設定を確定する準備が整ったら、後でその作業に柔軟に戻ることができます。

プログラム作成フローの拡張

• 1回の処理で親プログラムと子プログラムをクローズ: 親プログラムとそれに関連付けられた子プログラムを同時にクローズします。主な利点は次のとおりです。
  • 効率的なクローズ: 親プログラムおよび関連するすべての子プログラムを1ステップでクローズし、労力を削減して一貫性を確保します。
  • 影響通知: クローズを確定する前に、プログラム階層への影響が明確に通知されます。

子プログラムとともに親プログラムをクローズ

• 見出しからの処理プランの作成: 見出しからの処理プランの作成により、プログラム・マネージャは、最も重要なときに即座に処理を実行できます。「見出し」タブから処理プランを直接作成して、プロセスを合理化し、より効果的にすることができます。

主な利点は次のとおりです。

• 容易な開始: 「見出し」タブのグラフから特定のプロジェクトまたはプログラムを選択し、1回のクリックで処理プラン作成プロセスを開始します。

• デフォルトの要約および摘要: 要約および摘要フィールドには、関連するパフォーマンス・メジャーが自動的に入力されるため、処理プランの強力な基盤から開始できます。

 仕組み: 

1. ターゲットの選択: 「見出し」タブで、処理プランで対処する特定のプロジェクトまたはプログラムを右クリックします。
2. 処理プランの開始: クリックして、処理プラン作成プロセスを開始します。
3. レビューおよび編集: 必要に応じてデフォルト値をレビューおよび編集し、プランを目標にあわせて調整します。
4. 保存して実装: 処理プランに問題がなければ、保存して実行に移します。 

見出しからの処理プランの作成

要約および摘要の自動移入

この機能により、パフォーマンス・インサイトに迅速に対応し、処理プランを遅滞なく開始できます。

• 分析要約のウォッチリスト・コンテキスト: 分析要約ページでウォッチリスト・コンテキスト・フィルタを適用して、ウォッチリストされたプログラムをすばやくフィルタします。

リソース管理

• プロジェクト・リソース要求に対するリソースの検索および評価のコンテキストにおける免許、資格およびメンバーシップの失効の追跡: リソース・マネージャには、要求で指定された要求開始日より前に失効する、要求された免許、メンバーシップまたは資格がリソースにあることが通知されます。資格スコアは、これらの資格の失効の影響を受けません。

ノート: これは、「プロジェクト・リソース要求および履行の拡張タレント・プロファイル」が有効な場合に使用できます。

候補者のレビュー中に強調表示された資格の失効

• プロジェクト・リソース要求APIの拡張: 新規リソースに対するオープン・プロジェクト・リソース要求で要求されたリソースを承認し、ApproveRequest処理を使用してリソース要求を置換します。

有効化のステップ

この機能を有効にするために何もする必要はありません。

請求および収益管理

プロジェクト通貨での開始来累計実績コスト・コンフィギュレータ・ソースの会計日フィルタ

プロジェクト通貨での開始来累計実績コスト収益コンフィギュレータ・ソースの会計日フィルタを構成して、プロジェクト・コスト配分会計日に基づいて開始来累計実績コストを計算できるようにします。プロジェクト・アプリケーション管理者は、収益累計に基づいて現在の会計期間の開始来累計実績コスト金額をプロジェクト通貨で計算するようにこのオプションを構成できます。このオプションは、プロジェクト・コスト見越トランザクション、または次のオープン期間にレポートされたタイム・カードまたは経費精算書コスト・トランザクションを使用する消費率収益認識の要件に適用できます。

この機能のビジネス上の利点は、プロジェクト通貨での開始来累計労務または非労務総コスト・ソースに適用された新しい会計日フィルタを使用して、現在の会計期間の実績プロジェクト・コスト・トランザクションに基づいて収益を正確に計算できることです。

有効化のステップ

この機能を有効にするために何もする必要はありません。

ヒントと考慮事項

次の算式例は、契約明細または関連するプロジェクトおよびタスク・レベルでプロジェクト収益を計算して収益に適用可能な請求イベントを作成しながら、消費率を測定する方法を示しています。

(((プロジェクト通貨での計算レベル労務総コスト - ITD + プロジェクト通貨での計算レベル非労務総コスト - ITD) / プロジェクト通貨での計算レベル計画総コスト) * 契約通貨での関連プロジェクト資金額) - 契約通貨での計算レベル・イベント金額 - ITD

フィルタを使用して前述の算式から特定のコストまたは計画金額を含めるか除外することを検討してください。次の図は、プロジェクト・プロセス・コンフィギュレータを定義する方法を示しています(トランザクション日に関係なく現在の会計期間で総勘定元帳に転記されたコスト・トランザクションのみが含まれる、プロジェクト通貨での計算レベル労務総コスト - ITDソースおよびプロジェクト通貨での計算レベル非労務総コスト - ITDソースの会計日フィルタを含む)。

プロジェクト・プロセス・コンフィギュレータの作成

コスト・トランザクションの例

ノート: 会計日フィルタを使用しないプロジェクト通貨でのITD実績コストは、支出項目日に基づいて計算されます。

主なリソース

• Oracle Cloud Customer ConnectのProject Managementアイデア・ラボのアイデア669498に基づいています。

アクセス要件

新しいアクセス要件はありません。

契約検証の管理

承認のために契約を送信するとき、検証プロセスによって契約で見つかったエラーと警告が表示されます。「警告」タイプの契約検証ルールを構成し、必要に応じてルールを有効または無効にできるようになりました。また、検証の重要度を「警告」から「エラー」に変更して、エラーが解決されるまで契約が承認まで進行しないようにすることもできます。契約条件関連の検証は構成に使用できません。

この機能は、「契約タイプの管理」権限を持つユーザーが使用できます。

新しい契約検証の管理タスク

契約検証の管理

ビジネス・ニーズに基づいて、「警告」タイプの契約検証を構成できます。無関係な警告を無効にして、契約検証のパフォーマンスを向上させます。

有効化のステップ

この機能を有効にするために何もする必要はありません。

署名済契約文書の管理

「文書」タブから、他のサポート文書とは別に、独自の文書カテゴリで署名済契約文書を管理できるようになりました。「文書」タブで視覚的に強調表示されているため、アプリケーションで最新の契約とともに署名済のコピーを簡単に見つけることができます。

電子署名済契約

契約が電子署名されると、返された署名済契約文書が新しい署名済契約文書カテゴリに保存され、「文書」タブの上部にファイル名が表示されます。

電子署名済契約の署名済契約文書

契約の新しいバージョンが作成されると、最新の署名済契約文書がプライマリ契約文書の横に表示され、以前の署名済契約文書は保持されて契約イメージ・カテゴリにサポート文書として保存されます。

バージョン2の署名済契約文書

手動署名済契約

独自の電子署名プロセスを通過しない契約では、新しい署名済契約文書カテゴリも使用されます。これらは、手動で追跡される契約、手書き署名された契約、またはアプリケーションの外部で電子プロセスを介して署名された契約などです。署名済契約文書を作成したら、署名済契約文書フィールドの横にあるプラス・アイコンを使用して、添付として契約に追加できます。ファイルを参照するか、URLからリンクできます。

ファイルの参照

URLとして添付

複数の署名済契約文書を添付できます。署名済契約文書フィールドには1つのみ表示されますが、「フォルダ」アイコンにマウス・ポインタを重ねると他の契約文書を表示できます。

「フォルダ」アイコンからの追加の署名済契約文書

「フォルダ」アイコンをクリックすると、「添付」要約がオープンします。ここから文書をオープンまたはダウンロードできます。

「添付」要約の複数の署名済契約文書

署名済契約文書の削除

署名済契約文書は、偶発的な削除から保護する必要があるため、別の文書カテゴリに保持されるようになりました。ただし、間違った文書が添付されたなど、文書を削除することが有効な場合もあります。署名済契約文書を削除するには、契約が下書きまたは修正中ステータスであり、署名済契約文書の削除を許可する権限が割り当てられている必要があります。契約がアクティブになり、(電子的に追加されたか手動で追加されたかに関係なく)署名済契約文書が存在すると、どのような状況でも、その契約の署名済契約文書を削除できません。文書を削除する必要がある場合は、最初に文書を修正する必要があります。

署名済契約文書の削除を続行する必要がある場合は、「添付」要約から1つ以上を削除するか、「文書」タブから文書を直接削除できます。

署名済契約文書の削除

続行する前に警告が表示されます。

署名済契約文書の削除時の警告

これにより、限られた状況でのみ署名済契約文書を削除できるため、署名済契約文書の保護が強化されます。

有効化のステップ

この機能を有効にするには、オプト・インUIを使用します。手順は、この文書の「新機能のオプションの取込み」の項を参照してください。

オファリング: 企業契約

署名済契約文書の移行

この機能の使用をオプト・インすると、既存の署名済契約文書を新しい署名済契約文書カテゴリに移行できます。移行する前、これらの署名済契約文書はサポート文書リージョンの契約イメージ・カテゴリにあります。

移行前の署名済契約文書

移行した後、移行プロセスで選択された、契約イメージ・カテゴリのファイルとして添付された文書が新しいカテゴリに移動し、署名済契約文書フィールドにファイル名が表示されます。

移行後の署名済契約文書

移行は、署名済契約文書の移行スケジュール済プロセスによって実行されます。

署名済契約文書の移行スケジュール済プロセス

ノート: 文書が契約イメージ・カテゴリから署名済契約文書カテゴリに移動されると、移行を元に戻すことはできません。正しい文書を移動していることを確認するには、最初にプロセスをレビュー・モードで実行する必要があります。

最初にレビュー・モードで実行

• モード - 署名済契約文書の移行前の出力のレビュー、または署名済契約文書の移行

モードを選択した後に、次の2つのオプション・パラメータを使用して、移行プロセスに含める契約文書をさらに特定できます。

• 単一の契約イメージが存在する場合に移行 - 「はい」に設定すると、契約イメージ・カテゴリに文書が1つのみ存在する場合に契約を含めるようにプロセスが制限されます。「いいえ」の場合、この制限はありません。

• ファイル名が次を含む - 署名済契約文書のファイル名と一致するためのオプションです。たとえば、ファイル名に「署名済」という語が含まれる場合、プロセスには、電子署名された契約が含まれます。これは、署名プロセスから返されたときに、デフォルトでファイル名に「署名済」が含まれるためです。

前述の2つのパラメータのうち、少なくとも1つが必要です。両方とも入力すると、AND条件として動作します。

署名済契約文書カテゴリに文書がすでに含まれている契約は、移行に含まれません。

移行プロセスによって識別されるのは、契約の最新バージョンのみです。修正中の契約の場合、以前のアクティブなバージョンも取得されるため、契約修正が後で元に戻された場合は、復元された契約がプロセスによって移行されます。

プロセスに含まれる文書は、前述の基準に一致するかぎり、手動署名済契約または電子署名済契約のいずれかから作成できます。

URLとして添付された文書はプロセスに含まれません。これらは影響を受けず、契約イメージ・カテゴリのサポート文書に残ります。

スケジュール済プロセスのパラメータ

署名済契約文書の移行プロセスが完了したら、出力ファイルをレビューして、プロセスに含まれる文書が想定どおりであることを確認できます。

出力ファイルはテキスト・ファイルですが、CSVファイルとして保存してMicrosoft Excelでオープンし、レコードをソートしたりフィルタすることができます。

署名済契約文書の移行の出力ファイル

文書のリストに問題がなければ、移行モードでプロセスを再度実行してファイルを処理し、新しい署名済契約文書カテゴリに移行できます。

ヒントと考慮事項

DocuSignなどで契約に電子署名する場合は、内部ビューアのみを対象とした他の文書を追加することもできます。これらの内部文書は、署名済契約文書が企業契約に戻されたときに組合せ文書パックに含まれます。署名済契約文書をEメールまたはサプライヤ・ポータルで共有する前に、このことを考慮する必要があります。

アクセス要件

この機能には、次の2つの新しい権限が導入されています。

• 署名済契約文書の削除 - 下書き契約または修正中の契約の署名済契約文書の削除を許可します。

• 署名済契約文書を移行するスケジュール済プロセスの実行 - 署名済契約文書を移行するスケジュール済プロセスの実行を許可します。

これらの権限は、シード済ジョブ・ロールに追加されません。必要に応じて、制限されたユーザー・セットに手動で追加する必要があります。

パーティ付加フレックスフィールドのサポート日および数値データ型

契約パーティ付加フレックスフィールドでは、セグメントの設定時に使用できる数値および日付データ型がサポートされるようになりました。これらのセグメントに入力された値は、これらのデータ型に準拠していることを確認するために検証されます。

数値ベースのセグメント

これにより、特殊文字を含んだり書式が誤った不正なデータが入力されるのを防ぎます。

有効化のステップ

この機能を有効にするために何もする必要はありません。

Adobe Acrobat Signによる契約の署名

企業契約で作成された契約文書の電子署名プロセスを、Adobe Acrobat Signを使用して管理できるようになりました。署名用に契約を送信する場合は、オプションでCC受信者を追加し、署名順序を指定して、署名者ごとに非公開メッセージを追加できます。Acrobat Signで署名用に文書を送信して、「署名の管理」処理または契約の「履歴」タブから進捗を追跡できます。すべての署名者が契約に署名すると、契約ステータスが自動的に「アクティブ」に設定されます。

署名用の契約の送信

Acrobat Signが使用可能となっている契約タイプから契約を作成した場合は、「パーティ」ページで1つ以上のパーティの担当者を署名者として指名し、その担当者の有効な電子メール・アドレスを入力できます。契約のステータスが「署名待ち」である場合は、契約の編集権限を持つユーザーが、署名を求めるために、指名された署名者に電子メールで契約を送信できます。このような送信を行うユーザーは、管理ユーザーか、対象の契約に対してフル・アクセス権を持つユーザーです。署名用に契約を送信する予定がある契約作成者には有効なEメール・アドレスが必要です。また、電子署名設定で指定するAdobe Acrobat Signのアカウントでユーザーとして設定されている必要があります。ユーザーのFusion ApplicationsのEメールIDが、Adobe Acrobat SignアカウントのEメールIDと一致している必要があります。統合UIで「契約への署名」をクリックすると、Acrobat Signの契約が作成されます。契約には、タグの追加、署名者の追加、署名者への非公開メッセージの追加などを行うことができます。

「契約パーティ」タブ

このタブには、内部パーティおよび外部パーティの署名者が署名順序に従って追加されます。情報専用として署名者をタグ付けするオプションがあります。

電子署名プロセスを管理する

Acrobat SignからEメールを受信した署名者は、署名するか、署名を拒否できます。署名者が署名を拒否すると、契約のステータスが「署名用に送付済」から、以前の「署名待ち」に戻ります。契約の送信者は、必要な修正を契約に加えてから、契約を署名用に再送信できます。契約が署名用に送信された後、送信者は契約を変更してファイルを追加できます。その場合、すべての署名者に更新された文書が表示されます。送信者は契約を取り消すことができます。その場合、すべての署名者が取消に関するEメールを受信します。

契約検証

「契約」カテゴリの「文書」タブに追加した文書は、署名用に契約が送信されるときに契約に追加されます。Acrobat Signでは、.pdf、.doc、.docx、.xls、.xlsx、.ppt、.pptx、.rtf、.txt、.htm、.html、.bmp、.jpg、.jpeg、.gif、.png、.tifおよび.tiffの形式がサポートされています。他の文書タイプが追加されると、契約検証プロセスでエラーになります。

電子署名履歴の表示

送信者は、「履歴」ページの署名リージョンで、契約の現在のバージョンの電子署名履歴を確認できます。

電子署名ステータスのトラッキング

このスケジュール済プロセスでは、電子署名プロセスが追跡され、結果の契約ステータスが更新されます。すべての署名者が署名すると、このプロセスによって署名済契約文書がAcrobat Signから取得され、「文書」タブに格納されます。契約のステータスが「アクティブ」に設定されます。

このプロセスを実行すれば、契約を署名用に自動的に送信できます。契約ステータスが「署名待ち」で、AutoSendForSignature = 'Y' (このフラグはWebサービスを使用して契約ヘッダーに設定)の場合は、契約が署名用に送信されて、契約のステータスが「署名用に送信済」に設定されます。

Adobe Acrobat Signにより、契約署名プロセスが効率的で簡単かつ安全になります。契約の生成から署名のトラッキングまで、署名プロセス全体を契約内で管理できます。

有効化のステップ

前提条件

1. まず組織が登録して、Adobe Acrobat Signから直接ライセンスを取得する必要があります。

2. ライセンスを取得したら、Acrobat SignのWebサイトで組織のアカウントを設定する必要があります。そのサイトで管理者アカウントを作成する必要があります。これは1回かぎりのアクティビティであることに注意してください。

3. Acrobat Signで管理者アカウントに使用するEメール・アドレスとパスワードを記録しておいてください。

4. 契約アプリケーションに構成できる電子署名プロバイダは1つのみです。

Adobe Acrobat Signの構成

ナビゲーション->「設定および保守」->「電子署名の管理」

ソリューション・プロバイダとして「Adobe Acrobat Sign」を選択し、「接続」ボタンをクリックします。

Acrobat Signの構成

Acrobat Signのログイン・ウィンドウが別のタブで開きます。管理者アカウントのEメール・アドレスとパスワードを入力して、「サイン・イン」ボタンをクリックします。

Acrobat Signのログイン

アクセス確認ページが表示されます。「Allow Access」ボタンをクリックします。

アクセスの許可

接続ステータス・ページが表示されます。

接続ステータス

「電子署名の管理」UIに戻り、「リフレッシュ」ボタンをクリックします。接続に成功すると、最終接続日とエンド・ポイントURLが表示されます。設定プロセスで障害が発生した場合は、「接続」ボタンをクリックして設定を再試行してください。

Acrobat Signの正常接続

Adobe Acrobat Signの契約タイプの有効化

ナビゲーション->「設定および保守」->「契約タイプの管理」

契約タイプの管理

• 「概要」タブで「署名が必要」を選択します
• 「電子署名」タブで、「電子署名使用可能」を選択します
• 「ソリューション・プロバイダ」で「Adobe Acrobat Sign」を選択します。
• Adobe Acrobat Signテンプレート使用可能 - Adobe Signアカウントに構成するテンプレート
• Eメール・メッセージ - わかりやすい値

標準の署名タグが付加されている条件レイアウト・テンプレートを電子署名のデフォルト・テンプレートとして選択しなかった場合は、契約を署名用に送信する前に、「契約への署名」ページに署名タグを手動で構成する必要があります。

ヒントと考慮事項

契約アプリケーションに構成できるのは、常に単一の電子署名プロバイダのみです。Adobe Acrobat Sign、DocuSignまたはOneSpanを構成できます。この機能は、Enterprise Contractsで作成された契約文書にのみ適用されます。

主なリソース

• 顧客契約の使用 - 契約の受入れの仕組み
• 企業契約の実装 - 電子署名の設定

コスト管理および制御

在庫または作業オーダー移動先へのプロジェクト固有調達の予算管理

スポンサード・プロジェクトまたは非スポンサード・プロジェクトの在庫移動先へ資材を調達する際に、資金可用性をチェックし、管理予算に対して資金を引き当てて、予算引当を計上します(該当する場合)。この機能は、プロジェクト固有の製造または保守作業オーダーから作業オーダー移動先へ資材を直接調達する際にも使用可能です。

在庫または作業オーダー移動先、およびバック・トゥ・バック購買依頼で作成されたプロジェクト固有の購買依頼は、これらのトランザクション・タイプに対して予算管理が使用可能になっている場合に、プロジェクトまたは勘定体系ベースの管理予算(あるいはその両方)に対する取引約定として資金を予約できます。予約される資金には、直接費(購買依頼コスト)および関連する間接費の両方が含まれます。

プロジェクト詳細のある在庫移動先の購買依頼

独立して作成された購買オーダーまたはそのような購買依頼から作成された購買オーダーに対して予算管理検証が実行されると、資金は義務として予約されます。また、購買依頼の取引約定は清算されます(該当する場合)。購買オーダーの資金ステータスは、コストがプロジェクト原価計算にインポートされるまで、調達ライフサイクル全体で更新されます。

プロジェクト原価計算にインポートされた一部購買オーダー受入について「資金ステータス」が「一部清算済」と表示されている購買オーダー

このような購買オーダーの品目の在庫受入および原価計算は、受入会計またはコスト管理で予算管理されません。購買オーダー義務が清算され、在庫コストがプロジェクト支出として予約されるのは、購買オーダー関連の在庫コストをサプライ・チェーン・コスト管理からプロジェクト原価計算にインポートするときです。これには、直接費(在庫)および関連する間接費が含まれます。プロジェクトに関連付けられた間接費スケジュールが購買オーダー作成とプロジェクトへの在庫コストのインポートの間に新規レートで更新されている場合は、改訂された間接費レートを使用して資金が予約されます。プロジェクト原価計算では、当初予約された直接費および間接費も購買オーダーに対して清算されます。

予算管理分析レポートを使用して非スポンサード・プロジェクトの管理予算残高を表示し、「交付の管理」ページを使用してスポンサード・プロジェクトの管理予算残高を表示します。

購買依頼、購買オーダーおよびプロジェクト原価計算で発生する資金予約および清算が表示された予算管理分析レポート

在庫および作業オーダー移動先があるプロジェクト固有の購買オーダーに関連付けられた買掛/未払金請求書は、予算管理検証には適用できません。請求書差異(ある場合)は、取得修正コストがサプライ・チェーン・コスト管理からインポートされたときに、プロジェクト原価計算の「コストのインポート」プロセスによって予算管理されます。買掛/未払金請求書では、プロジェクト固有の購買オーダーと照合された請求書のプロジェクト属性が請求書明細および配分レベルで表示されるようになりました。

関連するビジネス機能およびトランザクション・サブタイプに対して予算引当会計が有効になっている場合は、購買依頼、購買オーダー、受入会計およびプロジェクト・コストの会計を作成するときに、引当直接費および引当間接費の会計と清算が実行されます。

在庫または作業オーダー移動先およびバック・トゥ・バック・オーダーに対するプロジェクト固有の購買オーダーの返品、取消およびその他の修正は予算管理されます。適用可能な予算引当も計上されます。

サプライ・チェーン・コスト管理アプリケーションからの購買オーダー・コストのインポート時にプロジェクト原価計算の補助元帳で予約された資金が、同じトランザクションの計上済予算引当と異なる場合があります。これは、サプライ・チェーン・コスト管理アプリケーションで品目コスト間接費が課せられ、当初引当の購買オーダー・コストに追加コストが生じる可能性があるためです。プロジェクト原価計算での資金予約は、サプライ・チェーン・コスト管理アプリケーションから受け取ったこれらの実績コストに基づきます。

この機能には、次のビジネス上の利点があります。

• 在庫または作業オーダー移動先へのプロジェクト固有調達に対する予算管理プロジェクトの効率的な資金管理およびモニタリング。

• 在庫または作業オーダー移動先へのプロジェクト固有調達に対するプロジェクト予算の効果的な管理。

• プロジェクト固有の購買オーダーと照合された買掛/未払金請求書の改善されたレビュー。

有効化のステップ

• 機能設定マネージャで「予算管理の管理」タスクにナビゲートします。関連する元帳およびビジネス・ユニットについて、予算管理および予算引当会計のオプションを編集します。「予算管理および予算引当会計の編集」ページで、次の操作を行います。
  • 元帳、元帳に割り当てられたビジネス・ユニットおよびプロジェクト会計ビジネス機能の予算管理を使用可能にします。
  • 次の購買依頼発行ビジネス機能トランザクション・サブタイプに対して予算管理および予算引当会計を使用可能にします。
    • 購買依頼連続(在庫移動先があるプロジェクト参照購買依頼用)。
    • 購買依頼バック・トゥ・バック(バック・トゥ・バック・オーダー用)。
    • プロジェクト直接購買作業オーダー(プロジェクト参照製造または保守作業オーダーから作業オーダー移動先に対して行われた直接調達用)。

ビジネス機能購買依頼発行に対する予算管理および予算引当会計の有効化

• 次の調達ビジネス機能トランザクション・サブタイプに対して予算管理および予算引当会計を使用可能にします。
  • 在庫に対するプロジェクト購買オーダー(在庫移動先があるプロジェクト参照購買オーダー用)。
  • プロジェクト・オーダー連続(連続オーダー用)。
  • プロジェクト作業オーダー購買オーダー(プロジェクト参照製造または保守作業オーダーから作業オーダー移動先に対して行われた直接調達用)。

ビジネス機能調達に対する予算管理および予算引当会計の有効化

• この機能により、プロジェクト原価計算で予算引当会計に2つの新しい仕訳明細ルールも使用可能になります。同一明細間接費計算対応プロジェクトに対する「購買オーダーの同一明細プロジェクト引当間接費清算」、および個別明細間接費計算対応プロジェクトに対する「購買オーダーの個別明細プロジェクト引当間接費清算」です。これらはすでに「在庫コスト」および「間接費」シード済仕訳ルール・セットで使用可能です。

同一明細プロジェクトの引当間接費の清算用の新しいプロジェクト原価計算仕訳ルール

個別明細プロジェクトの引当間接費の清算用の新しいプロジェクト原価計算仕訳ルール

• 元帳にユーザー定義の補助元帳会計処理基準が割り当てられている場合は、これらの新しい仕訳明細ルールをルール・セットに追加し、補助元帳会計処理基準を再コンパイルして、在庫または作業オーダー移動先へのプロジェクト固有調達に対して予算引当が正常に計上されるようにします。

ヒントと考慮事項

予算管理:

• 在庫または作業オーダー移動先およびバック・トゥ・バック・オーダーへのプロジェクト固有調達の予算管理および勘定科目予算引当をサポートするために導入された新しいトランザクション・サブタイプは、予算管理の使用可能な新規作成ビジネス・ユニットおよび元帳に対してデフォルトで有効になります。新しいビジネス・ユニットおよび元帳は、リリース24A以降に作成されたビジネス・ユニットおよび元帳を参照します。新しいトランザクション・サブタイプは、予算管理の使用可能な既存のビジネス・ユニットおよび元帳に対して使用不可のままです。在庫または作業オーダー移動先およびバック・トゥ・バック・オーダーへのプロジェクト固有調達の予算管理および勘定科目予算引当を行う場合は、手動で有効にする必要があります。

• 在庫または作業オーダー移動先およびバック・トゥ・バック・オーダーへの購買依頼と購買オーダーの両方の使用を含むプロジェクト固有調達の予算管理および勘定科目予算引当を正常に実行するには、購買依頼発行および調達ビジネス機能の両方に対して新しいトランザクション・サブタイプを有効にする必要があります。両方のビジネス機能に対して新しいサブタイプを有効にしないと、資金が誤って予約または清算されます。

購買依頼:

• 在庫または作業オーダー移動先に対するプロジェクト固有購買依頼、および購買依頼トランザクション・サブタイプの予算管理または予算引当会計が使用可能になる前に作成されたバック・トゥ・バック購買依頼は、予算管理および予算引当会計に適用されないままです。購買依頼発行ビジネス機能に対して新しいトランザクション・サブタイプを有効にすると、新しい購買依頼のみが予算管理および予算引当会計の対象になります。

購買オーダー:

• 在庫または作業オーダー移動先に対するプロジェクト固有購買オーダー、およびこれらのトランザクション・サブタイプの予算管理が使用可能になる前に作成されたバック・トゥ・バック購買オーダーは、履行サイクル全体を通して予算管理および予算引当会計から除外され続けます。これらのトランザクション・タイプの予算管理が既存の在庫または作業オーダー移動先購買オーダーに対して使用可能になると、次に示す変更によって予算管理および予算引当会計がトリガーされます。
  • 勘定科目、プロジェクトまたは予算日の変更
  • バック・トゥ・バックまたはプロジェクト固有の新しい明細、スケジュールまたは配分の追加

受入会計およびコスト管理:

• コスト会計および受入会計の仕訳ソースが、「予算管理および予算引当会計の編集」ページの元帳オプション・リージョンにある予算管理仕訳例外セクションに表示されていることを確認します。これらのソースが以前に含まれていない場合は追加します。

コスト会計および受入会計の仕訳ソースおよびカテゴリ例外

• 直接費(購買オーダー)の予算引当清算は、次のトランザクション・タイプを使用して受入会計補助元帳によって行われます。

• 購買オーダーへの価格更新による直接費の予算引当清算は、「コスト修正 - 在庫移動先の購買オーダー価格更新」および「コスト修正 - 作業オーダー移動先の購買オーダー価格更新」トランザクション・タイプを使用して、受入会計の未請求受入数量に対してのみ行われます。

• 在庫および作業オーダー移動先へのプロジェクト固有購買オーダーの請求書差異コストに対して資金を正常に予約するには、プロファイル・オプションのコスト管理から請求書差異を除外を使用不可にします(使用可能な場合)。

• 品目参照のない摘要ベースの購買オーダーおよび作業オーダー移動先への購買オーダーの場合、予算引当清算および予算チェックは、トランザクション・タイプの「搬送先費用」を使用して受入会計で直接実行されます。

プロジェクト:

• 在庫または作業オーダー移動先に対するプロジェクト固有購買オーダー、および新しいトランザクション・サブタイプが使用可能になる前に作成されたバック・トゥ・バック・オーダーが存在する場合があります。これには、在庫受入および返品を含めることもできます。新しいトランザクション・サブタイプが使用可能になった後に、これらのプロジェクト・コストがプロジェクト原価計算の補助元帳にインポートされると、プロジェクト原価計算で予算管理の対象になります。プロジェクト原価計算では、購買オーダーの作成時に資金が当初予約されたかどうかに関係なく、このようなシナリオで資金予約が発生します。これらの予約を許可するように管理予算をレビューおよび修正することをお薦めします。

• 予算管理(この機能に対して使用可能にした場合)は、プロジェクト・タイプ・コスト除外の管理タスクでコスト収集からの除外が有効になっていないプロジェクト・タイプを使用するプロジェクトでのみ成功します。

• 購買オーダー直接費の予算引当清算は受入会計によって行われ、購買オーダーに関連付けられた間接費の予算引当清算はプロジェクト原価計算によって行われます。各アプリケーションについて、関連する配分および会計の作成プロセスを遅滞なく実行して、予算引当が迅速に計上されるようにすることをお薦めします。

買掛管理:

• この機能の前は、予算管理対応元帳の場合、請求書が在庫移動先へのプロジェクト固有購買オーダーと照合されたときに、買掛管理は適用可能な管理予算の請求価格差異に対して資金を予約しました。この機能により、買掛管理は請求価格差異に対する資金の予約を停止し、かわりにプロジェクト原価計算によって予約が実行されます。この変更によって影響を受ける可能性がある既存のユーザー定義ビジネス・フローをレビューすることをお薦めします。

• 在庫および作業オーダー移動先へのプロジェクト固有購買オーダーに対して請求書価格差異が存在する場合、そのような配分の資金ステータスは適用不可として表示されます。また、これらの配分明細は、一般会計でそれ以上の資金予約の対象になりません。

買掛管理での請求書価格差異の予算管理ステータス

• この機能の前は、資産プロジェクトまたは建設仮勘定(CIP)プロジェクトの場合、経過勘定が資産精算勘定でもあるとき、資産計上または資産明細が2回(買掛管理で1回、プロジェクトで1回)作成される可能性がありました。買掛管理でプロジェクト詳細を取得すると、これは発生しなくなります。この変更によって影響を受ける可能性がある既存のユーザー定義ビジネス・フロー(ある場合)をレビューすることをお薦めします。

• OTBIサブジェクト領域の買掛/未払金請求書 — トランザクション・リアルタイムで使用可能な買掛/未払金請求書明細および配分のプロジェクト詳細を表示およびレポートします。

その他:

• 外注加工サービスまたは契約製造に関連する購買オーダーの予算管理は、現時点ではサポートされていません。

• 在庫移動先へのプロジェクト固有内部資材転送購買依頼に対して、予算管理および予算引当会計はサポートされていません。

主なリソース

予算管理および予算引当会計の詳細は、次のトピックを参照してください。

• Financials Cloud Applicationsドキュメントの『公共部門に対する財務の使用』マニュアルの「予算管理および予算引当会計の概要」。

• 『Project Costingの使用』マニュアルの「プロジェクト駆動のサプライ・チェーン管理の概要」トピック。

• 『財務プロジェクトの定義と管理』マニュアルの「予算管理」トピック。

• 『製造の使用』マニュアルの「生産の管理」にある「作業オーダーの資材の直接調達」トピック。

アクセス要件

新しいアクセス要件はありません。

労務スケジュールを使用したOracle Payrollのプロジェクトへのコスト配分

高度に構成可能なOracle Payrollソリューションを活用することで、労務スケジュールを使用して、給与コストのプロジェクトへの配分の機能を拡張します。このソリューションは、業種、企業規模、従業員の種類を問わず、効率的でコンプライアンスに準拠したグローバルな給与処理を行うためにOracle Fusion Cloud Human Capital Managementと完全に統合されています。このシームレスな統合により、柔軟性のあるプロジェクト労務スケジュール配分ルールを使用して、給与コストをプロジェクトへの配分のために構成できます。これにより、タイム・カードおよび給与コストを配分するための給与原価計算ルールを使用した将来の拡張の基盤が設定されます。

この強力で効率的な統合を利用する準備が整ったら、いくつかのステップを実行する必要があります。

1. スタッフの労務スケジュールと配分ルールを定義します。
2. 給与コストをプロジェクトに配分するために使用する支払要素を定義します。
3. 最適な効率とコンプライアンスで給与計算を実行します。
4. 給与コストを計上します。
5. 給与コストのインポート・プロセスをスケジュールし、定義したとおりに給与を配分します。

また、計画より後に労務スケジュールまたは支払要素を設定することで、戻って、見逃す可能性のあるコストを取得できます。開始日パラメータと終了日パラメータを使用します。給与原価計算情報の変更または遡及給与コストが生成されると、給与で行われた変更がプロジェクトに再配分されます。

具体的には、給与コストのインポート・プロセスが拡張され、Oracle Payrollがトランザクション・ソースとして含まれるようになりました。さらに、トランザクション・ソースに関係なく、すべてのビジネス・ユニットに対して給与コストのインポート・プロセスを実行する機能が追加されました。

給与コストのインポート

拡張インポートでは、プロジェクトへの給与コストの転送プロセスが自動的に実行され、次の給与コストがすべて収集されます。

1. 給与補助元帳に転送された。
2. プロジェクトで顧客によって定義され、給与で原価計算される支払要素である。
3. 指定した開始日と終了日の間に給与処理日がある。
4. 個人割当または個人割当要素に対してアクティブな労務スケジュール・バージョンがある。

プロジェクト補助元帳に会計属性が追加され、プロジェクト・コストが計上されると、給与原価計算キー・フレックスフィールド値を参照して会計属性を導出できます。

さらに、給与コスト配分には、支払要素から支出タイプを導出できる新機能があります。これにより、1つの労務スケジュール・バージョンを使用して個人のすべての支払を配分し、支払要素で支出タイプを導出できます。

この機能によって提供されるすべての機能拡張の概要については、デモをご覧ください。

この機能のビジネス上の利点は、給与の複雑さを簡素化することで、給与コストをプロジェクトに統合する効率を高めることです。簡素化は効果的なプロジェクト財務管理を確保するために必要です。

有効化のステップ

この機能を有効にするには、次を実行する必要があります。

1. 配分に適したプロジェクト支払要素を管理します
   1. Oracle Payrollからプロジェクトに配分される支払要素を設定するには、プロジェクト労務費の給与支払要素の管理権限が必要です。
      • この権限は、支出タイプ導出への支払要素を管理する機能も提供しますが、この機能はOracle Payrollとの統合には必要ありません。
   2. ノート: この設定は、Oracle Fusion Projectsのトランザクション・ソースを介した給与コストのサードパーティ・インポートには必要ありません。
   3. この権限を持つ新しいロールの労務配分マネージャが提供されます。

2. 労務スケジュールを管理します
   1. 次のタイプの労務スケジュールは、実行される給与の期間中、アクティブ・ステータスである必要があります。

ヒントと考慮事項

給与コストのインポート・プロセスの開始日パラメータと終了日パラメータでは、給与コストの処理日を使用して、インポートするかどうかを定義します。遡及給与コストには、現在の給与の処理日があり、労務スケジュールを介して配分し、支出項目日を導出する際に使用される遡及支払期間があります。

給与での給与コストの修正では、新しい処理日は作成されません。給与コストのインポート・プロセスの開始日パラメータは、給与でどの程度の過去まで修正できるかに関するビジネス・ルールに基づいている必要があります。

主なリソース

• 関連ヘルプ:
  • プロジェクト原価計算の使用ガイドの「労務費配分」の項

• 支払要素機能からの支出タイプ導出は、Oracle Cloud Customer ConnectのProject Managementアイデア・ラボのアイデア586271に基づいています。

アクセス要件

この機能を使用するには、次の権限が必要です。

• 権限名およびコード
  • プロジェクト労務費の給与支払要素の管理(PJC_MANAGE_PAY_ELEMENTS_FOR_PROJECT_PRIV)
  • プロジェクトへの給与コストの転送(PAY_TRANSFER_TO_PROJECTS_PRIV)
  • プロジェクト労務配分の管理(PJC_MANAGE_PROJECT_LABOR_DISTRIBUTIONS_PRIV)
  • プロジェクト労務スケジュールの管理(PJC_MANAGE_PROJECT_LABOR_SCHEDULES_PRIV)
  • 要素レベルでのプロジェクト労務スケジュールの管理(PJC_MANAGE_PROJECT_LABOR_SCHEDULES_AT_ELEMENT_LEVEL_PRIV)
  • RESTサービスの使用 - 給与要素定義値リスト(PAY_REST_SERVICE_ACCESS_PAYROLL_ELEMENT_DEFINITION_LOV_PRIV)
  • RESTサービスの使用- 就業者値リスト(PER_REST_SERVICE_ACCESS_WORKERS_LOV_PRIV)

プランニング、スケジューリングおよび予測

自分のプロジェクトの追加検索属性

「自分のプロジェクト」ページで、顧客、組織、分類カテゴリ、分類コードなどの追加検索属性を表示します。さらに、すべての財務メジャーをプロジェクト元帳通貨で表示します。プロジェクト・マネージャは、1つのページでプロジェクトの健全性を評価するために、すばやく表示できるアクセス権を持っています。

プロジェクト・マネージャの「自分のプロジェクト」ページは、次の機能で拡張されています。

• 「組織」、「顧客」、「区分カテゴリ」および「区分コード」が検索属性として追加されました。

「自分のプロジェクト」での組織、顧客、区分カテゴリおよび区分コードの検索

• プロジェクトのパフォーマンスを示す次のメジャーが追加されました。
  • プロジェクト元帳通貨でのITD予算マージン
  • プロジェクト元帳通貨でのITD実績マージン
  • プロジェクト元帳通貨でのITD取引約定コスト
  • プロジェクト元帳通貨でのITD実績収益
  • プロジェクト元帳通貨でのITD実績コスト
  • プロジェクト元帳通貨でのPTD予算収益
  • プロジェクト元帳通貨でのPTD実績収益
  • プロジェクト元帳通貨でのPTD予算コスト
  • プロジェクト元帳通貨でのPTD実績コスト
  • プロジェクト元帳通貨でのPTD予算マージン
  • プロジェクト元帳通貨でのPTD実績マージン
  • プロジェクト元帳通貨

• 現在の会計期間が「自分のプロジェクト」ページに追加され、すべての期間累計(PTD)メジャーおよび開始来累計(ITD)メジャーに適用されます。この会計期間は、プロジェクトのビジネス・ユニットに割り当てられたカレンダから導出されます。

• 次に示すように、「組織」および「顧客」が「自分のプロジェクト」に列として追加されました。
  • プロジェクトが契約にリンクされている場合、「顧客」列には、契約で請求プランが定義されている顧客が表示されます。プロジェクトが契約にリンクされていない場合は、「財務プロジェクト設定の管理」の「パーティ」タブで設定された顧客が表示されます。顧客が複数存在する場合は、追加のリンクによってすべての顧客がポップアップに表示されます。

「自分のプロジェクト」のプロジェクト元帳通貨でのPTDメジャー、組織および顧客

• ノートが実行プロジェクトにも追加され、「自分のプロジェクト」ページに表示されるようになりました。

「自分のプロジェクト」のプロジェクト元帳通貨でのITDメジャーおよびノート

この機能のビジネス上の利点は、関連する情報を1箇所で提供することで意思決定能力を向上できることです。拡張検索機能を使用すると、より正確な詳細を使用してプロジェクト情報を問い合せることができます。

有効化のステップ

この機能を有効にするために何もする必要はありません。

ヒントと考慮事項

• 追加の財務メトリック列を表示するには、最初に「自分のプロジェクト」ページの「表示」メニューを選択して、表示する列を選択してください。

• すべてのPTDメトリックのデフォルト期間は、「自分のプロジェクト」ページの上部に表示される現在の会計期間です。ITDメトリックは、プロジェクトの開始から現在の会計期間まで表示されます。

• プロジェクトが定義済顧客との契約にリンクされている場合、「財務プロジェクト設定の管理」ページの「パーティ」タブで定義された顧客は表示されません。

主なリソース

• Oracle Cloud Customer ConnectのProject Managementアイデア・ラボのアイデア666419および620238に基づいています。

アクセス要件

新しいアクセス要件はありません。

プロジェクト予算修正における変更オーダー自動化

プロジェクト予算に対する詳細な影響査定を実行し、変更が承認されると予算を自動的に更新します。たとえば、特定のタスクおよび割当の変更を記録し、プロジェクト予算に対する全体的な影響を表示します。利害関係者の承認後、これらの変更をプロジェクト予算に自動的に実装します。自動化により、査定時の精度が向上し、変更オーダー所有者がそれ以上関与することなく変更を実装できます。

「影響の追加」ダイアログ・ボックスで「予算および予測」影響領域を選択し、影響を査定するタスクおよびリソースを選択して、予算への影響査定を実行します。たとえば、コンサルタント・リソースにさらに200時間が必要なスコープ増加がある場合、数量として200を入力します。逆に、スコープが減少する場合は、-200と入力します。コンサルタントなどのレートベース・リソースの場合は、現行ベースライン予算バージョンのレート設定に基づいて金額が自動的に計算されます。オプションで、数量とコストの両方、または収益金額を入力して金額を上書きします。

変更オーダーの予算への影響詳細の追加

「予算ビューで変更」ボタンを使用して「変更オーダー予算への影響の管理」ページにナビゲートし、現行ベースライン予算のコンテキスト内で詳細な変更の影響情報にアクセスします。プロジェクト予算の数値、変更のファクタリング、およびプロジェクト・マージンへの影響をレビューします。必要に応じて、「期間金額の編集」処理を選択し、特定期間の変更の影響の変更数量または金額を修正します。

変更オーダー予算への影響の管理

変更オーダーが承認されて実装ステージに移動したら、「実装および完了のマーク付け」処理を選択して予算への影響を含めます。現行ベースライン予算バージョンがワークフロー対応でない場合は、この処理により新規ベースラインが作成されます。または、ベースライン予算バージョンがワークフロー対応の場合、新規バージョンが作成され、承認のために送信されます。変更金額がある予算バージョンが承認されると、実装者に通知されます。また、BPMタスク構成でカスタム・ルールを定義することで、変更所有者に通知を送信することもできます。

変更オーダーの予算への影響を含めることによるベースライン予算の作成

変更の影響詳細RESTリソースを使用して、予算変更の影響の影響詳細を作成、表示、更新または削除できます。

ビジネス上の利点:

• 予算に対する変更オーダーの財務的影響を容易に評価および表示します。
• 変更オーダー影響を自動的に含めることにより、予算を容易に最新の状態に保ちます。

有効化のステップ

この機能を有効にするには、オプト・インUIを使用します。手順は、この文書の「新機能のオプションの取込み」の項を参照してください。

オファリング: プロジェクト実行管理 オプションでなくなるバージョン: 更新24C

ヒントと考慮事項

• 詳細な予算への影響査定および自動実装を実行するには、承認された財務プラン・タイプを使用して作成されたベースライン予算バージョンを持つプロジェクトに、変更オーダーを関連付ける必要があります。

• 自動実装は予算に対してのみサポートされ、一度に実装できる変更オーダーは1つのみです。変更の影響からベースライン予算バージョンが作成されると、変更オーダーはクローズのみ可能で、他のステージには移動できません。

• 現行ベースライン予算に上書きがある場合は、影響査定の実行中にその上書きが繰り越されます。

• 次の条件を満たすアクティブな変更オーダーが存在する場合は、「予算バージョンの管理」ページ、RESTまたはFBDIからベースライン予算を引き続き作成できます。

• 編集のある予算バージョンがある場合、変更オーダー予算への影響は最新のベースライン予算バージョンにのみ実装され、手動編集は繰り越されないため、変更オーダーを実装して編集を保持する前に、このバージョンをベースラインにします。

• すべての影響領域の変更の影響金額は、影響査定ステージでのみ更新できるようになり、変更所有者がレビュー・ステージで影響を更新する以前の機能は削除されました。

• 機能オプトインの選択はデフォルトで「はい」に設定されており、すぐに使用できる状態になっています。この機能をアクティブ化する前に追加の時間が必要な場合は、オプトインの選択肢を「いいえ」に設定することもできます。

主なリソース

• 関連ヘルプ: プロジェクト実行管理の使用ガイドの変更オーダー
• Oracle Cloud Customer ConnectのProject Managementアイデア・ラボのアイデア512997に基づいています。

アクセス要件

この機能を使用するには、次の権限が必要です。

• プロジェクト変更の管理(PJE_MANAGE_PROJECT_CHANGE_PRIV): 変更オーダーの作成、影響査定の実行、変更オーダーのレビュー、承認および実装を行います。

• プロジェクト予算作業中バージョンの管理(PJO_MANAGE_PROJECT_BUDGET_WORKING_VERSION_DATA): 「変更オーダー予算への影響の管理」ページでの変更オーダーの予算への影響を管理します。このページには、ベースライン金額とともに変更の影響が表示されます。

• プロジェクト予算ベースライン・バージョンの作成(PJO_CREATE_PROJECT_BUDGET_BASELINE_VERSION_DATA): 予算への影響がある変更オーダーを自動的に実装します。

リソース管理

プロジェクトへのリソースの割当における必須の資格

プロジェクト・リソース要求時に資格を必須またはオプションに指定します。要求に対して適格な候補を検索および評価すると、タレント・プロファイルで必須の資格を持つリソースが結果に表示されます。プロジェクト・マネージャは、プロジェクトのロールに必要である最も重要な資格を正確に通知できます。適格なリソースを検索すると、結果では必須の資格を持たないリソースが自動的に除外されます。これにより選択プロセスが迅速化され、重要な資格を持たないリソースをリソース・マネージャが提案しなくなります。

プロジェクト・マネージャは、次に示すように、ロール・レベルまたは個別のリソース要求レベルで必要な資格を指定できます。これらの正確な要件は、プロジェクトのニーズを効果的に満たすためにリソース・マネージャに通知されます。

プロジェクト・ロールの管理

リソース要求の作成/編集

リソース・マネージャは、必須の資格の基準を満たすリソースを検索および評価できます。このデフォルト検索結果は、リソース要求に必要な資格を持たないリソースを時間をかけずに除外するのに役立ちます。

適格なリソースの検索および評価

適格なリソース詳細

リソース・マネージャは、Oracle Transactional Business Intelligence (OTBI)レポートを作成して、共通の必須の資格を調べることができます。

この機能には、次のビジネス上の利点があります。

• リソース要求に交渉不可能な要件がある大規模な組織では、リソース・マネージャは、交渉不可能な要件を満たすリソースをより最適化された方法で検索できます。

• プロジェクト・マネージャは、プロジェクトのニーズを満たすために、必要/必須の要件をリソース・マネージャに効果的に通知できます。

• 必須の資格を含むOTBIレポートは、リソース・マネージャがリソース要件をより適切に計画するのに役立ちます。

有効化のステップ

この機能を有効にするには、オプト・インUIを使用します。手順は、この文書の「新機能のオプションの取込み」の項を参照してください。

オファリング: プロジェクト実行管理 オプションでなくなるバージョン: 更新24C

ヒントと考慮事項

• リソース・マネージャは、リソース要求に対するリソースの検索および評価中に、過去の要求で他の基準に対して実行されたのと同じ方法で、必須の資格の基準を上書きできます。

• 必須の資格のないリソースは、引き続き要求に推薦できます。

• 熟達度は、資格が必須かどうかに依存しません。

• 資格スコアの計算は、資格が必須かどうかに依存しません。

• キーワードは「必須」指定に対して有効になっていません。

主なリソース

• 関連ヘルプ:
  • Upgrading Oracle Cloud HCM Profile Management (ドキュメントID 2421964.1)。
  • タレント管理ガイドの拡張タレント・プロファイルの使用。

アクセス要件

新しいアクセス要件はありません。

詳細な割当追跡およびスケジュール承認による生産性の最大化

プロジェクト・リソース割当時間数を日付別に表示および編集することで、リソース・スケジュールのガント・チャートで割当をより明確にビジュアル化します。ガント・チャートで割当修正を直接承認するか取り消します。リソース・マネージャは、リソースの配賦状況についてより詳細なインサイトを得ることで、データ駆動型の決定を行うことができ、効率および稼働が最大化されます。リソース・マネージャは、プロジェクト・マネージャが送信した割当修正を容易にレビューおよび承認できる一方で、リソースのスケジュールを包括的に理解できます。

これは、23Cで対話型リソース・スケジュールのガント・チャートが導入されたビジュアル・リソース・プランニングおよびスケジューリング機能で作成されています。

日次割当時間数の表示または編集

割当修正の承認または否認

割当修正の取消

デモをご覧ください。

この機能のビジネス上の利点は次のとおりです。

• 日次時間別に分割されたリソース割当により、リソース割当の推移が明確に示されます。リソース・マネージャは、リソースの稼働と割当を一目で把握できます。

• リソース・マネージャは、より多くの情報に基づいた意思決定を行うことができます。リソース・マネージャは、リソース割当時間の詳細情報を使用して、スケジュールを最適化し、リソースをより効果的に割り当て、オーバーブックや稼働低下を最小限に抑えます。

• 日次レベルで時間を編集すると、プロジェクトの要件を満たす正確な割当が可能になります。

• ガント・チャート内で割当修正を直接承認または取り消すと、割当修正プロセスが合理化されます。これにより、時間を節約し、管理間接費を削減できます。

有効化のステップ

この機能を有効にするには、オプト・インUIを使用します。手順は、この文書の「新機能のオプションの取込み」の項を参照してください。

オファリング: プロジェクト実行管理 オプションでなくなるバージョン: 更新24C

ヒントと考慮事項

• リソース・マネージャは「プロジェクト・リソース」作業領域で、リソース・マネージャによって開始された割当修正のみを取り消すことができます。

• リソース・マネージャは「プロジェクト管理」作業領域で、プロジェクト・マネージャによって開始された割当修正を承認または否認できます。

• 既存の割当の日次割当時間数を設定するには、日次割当ビューに移動し、時間数を設定する日数をダブルクリックして、各日に必要な割当時間数を設定します。

  • 割当の時間数が日次レベルで保存されると、別のスケジュール方法に変更できません。日次で定義された時間数を持つ割当は、「リソース・スケジュールの管理」ページのガント・チャートでのみ修正できます(開始日、終了日および時間数)。

• 日次で定義された時間数を持つ割当を修正する場合、割当の開始日と終了日および期間への変更に基づいて割当時間数がシフトします。

アクセス要件

新しいアクセス要件はありません。

重要な処理と考慮事項

Oracleは時々、既存のクラウド・サービスの機能を新しい機能で置き換えるか、既存の機能を削除します。古いバージョンは、機能が置き換えられた直後に削除されることも、将来削除されることもあります。新しいバージョンが使用可能になり次第、置き換えられた機能の新しいバージョンを使用することがベスト・プラクティスとなります。

オプト・イン失効セクションで、今後予定されているすべてのオプト・イン変更を確認してください。

既知の問題/メンテナンス・パック・スプレッドシート

オラクル社は、各更新の既知の問題に関するドキュメントを公開して、発生する可能性のある問題を周知し、回避策がある場合には提供しています。

また、月次パッチまたは法定パッチで修正されたバグのメンテナンス・パックおよび法定メンテナンス・パックのドキュメントも公開しています。

これらのドキュメントをレビューするには、My Oracle Supportにアクセスできる必要があります。

Oracle Fusion Cloud Project Managementの既知の問題およびメンテナンス・パック(ドキュメントID 1545504.1)

古いバージョンのデジタル・アシスタント・スキルの廃止

デジタル・アシスタントとそのスキルは、よりスマートになりかつ会話エクスペリエンスが強化されるにつれて、継続的に更新されています。リリースのたびにスキル・ストアで更新バージョンを確認してください。リリースから最長で2年後、基礎となるプラットフォーム・バージョンが非アクティブになると、バージョンは動作しなくなります。

最新の状態を保ち、最新のスキルを使用することをお薦めします。