Oracle Project Managementユーザー・ガイド リリース12 E06006-01 | ![]() 目次 | ![]() 前へ | ![]() 次へ |
この章では、Oracle Projectsで作業計画を作成および管理し、その進捗を追跡する方法を説明します。
この章では、次のトピックについて説明します。
Oracle Projectsの作業計画および進捗管理機能は、プロジェクト・マネージャおよびチーム・メンバーが効率的なコラボレーションをとおして、予定されたプロジェクト作業の完了に向けて進むために役立ちます。
この機能では、プロジェクト・マネージャに、プロジェクトに関する高度な表示と管理能力が提供されます。また、タスク・マネージャおよびチーム・メンバーがそれぞれのタスクを管理し、プロジェクト・マネージャに進捗を通知できるようにします。
この章では、次の方法を説明します。
作業計画の作成、管理、バージョニングおよび表示
タスクおよび資源割当の作成および保守
プロジェクト、タスクおよび資源割当の進捗の追跡
作業計画体系は、プロジェクトの作業を計画し、プロジェクトとタスクの進捗情報を収集するために使用します。
プロジェクトの作業計画タスク階層を作成するには、その前にプロジェクトの作業計画体系を有効化する必要があります。その他、作業計画バージョニング、作業計画承認、作業計画公開およびプロジェクトとタスクの進捗追跡などの機能も利用できます。
関連項目
『Oracle Projects基礎』のプロジェクト体系の有効化に関する項
『Oracle Projects インプリメンテーション・ガイド』の作業計画体系および作業計画バージョニングの有効化に関する項
プロジェクト作業計画は、タスク・タイプを使用して個別に作成および定義したタスクの階層で構成されています。タスク・タイプにより、デフォルトの計画および進捗回収属性がタスクに割り当てられます。
タスク・タイプおよびタスクの設定の詳細は、「タスクの管理」を参照してください。
作業計画体系のタスク属性の詳細は、『Oracle Projects基礎』の作業計画体系のタスク属性に関する項を参照してください。
Oracle Projectsでは、プロジェクトまたはプロジェクト・テンプレートのニーズを満たす作業計画を簡単に設定できます。作業計画体系を有効にした後は、Oracle Projectsを使用して、その体系内のタスクを効率的に作成および管理できます。
特定のライフサイクルと進捗追跡オプションを利用した作業計画を設定できます。作業計画に対して作業計画バージョニングを有効にしている場合は、プロジェクトの要件に適した、作業計画の承認と公開に関するオプションも選択できます。
ライフサイクル機能の詳細は、『Oracle Projects基礎』のプロジェクト・ライフサイクルに関する項を参照してください。
作業計画を定義した後は、Oracle Projectsを使用してタスクを作成し、その作業計画のタスク階層を管理できます。一度作成したタスク階層全体は、タスクの移動、コピーおよび削除を実行して微調整できます。タスクの詳細情報も更新できます。
様々なプロジェクトまたはプロジェクト・テンプレートの特定の要件にあわせた作業計画を定義できます。次のことができます。
体系名、ライフサイクル、現行フェーズおよびデフォルトの表示アウトライン・レベルなど、作業分解構造の基本的な開始情報を設定できます。
作業計画バージョニングを有効化できます。
作業計画とその各タスクに対して作業数量計画および進捗回収を有効化できます。
タスクの取引日を自動的に更新できます。
作業計画に対する承認オプションを定義できます(バージョニングが有効化されている場合)
作業計画の計画資源リストを選択できます。
作業計画の原価追跡を有効化できます。
複数通貨金額の計画を有効化して、作業計画で使用する取引通貨のリストを定義できます。
選択した資源分解構造に対する作業計画原価金額のレポートを有効化できます。
作業計画に割り当てられた資源による計画数量の原価計算に、実績レートを使用するか計画レートを使用するかを決定できます。計画レートを使用する場合は、計画レート予定表を定義できます。
作業計画を設定するプロジェクトを選択し、その「作業計画体系情報」ページにナビゲートします。この処理を実行するには、最初に作業計画体系を有効化する必要があります。詳細は、『Oracle Projects基礎』の作業計画体系に関する項を参照してください。
注意: テンプレートまたはプロジェクトの作業計画体系を構成できます。
体系名: 作業計画体系の名称を入力します。
ライフサイクル: 作業計画のライフサイクルを選択します。ライフサイクルは、連続したプロジェクト・フェーズの集合です。各フェーズは、論理的に関連するプロジェクト活動のセットを表します。ライフサイクルを使用すると、ライフサイクル・フェーズ全体で、プロジェクトおよびそのプロジェクト内の最上位タスクの進捗状況を追跡できます。
選択したライフサイクルが作業計画に適用されます。作業計画のライフサイクルを選択し終わるまでに、作業計画の最上位タスクにライフサイクル・フェーズを割り当てることもできます。
Oracle Projectsでのライフサイクルの使用方法の概要は、『Oracle Projects基礎』のプロジェクト・ライフサイクルに関する項を参照してください。
現行フェーズ: 作業計画のデフォルトの現行ライフサイクル・フェーズを選択します。現行フェーズは、プロジェクトに関連付けられた作業計画の開始フェーズです。
「作業計画情報」ページと「タスク」ページの両方で、作業計画の現行フェーズを更新できます。
注意: 作業計画内の最上位タスクにフェーズを割り当てた後で作業計画のライフサイクルを更新すると、これらのタスクのフェーズ割当は削除されます。
作業計画の現行フェーズを更新するには、プロジェクト・マネージャであるか、またはそのロールと同等の機能セキュリティを持っている必要があります。
作業計画バージョニングの有効化: 作業計画バージョニングを有効化すると、プロジェクトに対して複数のバージョンの作業計画を作成できます。また、作業計画の承認、発行および基本編成機能を利用するためにも、作業計画バージョニングを有効化する必要があります。
作業計画バージョニングの詳細は、「作業計画のバージョニング」を参照してください。
プロジェクトの作成時にプロジェクト・テンプレートから作業計画を自動公開: 作業計画バージョニングを有効化し、プロジェクト・テンプレートに作業計画が関連付けられている場合は、このオプションを使用すると、プロジェクトがテンプレートから作成されるときに作業計画を自動的に公開できます。
注意: このオプションは、プロジェクト・テンプレートに対して有効化されている作業計画にのみ表示されます。
作業数量を有効化: 作業計画の作業数量計画および進捗回収を有効化するには、このボックスを選択します。詳細は、「進捗の管理」を参照してください。
サードパーティ・ソフトウェアを使用して予定: サード・パーティのソフトウェア・アプリケーションを使用して作業計画予定作成操作を実行する場合は、このボックスを選択します。システムでプロジェクトの開始から終了へと予定を作成するか、プロジェクト終了から遡って予定を作成するかを指定できます。詳細は、「タスク予定の管理」を参照してください。
最下位タスクに対してのみ依存関係を許可: 作業計画体系の最下位タスクについてのみ依存関係を有効化するには、このボックスを選択します。依存関係の詳細は、「タスク依存関係の定義」を参照してください。
タスク・ワークフローの有効化: 作業計画体系に対してタスク実行ワークフロー・プロセスを有効化するには、このボックスを選択します。プロセスに含めるタスクのタスク・レベルでも、タスク実行ワークフローを有効化する必要があります。詳細は、「タスク実行ワークフロー・プロセスの使用」を参照してください。
タスク取引日の自動更新および日付修正バッファ: タスク取引日により、支出を賦課できる時期や予算のデフォルトを処理できる時期など、タスクの財務面が管理されます。作業計画体系が財務体系と共有されている場合、Oracle Projectsでは全タスクの取引日が実績開始日および終了日(実績日が使用できない場合は予定開始日および終了日)で更新されます。「タスク取引日の自動更新」チェック・ボックスが有効化されていない場合は、「ツール」メニューを使用してOracle Projectsで取引日を更新可能にすることもできます。共有の作業計画体系の場合、バージョニングが有効化されていなければ、タスクの実績日と予定日を更新するたびにシステムにより取引日が修正されます。
システムで自動生成された取引日を修正するには、「日付修正バッファ」ページを使用します。システムでは、新規に導出された取引開始日からバッファ値が減算され、新規に導出された取引終了日に加算されます。
たとえば、バッファが適用される前の修正された取引開始日と取引終了日が2003年1月15日と2003年1月20日であるとします。バッファ値が5の場合は、開始日から5が減算され、終了日に5が加算されます。結果の取引日は、2003年1月10日と2003年1月25日で保存されます。
承認要: 作業計画が公開される前に、作業計画が承認されることを要求できます。作業計画の承認を要求する場合、承認者を指定する必要があります。また、作業計画が承認されると自動的に公開されるように指定することもできます。
作業計画承認機能の詳細は、「作業計画の承認および公開」を参照してください。
「追加作業計画オプション」ページの「計画設定」サブタブで、追加作業計画設定を定義できます。このサブタブでは、作業計画が原価金額を処理するかどうかを判断して、作業計画原価金額の報告方法を指定し、作業計画資源リスト、期間分割、期間プロファイルおよび現行計画期間などの必須設定属性を定義できます。
原価追跡を使用すると、作業計画に割り当てられた資源に定義した計画数量の原価を計算できます。作業計画原価追跡は、プロジェクトの有効期間中、いつでも有効化できます。ただし、原価追跡は、プロジェクトに資源を割り当てる前に有効化するのが最も適しています。これは、この処理を実行すると、既存の資源割当がすべて削除されるためです。いずれかの作業計画タスクに対して進捗を回収した後で作業計画原価追跡を無効にできません。
資源割当と原価の詳細は、「作業計画従事および原価の管理」を参照してください。
作業計画の複数通貨原価金額計画を有効化すると、資源割当原価をプロジェクト通貨以外の通貨で計画できます。
複数通貨原価金額計画を有効化しない場合は、すべての資源割当原価がプロジェクト通貨で表示され、計算されます。複数通貨原価金額計画の設定の詳細は、「作業計画複数通貨設定の定義」を参照してください。
金額レポート・セクションで、資源分解構造を作業計画に関連付け、レポートされた原価が直接費か間接費かを識別し、レポートされた原価の端数処理要素を定義できます。資源分解構造の詳細は、『Oracle Projects Fundamentals User Guide』の資源分解構造に関する項を参照してください。
資源割当を作成するためには、計画資源リストを選択する必要があります。計画資源リストが「なし」に設定されている場合、資源割当を作成できません。作業計画に対して進捗が存在している場合、またはバージョニングが有効になっていて作業計画のバージョンを公開した場合は、計画資源リストの値を変更できません。作業計画バージョニングの詳細は、「作業計画のバージョニング」を参照してください。
警告:作業計画の計画資源リストを変更すると、その作業計画の既存の資源割当がすべて削除されます。新規計画資源リストから新規資源割当を作成する必要があります。
資源割当の計画数量を分割する場合は、「期間分割」オプションを選択して、計画数量がPAまたはGL期間全体で分割されるかどうかを指定します。デフォルトの「なし」の値を保持すると、計画数量は特定の期間にわたって分割されません。資源割当の詳細は、「資源割当の作成」を参照してください。
作業計画に進捗が存在する場合、またはバージョニングが有効になっていて作業計画のバージョンを公開した場合は、期間分割オプションを変更できません。
警告: 「期間分割」の値を変更すると、作業計画の既存の資源割当すべてが削除されます。「期間分割」の値が正しいことを確認してから、作業計画の資源割当の作成を開始してください。
GL期間またはPA期間の期間分割方法を選択した場合は、期間プロファイルを選択して、現行計画期間を指定することもできます。
作業計画に複数通貨金額計画を使用可能にした場合は、「追加作業計画オプション」ページの「通貨設定」サブタブを使用して、その通貨変換属性と取引通貨を定義できます。
原価レート・タイプ、原価レート基準日タイプ、およびすべての取引通貨の変換用原価レート基準日を、プロジェクト機能通貨およびプロジェクト通貨に定義できます。修正済の原価レート基準日タイプを選択した場合は、原価レート基準日を指定できます。この場合は、原価レート・タイプのその日付に定義された換算ファクタを使用して、取引通貨がプロジェクト通貨およびプロジェクト機能通貨に変換されます。
作業計画に必要な任意の数の取引通貨を定義できます。作業計画原価レート・タイプがユーザーの場合は、各取引通貨のプロジェクト通貨およびプロジェクト機能通貨に換算レートを定義できます。そうでない場合は、原価レート・タイプに関連する換算レートが使用されます。
Oracle Projectsの複数通貨サポートの詳細は、次の項目を参照してください。
『Oracle Projects Fundamentals User Guide』の複数通貨サポートに関する項
『Oracle Projects Fundamentals User Guide』のOracle Projectsにおける通貨モデルに関する項
「追加作業計画オプション」ページの「レート予定表」サブタブで、作業計画予算編成および予測計算に使用するレート予定表のタイプを選択できます。実績原価を計算するためにプロジェクトで使用するのと同じレート予定表を使用するか、あるいは計画目的で別のレート予定表を使用するかを選択できます。実績原価レート予定表を使用する場合は、ページのデフォルト値を使用してください。また、実績原価レート表を使用する場合は、資源区レベルでのレート表も指定する必要があります。
注意: 標準レート導出ロジックを使用して資源取引のレートを導出できない場合は、資源区分レベルのレート予定表を使用します。
実績レート、計画レート、および作業計画のレート予定表の定義および使用の詳細は、『Oracle Projects基礎』のレートに関する項、作業計画および財務計画のレート決定に関する項を参照してください。
予算と予測の詳細は、「プロジェクト予算および予測の概要」を参照してください。
レート予定表の定義の詳細は、『Oracle Projectsインプリメンテーション・ガイド』の請求レート定義に関する項を参照してください。
「タスクの作成」ページを使用すると、個々のタスクおよび完全なタスク階層を迅速に作成できます。
完全なタスク階層のみでなく、個別タスクを作成し、これらのタスクを作業計画階層内の指定の位置に挿入できます。タスクのアウトライン・レベル、番号、タスク・タイプ、予定終了日および開始日、計画従事およびタスク・マネージャなど、各タスクの基本情報を定義できます。
タスク・タイプ選択の詳細は、「タスク・タイプの選択」を参照してください。
タスク・アウトライン・レベルの詳細は、「新規タスクのタスク・アウトライン・レベルの管理」を参照してください。
タスク予定の詳細は、「タスク予定の管理」を参照してください。
計画従事の定義の詳細は、「作業計画従事および原価の管理」を参照してください。
タスク関連の詳細は、「タスク-プロジェクト関連およびタスク-タスク関連の作成」を参照してください。
各タスクにタスク・タイプを関連付ける必要があります。タスク・タイプには、初期タスク・ステータス、初期タスク進捗状況および作業数量計画情報など、タスクに関する様々なデフォルト詳細情報が含まれます。また、タスクの進捗の回収方法も、タスク・タイプによって決まります。
タスクを選択し、そのタスクのピア・タスクまたはサブタスクを新規に作成すると、新規タスクの初期タスク・タイプは選択したタスクから継承されます。
タスク・タイプの詳細は、『Oracle Projectsインプリメンテーション・ガイド』のタスク・タイプに関する項を参照してください。
「タスクの作成」ページでは、新規タスクのアウトライン・レベルも設定できます。この機能を使用すると、完全なタスク階層(要約タスクとそれに従属するタスクのセット)を作業計画に一度に挿入できます。
入力する最初のタスクのアウトライン・レベルには常に0(ゼロ)または1を設定して、「作業分解構造の更新」ページで選択したタスクとの関連を示す必要があります。最初のタスクのアウトライン・レベルが0(ゼロ)の場合、そのタスクは、「作業分解構造の更新」ページで選択したタスクのピアタスクになります。最初のタスクのアウトライン・レベルが1の場合、そのタスクは選択したタスクの従属タスクになります。
注意: 作業計画体系に対して最初に作成するタスクのアウトライン・レベルは常に1になります。
このアウトライン・レベル・ルールがどのように機能するかを理解するために、次の例を考えてみます。
1から5までの番号が付いた5つのタスク(タスク1、タスク2、タスク3、タスク4およびタスク5)で構成される作業計画があるとします。これらの各タスクのアウトライン・レベルは1です。
さらにタスクを作成して、タスク2の下に挿入する必要があります。最初に「作業分解構造の更新」ページでタスク2を選択し、「タスクの作成」を選択します。
文字で識別される追加のタスクを5つ作成します。アウトライン・レベルは、タスクAがアウトライン0、タスクBがアウトライン1、タスクCがアウトライン2、タスクDがアウトライン1およびタスクEがアウトライン0です。
タスクAのアウトライン・レベルは0(ゼロ)であるため、作業計画にタスク2のピア・タスクとして挿入されます。その結果、作業計画体系は次のようになります。
タスク1
タスク2
タスクA
タスクB
タスクC
タスクD
タスクE
タスク3
タスク4
タスク5
タスクAのアウトライン・レベルが1の場合は、タスク2の下にタスク体系全体が作成されます。
「タスク詳細」ページでは、最下位タスクと要約タスクのタスク情報を定義および更新できます。これによって、次のことが可能になります。
一般タスク情報の定義
タスク予定の管理
従事および作業数量の定義
原価および出来高の追跡
タスク依存関係の定義
資源割当の作成および管理
タスク成果物の定義および保守
タスクの財務属性の設定、タスク実行ワークフローの有効化、他のプロジェクトへのタスクのリンク、タスク/プロジェクト関連の作成
タスクの作業項目値、単位、実績作業数量の入力方法および「追加情報」ページのレイアウトは、タスク・タイプからデフォルト設定されます。
タスク・ステータスやタスク・タイプなど、タスクの基礎情報は再定義できます。タスク・タイプを変更すると、新規タスク・タイプの属性がそのタスクに自動的に適用されます。
注意: 進捗の追跡対象となっていたタスクの「タスク・ステータス」値は、「タスク詳細」ページでは変更できません。この種のタスクのタスク・ステータスを変更するには、「タスク進捗」ページを使用する必要があります。
関連項目
「タスク詳細」ページの「予定」タブでは、各タスクの従事、原価および出来高情報を伝達できます。
次の表に、従事に関して使用可能な情報を要約します。
値 | ソース |
---|---|
計画従事 | 資源割当および下位レベル・タスクから積み上げられます。タスクが最下位レベル・タスクであり、資源割当がない場合は、最下位タスク・レベルで計画従事を定義できます。
注意: 最下位レベル・タスクにはタスク・レベルの従事のみを定義できます。 |
基本編成従事 | 作業計画の基本編成バージョンから取得されるタスクの計画従事。 |
実績従事終了日 | 資源割当および下位レベル・タスクから積み上げられます。タスクに資源割当がなく、プロジェクトに部分共有構造または非共有構造がある場合は、進捗更新の入力時に、作業計画タスク・レベルの実績数量を入力できます。プロジェクトに共有構造がある場合は、財務取引体系を使用して実績数量を入力します。 |
完了従事率 | タスクに対して、次の算式を使用して計算されます。 完了従事率 = 実績従事終了日 / (実績従事終了日 + 完了見積従事) * 100 |
使用従事率 | タスクに対して、次の算式を使用して計算されます。 使用従事率 = (実績従事終了日 / 計画従事) * 100 |
完了見積従事 | 現在作業中の作業計画バージョン: タスクに対して、次の算式を使用して計算されます。 完了見積従事 = 計画従事 - 実績従事終了日 公開済作業計画バージョン: タスクの完了見積従事は最新の進捗情報から取得されます。 進捗回収時に値を入力しないと、Oracle Projectsでは現在作業中の作業計画バージョンの場合と同じ算式を使用して完了見積が決定されます。「資源割当の進捗の回収」および「タスクの進捗の回収」を参照してください。 |
完了従事の見積 | タスクに対して、次の算式を使用して計算されます。 完了従事の見積 = 実績従事終了日 + 完了見積従事 |
次の表では、原価に関して使用可能な情報を要約します(部分共有構造および非共有構造のみ)。
値 | ソース |
---|---|
計画原価 | タスクに対して、次の算式を使用して計算されます。 計画原価 = 計画数量 x 計画レート |
基本編成原価 | 作業計画の基本編成バージョンから取得されるタスクの計画原価。 |
実績原価終了日 | タスクに対して、次の算式を使用して計算されます。 実績原価終了日 = 実績数量 x 実績原価レート |
完了原価率 | タスクに対して、次の算式を使用して計算されます。 完了原価率 = 実績原価終了日 / (実績原価終了日 + 完了見積原価) * 100 |
使用原価率 | タスクに対して、次の算式を使用して計算されます。 使用原価率 = (実績原価終了日 / 計画原価) * 100 |
完了見積原価 | 現在作業中の作業計画バージョン: タスクに対して、次の算式を使用して計算されます。 完了見積原価 = 計画原価 - 実績原価終了日 公開済作業計画バージョン:完了見積は最新の進捗情報から取得されます。この値は、手動入力された完了見積値に基づくか、進捗回収時に値を入力しない場合は、現在作業中の作業計画バージョンの場合と同じ算式がOracle Projectsによって使用されます。詳細は、「資源割当の進捗の回収」および「タスクの進捗の回収」を参照してください。 |
完了原価の見積 | タスクに対して、次の算式を使用して計算されます。 完了原価の見積 = 実績原価終了日 + 完了見積原価 |
次の表に、出来高に関して使用可能な情報を要約します。
値 | ソース |
---|---|
計画値 | 分析日までの予算原価合計。 |
出来高 | タスクに対して、次の算式を使用して計算されます。 出来高 = 現行予算 x 実質完了率 注意: 作業計画の実質完了率積上方法が「従事」の場合、出来高は従事に基づきます。それ以外の場合、出来高は原価に基づきます。実質完了率積上方法に応じて、Oracle Projectsではタスクの基本編成計画従事または原価を使用して「現行予算」が決定されます。「実質完了率の積上」を参照してください。 |
予定差異 | タスクに対して、次の算式を使用して計算されます。 出来高予定差異 = 出来高 - 計画値 |
原価差異 | タスクに対して、次の算式を使用して計算されます。 出来高原価差異 = 出来高 - 実績原価 |
予定パフォーマンス指数 | タスクに対して、次の算式を使用して計算されます。 予定パフォーマンス指数 = 出来高 / 計画値 |
原価パフォーマンス指数 | タスクに対して、次の算式を使用して計算されます。 原価パフォーマンス指数 = 出来高 / 実績原価 |
完了の予定 | タスクに対して、次の算式を使用して計算されます。 完了の予定 = 開始予定日 + (タスクの期間 / 予定パフォーマンス指数) 注意: タスクの期間 = 終了予定日 - 開始予定日 |
完了パフォーマンス指数 | タスクに対して、次の算式を使用して計算されます。 完了パフォーマンス指数 = (現行予算 - 出来高) / (現行予算 - 実績原価) |
積上実質完了率 | タスクに対して、作業計画の実質完了率積上方法に基づいて計算されます。「実質完了率の積上」を参照してください。 |
実質完了率 | タスクに対して、タスクの実質完了率導出方法に基づいて計算されます。「実質完了率の導出」を参照してください。 あるいは、タスク進捗の回収時にタスクの実質完了率を上書きできます。 |
タスクに対して作業数量が有効な場合、「予定」タブに計画作業数量および実績作業数量を表示できます。作業数量の回収の詳細は、「タスクの進捗オプションの選択」を参照してください。
関連項目
『Oracle Projects基礎』の作業計画および財務計画のレート使用に関する項
「タスク詳細」および「タスクの更新」ページの「予定」タブでは、各タスクの重要な日付情報を通信できます。
取引日: 財務取引目的の開始日と終了日を示します。取引日は体系を財務体系と共有している作業計画にのみ表示されます。
取引日は手動で入力され、すべてのタスクでいつでも更新できます。
予定日: タスク作業の予定開始日と終了日を示します。予定日は、最下位レベル・タスクに対して更新できます。
基本編成日: 現在の予定の測定対象となる日付。基本編成日は、指定した基本編成作業計画バージョン内の予定日を反映します。プロジェクトに対する基本編成作業計画バージョンの指定方法の詳細は、「作業計画のバージョニング」を参照してください。
実績日: タスク作業の実際の開始日と終了日を示します。実績日は通常、進捗入力時にタスク・マネージャによって更新されます。
見積日: タスク作業の予想開始日と終了日を示します。見積日は通常、進捗入力時にタスク・マネージャによって更新されます。
早期日: タスク活動の未完了部分が開始できる可能なかぎり早い日付をその活動シーケンスのロジックと予定の制約に基づいて示します。早期日は、プロジェクトにも適用できます。早期日はプロジェクトの進行時に変更可能であり、プロジェクト計画に対して変更を加えます。
遅延日:活動の未完了部分が終了できる可能なかぎり最も遅い日付をその活動シーケンスのロジックと予定の制約に基づいて示します。
取引日、早期日および遅延日を除いて、すべての日付情報が最下位レベル・タスクから要約タスクに自動的に積み上げられます。
Microsoft Projectなどのサード・パーティのプロジェクト予定ソフトウェアによって使用される外部タスク予定属性を設定することもできます。サード・パーティの予定作成アプリケーションは、タスク・タイプ、制約タイプ、制約日、フリー・スラックおよび合計スラックなどの属性を使用して、タスクが外部生成プロジェクト計画で相互に関連して予定される方法を決定できます。サード・パーティの属性は、外部予定作成システムで計算されて、Oracle Projectsに表示されます。
注意: 「タスク・タイプ」外部タスク予定属性は、Oracle Projectsのタスクで使用される「タスク・タイプ」属性とは異なります。この「タスク・タイプ」属性は、外部予定作成ソフトウェアに保存される予定属性です。あるタスクの「タスク・タイプ」外部予定属性を変更すると、その外部予定作成ソフトウェアがタスクまたは関与する複数のタスクを予定する方法にのみ影響します。
Microsoft Projectをサード・パーティ・ツールとして使用する方法の詳細は、「Microsoft Project統合の概要」を参照してください。
プロジェクト作業計画を定義するときに、タスクに資源を割り当てます。作業計画に関連付けられている計画資源リストから資源を選択できます。
タスクに計画資源を割り当てる場合は、「タスク詳細」ページの「資源」サブタブに移動します。最初に、割り当てる資源の区分を選択します。4つの資源区分のいずれかから計画資源をタスクに割り当てることができます。資源区分は次のとおりです。
個人: システムは、この資源区分に属する割当を時間単位で追跡します。チーム・ロールを使用して個人区分資源にプロジェクト・レベルの割当を付与します。
機材: この資源区分に属する割当を使用すると、機材の使用に関連する原価支出を追跡できます。
資材品目: この資源区分の割当を使用すると、タスクに対する資材品目の使用を追跡できます。
財務要素: この資源区分の割当を使用すると、その他のタスク支出を追跡できます。
追加する計画資源の資源区分を選択後、「計画資源の割当」ページに移動します。このページでは、計画資源リストから、指定した資源区分の計画資源を1つ以上選択できます。
各計画資源は、タスクに1度だけ割り当てることができます。2つの異なる期間に計画資源を割り当てる必要がある場合は、両方の割当期間を包含する単一の割当を作成する必要があります。
計画資源および計画資源リストの詳細は、『Oracle Projects Fundamentals User Guide』の資源に関する項を参照してください。
資源を割り当てると、「タスク詳細」ページの「資源」タブを使用して、これらの割当を保守できます。割当予定日、計画数量を定義し、システムが計画数量の原価計算に使用するレートを上書きできます。詳細は、「作業計画従事および原価の管理」を参照してください。
「資源割当詳細の更新」ページを使用すると、資源割当の追加属性を定義または更新できます。資源割当属性を使用すると、資源の原価を正確に導出できます。このページでは、資源割当に関連する計画資源を変更して、予定情報、計画済数量、分割曲線および予測完了見積方法を入力または更新できます。また、割当の直接費および間接費の要約を検討したり、原価の計算に使用される原価レートを上書きできます。
タスク割当の数量、従事および原価の定義と管理の詳細は、「作業計画従事および原価の管理」を参照してください。
計画資源および資源属性の詳細は、『Oracle Projects基礎』の資源に関する項を参照してください。
Oracle Projectsでは、タスク・レベルの作業計画スタッフ従事を、プロジェクト・チーム全体の作成と保守に簡単に統合できます。また、プロジェクト・レベルのチーム・ロール要件と割当を、ボトム・アップ資源計画と呼ばれるスタッフ処理を介して積上タスク割当から作成できます。さらに、資源についてプロジェクト・チームのロールを作成して、トップ・ダウン資源計画と呼ばれるスタッフ処理を介してこれらの資源をタスクに割り当てることもできます。
この項では、ボトム・アップおよびトップ・ダウン資源計画について説明します。また、「資源使用箇所」ページについても説明しています。このページを使用すると、計画資源の予定使用を検討できます。このページは、ボトム・アップ資源計画を実行するときに使用しますが、プロジェクトで特定のプロジェクト資源がどのように使用されているかを追跡して、拡大しすぎる危険性がある資源を特定するために使用することもできます。
「資源使用箇所」ページを使用すると、プロジェクトに関連するすべての計画資源の使用許容量全体を検討できます。これは、プロジェクトに対して資源がどのように使用されるかを判断するのに役立つとともに、特定資源の使用が過少または過多な状況をハイライトできます。
「資源使用箇所」ページにアクセスして、資源を表示する作業計画バージョンと、表示する資源の区分を選択します。すべての計画資源を一度に表示するか、または4つの資源区分のうち1つに属する資源のみを表示できます。
「資源使用箇所」ページは、機材、資材品目、および財務要素の各資源区分の資源に関する計画資源使用情報を検討する場合、表示のみになります。「資源使用箇所」ページは、すべての資源区分の計画資源使用情報を一度に表示する場合も表示のみになります。
「資源使用箇所」ページを使用して、個人区分計画資源の情報を検討する場合、プロジェクトに対する予定チーム・ロールを持つ個人区分計画資源のチーム・ロールを更新したり、プロジェクトに予定されていない個人区分計画資源のチーム・ロールを作成できます。予定されていない計画資源のチーム・ロールを作成する作業は、ボトム・アップ資源計画の一部です。
ボトム・アップ資源計画の詳細は、「ボトム・アップからの資源の計画」を参照してください。
「資源使用箇所」ページを使用して、個人区分計画資源のみの使用を表示する場合、各個人資源が割り当てられている各タスクに関して、資源がどのように利用されるかを確認できます。「資源使用箇所」ページには、現在の使用が全体のプロジェクト許容量を上回るかまたは下回るかどうかも示されます。これは、個人資源の全体の計画数量をプロジェクト許容量から引くことによって示されます。計画数量とは、個人資源が関連するタスク割当の計画従事です。プロジェクト許容量とは、個人資源のチーム・ロール従事です。
注意: 計画従事が稼働日全体に配分される場合、端数処理のために合計の差異が生じる可能性があります。この差異は、予定表の最終日に計算される従事で修正されます。
個人区分資源にプロジェクトに対する予定チーム・ロールがない場合、そのチーム・ロールは「なし」と示され、「プロジェクト許容量」列に値は表示されません。プロジェクト許容量は実質的にゼロであるため、プロジェクト・チーム・ロールを持たない個人区分計画資源は常に、「資源使用箇所」ページによる許容量を下回ります。
ボトム・アップから資源を計画する場合は、プロジェクトでタスク割当をすでに与えられている個人区分計画資源に対して、プロジェクト・レベルのチーム・ロール要件と割当を作成します。
作業計画を作成して、そのタスクに計画資源を割り当てます。
タスクへの計画資源の割当の詳細は、「資源割当の作成」を参照してください。
「資源使用箇所」ページに進んで、プロジェクトの計画資源の全体の使用箇所を検討します。「チーム・ロールの作成」ボタンを使用して、プロジェクトの新規チーム・ロールを作成します。
プロジェクト全体と非同期のチーム・ロール予定表を持つ計画資源がある場合は、これらを選択し、「チーム・ロールの更新」ボタンを使用して更新できます。
「資源使用箇所」ページの詳細は、「資源使用箇所の検討」を参照してください。
「チーム・ロールの作成」ページではさらに、プロジェクト用に作成中のチーム・ロールを定義し、変更を適用して計画資源が「予定個人」ページのプロジェクト・レべルで表示されるようにできます。詳細は、「チーム・ロールの作成」を参照してください。
すべてのチーム・ロールが作成されると、オープンなプロジェクトの要件または割当に計画資源が関連付けられます。プロジェクトの要件および割当の詳細は、『Oracle Projects Fundamentals User Guide』の予定チーム・メンバーの定義に関する項を参照してください。
「チーム・ロールの更新」ページを使用して、作業計画への変更に応じて、チーム・ロールの開始日と終了日を更新することもできます。
ボトム・アップ資源計画を実行する方法は、プロジェクトに集約的計画資源リストまたは非集約的計画資源リストを使用しているかどうかによって異なります。
集約的計画資源リスト(組織の複数のプロジェクトが含まれる計画資源リスト)を使用する場合、計画資源作成およびチーム・ロール作成の各タスクは、異なるプロジェクト・ロールを持つ2つのチーム・メンバーに分けられます。たとえば、集約的計画資源リストを使用する場合は通常、プロジェクト・マネージャがタスク割当を作成します。これに対して、計画資源リストを使用するすべてのプロジェクトを監視するスタッフ・マネージャが、資源使用箇所を検討して、チーム・ロールを作成します。
作業中のプロジェクトに固有の非集約的計画資源リストを使用する場合は、同一のチーム・メンバーが、プロジェクトの計画資源とチーム・ロールを作成できます。
「チーム・ロールの作成」ページを使用して、作業計画タスクに割り当てられている計画資源のプロジェクト・チームにロールを作成します。
「チーム・ロール」および「ロール」の各フィールドは、選択した計画資源に対してすでに定義されている場合、それらの資源のチーム・ロールとプロジェクト・ロールが移入されます。計画資源が様々なタスク・レベルの資源割当に対して複数のロールを持つ場合、「ロール」フィールドは空白になります。定義済のチーム・ロールがない計画資源の「チーム・ロール」フィールドのみを更新できます。
計画資源に個人が定義されている場合、その個人の名前は表示のみの「個人」列に表示されます。計画資源に個人が定義されていない場合、「個人」列は空白になります。
注意: プロジェクト要件にリンクされた一般的なタスク・レベルの計画資源割当がある場合、その一般計画資源は、プロジェクト要件を満たすために使用する特定の計画資源によって置換されます。たとえば、一般的なDBA計画資源割当を持つタスクがあり、この資源割当が特定のプロジェクト要件にリンクされている場合を想定します。このプロジェクト要件をMary Smithという特定の個人区分計画資源で充足することに決定すると、この決定により、タスクの一般計画資源「DBA」は「Mary Smith」で置換されます。プロジェクト要件の詳細は、『Oracle Projects Fundamentals User Guide』の「Defining Scheduled Team Members」を参照してください。
「チーム・ロールの作成」ページでは、チーム・ロールの値が計画資源書式の一部である場合、これを編集できません。チーム・ロール作成の必須属性である「ロール」値はいつでも更新できます。
資源予定は、プロジェクト・カレンダ、資源カレンダまたはタスク割当予定に基づいて作成できます。タスク割当予定を選択してチーム・ロールを作成した場合は、計画資源のすべての資源割当から従事時間が合計されて、チーム・ロールの開始日と終了日の間の稼働日に均等分割されます。
変更を適用すると、チーム・ロールが作成されて、「資源使用箇所」ページが新しい使用情報によって更新されます。
Oracle Projects Managementを使用してトップ・ダウンで資源を計画すると、資源のプロジェクト・チームにロールを作成し、次に、その資源をタスクに割り当てることができます。
計画は、プロジェクトのスタッフ・ニーズの判断から開始します。そのためには、プロジェクトの要件または割当を作成し、チーム・ロールを割り当てます。次に、それらのプロジェクト要件が既存の計画資源に適合されます。適合する計画資源がない場合は、事前定義の資源書式を使用して、要件に適した計画資源が生成されます。その後は、予定されたこれらの計画資源をタスクに割り当てることができます。
トップ・ダウン資源計画の実行方法は、プロジェクトの集中計画資源リストまたは分散計画資源リストを使用するかどうかで異なります。
組織の計画資源リストが集中管理されていない(プロジェクト特有の)場合、この処理を実行できるのは1人です。
計画資源リストが集中管理されている(複数のプロジェクトで使用される)場合は、通常、スタッフ・マネージャまたは同様のロールの1人がプロジェクトの要件と割当を定義し、その内容に対する計画資源の適合性を監視します。可能性のあるすべての適合がシステムによって作成された場合、プロジェクト・マネージャは、更新された計画資源リストを検討し、予定された計画資源をタスクに割り当てます。
注意: プロジェクトに対して集中管理計画リストを使用する場合、システムではプロジェクト要件およびプロジェクト割当に対する計画資源を自動的に生成できません。かわりに、適合する計画資源がないことを示すメッセージが送信されます。
トップ・ダウン資源計画機能によって、ユーザーが作成したオープン・プロジェクト要件および割当に対して、使用可能な計画資源の適合が試行されます。適合する計画資源が見つからない場合、およびプロジェクトに対して分散計画資源リストを使用する場合は、オープン要件または割当に適した計画資源が、事前に定義した資源書式に従って自動的に生成されます。
これらの書式は、「資源」タブの「追加スタッフ情報」設定ページに定義されています。プロジェクト要件の作成とプロジェクト割当の作成には、個別の資源書式を定義できます。たとえば、プロジェクト要件の作成に「役職-組織」の資源書式を定義した場合は、作成したプロジェクト要件に適した「役職-組織」書式の計画資源が生成されます。
関連項目
『Oracle Projects基礎』の予定チーム・メンバーの定義に関する項
タスク依存関係を使用すると、プロジェクト内または複数のプロジェクト間でタスクを先行および後続として関連付けることができます。
デフォルトでは、作業計画体系にすべてのタスクの依存関係を作成できます。「作業計画体系情報」ページに進んで、「最下位タスクに対してのみ依存関係を許可」を選択すると、タスク依存関係の作成を最下位レベル・タスクのみに制限できます。
タスク依存関係は、「タスク詳細」ページの「依存関係」サブタブで作成して保守します。プロジェクト内依存関係(作業計画の現行作業バージョン内のタスク間の依存関係)と、プロジェクト間依存関係(個別の複数プロジェクト作業計画の現行作業バージョン内のタスク間の依存関係)の両方を作成できます。
プロジェクト内依存関係を作成する場合は、次のルールに従う必要があります。
重複する依存関係は作成できません。
複数のタスク間に循環依存関係は作成できません。
それ自体に依存するタスクは作成できません。
あるタスクに後続タスクに依存するサブタスクがある場合、そのタスクから後続タスクへの先行依存関係は作成できません。
最下位タスクから最上位タスクへの同じ階層パス内にあるタスク間では依存関係を作成できません。
次に示す4つのタイプのタスク依存関係を作成できます。
終了 - 開始: 後続タスクが開始するまでに、先行タスクが終了する必要があることを示します。
開始 - 開始: 後続タスクが開始するまでに先行タスクが開始する必要があることを示します。
終了 - 終了: 後続タスクが終了するまでに、先行タスクが終了する必要があることを示します。
開始 - 終了: 後続タスクが終了するまでに先行タスクが開始する必要があることを示します。
先行タスクにはラグ値を指定することもできます。この値は、先行タスクの開始または終了と関連して、後続タスクが開始または終了するまでに遅延可能な日数を表します。たとえば、「終了 - 開始」依存関係に対して3日のラグ値を入力した場合、後続タスクは先行タスクの終了後3日で開始します。負のラグ値も入力できます。
作業計画体系のガント・チャートには、作業計画のタスク依存関係の包括的なビューが示され、それぞれがどのように関連するかが図示されます。また、作業計画体系のフラット・リストと階層ビューを使用してタスク後続に関する情報を検討することもできます。
作業計画体系ビューの詳細は、「作業計画の表示」を参照してください。
依存関係は、それらが作成された作業計画バージョンの公開後には削除できません。
タスク・マッピングを使用して、プロジェクトの非共有作業計画と財務体系の間でタスクをマップします。作業分解構造タスクを、最下位レベルの財務体系タスクにマップできます。この作業計画および財務体系統合の詳細は、『Oracle Projects基礎』の作業計画および財務体系の統合に関する項を参照してください。
最下位タスクとプロジェクト間、または最下位タスクと別のプロジェクト内のタスク間の関連を作成できます。この関連は情報目的のみです。
最下位レベル・タスクの関連は、『Oracle Projects基礎』の「タスク詳細」ページの「設定」サブタブにある「関連プロジェクト名」および「関連タスク名」フィールドを使用して作成します。単純なタスク対プロジェクトの関連を作成するには、「関連プロジェクト名」フィールドを使用します。タスク対タスクの関連を作成する場合は、最初にその関連タスクが属するプロジェクトの名前を入力し、次に関連タスク名を入力する必要があります。「関連タスク名」フィールドのプロンプトには、選択したプロジェクト名に対して公開されているタスクのみが表示されます。
タスク関連の作成後、タスクに対する表示アクセス権限のあるユーザーは、「関連プロジェクト名」および「関連タスク名」フィールドを使用して、関連プロジェクトまたはタスクにナビゲートできます。「関連プロジェクト名」リンクをクリックすると、関連プロジェクトの「プロジェクト概要」ページが表示されます。「関連タスク名」リンクをクリックすると、関連タスクの「タスク概要」ページが表示されます。リンク先のプロジェクトまたはタスクから元のタスクに戻るリンクはありません。
関連プロジェクトまたはタスクを削除すると、そのプロジェクトまたはタスクとの関連は削除されます。
Oracle Projectsでは、タスク実行ワークフロー・プロセスを定義して、特定のタスクまたはタスク・タイプに対して割り当てることができます。
タスク実行ワークフロー・プロセスは、様々なタスク機能を自動化できます。たとえば、次のワークフローを作成できます。
タスク開始日にタスクの発注を作成するワークフロー
特定のタスクの開始直前にタスク・マネージャに通知するワークフロー
特定のタスクの終了直前にタスク・マネージャに通知するワークフロー
ワークフロー通知応答によってタスク進捗のリモート更新を可能にするワークフロー
タスク完了進捗を追跡するワークフロー
タスク進捗ビジネス・イベントを公開するワークフロー
タスク実行ワークフローは、特定のタスク・タイプに関連付けることができます。これらのタスク・タイプを使用するタスクを作成すると、デフォルトでこれらのタスク実行ワークフローに関連付けられます。詳細は、『Oracle Projectsインプリメンテーション・ガイド』のタスク・タイプに関する項を参照してください。
タスク実行ワークフローには、フレキシブルなリード・タイムを定義することもできます。これにより、定義したリード・タイムに基づいて、タスク開始日前にワークフローを開始できます。たとえば、プロジェクト・マネージャは、タスク実行ワークフロー・プロセスを、開始が関連付けられているタスクよりも2日前に開始するように設定できます。
タスク実行ワークフロー機能を作業計画内のタスクに対して有効にするには、まずそれをプロジェクト作業計画全体に対して有効にしておく必要があります。タスク実行ワークフローをあるタスクに対して有効にする場合は、タスク実行ワークフロー項目タイプ、タスク実行ワークフロー・プロセスおよびリード日数(ある場合)も選択します。
タスク実行ワークフローの属性は個々のタスク・レベルで変更できます。これは、ユーザーが各自でタスクにワークフローを割り当てたか、システムによりタスク・タイプによってデフォルトでタスクにワークフローが割り当てられたかに関係なく行うことができます。
タスク実行ワークフロー・プロセスの詳細は、『Oracle Projectsインプリメンテーション・ガイド』のプロジェクトおよびタスク実行ワークフロー・プロセスに関する項を参照してください。
Oracle Projectsには、作業計画に対するタスクの効率的な作成および管理に役立つ様々なツールと機能が用意されています。この項では、Oracle ProjectsのWebベースのページを使用して、次の処理を実行する方法を説明します。
同一プロジェクトおよび他のプロジェクトからのタスクのコピー
タスクのインデント、アウトデントおよび移動
タスク詳細情報の更新
現在作業中の作業計画バージョンに、タスクおよび完全な作業計画バージョンをコピーできます。これらのタスクと作業計画バージョンは、次のソースから取り込むことができます。
プロジェクト作業計画の現在作業中のバージョン
プロジェクト作業計画の他のバージョン
他のプロジェクトに属している他の作業計画バージョン
依存関係を持つ内部タスクまたは外部タスクをコピーする場合は、タスク依存関係をコピーするかどうかを選択できます。プロジェクト内依存関係とプロジェクト間依存関係の両方をコピーできます。
注意: タスクのプロジェクト内依存関係をコピーするには、タスクが属している分岐全体をコピーする必要があります。
タスク依存関係の詳細は、「タスク依存関係の定義」を参照してください。
タスクの成果物関連をコピーするかどうかを選択できます。ただし、実質完了率導出方法が「成果物」であるタスクの成果物関連はコピーできません。成果物ベースで進捗するタスクには、一意の成果物が必要です。
成果物の詳細は、「プロジェクト成果物の作成および管理」を参照してください。
タスクまたはタスク・セットをコピーするときに、資源割当をコピーしないように選択できます。割当をコピーするように選択した場合は、コピーする資源区分を選択できます。たとえば、作業計画に含まれるタスク・セットを同じ作業計画の別の部分にコピーし、その資材品目区分と機材区分の資源のみを上書きコピーするように選択できます。これにより、これらのタスクに個人区分の異なる資源セットを割り当てることができます。
「作業分解構造の更新」ページにナビゲートします。
コピーするタスクを選択します。
「コピー」ボタンを選択します。
単一のサブタスクをコピーするか、または要約タスクとその全サブタスクをコピーするかを指定します。
作業計画へのタスクの配置場所および配置方法を指定します。
「作業分解構造の更新」ページにナビゲートします。
「処理」プルダウン・リストから「外部からコピー」処理を選択します。
コピーするプロジェクト、体系、体系バージョンおよびタスクを指定します。タスクまたはタスクのセットではなく、体系バージョン全体を作業計画にコピーすることを選択できます。
タスク、タスク・セットまたは体系バージョンの作業計画へのコピー場所およびコピー方法を指定します。
タスクは、作業計画タスク階層内でいくつかの方法を使用して移動できます。タスクは、作業階層内で物理的に移動できます。タスクのアウトライン・レベルは、インデントまたはアウトデントすることによって変更できます。
「作業分解構造の更新」ページを使用すると、作業計画内でタスクを簡単に移動できます。移動するタスクを選択し、「移動」ボタンを選択します。タスクを作業計画内のどこへ、どのように移動するかをシステムに指示します。システムによって、タスクが選択した場所へ移動されます。
インデントとアウトデントを使用すると、タスクを簡単に要約タスクとサブタスクに編成できます。「作業分解構造の更新」ページの「インデント」および「アウトデント」ボタンを使用して、作業計画内の、選択したタスクのアウトライン・レベルを変更します。要約タスクをインデントまたはアウトデントすると、その要約タスクのサブタスクも、要約タスクの位置に応じてインデントおよびアウトデントされます。
「タスクの更新」ページを使用すると、作業計画の全タスクを表示でき、タスクごとに基礎情報を更新するかわりに、複数のタスクの基礎情報を一度に更新できます。
注意: 個別タスクのタスク加重値を更新可能にするには、「タスクの更新」ページを使用する必要があります。また、変更できるのは、手動の完了率更新方法を使用している場合のみです。タスク加重機能の詳細は、「実質完了率の積上」の「作業計画の進捗の収集」を参照してください。
「作業分解構造の更新」ページを使用すると、複数の未公開タスクを選択して同時に削除できます。
作業計画バージョニングを有効化していて、複数のバージョンの作業計画を作成している場合は、同じタスクのバージョンがいくつか存在する場合があります。これらのタスク・バージョンの1つを削除するために選択すると、そのタスク・バージョンのみが削除されます。
作業計画バージョニングを有効化していて、公開済作業計画バージョンに、削除するために選択したタスクが含まれている場合、選択したタスクは、そのタスクの作業計画バージョンを公開するまでは削除されません。削除待機中のタスクには、そのアウトライン番号の横に青色の丸印が付けられます。
公開済作業計画バージョン内のタスクは削除できません。
Oracle Projectsを使用すると、プロジェクトを予定および予算どおりに完了するために必要な従事と原価を計画して追跡できます。これは、各割当の完了に必要な数量と原価を慎重に計画して、プロジェクトの期限まで各割当の進捗を追跡することによって行います。計画従事および原価は、タスク従事および原価に貢献するまで積み上げられます。これは次に、プロジェクト作業計画の全体の従事および原価に貢献するまで積み上げられます。
資源割当の計画原価を計算するために、計画数量値が使用されます。各資源割当の計画数量はプロジェクト作業計画体系に定義できます。これにより、実績従事および原価がプロジェクト期間中に消費される間、計画割当原価および従事に照らしあわせて進捗を追跡できます。また、数量割当の計画数量と原価の値を調整することもできます。
タスクに対して資源割当を追加して定義する方法の詳細は、「タスク資源割当の作成」を参照してください。
要約タスクの従事は、そのタスクへの資源割当から合計され(ある場合)、その最下位レベル・タスクから積み上げられます。最下位レベル・タスクの従事は、その資源割当から合計されます。タスクに資源割当がない場合、「タスク詳細」ページの「予定」タブで、タスク・レベルで計画従事を定義できます。
まだ資源割当がないタスクに対して計画従事を入力すると、システムによって、その従事を格納する個人区分資源割当が生成されます。タスク・レベルで従事を変更した場合、タスクに割り当てられた個人区分資源についてその従事変更が表示されます。資源割当レベルで従事を変更した場合、新規従事がタスクに積み上げられます。
タスクに対して資源割当を作成した場合、タスク・レベルで計画従事を編集する機能が無効になります。この時点で、資源割当レベルで、タスクのすべての計画従事を入力する必要があります。
注意: 割当を追加せずにタスク・レベル従事を計画している場合は、タスクに対して進捗を直接入力できます。この進捗が、システム生成の個人区分タスク資源割当に自動的に格納されます。
「タスク詳細」ページおよび「資源割当の更新」ページの両方の「資源」サブタブを使用して、資源割当情報を入力および更新できます。これらのページを使用すると、計画数量を定義して、資源割当の原価を計算できます。
どちらのページを使用しても、特定タスクのすべての資源割当に計画数量を定義できます。また、これらのページを使用して予定日を定義し、割当レートを上書きすることもできます。
個人および機材区分の資源割当では、数量は従事に相当しますが、資材品目および財務要素区分では、数量は使用または消費された項目または要素の数を直接示します。
個人および機材の資源割当の数量単位は、常に時間で測定されます。たとえば、「資源」サブタブでは、個人区分資源割当に対して25の計画数量を定義します。この値は、25時間の従事を表します。
各資源割当に独自の原価レートがあります。割当によって生じる原価を得るために、数量値に原価レートが乗算されます。「計算」ボタンを使用すると、定義済数量に基づいて、システムによって資源割当原価値が計算されます。したがって、前の例をとると、計画数量が25の資源割当がある場合、割当の計画原価は、割当に関連するレートに25を掛けることによって決定されます。資源割当の計画原価は、タスクの全体の計画原価のファクタに積み上げられます。
個人および機材区分の資源割当は、常にレート・ベースです。これに対して、資材品目および財務要素区分の資源割当の場合は、レート・ベースにすることも、原価で計画することもできます。資材品目および財務要素区分の資源割当は、計画取引に次のものが含まれる場合、レート・ベースのみになります。
レートを必要とする支出タイプ
原価で測定されない在庫品目
レート・ベース割当の取引通貨は、原価レートの初期通貨によって決定されます。この取引通貨は上書きできますが、この場合は上書きレート値を入力する必要があります。
非レート・ベース割当の場合、計画数量の通貨単位を決定することによって、取引通貨を定義できます。割当の進捗を回収した後で、その取引通貨を変更できません。
すべての割当原価は、すべての割当に対して導出可能な総レートを使用して間接費計算されます。「資源割当の更新」ページを使用すると、割当の直接費レートおよび総原価レートを上書きできます。Oracle Projectsのレートの詳細は、『Oracle Projects基礎』のレートに関する項を参照してください。
「資源割当の更新」ページを使用すると、個々の資源割当の計画数量を定義することもできます。このページでは、計画数量の分割曲線を設定できます。この分割曲線は、選択した曲線のタイプに従って、資源割当の開始日と終了日内の複数の期間に対して、計画数量を配分します。各割当のデフォルト分割曲線は、計画資源の定義からとられます。
分割曲線の詳細は、「分割曲線の使用」および『Oracle Projectsインプリメンテーション・ガイド』の分割曲線に関する項を参照してください。
注意: 作業計画期間分割がPA期間またはGL期間に設定されている場合にのみ、分割曲線が使用されます。
割当期間への原価および数量の配分に対して、新規期間プロファイルを定義できます。期間プロファイルおよびそれらの定義方法の詳細は、『Oracle Projectsインプリメンテーション・ガイド』の期間プロファイルに関する項を参照してください。
「タスク詳細」ページの「資源」サブタブおよび「資源割当の更新」ページの両方で、資源割当の原価を計算できます。どちらのページでも、計画済数量を定義または更新した後で、「計算」ボタンを使用して割当原価を計算できます。割当の直接費および間接費は、直接費レートおよび総レートを使用する予定割当期間の計画済数量に基づいて計算されます。
作業計画で複数通貨機能を有効にして、プロジェクト通貨またはプロジェクト機能通貨の換算レートを上書きした場合は、「換算レートのリフレッシュ」を使用して、作業計画設定中に「追加作業計画オプション」ページの「通貨設定」サブタブで定義した換算レートに戻すことができます。詳細は、「作業計画複数通貨設定の定義」を参照してください。
複数通貨を使用して計画していて、取引通貨を変更した場合は、「タスク詳細」ページの「資源」サブタブの「換算レートのリフレッシュ」を使用して、選択した取引または複数の取引の換算レートをリフレッシュできます。既存の取引金額の換算が、プロジェクト通貨およびプロジェクト機能通貨によって再計算されます。
Oracle Projectsのレートの詳細は、『Oracle Projects基礎』のレートの概要に関する項を参照してください。
レート導出の詳細は、『Oracle Projects基礎』の作業計画および財務計画のレート決定に関する項を参照してください。
タスク・レベルおよびタスク割当レベルでの従事計算の例を次に示します。
タスク階層内に、1.2という番号の付いた最下位レベル・タスクがあるとします。このタスクにはタスク資源が割り当てられていません。
このタスクに対して、50時間という計画従事を入力します。この時点で、システムによってタスクの資源割当が生成され、入力した従事がこのタスクに転送されます。
その日のうちに、タスクの計画従事を60時間にする必要があることを認識したとします。「タスク詳細」ページの「予定」サブタブを開き、タスクの計画従事を50から60に変更します。これを行うと、個人区分割当の計画従事もシステムによって自動的に50から60に引き上げられます。
その後、このタスクに別の資材区分資源割当を追加することを決定したとします。これを行うと、タスク・レベルで計画従事を編集できなくなります。タスクの計画従事を変更するには、タスクに割り当てられた個人区分資源の計画従事を編集する必要があります。
この時点で、タスクの計画従事は、そのタスクに割り当てられた個人区分資源および機材区分資源の計画従事の合計に等しくなります。
「定期金額の更新」ページを使用して、個別の資源割当の期間セットにわたる計画数量、計画直接費レートおよび計画総レートをレビューおよび調整できます。当期および先日付期間の金額のみを更新できます。過去の期間は情報目的にのみ表示されます。
当初はシステムによって、割当分割曲線を使用して割当の計画期間全体にわたる期間セットに計画数量が分割されます。現在作業中の作業計画バージョンに進捗レコードが最後に適用されたサイクル日より前に発生したすべての期間は、システムによって過去の期間とみなされます。過去の期間のデータは更新できません。現行および先日付の任意の期間明細について、計画数量および完了見積数量の値と、直接費レートおよび総原価レートを更新できます。
注意: 実績数量の値はシステムによって進捗回収から導出されます。現在作業中の作業計画バージョンの進捗データを表示するには、まず進捗を適用する必要があります。進捗回収の詳細は、「進捗の管理」を参照してください。
公開済作業計画バージョンの定期完了見積データは表示されません。完了見積は、公開済作業計画バージョンに対して、資源割当またはタスクの累計値としてのみ使用可能です。分割曲線の詳細は、「分割曲線の使用」および『Oracle Projectsインプリメンテーション・ガイド』の分割曲線に関する項を参照してください。
任意のオープン期間明細の計画数量および原価レートを更新および再計算できます。期間明細を変更すると、分割が変更され、資源割当の計画数量合計および原価も変更されます。資源割当の分割曲線に基づいて現行の数量を再配分する場合は、「配分」を選択します。
原価は、各期間明細の数量に、その明細に存在する原価レートを掛けて計算されます。複数の期間明細にまたがる合計により、正味割当数量および原価が生成されます。
注意: 割当がレート・ベースでない場合、その直接費レートは編集できません。
現行または先日付の期間明細について、プロジェクト通貨またはプロジェクト機能通貨の換算属性を上書きする場合は、詳細アイコンを選択して「通貨換算詳細の更新」ページに移動します。このページでは、プロジェクト通貨およびプロジェクト機能通貨の換算属性を上書きまたは更新できます。ここで行う変更は、選択した期間明細に対してのみ有効です。
注意: 作業計画に対して時間分割が有効になっていない場合は、「資源割当の更新」ページの「通貨換算詳細の更新」ボタンを選択してこのページにアクセスできます。
報告実績のない期間明細を削除できます。期間明細を削除すると、その変更を反映して、資源割当の数量合計および原価値がシステムによって更新されます。
注意: 現在作業中および公開済の作業計画バージョンの完了見積値を更新する場合の例は、「進捗を使用した作業計画の再計画」を参照してください。
タスクに対する資源割当によって、すべてのプロジェクトの有効期間にわたって原価が発生します。従業員への支払いが行われ、機材によって支出が生じ、資材品目が使用され、飛行料金、宿泊費、接待費など、その他の費用が発生します。
Oracle Projectsを使用すると、作業計画タスク階層の任意のレベルで計画原価および従事と実績原価および従事を検討および比較できます。資源分解構造に対して原価を検討することもできるため、資源送り側組織ごとに原価がどれくらい発生するかを理解できます。
作業計画体系に資源分解構造を関連付ける場合、システムによって資源体系に資源割当がマップされます。これによって、資源の観点からプロジェクト原価を簡単に検討できます。
Oracle Projectsは、次のことを可能にする原価分析メカニズムを提供します。
作業計画または資源分解構造の任意のレベルに対して計画および実績原価を検討できます。
作業計画または資源分解構造の任意のレベルで原価レートおよび計画数量を修正できます。
複数の期間にまたがるタスクおよび資源の数量および原価を表示できます。
システムは進捗回収処理中に実績原価および従事を収集します。進捗回収の詳細は、「実績数量および原価の収集」を参照してください。
「作業計画原価の表示」ページを使用すると、作業計画体系または資源分解構造に対してプロジェクトに積み上げた原価および従事全体を検討できます。次のビューには、原価および従事を分析するための様々な方法が用意されています。
タスク要約: 作業計画体系のいずれかのノードの計画および実績の原価および従事金額を検討できます。データを選択して、他の2つの作業計画バージョンと比較できます。
注意: このページを使用して、ある作業計画バージョンと別の作業計画バージョンを比較する場合、コンテキスト作業計画バージョン(開始に使用するバージョン)のタスクの比較のみが実行されます。したがって、比較対象バージョンに存在しないタスクがコンテキスト・バージョンに含まれる場合、比較結果にそのタスクのデータは提供されません。同様に、比較対象バージョンに追加タスクがある場合も、比較結果にそのタスクのデータは含まれません。
資源要約: 資源分解構造のいずれかのノードの原価および従事金額を検討できます。
タスク分析: 資源分解構造の任意のノードの原価および従事について、タスクによる分析を提供します。たとえば、このページを使用すると、資源体系の特定ノードに対応する資源を持つすべてのタスクを検出して、その関連原価および従事金額を検討できます。
資源分析: 作業計画体系の任意のタスクの原価および従事について、資源分解構造ノードによる分析を提供します。たとえば、このページを使用すると、作業計画体系の特定タスクにマップするすべての計画資源を検出して、その関連原価および従事金額を検討できます。
定期金額: 計画および実績割当日付範囲の適合性に応じて、期間、四半期または年などの期間金額によって合計原価および従事を表示します。作業分解構造または資源分解構造の任意のノードの、定期原価および従事金額を検討できます。「期間」パラメータを使用すると、原価および従事金額を表示する期間の範囲を指定できます。このビューには、選択した期間の累積従事および累積原価を表示するトレンド・グラフも示されます。
注意: タスクの残りの従事および完了見積値は、前回発行された進捗レコードから導出されます。進捗回収の詳細は、「進捗の管理」を参照してください。
プロジェクトの作業中バージョンの作業計画体系情報を調べる場合、表示している構造の任意のノードの数量、原価レートおよび総レートを調整できます。
資源割当の原価および数量の調整の詳細は、「資源割当の原価と数量の調整」を参照してください。
注意: これらのページに表示される作業計画情報は、プロジェクト実績集計コンカレント・プログラムにより更新されます。詳細は、『Oracle Projects基礎』の実績および例外レポート・プログラムに関する項を参照してください。
資源割当の原価レートと数量を調整する方法は2つあります。
「タスク要約」および「資源要約」の各ページを使用すると、作業分解構造の特定タスクまたは資源分解構造のノードに属するすべての資源に適用される原価レートと数量の調整ができます。
「タスク詳細」ページを使用すると、特定の資源割当を調整するか、または特定タスクに属する複数の資源割当を選択的に調整できます。
注意: 作業計画原価を追跡しない場合、または割当が非レート・ベースの場合は、資源割当の数量のみを調整できます。
割当の原価レート、換算レート、従事または数量を調整すると、その割当の原価金額は自動的に再計算されます。
「調整」ページを使用すると、特定タスクまたは資源ノードに属する数量、原価レートまたは間接レートを調整できます。「調整」ページは、「タスク詳細」ページまたは「作業計画原価の表示」ページから表示できます。「作業計画原価の表示」ページから「調整」ページを表示した場合は、そのページに使用したビューに関連する情報が表示されます。
調整はパーセントの形式で入力します。負の値を入力すると、金額を削減できます。-100%を下回る数量またはレートを減らすことはできません。
資源割当数量を調整する場合、その時点で現在有効なレートに従って、関連する直接費および間接費も変更されます。
直接費を調整する際、間接費を以前に上書きしていた場合は、間接費は再計算されません。
作業計画バージョニングを使用すると、複数バージョンの作業計画を作成できます。バージョニングを使用すると、履歴用および「what if」分析用に継続的な作業計画バージョンを作成できます。バージョニングでは、作業計画の承認ルート指定、公開および基本編成機能も使用できます。
注意: バージョニング機能を利用するには、作業計画を有効化する必要があります。詳細は、「作業計画の設定」および『Oracle Projectsインプリメンテーション・ガイド』の作業計画体系および作業計画バージョニングの使用可能化に関する項を参照してください。
作業計画に対してバージョニングが有効な場合は、「バージョンの保守」ページを使用して、公開および未公開の作業計画バージョンを管理します。「バージョンの保守」ページでは、次の操作を実行できます。
既存の公開および未公開の作業計画から、新規の作業計画バージョンを作成できます。
作業中の作業計画バージョンについて、作業計画およびタスク情報にアクセスして更新できます。
発行済、承認済または棄却済の作業計画バージョンの体系を再処理できます。
公開および未公開の作業計画バージョンについて、作業計画原価情報にアクセスできます。
作業計画の現行作業バージョンを指定できます。
作業計画の基本編成バージョンを指定できます。
作業中の作業計画バージョンを削除できます。
作業計画の従事および原価の管理の詳細は、「作業計画の従事および原価の管理」を参照してください。
「バージョンの保守」ページを使用すると、公開済作業計画バージョンをプロジェクトの基本編成作業計画バージョンとして指定できます。ある作業計画バージョンを基本編成バージョンとして指定すると、その作業計画の全バージョンのタスクに対する基本編成開始日と終了日が、基本編成作業計画のタスクの予定開始日と終了日で更新されます。
注意: プロジェクトについて最初に公開する作業計画バージョンが、システムにより自動的に基本編成バージョンとして指定されます。
作業計画ステータスは、進行中の作業中作業計画から公開済作業計画までの作業計画のステータスを示します。未公開作業計画には、次の4つのステータスがあります。
作業中
発行済
承認済
棄却済
「作業計画情報」ページで作業計画に対して作業計画承認機能を設定した場合、その作業計画は、公開前に承認される必要があります。また、承認されると、自動的に公開されるように作業計画を設定することもできます。
作業計画に対して作業計画承認機能を設定していない場合は、作業計画を手動で公開できます。
作業計画承認機能の設定方法の詳細は、「作業計画の設定」を参照してください。
「作業分解構造の更新」、「タスクの更新」および「バージョンの保守」ページを使用して、作業計画を発行できます。作業計画を発行すると、作業計画ステータスは、「作業中」から「発行済」に変更されます。
承認のために作業計画を発行すると、Oracle Projectsによって、作業計画ワークフロー機能拡張が呼び出されます。この機能拡張を使用すると、作業計画を発行、承認および公開するためのワークフロー・プロセスをカスタマイズできます。詳細は、『Oracle Projects API, クライアント拡張およびオープン・インタフェース・リファレンス』の作業計画ワークフロー機能拡張に関する項を参照してください。
次に、「作業計画情報」ページでプロジェクトに対して指定した承認者に通知が送信されます。この通知によって、承認者は検討完了後すぐに、作業計画を承認または棄却できます。
承認者が作業計画を承認すると、作業計画の作業ステータスが「承認済」に変更されます。承認済作業計画は公開できます。
承認者が作業計画を棄却すると、作業計画ステータスは「棄却済」に変更されます。作業計画を(「バージョンの保守」ページを使用して)再処理し、承認のために再度発行できます。作業計画を公開するには、承認されるまで作業計画の再処理と再発行を繰り返す必要があります。
注意: 作業計画ステータスが「発行済」、「承認済」または「棄却済」のとき、変更を加える方法は再処理機能を使用する方法のみです。
作業計画が承認または棄却されると、Eメールによってプロジェクト・マネージャに通知が送信されます。
作業計画を公開して、作業計画の変更をチーム・メンバーに通知します。
注意: 作業計画バージョニングを有効化している場合は、公開処理によりプロジェクトの進捗情報の収集も容易になります。システムで発行が許可されるのは、最新の公開済作業計画バージョンの進捗レコードのみです。プロジェクト収集の詳細は、「進捗の管理」を参照してください。
「作業計画情報」ページで作業計画の承認を必要とするように設定していない場合、作業計画は、「作業分解構造の更新」、「タスクの更新」および「バージョンの保守」ページを使用していつでも公開できます。
作業計画の承認を必要としているが、承認後自動的に公開されるように設定していない場合は、承認後に作業計画を手動で公開できます。作業計画の承認後、「作業分解構造の更新」、「タスクの更新」および「バージョンの保守」ページにナビゲートして公開できます。
承認後に作業計画が自動的に公開されるように指定できます。詳細は、「作業計画の設定」を参照してください。
作業計画が公開されると、タスク・マネージャ、およびそのロールと同等の機能アクセス権を持っている他のメンバーに通知が送信されます。通知は、Oracle Projectsのユーザー・インタフェースまたはEメールを介して送付されます。
この機能の詳細は、「作業計画の設定」を参照してください。
作業分解構造の表示方法は選択できます。Oracle Projectsには、異なる3種類の表示方法が用意されています。
階層表示
リスト表示
ガント表示
作業計画の表示は、「タスク」ページおよび「作業分解構造の更新」ページでいつでも変更できます。「タスクの更新」ページでも表示を変更できますが、このページにはガント表示オプションはありません。
出荷時は、階層表示が作業計画のデフォルト表示です。実装チームは必要に応じて、リスト表示またはガント表示をデフォルトの表示に設定できます。詳細は、次を参照してください。
『Oracle Projectsインプリメンテーション・ガイド』のプロファイル・オプション: PA: 作業計画タスク・デフォルト・ビューに関する項。
作業計画に階層表示を選択すると、複数のタスクが階層で表示されるため、どのタスクが他のタスクの下位タスクとなっているかを即座に確認でき、類似した活動に関連しているタスクのグループを識別できます。
階層表示を使用すると、アウトライン・レベルを縮小および拡張できます。また、表示を変更して、1つの要約タスクとそれぞれのサブタスクのみを表示できます。
リスト表示では、作業計画が簡単なリストで表示されます。デフォルトでは、このリストはアウトライン・レベルに従って順序付けられています。このリストの順序は、該当する値の列ヘッダーを選択し、予定開始日、予定終了日、タスク・マネージャの名前などの値に従って変更できます。
リスト表示では、作業計画情報の検索も実行できます。
ガント表示では、タスク情報のグラフィック表示が提供されます。この表示では次のことができます。
タスクの相対的な期間を迅速に確認できます。
タスクの依存関連を表示および理解できます。
重要なタスクを識別し、完了した進捗を確認できます。
資源割当を確認できます。
作業計画の現行バージョンと基本編成バージョンなど、同じ作業計画の異なるバージョンについて、タスク期間を比較できます。
タスク依存関係の詳細は、「タスク依存関係の定義」を参照してください。
タスク進捗回収の詳細は、「進捗の管理」を参照してください。
タスク資源割当の詳細は、「タスク資源割当の作成」を参照してください。
ガント表示の定義には一連のフィルタを使用できます。これらのフィルタによって、次の操作が可能となります。
リスクありのタスク、終了遅延が予測されるタスク、完了したタスクなど特定タイプのタスクを表示できます。
すべてのタスクを表示するようにタスク・フィルタを設定した場合は、階層表示フォーマットでタスクが表示されます。
特定カテゴリのタスクを表示するようにタスク・フィルタを設定した場合は、リスト表示フォーマットでタスクが表示されます。
現行作業計画バージョンの予定タスク開始日と終了日と、以前の作業計画バージョン(基本編成作業計画バージョン、最後に公開した作業計画バージョンなど)の日付とをグラフィカルに比較できます。
ガント表示の全体的なタイム・スケールを選択できます。
「プロジェクト全体」以外のタイム・スケールを選択した場合は、開始日も含めることができます。開始日を含めなかった場合は、現在の日付に基づいて開始日が定義されます。
実装チームは、ガント表示を使用してタスク情報を表示する構成可能ページ・レイアウトを設定できます。詳細は、次を参照してください。
『Oracle Projectsインプリメンテーション・ガイド』のページ・レイアウトに関する項。
進捗とは、プロジェクトの実績数量と原価、完了数量と原価の見積り、日付および物理的な完了率の回収、処理およびレポートのことです。進捗は、成果物、タスク資源割当、タスクおよびプロジェクトについて回収できます。
進捗を使用して、作業計画の実行が予定どおりに進行しているかどうかをレポートします。これによって、進捗が予定どおりに進行していない場合は、作業計画を調整できます。また、進捗を使用すると、プロジェクト完了時の従事と原価を予測し、収益および請求書顧客を生成して、財務レポートを作成できます。
進捗を収集して発行すると、Oracle Projectsにより資源からタスクへ、成果物からタスクへ、下位タスクから要約タスクへ、要約タスクからプロジェクトへと進捗が積み上げられます。
発行された進捗に基づいて実質完了率が計算され、タスク階層の上位レベルへと積み上げられます。実質完了率により、プロジェクトの各レベルで達成された作業量を査定できます。Oracle Projectsでは、各タスクの出来高メジャーの計算に実質完了率が使用されます。実質完了率や出来高メジャーなどの情報を検討し、プロジェクトの状態と実績を監視できます。
この項では、Oracle Projectsの進捗に関連する用語を説明しています。
実績原価: 期日までに消費される原価金額。Oracle Projectsでは、実績数量に基づいて実績原価が計算されます。実績数量は、時間、通貨または他の単位で入力します。実績原価は実績原価レートを使用して計算されます。
実績日: 作業が実際に開始および終了する日付。
実績従事: 期日までに消費された従事の量。
現在日: 進捗を回収する日付。作業計画の進捗サイクルは、使用できる潜在的日付を決定します。Oracle Projectsでは、デフォルトの現在日から始まる5つの日付によって、現在日にリストが移入されます。
発行済進捗レコードが存在しない場合は、進捗サイクルによる決定に従って、デフォルトの現在日はシステム日付からの最初の先日付になります。Oracle Projectsでは、デフォルト日付から始まり、先進捗サイクル日付に続く5つの日付によってリストが移入されます。
発行済進捗レコードが存在する場合は、発行済進捗に関連する最新の現在日に続く最初の日付から始まる5つの進捗サイクル日付によって、リストが移入されます。これらの日付はすべて過去のものにできます。
注意: 実装チームが「現在日」に対応するPA期間およびGL期間を定義してからでないと、その日付の進捗を発行できません。『Oracle Projectsインプリメンテーション・ガイド』のGLおよびPA期間に関する項を参照してください。
成果物ステータス: 成果物の完了ステータス。「未開始」、「進行中」または「完了済」などのステータスを指定できます。
完了の見積(EAC): Oracle Projectsでは、次の算式を使用して完了時の見積が計算されます。
完了の見積 = 実績累計 + ETC
完了見積(ETC): 残っている作業の量。完了見積数量は時間、通貨またはその他の単位で入力します。Oracle Projectsでは、資源割当に関連するレートを使用して完了見積原価が計算されます。
見積日: 作業がいつ開始および終了するかを示す見積予定。
完了率: Oracle Projectsでは、次の算式を使用して完了率が計算されます。
完了率 = 実績累計 / (実績累計 + 完了見積) * 100
使用率: Oracle Projectsでは、次の算式を使用して使用率が計算されます。
使用率 = (実績累計 / 予定) * 100
注意: 使用率は100を超える場合があります。
実質完了率: 実際の作業の達成量。Oracle Projectsでは、タスクの実質完了率は、実質完了率導出方法に基づいて計算されます。「実質完了率の導出」を参照してください。
注意: Oracle Projectsが実質完了率について格納して表示する小数点桁数は、作業計画体系または財務体系のどちらを表示しているかによって決定されます。
作業計画体系の場合、Oracle Projectsでは、実質完了率が小数点以下2桁まで格納されて表示されます。ただし、出来高の計算には、2桁の小数のみでなく、実質完了率の完全な数字が使用されます。計算が完了すると、計算された出来高は2桁の小数まで端数処理されます。
財務体系の場合、実質完了率は小数点以下4桁まで格納されて表示されます。作業計画体系から財務体系に実質完了率を転送する場合、小数点以下2桁が財務体系に転送されます。実質完了率は財務体系に積み上げられるため、実質完了率は小数点以下4桁まで格納されて表示されます。
計画従事および原価: 作業を完了するために必要な予定合計原価と従事。Oracle Projectsでは、計画数量値を使用して、資源割当の計画原価が計算されます。各資源割当の計画数量は、プロジェクト作業計画体系に定義できます。これにより、実績従事および原価がプロジェクト期間中に消費される間、計画割当原価と従事に照らしあわせて進捗を追跡できます。計画従事および原価の詳細は、「作業計画従事および原価の管理」を参照してください。
進捗状況: タスク進捗状況の質的な評価。「予定通り」、「リスクあり」または「問題発生中」などの状況を指定できます。
タスク・ステータス: タスクの完了ステータス。「未開始」、「進行中」、または「完了済」などのステータスを指定できます。
作業数量: 並べられたタイル数や完了した契約数など、ユーザー定義の量的作業単位。計画作業数量と照らしあわせて、タスクの作業数量を計画して進捗を測ることができます。
作業数量の詳細は、『Oracle Projects基礎』のプロジェクトおよびタスク属性に関する項を参照してください。
関連項目
『Oracle Projects基礎』のレートの概要に関する項
Oracle Projectsでは、回収した進捗を使用して出来高メジャーが計算されます。出来高管理は、開始から完了までプロジェクトの実績を測定して報告するために使用される方法論です。
次の出来高メジャーは、回収された進捗に基づいて自動的に計算されます。
計画値: 分析日までの合計予算原価。
出来高: 完了した作業の場合、この値は、その作業を完了するための当初予算原価または従事を示します。
予定パフォーマンス指数(SPI): 予定された作業に対する実行された作業の比率。
原価パフォーマンス指数(CPI): 使用された実績原価と実行された実質作業値の間の関係を表す原価効率ファクタ。
完了パフォーマンス指数(TCPI): 残りの予算従事または原価を使用して残りの作業を完了するために必要な効率レベル。
関連項目
作業計画体系およびタスクの進捗オプションを選択し、進捗の収集および管理方法を決定します。また、財務体系の実質完了率積上方法を選択します。
作業計画体系には、次の進捗オプションを選択できます。
進捗サイクル: 進捗を回収するサイクルを選択します。たとえば、月曜日を進捗レポート日として設定した週次サイクルを選択できます。
注意: 進捗サイクルを指定しないと、作業計画体系には日次進捗サイクルが使用されます。
実質完了率積上方法: 作業計画体系の進捗を計算して積み上げる方法を指定します。実質完了率積上方法として、「原価」、「従事」、「期間」または「手動」を選択できます。「期間」がデフォルト値です。
コラボレイティブ進捗入力の許可: このオプションは、チーム・メンバーが進捗を入力できるようにする場合に選択します。
実績およびETC従事および原価収集の許可:このオプションは、部分共有構造または非共有構造を持つプロジェクトに対して、実績数量および原価と完了見積(ETC)数量および原価の収集を有効にするために選択する必要があります。このオプションを有効にしないと、資源割当または作業計画タスクの実績または完了見積数量および原価を収集できません。
注意: このオプションは、共有構造を持つプロジェクトの場合は、「完了見積従事および原価収集の許可」と呼ばれています。完了見積数量および原価の収集を有効にするには、このオプションを選択してください。実績数量および原価は常に収集できます。
実質完了率回収の許可: このオプションは、タスクおよび成果物の実質完了率の回収を有効にするために選択します。
注意: このオプションを有効にしないと、タスクおよび成果物の実質完了率を収集できません。このケースでは、完了率と使用率がタスクの計画および実績数量および原価に基づいて計算されますが、出来高メジャーは計算されません。
実質完了率上書きの許可: このオプションは、「実質完了率回収の許可」オプションを選択した場合に、実質完了率の上書きを有効にするために選択します。たとえば、プロジェクト・マネージャは、タスク・マネージャが入力した実質完了率値を上書きできます。
このオプションを選択しないと、タスクの実質完了率を上書できません。
関連項目
タスク・タイプの進捗オプションは、タスクの進捗を回収して管理する方法を指定します。作業計画内のタスクには、様々なタスク・タイプがあります。これにより、進捗を追跡する必要がない作業計画タスクを自由に定義できます。タスク・タイプの進捗オプションの定義の詳細は、『Oracle Projectsインプリメンテーション・ガイド』のタスク・タイプに関する項を参照してください。
次のタスク進捗オプションのデフォルト値を変更できます。
追加情報ページ・レイアウト: 進捗情報を表示するページ・レイアウトを選択します。プロジェクトの各未公開タスクに、異なるページ・レイアウトを関連付けることができます。ページ・レイアウトの定義の詳細は、『Oracle Projectsインプリメンテーション・ガイド』のページ・レイアウトに関する項を参照してください。
実質完了率導出方法: タスクの実質完了率を導出するために使用される導出方法を選択します。「成果物」、「作業数量」、「原価」または「従事」を選択できます。
注意: タスクのタスク・タイプを変更すると、タスクの新規デフォルト値として新規タスク・タイプの実質完了率導出方法が再適用されることはありません。
実績作業数量入力方法: 作業項目の進捗を回収するときに、期日までに完了した作業の合計数量を入力する場合は、「実績累計」を選択します。前回作業項目の進捗を回収して以降完了した作業数量のみを入力する場合は、「最終進捗からの実績作業数量」を選択します。作業項目は、作業計画タスクに対して実行されている作業の正確な定義です。『Oracle Projectsインプリメンテーション・ガイド』の作業項目の定義に関する項を参照してください。
タスク・タイプがタスクの作業数量を有効にしている場合にのみ、実績作業数量入力方法を更新できます。
次の2つの表は、フロア・タイルを100平方フィート敷き詰める必要があるタスクの作業数量入力方法の例を示しています。両方の例で、同じ量の作業数量が、決められた日に入力されています。
次の表は、実績作業数量累計の入力例です。
進捗回収日 | 実績累計 |
---|---|
1月20日 | 10 |
1月21日 | 20 |
1月22日 | 50 |
1月23日 | 100 |
次の表は、前回進捗が記録されてから完了した実績作業数量の入力例です。
進捗回収日 | 最終進捗からの実績作業数量 |
---|---|
1月20日 | 10 |
1月21日 | 10 |
1月22日 | 30 |
1月23日 | 50 |
関連項目
財務体系の実質完了率積上方法を指定します。従事または原価のいずれかを選択します。原価がデフォルト値です。
Oracle Projectsでは、承認済原価予算の現行基本編成バージョンから従事または原価が特定されます。現行基本編成バージョンが存在しない場合は、現行作業バージョンが使用されて、財務実質完了率が積み上げられます。
関連項目
Oracle Projectsでは、成果物、タスク資源割当、タスクおよびプロジェクトの進捗を収集して管理できます。集約的アプローチまたはコラボレイティブ・アプローチを使用して進捗を収集、検討および修正するように選択できます。進捗を収集および管理する方法は、作業計画体系と財務体系の関連によって決まります。
Oracle Projectsでは、収集した進捗を使用して実質完了率が計算されます。タスクの実質完了率の見積も入力できます。実質完了率はタスク階層の上位レベルへと積み上げられ、出来高メジャーの計算に使用されます。これらのメジャーを使用して、プロジェクト全体の状態を監視できます。
進捗を作業計画の作業中バージョンに適用して、計画原価および数量を更新できます。これにより、収集した進捗を使用して作業計画を再計画できます。
作業計画体系について収集した進捗情報を使用して、財務体系の実質完了率を更新できます。
進捗を収集するには、集約的アプローチとコラボレイティブ・アプローチがあります。どちらの方法もプロジェクトの期間中に利用できます。タスク・マネージャ、成果物所有者およびタスク資源が進捗を入力できるように、作業計画体系の「コラボレイティブ進捗入力の許可」オプションを有効化しておく必要があります。
ユーザーが進捗を入力、発行および修正するには、適切なセキュリティ権限が必要です。Oracle Projects内で機能およびデータ・アクセスの管理に使用できるセキュリティ・メカニズムの詳細は、『Oracle Projects基礎』のOracle Projectsでのセキュリティに関する項を参照してください。
プロジェクトの進捗入力が集約的な場合は、適切なセキュリティ権限を持つ単一ユーザー(プロジェクト・マネージャなど)がプロジェクトの進捗を更新し、すべての進捗収集活動を実行します。このユーザーは、作業計画全体または個別の成果物、資源割当およびタスクの進捗を入力して発行できます。
集約的進捗入力アプローチは、タスクに少数のチーム・メンバーや資源が割り当てられている小規模なプロジェクトに適用可能です。このアプローチでは、進捗入力のあらゆる側面を1人で管理できます。
たとえば、プロジェクト・マネージャは最新の公開済作業計画バージョンのコンテキスト内で進捗を入力できます。タスクごとに従事、原価、出来高メトリックおよび日付情報を参照したり、タスクとそれに関連付けられている資源および成果物の進捗を入力できます。また、タスクの進捗レポート詳細を入力することも可能です。たとえば、進捗レポート詳細には、タスク・ステータス、進捗ステータスおよび注釈が含まれます。あるいは、プロジェクト・マネージャが各タスクの進捗を1度に1つずつ入力して発行するのではなく、同時に複数のタスクの進捗を入力して発行できます。
プロジェクト・マネージャは、集約的アプローチを使用し、チーム・メンバーがコラボレイティブ・アプローチで入力した進捗を表示して修正することもできます。進捗の修正の詳細は、「進捗の修正およびバックデート」を参照してください。
コラボレイティブ進捗入力の場合、タスク・マネージャ、成果物所有者およびタスク資源は、各自の進捗を入力して発行できます。タスク・マネージャまたはプロジェクト・マネージャは、必要に応じて進捗を検討し、修正できます。
集約的アプローチは、グローバル・プロジェクトのように多数の資源がタスクに従事する大規模なプロジェクトに適用されます。チーム・メンバーは「チーム・メンバー・ホーム」ページを使用して各自の進捗を入力し、発行できます。タスク・マネージャは自分が所有するタスクのリストを参照し、各タスクの進捗を入力できます。チーム・メンバーは、名前付き資源としてリストされた割当に関する進捗を表示および入力できます。名前付き資源のない割当は、タスク・マネージャに属します。成果物所有者は、各自の成果物の進捗を表示および入力できます。
プロジェクト・マネージャは、コラボレイティブ・アプローチで入力された進捗を、集約的アプローチを使用して検討し、修正できます。
次の表に、計画、進捗収集および進捗の検討と修正に関する3つのアプローチを示します。
アプローチ | 計画 | 進捗入力 | 進捗の検討と修正 |
---|---|---|---|
1 | 集約的 | 集約的 | 集約的 |
2 | 集約的 | コラボレイティブ | 集約的 |
3 | 集約的 | コラボレイティブ | コラボレイティブ |
第1のアプローチは、1人(通常はプロジェクト・マネージャまたは他のプロジェクト・プランナ)が計画および進捗入力、検討および修正を実行する場合です。プロジェクト・マネージャまたは他の中心的ユーザーが、全タスク割当、成果物およびタスクの進捗を入力して発行します。プロジェクト・マネージャは、必要に応じて進捗を検討し、修正できます。このように完全に集約的なアプローチでは、プロジェクト・マネージャが作業計画管理のあらゆる側面を管理できます。少数の資源が1箇所で作業を実行するプロジェクトの場合は、このアプローチを使用するように選択できます。
第2のアプローチは、作業計画を集約的に作成しますが、チーム・メンバー(タスク・マネージャ、タスク資源および成果物所有者)が各自の進捗を記録できるようにすることです。たとえば、タスク資源は各自の割当の進捗を入力できます。プロジェクト・マネージャはチーム・メンバーが入力した進捗を検討し、修正を集約的に実行します。たとえば、プロジェクト・マネージャはタスク・マネージャから報告された実質完了率を上書きできます。多数の資源が作業を実行し、プロジェクト・マネージャが進捗を継続的に集中管理する必要のあるプロジェクトの場合は、このアプローチを使用するように選択できます。
第3のアプローチは、プロジェクト・マネージャが作業計画を集約的に作成できるため第2のアプローチに似ていますが、進捗を記録するのはチーム・メンバーです。このアプローチの相違点は、資源により入力された進捗をタスク・マネージャが検討して修正できることです。たとえば、タスク・マネージャは資源が割当に関して入力したETCを修正できます。このアプローチでは、プロジェクト・マネージャによるデータ入力が最小限ですみます。多数の資源が作業をグローバルに実行するプロジェクトの場合は、このアプローチを使用するように選択できます。
関連項目
Oracle Projectsは、実績数量および原価の中央リポジトリです。実績数量および原価の収集方法は、プロジェクト体系間の統合により決まります。作業計画体系の統合の詳細は、『Oracle Projects基礎』の作業計画体系および財務体系の統合に関する項を参照してください。
プロジェクトに共有構造がある場合は、そのプロジェクトの実績数量と原価を1組収集します。これらの値は、作業計画管理と財務管理の両方に使用します。
財務取引システムを使用して、特定タスクに割り当てられた資源の実績数量を入力します。たとえば、タイムカード、支出レポート、発注書、および製造原価から取引を収集できます。財務取引を検討して承認し、適切な原価配分プログラムを実行して実績原価を計算してから、プロジェクトに関するこれらの金額を集計する必要があります。
作業計画体系の場合、集計では進捗現在日がマップする期間および期間の日付によって実績金額がピックアップされます。実績金額が集計されて、その金額が作業計画に持ち込まれます。各実績値はその日付を保持し、タスク割当定期ビューに金額を表示するときに、この日付を使用して実績金額と期間が関連付けられます。
注意: 財務実績を集計するには、プロジェクト実績集計コンカレント・プログラムを実行する必要があります。集計プログラムの詳細は、『Oracle Projects基礎』の実績および例外レポート・プログラムに関する項を参照してください。
集計後、実績値と、作業計画の資源分解構造の資源が関連付けられます。Oracle Projectsで実績値と資源が関連付けられる方法の詳細は、「共有構造での資源割当進捗の回収」を参照してください。
作業計画バージョニングを有効にした場合、公開済バージョンが存在していれば、集計後の最新公開済バージョンの実績数量と原価を表示できます。公開済バージョンが存在していない場合は、作業計画バージョンを公開した後にのみ、実績数量と原価を表示できます。
作業計画バージョニングを有効にしない場合は、集計後の作業計画の実績数量および原価を表示できます。
注意: 共有構造を持つプロジェクトの実績数量と原価は上書きできません。
作業計画進捗フローは、作業実行に関連するさらに詳細な情報を獲得するのに役立ちます。この情報には、見積日と実績日、進捗、およびコメントが含まれます。進捗を有効にして、タスク階層に積み上げるためには、それを発行する必要があります。
作業計画バージョンを公開して、実績データを集計すると、次の算式を使用して、タスクのデフォルトの完了見積値とその割当が計算されます。
完了見積 = 計画済 - 実績
この計算の結果が負の数字の場合、完了見積のデフォルト値は0になります。完了見積は、タスク階層に自動的に積み上げられます。
進捗を回収するときに完了見積値を更新する場合、この時点以降の最新発行済進捗から完了見積が移入されます。
後で作業計画を再計画して新規作業計画バージョンを公開する場合、完了見積のデフォルト値はもう一度計算されます。この処理は、公開済作業計画バージョンの進捗の回収時に完了見積を更新するまでに行われます。
注意: Oracle Projectsでは、完了見積原価が常に完了見積数量から計算されます。
プロジェクトに部分共有構造または非共有構造がある場合、作業計画体系の実績数量および原価は、財務体系と別個に収集できます。この実績数量および原価のセットは、作業計画管理に使用します。
作業計画体系の実績数量および原価を収集する場合は、「実績およびETC従事および原価収集の許可」進捗オプションを有効にする必要があります。 このオプションの詳細は、「作業計画体系の進捗オプションの選択」を参照してください。
Oracle Projectsでは、実績値および完了見積値を含めて、すべての作業計画体系レベルで発行する進捗情報が積み上げられます。作業計画の各レベルで取得する進捗情報は異なります。たとえば、成果物、資源、作業数量またはタスク自体の進捗を回収できます。集中的またはコラボレイティブな方法を使用して、進捗を回収できます。
財務取引システムを使用して、財務体系の実績数量および原価の個別セットを収集できます。収益見越、請求および財務レポートなどの活動用に、財務体系の実績数量および原価を使用できます。
成果物はプロジェクトの出力で、実質的な製品のみでなく、レポートや計画などの文書も含まれます。成果物は、情報および進捗回収の目的で、作業計画タスクに関連付けることができます。
成果物進捗には、次のものが含まれます。
実質完了率
成果物ステータス
完了日
進捗状況
現在日
進捗概要
注意: 成果物に関連付けられた進捗状況は、タスクまで積み上げられません。
成果物処理は、成果物が、進捗が有効な成果物タイプに関連付けられている場合、成果物進捗入力の一部として完了できます。成果物に完了のマークを付けると、デフォルトの完了日として自動的にシステム日が使用されます。この日付は上書きできます。成果物に出荷または調達処理が関連付けられている場合は、これらの処理を開始して成果物処理を完了する必要があります。成果物処理の詳細は、「プロジェクト成果物処理の管理」を参照してください。
プロジェクト・マネージャが成果物進捗を集中的に入力および発行するか、または成果物所有者がコラボレイティブな方法で進捗を発行できます。
成果物の実質完了率は手動で入力する必要があります。成果物の実質完了率はタスク・レベルまで積み上げることができます。タスクの実質完了率導出方法を「成果物」に設定して、実質完了率を積み上げる必要があります。
Oracle Projectsでは、成果物進捗加重を使用して、各成果物の実質完了率が積み上げられます。Oracle Projectsで、成果物から実質完了率が積み上げられる方法の詳細は、タスクの実質完了率の計算方法の例も含めて、「実質完了率の導出」を参照してください。
タスクの実質完了率導出方法として「成果物」を選択した場合は、同じ導出方法を子タスクまたは親タスクに選択できません。サブタスクは、親に成果物の実質完了率導出方法がある場合、親タスクに進捗を与えません。
たとえば、次の表に示す作業計画体系について考えてみます。
レベル1タスク | レベル2タスク | レベル3タスク |
---|---|---|
1.0 | 1.1 | 1.1.1 |
1.1.2 |
この例では、タスク1.1の成果物ベースの進捗を回収する場合、子タスク(タスク1.1.1および1.1.2)または階層上の親タスク(タスク1.0)の成果物進捗を回収できません。タスク1.1は、そのタスク階層分岐内で、成果物の実質完了率導出方法を使用できる唯一のタスクになります。このコンテキストで、タスク1.1.1および1.1.2は、親タスク1.1に進捗を与えません。
成果物は、成果物の実質完了率積上方法を持つ唯一のタスクに関連付けることができます。同じ成果物を、従事、原価、または作業数量の実質完了率導出方法を持つ複数のタスクに関連付けることができます。成果物からの進捗は、成果物ベースのタスクにのみ積み上げられます。
たとえば、次の表に示す作業計画体系について考えてみます。
タスク | 実質完了率導出方法 | 成果物 |
---|---|---|
1.0 | 成果物 | 成果物A |
2.0 | 成果物 | なし |
3.0 | 従事 | 成果物A |
この例では、タスク1.0とタスク2.0が成果物ベースであるため、成果物Aを両方のタスクに関連付けることはできません。成果物Aは、タスク1.0とタスク3.0の両方に関連付けることができます。これは、タスク3.0の実質完了率導出方法が成果物ではないためです。
注意: 成果物は、タスクの実質完了率導出方法が成果物の場合にのみ、タスク進捗に貢献できます。
関連項目
複数のタイプの資源をタスクに割り当てることによって、これらの資源割当の進捗を回収できます。資源の詳細は、『Oracle Projects基礎』の資源に関する項を参照してください。
資源割当の進捗には、次のものが含まれます。
実績数量
Oracle Projectsでは、実績数量から実績原価が計算されます。
完了見積数量
Oracle Projectsでは、完了見積数量から完了見積原価が計算されます。
現在日
見積日および実績日
Oracle Projectsでは、資源割当の計画、実績および完了見積の値に基づいて、使用率と完了率が自動的に計算されます。使用率と完了率の詳細は、「進捗の理解」を参照してください。
Oracle Projectsでは、資源割当に関連付けられたレートを使用して、完了見積の原価が計算されます。作業計画レート予定表の設定に基づいて、適切なレートが使用されます。Oracle Projectsでのレートの決定方法は、『Oracle Projects基礎』の作業計画および財務計画でのレートの使用に関する項を参照してください。
注意: 定期金額を使用して作業計画を計画する場合、各進捗サイクル現在日のマップ期間が検索されます。その期間明細の資源割当レートを使用して、見積完了原価が計算されます。レートまたは該当する期間明細が検出されない場合は、資源割当のレート導出ロジックを使用してレートが特定されます。
定期金額を使用して作業計画を計画しない場合は、Oracle Projectsでは、資源割当レートを使用して、進捗レコードの発行中に見積完了原価が計算されます。
資源割当の進捗を発行した後、実績数量および原価、見積完了数量および原価、見積日および実績日がタスク・レベルまで積み上げられます。資源割当の計画、実績および完了の見積の値を使用して、完了原価率と完了従事率が計算されます。さらに、実質完了率導出方法によって、原価または従事のいずれかを使用して、タスクの実質完了率が導出されます。
プロジェクト・マネージャは、資源の進捗を集中的に入力および発行できます。あるいは、個々の資源またはタスク・マネージャが、資源の進捗をコラボレイティブな方法で入力することもできます。
共有構造を持つプロジェクトの場合、財務取引システムを使用して資源の実績数量を入力します。原価配分コンカレント・プログラムを実行して、取引承認後に各取引の実績原価を特定します。次に原価集計プログラムをプロジェクトに対して実行し、集計後に、最新の公開済作業計画バージョンで実績数量および原価を表示できます。これらの実績値は上書きできません。作業計画バージョニングと作業計画での実績数量および原価の表示の詳細は、「共有構造での原価および数量の収集」を参照してください。
注意: 財務実績を集計するには、プロジェクト実績集計コンカレント・プログラムを実行する必要があります。集計プログラムの詳細は、『Oracle Projects基礎』の実績および例外レポート・プログラムに関する項を参照してください。
集計後、実績値は、作業計画の資源分解構造の資源割当に関連付けられます。既存の資源が検出されると、実績数量と原価がその資源に関連付けられます。既存の資源割当が見つからない場合は、予期される資源の未計画割当が作成されます。資源と金額を関連付ける方法の詳細は、『Oracle Projectsインプリメンテーション・ガイド』の資源分解構造マッピングに関する項を参照してください。
未計画資源割当は、未計画資源がタスクで発生させた実績数量および原価に対応するために作成された新規資源割当です。未計画資源割当の進捗を入力できません。完了見積値および計画値は常にゼロです。完了見積の詳細は、「完了見積および共有構造」を参照してください。
未計画資源割当は、作業中の作業計画バージョンに進捗を適用して、計画数量と原価を更新すると、計画割当になります。
進捗入力フローを使用すると、部分共有構造または非共有構造を持つプロジェクトの資源割当の見積日および実績日のみでなく、見積完了数量および実績数量を入力することもできます。実績数量および見積完了数量を入力するには、作業計画に対して、「実績およびETC従事および原価収集の許可」オプションを有効にする必要があります。実績原価は、実績原価レートを使用して入力された数量から自動的に計算されます。完了見積数量のデフォルト値は、計画済完了見積数量です。デフォルト値は、進捗の入力時に上書きできます。
数量の単位は、資源割当のタイプによって変わります。たとえば、単位は、時間、個、またはその他の単位にすることができます。個人および機材区分の資源割当の場合、数量は従事に相当し、単位は常に時間になります。
関連項目
最下位タスクおよび集計タスクの進捗を回収できます。タスク・タイプおよびタスク進捗オプションによって、進捗の回収方法が決定されます。
タスク進捗には、次のものが含まれます。
実績作業数量
作業数量は最下位レベル・タスクにのみ入力できます。タスクおよび作業計画の作業数量の入力を有効にする必要があります。作業数量は、タスク階層に積み上げられません。
実績従事
Oracle Projectsでは、入力された従事から実績原価が計算されます。実績従事は、部分共有構造および非共有構造を持つプロジェクトに対してのみ、進捗回収の一部として入力できます。
完了見積従事
完了見積従事は、入力された従事から計算されます。
見積日および実績日
見積日と実績日は最下位レベル・タスクにのみ入力できます。
現在日
タスク・ステータス
進捗状況
進捗概要
集計タスクが資源割当に直接関連する場合、資源割当の実績従事および完了見積従事を入力できます。この従事は、集計タスクに積み上げられます。
部分共有構造または非共有構造を持つプロジェクトの場合、タスクにユーザーによって明示的に作成された資源割当がないかぎり、タスク・レベルで完了見積従事および実績従事を直接入力できます。
共有構造を持つプロジェクトの場合は、財務取引システムを使用して実績従事を入力します。完了見積従事は、タスクにユーザーによって明示的に作成された資源割当がないかぎり、タスクの進捗回収時にタスク・レベルで直接更新できます。それ以外の場合は、資源割当に完了見積数量を入力します。完了見積従事の詳細は、「完了見積および共有構造」を参照してください。
注意: まだ資源割当を持たないタスクに計画従事を入力する場合、その従事を保存するために、個人区分資源割当が生成されます。タスク・レベルでの計画従事の詳細は、「タスク・レベルでの計画従事の定義」を参照してください。
Oracle Projectsでは、使用率と完了率が、タスクの計画値、および実績値と完了見積値に基づいて自動的に計算されます。
タスクの実質完了率導出方法によって、タスクの実質完了率を導出する方法が決定されます。導出された完了率値はタスク・レベルで上書きできます。
Oracle Projectsでは、各タスクの出来高メジャーが、実質完了率を使用して計算されます。出来高の詳細は、「出来高メジャーの理解」を参照してください。
Oracle Projectsでは、計画従事と原価、完了見積従事と原価、実績従事と原価、見積日、実績日および進捗状況が、資源割当からタスクに積み上げられます。これらの値は次に、タスクから親タスクに積み上げられます。
資源割当から日付を積み上げる例
この例では、資源割当からタスクに、見積日と実績日を積み上げる方法を示します。
タスク1.1には2つの資源割当があります。次の表に示すように、進捗回収中に見積日および実績日を入力します。
資源 | 見積開始日 | 見積終了日 | 実績開始日 |
---|---|---|---|
Amy Marlin | 10-SEP-2004 | 20-OCT-2004 | 12-SEP-2004 |
Pat Stock | 20-SEP-2004 | 31-DEC-2004 | 15-SEP-2004 |
次の表は、タスク1.1に日付が積み上げられる方法を示しています。
タスク | 見積開始日 | 見積終了日 | 実績開始日 |
---|---|---|---|
1.1 | 10-SEP-2004 | 31-DEC-2004 | 12-SEP-2004 |
すべての資源割当に実績終了日がある場合、タスクに実績終了日が積み上げられます。
サブタスクと資源割当から数量と原価を積み上げる例
この例では、サブタスクと資源割当から集計タスクに数量と原価が積み上げられる方法を示しています。この例の場合、すべての数量が時間単位であり、通貨はUSドルです。
集計タスク2.0には2つのサブタスクであるタスク2.1とタスク2.2があります。次の表は、この2つのサブタスクの実績値と完了見積値を示しています。
タスク | 実績数量 | 実績原価 | 完了見積数量 | 完了見積原価 |
---|---|---|---|---|
2.1 | 100 | 1000 | 150 | 1500 |
2.2 | 250 | 2500 | 200 | 2000 |
集計タスク2.0には、直接それに関連付けられた1つの資源割当があります。次の表は、この資源割当の実績値と完了見積値を示しています。
資源割当 | 実績数量 | 実績原価 | 完了見積数量 | 完了見積原価 |
---|---|---|---|---|
Amy Marlin | 50 | 500 | 70 | 700 |
次の表は、サブタスクと資源割当から集計タスク2.0に実績値と完了見積値が積み上げられる方法を示しています。
タスク | 実績数量 | 実績原価 | 完了見積数量 | 完了見積原価 |
---|---|---|---|---|
2.0 | 400 | 4000 | 420 | 4200 |
関連項目
Oracle Projectsでは、タスクの実質完了率が、「原価」、「従事」、「成果物」または「作業数量」の4つの実質完了率導出方法のいずれかに基づいて計算されます。タスク・タイプにより、タスクのデフォルトの実質完了率導出方法が提供されます。デフォルトの実質完了率導出方法は、必要に応じて上書きできます。同じ作業計画体系の異なるタスクで、異なる方法を使用して実質完了率を導出することができます。
関連項目
タスクの実質完了率導出方法が「原価」の場合、Oracle Projectsでは計画原価と実質原価を使用して実質完了率が計算されます。
実質完了率積上方法により、Oracle Projectsでの要約タスクの実質完了率の計算方法が決まります。実質完了率積上方法の詳細は、「実質完了率の積上」を参照してください。
最下位レベル・タスクの場合、Oracle Projectsでは、最初に次の算式を使用してタスクの完了の見積が計算されます。
完了の見積 = 実質原価 + 完了見積原価
次に、この計算の結果を使用して、次の算式で完了原価率が計算されます。
完了原価率 = (実質原価 / 完了の見積) * 100
最下位レベル・タスクのデフォルトの実質完了率は、完了原価率と等しくなります。
原価を実質完了率導出方法として使用する例
この例では、Oracle Projectsが「原価」を導出方法として使用して実質完了率を計算する方法を示しています。この例での通貨はUSドルです。
タスク1.1(最下位レベル・タスク)には、Amy MarlinとDonald Grayの資源割当があります。次の表に、各資源割当の実績原価と完了見積原価を示します。
資源割当 | 実績原価 | 完了見積原価 |
---|---|---|
Amy Marlin | 800 | 1100 |
Donald Gray | 480 | 820 |
Oracle Projectsは、完了の見積を3200と計算します。この値は、次のようにして計算されます。
(800 + 480) + (1100 + 820) = 3200
Oracle Projectsは、タスクの完了原価率を40%と計算します。この値は、次のようにして計算されます。
[(800 + 480) / 3200] * 100 = 40%
40%の完了原価率は、この最下位レベル・タスクのデフォルトの実質完了率です。
タスクの実質完了率導出方法が「従事」の場合、Oracle Projectsでは計画原価と実質原価を使用して実質数量が計算されます。
実質完了率積上方法により、Oracle Projectsでの要約タスクの実質完了率の計算方法が決まります。実質完了率積上方法の詳細は、「実質完了率の積上」を参照してください。
最下位レベル・タスクの場合、Oracle Projectsでは、最初に次の算式を使用してタスクの完了の見積が計算されます。
完了の見積 = 実質従事 + 完了見積従事
次に、この計算の結果を使用して、次の算式で完了従事率が計算されます。
完了従事率 = (実績従事 / 完了の見積) * 100
最下位レベル・タスクのデフォルトの実質完了率は、完了従事率と等しくなります。
従事を実質完了率導出方法として使用する例
この例では、Oracle Projectsが「従事」を導出方法として使用して実質完了率を計算する方法を示しています。この例では、数量はすべて時間単位です。
タスク1.2(最下位レベル・タスク)には、Amy MarlinとDonald Grayの資源割当があります。次の表に、各資源割当の実績数量と完了見積数量を示します。
資源割当 | 実質数量 | 完了見積数量 |
---|---|---|
Amy Marlin | 78 | 105 |
Donald Gray | 47 | 20 |
Oracle Projectsは、完了の見積を250と計算します。この値は、次のようにして計算されます。
(78 + 47) + (105 + 20) = 250
Oracle Projectsは、タスクの完了従事率を50%と計算します。この値は、次のようにして計算されます。
[(78 + 47) / 250] * 100 = 50%
50%の完了従事率は、この最下位レベル・タスクのデフォルトの実質完了率です。
実質完了率導出方法が「成果物」の場合、タスクに関連付けられた成果物の実質完了率を手動で入力します。Oracle Projectsでは、タスクの実質完了率が相対的な成果物加重に基づいて計算されます。
Oracle Projectsでは、最初に次の算式を使用して各成果物の加重が計算されます。
成果物加重 = [成果物進捗加重 / Sum (タスクに関連付けられたすべての成果物の進捗加重)] * 100
Oracle Projectsでは次に、次の算式を使用してタスクの実質完了率が計算されます。
実質完了率 = Sum (各成果物の成果物加重 * 各成果物の実質完了率)
注意: 実質完了率導出方法として「成果物」を選択した場合、その子タスクや親タスクに同じ導出方法を選択することはできません。成果物の進捗回収の詳細は、この制限を示した例も含めて、「成果物の進捗の回収」を参照してください。
成果物を実質完了率導出方法として使用する例
この例では、Oracle Projectsが「成果物」を導出方法として使用して実質完了率を計算する方法を示しています。
タスク1.3は「成果物」を実質完了率導出方法としており、2つの成果物に関連付けられています。次の表に、各成果物の進捗加重および実質完了率を示します。
成果物 | 進捗加重 | 実質完了率 |
---|---|---|
機能設計 | 75 | 20% |
技術設計 | 50 | 10% |
次の表に、各成果物の加重計算を示します。
成果物 | 加重計算 |
---|---|
機能設計 | [75 / (75 + 50)] * 100 = 60 |
技術設計 | [50 / (75 + 50)] * 100 = 40 |
Oracle Projectsは、タスクの成果物実質完了率を16%と計算します。この値は、次のようにして計算されます。
(60 x 20%) + (40 x 10%) = 16%
タスクの実質完了率導出方法が「作業数量」の場合、Oracle Projectsでは計画作業数量に入力された実績作業数量を比較して実質完了率が計算されます。この導出方法は最下位レベル・タスクにのみ適用されます。
Oracle Projectsでは、次の算式を使用してタスクの実質完了率が計算されます。
実質完了率 = [実績作業数量累計 / 計画作業数量] * 100
注意: 要約タスクの実績完了率導出方法が「作業数量」の場合、要約タスクと直接関連付けられた成果物および資源割当からの進捗は進捗積上に貢献しません。サブタスクからのすべての進捗データが階層に積み上げられます。
作業数量を実質完了率導出方法として使用する例
この例では、Oracle Projectsが「作業数量」を導出方法として使用して実質完了率を計算する方法を示しています。
タスク1.4(最下位レベル・タスク)の実質完了率導出方法が「作業数量」です。このタスクは、作業数量を使用してインストール済ウィンドウの数を追跡します。次の表に、作業項目の実績および計画作業数量を示します。
作業項目 | 計画作業数量 | 実績作業数量累計 |
---|---|---|
インストール済ウィンドウ | 400 | 80 |
Oracle Projectsは、タスクの実質完了率を 20%と計算します。この値は、次のようにして計算されます。
(80 / 400) * 100 = 20%
関連項目
『Oracle Projectsインプリメンテーション・ガイド』の作業項目の定義に関する項
作業計画進捗には、次のものが含まれます。
現在日
進捗状況
進捗概要
実質完了率
使用率
完了率
出来高メトリック
進捗はタスク階層に積み上げられます。進捗は作業分解の各レベルで発行できます。Oracle Projectsでは、進捗状況、見積および実績日、実績数量および原価、完了見積従事および原価、および実質完了率が自動的に積み上げられます。タスク・ステータスは、下位のタスクから要約タスクに自動的に積み上げられます。
Oracle Projectsでは、作業計画の実質完了率がその作業計画に選択した実質完了率積上方法に従って積み上げられます。必要に応じて、任意のレベルで積み上げられた実質完了率の値を作業計画の設定に応じて上書きできます。
注意: 進捗の積上および表示を有効にするには、進捗を発行する必要があります。
共有構造を持つプロジェクトの場合、Oracle Projectsでは実績値および完了見積値が自動的に積み上げられます。日付、進捗状況およびユーザーが入力した任意の完了見積値など、その他の進捗属性を積み上げるには、タスクの進捗を明示的に発行する必要があります。
部分共有構造または非共有構造を持つプロジェクトの場合、実績値、完了見積値およびすべての進捗属性を積み上げるには、タスクの進捗を明示的に発行する必要があります。
Oracle Projectsでは、作業計画の各レベルの計画値および積み上げられた実績値と完了見積値に基づいて、使用率と完了率が自動的に計算されます。使用率と完了率の詳細は、「進捗の理解」を参照してください。
Oracle Projectsでは、積み上げられた進捗に基づいて作業計画の出来高メジャーが計算されます。出来高の詳細は、「出来高メジャーの理解」を参照してください。
作業計画の進捗状況および実績日の積上の例
この例では、Oracle Projectsが進捗状況および実績日を積み上げる方法を説明しています。
作業計画には、タスク1.0とタスク2.0の2つのサブタスクがあります。次の表は、この2つのサブタスクの進捗状況と日付値を示しています。
レベル | 進捗状況 | 実績開始日 | 実績終了日 |
---|---|---|---|
タスク1.0 | 問題発生中 | 01-JAN-2005 | Null |
タスク2.0 | 予定通り | 05-JAN-2005 | 10-JAN-2005 |
Oracle Projectsでは、進捗状況および日付値か作業計画に積み上げられます。次の表は、積み上げられた値を示しています。
レベル | 進捗状況 | 実績開始日 | 実績終了日 |
---|---|---|---|
作業計画 | 問題発生中 | 01-JAN-2005 | Null |
Oracle Projectsでは、すべての最上位タスクに実績終了日がある場合、実績終了日が作業計画に積み上げられます。
積上方法により、Oracle Projectsが上位レベルの作業計画タスクの実質完了率を計算する方法が決まります。作業計画体系の実質完了率積上方法は、「期間」、「手動」、「原価」および「従事」です。
要約タスクの実質完了率導出方法が「成果物」の場合、Oracle Projectsでは要約タスクの実質完了率が、そのタスクに関連付けられた成果物から導出されます。積み上げられた実質完了率値は無視されます。この場合、Oracle Projectsでは要約タスクの出来高が、要約タスクの成果物基準の実質完了率および基本編成計画原価を使用して導出されます。
積上方法が「期間」の場合、Oracle Projectsでは階層内の各タスクの加重がその予定期間に基づいて計算されます。期間の長いタスクほど高い加重を受け取ります。期間が変更されたときは常に自動的にタスク加重が変更されます。
積上方法が「手動」の場合、ユーザーが各タスクの期間に基づいてデフォルトの進捗加重を更新できます。Oracle Projectsでは、デフォルトのタスク加重値がタスク期間に基づいて計算されますが、ユーザーが期間を変更した場合は加重を更新しません。
Oracle Projectsで「期間」または「手動」のいずれかの積上方法を使用して実質完了率を積み上げる場合は、最初に次の算式を使用して各サブタスクの加重が計算されます。
各サブタスクの加重 = [サブタスクの期間 / Sum (すべてのサブタスクの期間)] *100
次に、Oracle Projectsでは、次の算式を使用して要約タスクの実質完了率が計算されます。
実質完了率 = Sum (各サブタスクの実質完了率 * 各サブタスクの加重)
期間または手動を実質完了率積上方法として使用した積上の例
この例では、Oracle Projectsが「期間」または「手動」を積上方法として使用して実質完了率を計算する方法を示しています。
最初に、Oracle Projectsでは各サブタスクのデフォルト加重が期間に基づいて計算されます。実質完了率導出方法が「手動」の場合は、必要に応じてユーザーが各タスクの加重を更新することを選択できます。
この例では、要約タスク1.0にタスク1.1とタスク1.2の2つのサブタスクがあります。次の表に、各サブタスクのタスク加重および実質完了率を示します。
タスク | タスク加重 | 実質完了率 |
---|---|---|
1.1 | 60% | 20 |
1.2 | 40% | 10 |
Oracle Projectsは、実質完了率を16%として要約タスクに積み上げます。この値は、次のようにして計算されます。
(60% x 20) + (40% x 10) = 16%
注意: 実質完了率積上方法として「期間」または「手動」を使用する場合、要約タスクに直接関連付けられている資源割当は実質完了率に貢献しません。要約タスクの実質完了率は、積み上げられた値にのみ依存します。Oracle Projectsでは、すべてのタスクの出来高を計画原価で計算します。
積上方法が「原価」または「従事」の場合、すべてのタスクの出来高が、積上方法に応じた同じ測定単位になります。積上方法が「原価」の場合の出来高は原価で、積上方法が「従事」の場合の出来高は従事になります。
Oracle Projectsで実質完了率を積み上げる際、要約タスクの実質完了率が次の算式を使用して計算されます。
実質完了率 = [Sum (サブタスクの出来高) / Sum (サブタスクの基本編成計画値)] * 100
要約タスク・レベルで資源割当が存在しない場合、Oracle Projectsでは次に、要約タスクの出来高が次の算式を使用して計算されます。
出来高 = 実質完了率 * 基本編成計画値
さらに、Oracle Projectsでは要約タスク・レベルでの資源割当の有無が調べられます。資源割当は要約タスクの実質完了率に貢献します。資源割当が存在する場合、Oracle Projectsでは資源割当の実績値および完了見積値を使用して、要約タスクの実質完了率導出方法に基づいて実質完了率が計算されます。たとえば、実質完了率導出方法が「従事」の場合、次の算式が使用されます。
資源割当からの実質完了率 = [資源割当の実績従事 / (資源割当の実績従事 + 資源割当の完了見積従事)] * 100
Oracle Projectsでは次に、この実質完了率値を使用して、要約タスクの出来高が実質完了率積上方法に基づいて次の算式を使用して計算されます。
資源割当からの出来高 = 資源割当からの実質完了率 * 資源割当からの基本編成計画値
Oracle Projectsでは、次の算式を使用して要約タスクの合計出来高が計算されます。
合計出来高 = Sum (サブタスクの出来高) + 要約タスク上の直接資源割当からの出来高
Oracle Projectsでは、次の算式を使用して要約タスクの合計基本編成計画値が計算されます。
合計基本編成計画値 = Sum (サブタスクの基本編成計画値) + Sum (要約タスク上の直接資源割当からの基本編成計画値)
次に、Oracle Projectsでは、次の算式を使用して要約タスクの実質完了率が計算されます。
実質完了率 = [合計出来高 / 合計基本編成計画値] * 100
最後に、Oracle Projectsでは次の算式を使用してタスクの出来高が再導出して表示されます。
出来高 = 実質完了率 * 合計基本編成計画値
注意: Oracle Projectsでは、最終の出来高が表示されます。最終の出来高を導出するために実行する一連の計算の結果は格納されません。
「原価」を実質完了率積上方法として使用した積上の例
この例では、Oracle Projectsが「原価」を積上方法として使用して実質完了率を積み上げる方法を示しています。この例での通貨はUSドルです。
作業計画の実質完了率積上方法は「原価」です。タスクの実質完了率導出方法は「原価」です。作業計画には、タスク1.0というサブタスクが1つあります。タスク1.0には、タスク1.1と1.2の2つのサブタスクがあります。次の表に、タスク1.1とタスク1.2の進捗値を示します。
タスク | 基本編成計画原価 | 実績原価 | 完了見積原価 | 実質完了率 | 出来高(USD) |
---|---|---|---|---|---|
1.1 | 1000 | 200 | 1050 | [200 / (200 + 1050)] * 100 = 16% | 16% * 1000 = 160 |
1.2 | 800 | 300 | 900 | [300 / (300 + 900)] * 100 = 25% | 25% * 800 = 200 |
シナリオ1: 直接資源割当を持たない要約タスク
要約タスクに直接資源割当がない場合、タスク1.1とタスク1.2からの進捗値はタスク1.0に積み上げられます。次の表に、タスク1.0に積み上げられた進捗値を示します。
タスク | 基本編成計画原価 | 実績原価 | 完了見積原価 | 出来高(USD) | 実質完了率 | 最終出来高(USD) |
---|---|---|---|---|---|---|
1.0 | 1800 | 500 | 1950 | 160 + 200 = 360 | (360 / 1800) * 100= 20% | 20% * 1800 = 360 |
注意: この手順では、Oracle Projectsでは最初に出来高が導出され、この出来高を使用して要約タスクの実質完了率が計算されます。実質完了率および基本編成計画原価を使用してタスクの出来高が再導出されて表示されます。
タスク1.0に直接資源割当が存在しない場合、360 USDがタスクの出来高です。
シナリオ2: 直接資源割当を持つ要約タスク
この例では、タスク1.0に資源割当が直接関連付けられています。次の表に、タスク1.0と直接関連付けられた資源割当に基づいた進捗値を示します。
タスク | 基本編成計画原価 | 実績原価 | 完了見積原価 | 実質完了率 | 出来高(USD) |
---|---|---|---|---|---|
1.0 | 500 | 100 | 900 | [100 / (100 + 900)] * 100 = 10% | 10% * 500 = 50 |
次の表に、タスク1.0の、サブタスクおよび資源割当の両方からの合計進捗値を示します。
タスク | 基本編成計画原価 | 実績原価 | 完了見積原価 | 出来高(USD) | 実質完了率 | 最終出来高(USD) |
---|---|---|---|---|---|---|
1.0 | 2300 | 600 | 2850 | 360 + 50 = 410 | (410 / 2300) * 100 = 17.83% | 17.83% * 2300 = 410.09 |
注意: この手順では、Oracle Projectsでは最初に出来高が導出され、この出来高を使用して要約タスクの実質完了率が計算されます。実質完了率および基本編成計画原価を使用してタスクの出来高が再導出されて表示されます。
タスク1.0に直接資源割当が存在する場合、410.09 USDがタスクの出来高です。
「従事」を実質完了率積上方法として使用した積上の例
この例では、Oracle Projectsが「従事」を積上方法として使用して実質完了率を積み上げる方法を示しています。この例での通貨はUSドルです。
作業計画の実質完了率積上方法は「従事」です。タスクの実質完了率導出方法は「原価」です。作業計画には、タスク1.0というサブタスクが1つあります。タスク1.0には、タスク1.1と1.2の2つのサブタスクがあります。次の表に、タスク1.1とタスク1.2の進捗値を示します。
タスク | 基本編成計画原価 | 基本編成計画従事(時間) | 実績原価 | 完了見積原価 | 実質完了率 | 出来高(時間) |
---|---|---|---|---|---|---|
1.1 | 1000 | 500 | 200 | 1050 | [200 / (200 + 1050)] * 100 = 16% | 16.00% * 500 = 80 |
1.2 | 800 | 200 | 300 | 900 | [300 / (300 + 900)] * 100 = 25% | 25% * 200 = 50 |
シナリオ1: 直接資源割当を持たない要約タスク
要約タスクに直接資源割当がない場合、タスク1.1とタスク1.2からの進捗値はタスク1.0に積み上げられます。次の表に、タスク1.0に積み上げられた進捗値を示します。
タスク | 基本編成計画原価 | 基本編成計画従事(時間) | 実績原価 | 出来高(時間) | 実質完了率 | 最終出来高(時間) | |
---|---|---|---|---|---|---|---|
1.0 | 1800 | 700 | 500 | 1950 | 80 + 50 = 130 | (130 / 700) * 100 = 18.57% | 18.57% * 700 = 129.99 |
注意: この手順では、Oracle Projectsでは最初に出来高が導出され、この出来高を使用して要約タスクの実質完了率が計算されます。実質完了率および基本編成計画原価を使用してタスクの出来高が再導出されて表示されます。
タスク1.0に資源割当が存在しない場合、129.99時間がタスクの出来高です。
シナリオ2: 直接資源割当を持つ要約タスク
この例では、タスク1.0に資源割当が直接関連付けられています。次の表に、タスク1.0と直接関連付けられた資源割当に基づいた進捗値を示します。
タスク | 基本編成計画原価 | 基本編成計画従事(時間) | 実績原価 | 完了見積原価 | 実質完了率 | 出来高(時間) |
---|---|---|---|---|---|---|
1.0 | 500 | 100 | 100 | 900 | [100 / (100 + 900)] * 100 = 10% | 10% * 100 = 10 |
次の表に、タスク1.0の、サブタスクおよび資源割当の両方からの合計進捗値を示します。
タスク | 基本編成計画原価 | 基本編成計画従事(時間) | 実績原価 | 出来高(時間) | 実質完了率 | 最終出来高(時間) | |
---|---|---|---|---|---|---|---|
1.0 | 2300 | 800 | 600 | 2850 | 130 + 10 = 140 | (140 / 800]) * 100 = 17.5% | 17.5% * 800 = 140 |
注意: この手順では、Oracle Projectsでは最初に出来高が導出され、この出来高を使用して要約タスクの実質完了率が計算されます。実質完了率および基本編成計画原価を使用してタスクの出来高が再導出されて表示されます。
タスク1.0に直接資源割当が存在する場合、140時間がタスクの出来高です。
この例の計画値、完了見積値および実績値が前の例と同じでも、「原価」とは対照的に「従事」が実質完了率積上方法のため要約タスクの実質完了率は異なります。これにより、実質完了率積上方法が積上計算の結果にどのような影響があるかが示されます。
注意: 基本編成計画原価または従事を持たないタスクは、実質完了率積上方法が原価または従事の場合、進捗積上に貢献しません。
Oracle Projectsでは、発行されたすべてのタスク進捗および作業計画進捗がアーカイブされます。発行済進捗レコードを修正したり、前日付の進捗レコードを作成することができます。また、進捗履歴情報を表示することもできます。
Oracle Projectsでは、前に発行された進捗をユーザーが修正すると、同じ「現在日」の新規進捗レコードが作成されます。前に発行された進捗レコードも保持されます。
進捗を修正する際、修正対象の進捗の「現在日」より後の「現在日」を持つ進捗レコードが存在しないかぎり、進捗状況、簡単な概要、注釈、実質完了率および実績数量(非共有体系のみ)を入力できます。それ以外の場合は、進捗状況および実質完了率のみを修正できます。「現在日」は変更できません。
たとえば、前に08-DEC-2004に対する進捗を発行していた場合、それ以降に進捗レコードを修正できます。08-DEC-2004以降の「現在日」を持った進捗レコードが存在しないかぎり、進捗状況、実質完了率および実績数量(非共有体系のみ)を修正できます。08-DEC-2004以降の「現在日」を持った進捗レコードが存在する場合は、進捗状況および実質完了率のみを修正できます。
タスクまたはプロジェクトの進捗履歴のギャップを埋めるために、前日付の進捗レコードを作成することができます。システム日付より前の任意の進捗サイクル日以外の日付を選択して過去のこの日付に対する進捗を入力できます。
たとえば、プロジェクトに報告日が月曜日の進捗サイクルがあった場合でも、過去の金曜日に対する前日付の進捗を入力できます。
前日付の進捗を入力する際は、現在日、簡単な概要、注釈および実質完了率を入力します。
前日付の進捗取引は情報提供のみが目的です。前日付の進捗は上位のタスク階層には積み上げられません。
Oracle Projectsを使用すると、タスクで回収された進捗に基づいて、作業計画を再計画できます。
たとえば、作業計画の実行中、資源およびタスク・マネージャが進捗を報告します。この進捗の検討後、プロジェクト・マネージャが、実績日に基づく完了の見積と予定表が計画値から外れたことを確認したとします。完了の見積は、期日までに完了した実績原価および数量に、今後使用される可能性のある予測原価および数量を足したものです。この場合、計画が最新の見積を反映するように、作業計画を再計画できます。
発行済進捗を作業中の作業計画バージョンに適用できます。新しい計画金額は、次の算式を使用して計算されます。
計画 = 実績 + 完了見積
注意: Oracle Projectsでは、通貨が異なる場合、実際の取引に関連するPA期間またはGL期間の開始日に有効な換算レートを使用して、実績原価が取引通貨から計画通貨に換算されます。
進捗の適用後に、タスクまたは資源の完了見積をさらに変更できます。タスクの資源割当が存在しない場合、完了見積をタスク・レベルで直接変更できます。そうでない場合は、資源割当レベルで完了見積を変更する必要があります。資源割当で定期データが使用可能な場合は、期間によって完了見積を変更できます。
作業中の作業計画バージョンのタスクの実質完了率を変更できます。更新された実質完了率は、より高いタスク・レベルに積み上げられます。
オプションで、外部計画ツールに作業計画を送信して、予定を実績日によって調整できます。
作業中の作業計画バージョンを公開する場合、進捗値を最新公開済バージョンに使用できます。
注意: 作業中の作業計画バージョンを公開すると、作業中バージョンの既存の進捗データを持つ作業計画が公開されて、次の進捗サイクル現在日の新規進捗レコードが作成されます。
作業計画公開中に作成した新規進捗レコードに対応する現在日を持つ将来および以前の作業進捗レコードは、すべて削除されます。
進捗を使用して作業計画を再計画する例
この例は、作業中の作業計画バージョンに進捗を適用する方法を示しています。この例では、すべての従事が時間単位であり、通貨はUSドルです。
最初に、オリジナルの作業計画バージョンを計画します。
次の表は、最新の公開済作業計画バージョンのタスク1.1の計画値を示しています。
計画従事 | 計画原価 |
---|---|
100 | 1000 |
次に、タスク1.1の進捗を回収します。
次の表は、01-JAN-2005の時点でのタスク1.1の最新公開済作業計画バージョンの進捗値を示しています。
計画従事 | 計画原価 | 実績従事 | 実績原価 | 完了見積従事 | 完了見積原価 | 現在日 |
---|---|---|---|---|---|---|
100 | 1000 | 25 | 250 | 120 | 1200 | 01-JAN-2005 |
進捗を検討すると、完了従事の見積が145時間(25時間+120時間)であるのに対し、計画従事が100時間であることが確認されます。また、完了原価の見積が1450 USD(250 USD+1200 USD)であるのに対し、計画原価が1000 USDであることもわかります。この結果、作業計画を再計画することを決定します。
一度最新公開済作業計画バージョンを発行すると、選択した作業中の作業計画バージョンに進捗を適用できます。進捗を適用すると、タスク1.1の計画値が更新されます。次の表は、タスク1.1の作業中の作業計画バージョンの更新済計画値を示しています。
計画従事 | 計画原価 | 実績従事 | 実績原価 | 完了見積従事 | 完了見積原価 |
---|---|---|---|---|---|
25 + 120 = 145 | 250 + 1200 = 1450 | 25 | 250 | 120 | 1200 |
この作業計画バージョンを公開して、すべての利害関係者に更新済計画値を認識させることができます。完了見積にさらに変更を加えてから公開することもできます。
作業計画を再計画している間、作業中の作業計画バージョンを公開する前に、チーム・メンバーは追加進捗レコードを発行します。次の表は、08-JAN-2005の時点でのタスク1.1の最新公開済作業計画バージョンの新規進捗値を示しています。
計画従事 | 計画原価 | 実績従事 | 実績原価 | 完了見積従事 | 完了見積原価 | 現在日 |
---|---|---|---|---|---|---|
100 | 1000 | 35 | 350 | 90 | 900 | 08-JAN-2005 |
注意: 現在作業中の作業計画バージョンと公開済の作業計画バージョンの完了見積値は、異なる可能性があります。この例では、追加進捗レコードの発行後、公開済作業計画バージョンでは、タスク1.1の完了見積従事が90時間で完了見積原価が900 USDであるのに対して、現在作業中の作業計画バージョンでは、タスク1.1の完了見積従事が120時間で完了見積原価が1200 USDです。
作業中の作業計画バージョンを発行すると、作業中のバージョンから再計画された値を持つ新規進捗レコードが発行されます。この新規進捗レコードには、作業計画の進捗サイクルに従って、次の現在日が割り当てられます。この例では、現在日に15-JAN-2005が割り当てられます。次に、新規進捗レコードから更新済の計画値と実績値を使用して、完了見積原価および従事が再計算されます。
進捗値は、最新の進捗を適用せずに、作業中の作業計画を公開した後に検討します。常に最新の計画原価および従事を作業中の作業計画バージョンから使用して、新規公開済作業計画バージョンが更新されます。この例では、計画原価は1450 USDで、計画従事は145時間です。新規公開済作業計画バージョンでは、350 USDの実績原価と35時間の実績従事を使用して、完了見積原価および従事(計画 - 実績 = 完了見積)が再計算されています。この結果、新規公開済作業計画バージョンの完了見積原価および従事は、作業中の作業計画バージョンの完了見積原価および従事に一致しません。
たとえば、新規公開済バージョンの完了見積従事が110時間(145計画時間 - 35実績時間 = 110完了見積時間)であるのに対して、作業中バージョンの完了見積従事は120時間(145計画時間 - 25実績時間 = 120完了見積時間)のままです。完了見積におけるこの差異は、作業中の作業計画バージョンを公開する前に最新の進捗を適用しなかったために存在します。この結果、最新の実績原価および従事の値は、作業中の作業計画バージョンに使用されません。
次の表は、新規公開済作業計画バージョンの進捗値を示しています。
計画従事 | 計画原価 | 実績従事 | 実績原価 | 完了見積従事 | 完了見積原価 | 現在日 |
---|---|---|---|---|---|---|
145 | 1450 | 35 | 350 | 145 - 35 = 110 | 1450 - 350 = 1100 | 15-JAN-2005 |
あるいは、最新の発行済進捗を作業中の作業計画バージョンに適用して、必要に応じて完了見積を改訂してから作業中の作業計画バージョンを公開して、作業中の作業計画バージョンと新規公開済作業計画バージョンの完了見積値が同じになるように保証できます。この場合、作業中の作業計画バージョンから改訂済完了見積値を使用して、新規公開済作業計画バージョンが更新されます。
Oracle Projectsでは、サード・パーティ計画ツールとの統合が提供されています。プロジェクトの計画用に、プロジェクト・データをサード・パーティ計画ツールに送信したり、計画済プロジェクトを受信してOracle Projectsに戻すことができます。
プロジェクト実行ステージ中に、Oracle Projectsで資源割当レベルでの実績従事、実績原価および完了見積などの進捗情報を回収し、これらの値をプロジェクトの再計画のためにサード・パーティ計画ツールに送信することができます。計画済プロジェクトは、元のOracle Projectsに受信できます。このサイクルを各進捗回収期間で繰り返すことができます。
Microsoft Projectをサード・パーティ計画ツールとして使用する方法の詳細は、「Microsoft Project Integrationの概要」を参照してください。
プロジェクトが、2組の実質完了率値、つまり財務実質完了率と作業計画実質完了率を持つことができます。財務体系の財務完了率は手動で入力できますが、作業計画実質完了率を使用して財務実質完了率を更新することもできます。
財務実質完了率は、財務管理のニーズに対応するために使用します。収益見越、請求および財務報告を財務実質完了率に基づいて実行できます。この財務機能は、作業計画体系に関連する作業管理機能とは異なります。
たとえば、Oracle Projectsでは、財務実質完了率値を、次に示す事前定義の請求機能拡張を使用して収益および請求の計算を実行するために使用します。
完了率収益
完了率請求
注意: Oracle Projectsが実質完了率について格納して表示する小数点桁数は、作業計画体系または財務体系のどちらを表示しているかによって決定されます。
作業計画体系の場合、Oracle Projectsでは、実質完了率が小数点以下2桁まで格納されて表示されます。ただし、出来高の計算には、2桁の小数のみでなく、実質完了率の完全な数字が使用されます。計算が完了すると、計算された出来高は2桁の小数まで端数処理されます。
財務体系の場合、実質完了率は小数点以下4桁まで格納されて表示されます。作業計画体系から財務体系に実質完了率を転送する場合、小数点以下2桁が財務体系に転送されます。実質完了率は財務体系に積み上げられるため、実質完了率は小数点以下4桁まで格納されて表示されます。
財務タスクの財務実質完了率は常に手動で入力できます。Oracle Projectsでは、財務体系の実質完了率を、プロジェクトの作業計画と財務体系の統合に応じて作業計画実質完了率を使用して更新できます。プロジェクトの作業計画と財務体系の関係は、次に示すように財務実質完了率の更新能力に影響を及ぼします。
共有および一部共有: Oracle Projectsでは、作業計画実質完了率を、作業計画タスクと共有されたすべての最下位レベル財務タスクの財務実質完了率に直接転送できます。
共有しない: タスク・ベースのマッピング: Oracle Projectsでは、作業計画実質完了率を、作業計画タスクからマップ済財務タスクに転送できます。Oracle Projectsでは、財務タスクの財務完了率が次の算式を使用して計算されます。
財務実質完了率 = [Sum (各マップ済作業計画タスクの財務実質完了率 * 各マップ済作業計画タスクの基本編成計画原価) / Sum (すべてのマップ済作業計画タスクの基本編成計画原価)] * 100
共有しない: マッピング不可: Oracle Projectsでは財務体系の実質完了率を更新できません。
プロジェクト体系の統合方法の詳細は、『Oracle Projects基礎』の作業計画体系と財務体系の統合に関する項を参照してください。
財務実質完了率の更新の例
この例では、プロジェクトにタスク・ベースのマッピングを伴う非共有構造がある場合に、Oracle Projectsが財務実質完了率を更新する方法を示しています。この例では、通貨はUSドルです。
作業計画体系のタスク階層には3つのレベルがあります。タスク1.0には、タスク1.1.というサブタスクが1つあります。次に、タスク1.1には、タスク1.1.1とタスク1.1.2の2つのサブタスクがあります。次の表に、作業計画タスク1.1.1と作業計画タスク1.1.2の計画原価値および作業計画実質完了率値を示します。
作業計画タスク | 基本編成計画原価 | 作業計画実質完了率 |
---|---|---|
1.1.1 | 100 | 14% |
1.1.2 | 80 | 50% |
財務体系のタスク階層には2つのレベルしかありません。財務タスク1.0には財務タスク1.1というサブタスクが1つあります。作業計画タスク1.1.1および作業計画タスク1.1.2はどちらも財務タスク1.1にマップされています。
Oracle Projectsは、財務タスク1.1の財務完了率を30%として更新します。この値は、次のようにして計算されます。
{[(100 * 14%) + (80 * 50%)] / (100 + 80)} * 100 = 30%
「原価」または「従事」を財務実質完了率積上方法として使用して、財務実質完了率を積み上げることができます。財務実質完了率積上方法は、財務体系設定情報を定義する際に指定します。
Oracle Projectsでは、要約タスクの財務完了率が原価または従事の単位で次の算式を使用して計算されます。
財務実質完了率 = [Sum (各サブタスクの財務実質完了率 * 各サブタスクの予算原価または従事) / Sum (すべてのサブタスクの予算原価または従事)] * 100
Oracle Projectsでは、承認済原価予算の現行基本編成バージョンから予算原価または従事がとられます。現行基本編成バージョンが存在しない場合は、現行作業中バージョンを使用して財務実質完了率が積み上げられます。
Oracle Projectsでは、ユーザーが最下位タスクの実質完了率値を更新するたびに財務実質完了率が積み上げられます。
Oracle Projectsでは、予算を加重のベースとして使用して実質完了率が積み上げられるため、財務体系について異なる実質完了率値が導出される可能性があります。これは、共有構造でも発生する場合があります。偶発金額および変更オーダーなど、作業計画に含まれない他の財務要素が、財務体系の予算と作業計画体系の計画値の差異の原因となる場合があります。この差異が、作業計画体系と財務体系で実質完了率値が異なる原因となります。
関連項目
『Oracle Project Billing User Guide』の完了率に基づく収益見越および請求書の生成に関する項