Oracle Inventoryユーザーズ・ガイド リリース12 E06011-01 | 目次 | 前へ | 次へ |
この章のトピックは、次のとおりです。
品目を定義する前に一定の管理方法と参照オプションを設定する必要があります。これらのオプションによって、品目の管理、グループ化、参照、問合せおよび削除を実行できます。品目を定義した後、品目相互参照などのその他のパラメータを設定して、品目の使用を管理できます。
品目は、1つの組織の中に定義します。この組織は、他の組織と区別するために品目マスター組織と呼ばれます。その他の組織(子組織)は、品目定義を品目マスター組織に照会します。品目は品目マスター組織に定義した後、他の組織に(数の制限なく)割り当てることができます。
品目マスター組織と他の組織の間には、機能上または技術上の差異はありません。ただし、簡素化のために、品目マスター組織は品目定義組織として限定することをお薦めします。
また、複数の品目マスター組織を定義することは避けてください。複数の品目マスター組織が存在すると、品目の定義と管理が混乱します。さらに、複数の品目マスター組織はそれぞれ別個の存在であり、相互関係はありません。ある品目マスター組織の中の品目は、他の品目マスター組織の中の品目と関連付けることはできません。品目マスター組織間で品目をコピーすることもできません。
「組織」ウィンドウを使用して、品目マスターとして使用する組織を作成します。関連項目: 『Oracle HRMSユーザーズ・ガイド(日本仕様)』の「組織の作成」
「組織パラメータ」ウィンドウで、その組織を品目マスター組織として指定します。関連項目: 組織パラメータの定義
このウィンドウで品目マスター組織の子組織も割り当てます。品目マスター組織は、それ自身を品目マスター組織として使用します。
関連項目
物流倉庫と製造工場があるとします。倉庫では、品目の需要は独立しており、Min-Max方式の在庫計画に従っています。工場では、MRP計画に従って品目を製造しています。
品目マスターを倉庫および工場とともにその他の組織として使用し、品目を品目マスターで1回定義します。次に、その品目を倉庫と工場の両方に割り当てます。最後に、それぞれの組織の計画属性と製造属性を変更することで、組織によって異なる品目の性質を記述します。品目に関してこれ以外の情報を変更する必要はありません。実際、単位や摘要などの情報はマスター・レベルで管理されるため、組織間で一貫しています。
関連項目
品目属性は、発注原価、リード・タイム、改訂管理などの品目に関する情報です。
品目を定義する(および値を品目属性に割り当てる)前提条件の1つは、属性管理を設定することです。
この属性管理タイプによって、品目属性を集中管理するか分散管理するかが決まります。
マスター・レベルで管理される属性は、品目を割り当てたそれぞれの組織で属性値が同じです。たとえば、品目の基準単位をマスター・レベルで管理します。
組織レベルで管理される属性は、組織が異なる場合、属性値も異なります。たとえば、ある品目を流通上の組織ではMin-Max方式で計画し、生産上の組織では資材所要量計画(MRP)で計画する場合があります。
属性 | 管理レベル |
---|---|
追加 | 組織 |
ASNの自動失効 | 組織 |
基本モデル | マスター |
BOM品目タイプ | マスター |
預託 | 組織 |
コンテナ | マスター |
連続組織間移動 | 組織 |
収束供給消込パターン | 組織 |
売上原価勘定 | 組織 |
重要構成部品 | 組織 |
累計合計リード・タイム | 組織 |
累計製造リード・タイム | 組織 |
デフォルト等級 | 組織 |
デフォルト | 組織 |
偏差係数 + | 組織 |
偏差係数 - | 組織 |
分散供給充足パターン | 組織 |
ダウンロード可能 | マスター |
DRP計画 | 組織 |
有効性管理 | マスター |
電子フォーマット | マスター |
予算引当勘定 | 組織 |
設計品目 | マスター |
機材 | 組織 |
イベント | マスター |
費用勘定科目 | 組織 |
失効処理 | 組織 |
失効処理間隔 | 組織 |
固定リード・タイム | 組織 |
平均日次需要計算の需要予測タイプ | 組織 |
書式検証 | 組織 |
等級管理済 | 組織 |
保留日数 | 組織 |
平均日次使用計算の範囲 | 組織 |
在庫計画方法 | 組織 |
ロット部分化可能 | 組織 |
ロット開始番号 | 組織 |
満期日数 | 組織 |
最大在庫レベル計算ウィンドウ | 組織 |
最大在庫レベルの供給日数 | 組織 |
オプション特定ソーシング | マスター |
計画担当 | 組織 |
計画例外セット | 組織 |
後処理リード・タイム | 組織 |
プリフィクス | 組織 |
前処理リード・タイム | 組織 |
価格設定 | 組織 |
基準単位 | 組織 |
処理リード・タイム | 組織 |
リリース承認要 | 組織 |
再発注数量の最大供給日数 | 組織 |
再発注数量の最大数量(単位) | 組織 |
再発注数量選択の固定発注数量 | 組織 |
補充ポイント選択の最小供給日数 | 組織 |
補充ポイント選択の最小数量(単位) | 組織 |
再テスト間隔 | 組織 |
売上勘定 | 組織 |
第2単位 | 組織 |
ソース組織 | 組織 |
ソース保管場所 | 組織 |
ターゲット在庫レベル計算ウィンドウ | 組織 |
ターゲット在庫レベルの供給日数 | 組織 |
追跡 | 組織 |
不足返品の許容範囲 | 組織 |
不足出荷の許容範囲 | 組織 |
可変リード・タイム | 組織 |
WIP供給保管場所 | 組織 |
予算引当勘定 | 組織 |
費用勘定科目 | 組織 |
属性の中には、特別な場合または特定の環境で管理レベルを変更できるものがあります。条件付きで管理レベルを更新できる属性と、属性管理レベルを変更したときの結果を次の表に示します。
属性 | 更新可能対象 | 条件 | 結果 |
---|---|---|---|
品目ステータス | マスター・レベル | 保留中のステータスが子組織に存在しないこと | ステータス管理またはデフォルト管理対象のすべてのステータス属性が更新されます。 |
在庫資産価額または原価計算可能 | マスター・レベル | WIPパラメータが定義されている組織では、その組織自体が原価計算対象のマスター組織として使用されていること(WIPパラメータの定義時に、別の組織を原価計算対象に指定することはできません) | なし |
在庫資産価額または原価計算可能 | マスター・レベル | 全組織間で品目原価が同じであること | なし |
在庫資産価額 | マスター・レベルまたは組織レベル | なし | 「原価計算可能」が同じレベルに更新されます。 |
すべての品目定義属性 | 組織レベル | 機能領域のデフォルトのカテゴリ・セットが組織レベルで保守されていること | なし |
ソース組織 | 現在の組織 | 品目がMRP計画対象で、ソース保管場所が算入不可であること | なし |
ステータス管理: 特定のステータス属性に、品目にステータス・コードを割り当てたときに表示されるデフォルト値があるかどうか、また、品目にデフォルトを割り当てた後でこれらの属性値をステータス・コードで管理するかどうかを記述します。
注意: 品目ステータス管理は、資材ステータス管理とは異なります。品目ステータス管理では、品目の購買や保管など、品目に対して実行できる処理が制御されます。資材ステータスでは、品目に対して実行できる取引が制御されます。資材ステータス管理の詳細は、「資材ステータスの概要」を参照してください。
次のステータス属性があります。
BOM可能
製造品
顧客受注可能
社内発注可能
請求有効
取引可能
購買可能
在庫保有可能
レシピ使用可能
プロセス実行使用可能
関連項目
品目定義属性は品目の性質を決定します。品目を「設計品目」として指定する属性は設計品目属性ですが、品目の機能性を制御するのは、その機能を記述する属性の集合です。設計品目は、希望する場合購入できます。購入するには、「設計品目」、「購買品目」および「購買可能」を「Yes」に設定します。
次の表に、品目定義属性を示します。
機能領域 | 品目定義属性 |
---|---|
Oracle Inventory | 在庫品目 |
Oracle Purchasing | 購買品目または社内発注品目 |
Oracle Master Scheduling/MRPおよびOracle Supply Chain Planning | MRP計画方式 |
Oracle Cost Management | 原価計算可能 |
Oracle Engineering | 設計品目 |
Oracle Order Management | 顧客受注品目 |
Oracle Service | サポート・サービスまたはサービス可能製品 |
品目定義属性を「Yes」に設定すると、その品目は対応する機能領域のデフォルト・カテゴリ・セットに自動的に割り当てられます。たとえば、「在庫品目」を「Yes」に設定すると、その品目は、在庫機能領域用のデフォルト・カテゴリ・セットに自動的に割り当てられます。
関連項目
ステータス属性は、品目の機能を時間の経過とともに有効または無効にします。それぞれのステータス属性によって、品目を特定の用途に対して有効にできます。たとえば、ステータス属性「購買可能」を「Yes」に設定した場合は、品目を発注することができます。
ステータス属性は品目定義属性と関連しています。ステータス属性は、対応する品目定義属性を「Yes」に設定していない場合は使用可能にできません。
次の表にステータス属性を示します。
ステータス属性 | 品目定義属性 | 機能領域/Oracle製品 | 機能 |
---|---|---|---|
在庫保有可能 | 在庫品目 | Inventory | 資産保管場所に品目を格納できます。 |
取引可能 | 在庫品目 | Inventory、Order Management、Purchasing、Work in Process | 品目をOracle Inventory、Oracle Order Management、Oracle PurchasingおよびOracle Work in Processで取引できます。 |
購買可能 | 購買品目 | Purchasing | 品目を発注できます。 |
製造品 | NA | Work in Process | ショップ型製造オーダー、ライン型製造オーダーまたはその両方で、品目を製造できます。 |
顧客受注可能 | 顧客受注品目 | Order Management | 品目を受注できます。 |
社内発注可能 | 社内発注品目 | Inventory、Order Management、Purchasing | 品目の社内受注を作成できます。 |
BOM可能 | 在庫品目 | Bills of Material | 品目の部品構成表を作成できます。 |
請求有効 | 請求可能品目 | Receivables | 品目の請求書を作成できます。 |
レシピ使用可能 | NA | プロセス製造 | プロセス製造で品目のレシピまたは算式を作成できます。 |
プロセス実行使用可能 | 在庫品目 | プロセス製造 | 生産バッチで品目を原料、製品または副産物として使用できます。 |
「品目属性管理」ウィンドウで、ステータス属性のステータス管理を設定します。
それぞれのステータス属性は、他の1つ以上のステータス属性値に依存しています。たとえば、「在庫品目」を「No」に設定している場合は、「在庫保有可能」を「Yes」に設定できません。次の表に、ステータス属性の相互依存性を示します。
属性 | 設定値 | 条件 |
---|---|---|
在庫保有可能 | No Yes | 在庫品目が「No」に設定されている ASLがVMIに対応している |
取引可能 | No Yes | 在庫保有可能が「No」に設定されている ASLがVMIに対応している |
購買可能 | No | 購買品目が「No」に設定されている |
製造品 | No | 在庫品目が「No」に設定されているか、またはBOM品目タイプが「標準」に設定されていない |
顧客受注可能 | No | 顧客受注品目が「No」に設定されている |
社内発注可能 | No | 社内発注品目が「No」に設定されている |
BOM可能 | No | 在庫品目が「No」に設定されている |
請求有効 | No | 請求可能品目が「No」に設定されている |
プロセス実行使用可能 | No | 在庫品目またはレシピ使用可能フラグが「No」に設定されている |
品目を定義するときは、品目ステータス属性を使用してステータス属性値を管理できます。品目ステータス属性値のリストを決定するには、品目ステータス・コードを定義します。品目ステータス・コードには、ステータス属性用にユーザーが定義したYes/No値のセットがあります。品目の定義時に品目ステータス・コードを選択すると、Yes/No値がステータス属性に適用されます。たとえば、「顧客受注可能」以外のステータス属性をすべて「Yes」に設定して、プロトタイプという品目ステータスを定義するとします。次に、すべてのステータス属性を「Yes」に設定して、別の品目ステータス「有効」を定義します。製品開発サイクルの開始時には、プロトタイプ・ステータス・コードを品目に割り当てて、品目を受注できないようにします。その後、ステータス・コード「有効」を割り当てて、品目の機能をすべて使用可能にします。関連項目: 品目ステータス・コードの定義
品目のステータスを指定した日付に自動的に更新するには、保留ステータスを使用します。各品目に対して、保留ステータスと、対応する有効日のリストを指定します。関連項目 保留ステータスの定義と表示
関連項目
Oracle Inventoryでは、品目を定義するとき一部の品目属性間に特定の関連性が存在します。
必須属性: 他の関連属性の設定に基づいて、属性の値を入力する必要があります。
相互依存型属性: 他の属性値に依存した特定の値のみ入力できます。
更新可能属性: 特定の条件に従って値を更新できます。
管理レベルの依存関係: 一部の属性については、特別な条件で特定の必然性に従って管理レベルを更新できます。
次に示す属性で、関連する属性の値が次の表のように設定されている場合には、必ず値を入力する必要があります。
属性 | 条件 |
---|---|
契約カバレッジ・テンプレート | 契約品目タイプが「サービス」または「保証」に設定されている |
契約継続期間 | 契約品目タイプが「サービス」または「保証」に設定されている |
契約期間単位 | 契約品目タイプが「サービス」または「保証」に設定されている |
需要タイム・フェンス日数 | 需要タイム・フェンスが「ユーザー定義」に設定されている |
予算引当勘定 | 受入時予算引当消込パラメータが「Yes」に設定されている |
費用勘定科目 | 在庫資産価額が「No」に設定され、在庫品目が「Yes」に設定されている |
外注加工単位タイプ | 外注加工品目が「Yes」に設定されている |
計画タイム・フェンス日数 | 需要タイム・フェンスが「ユーザー定義」に設定されている |
計画タイム・フェンス日数 | 計画タイム・フェンスが「ユーザー定義」に設定されている |
リリース・タイム・フェンス日数 | リリース・タイム・フェンスが「ユーザー定義」に設定されている |
ライン型製造計画 | MRP計画方法が「MPS計画」または「MRP計画」に設定されている |
サービス継続期間 | サービス期間単位がNULLでない |
保管期限日数 | ロット失効日(保管期限)管理が「品目保管期限日数」に設定されている |
ソース組織 | 「補充ソース・タイプ」が「在庫」または「保管場所」に設定されている |
開始ロット番号 | ロット管理が「全ロット管理」に設定され、「ロット生成組織」パラメータが「品目レベル」に設定されている |
開始ロット・プリフィクス | ロット管理が「全ロット管理」に設定され、「ロット生成組織」パラメータが「品目レベル」に設定されている |
開始シリアル番号 | シリアル番号管理が「事前定義シリアル番号」に設定されている |
開始シリアル・プリフィクス | シリアル番号管理が「事前定義シリアル番号」に設定されている |
代替ウィンドウ日数 | 代替ウィンドウが「ユーザー定義」に設定されている |
属性の中には、他の属性の値に依存しているものがあります。たとえば、構成部品のピックが「Yes」に設定されている場合は、計画方法が「計画なし」である必要があります。属性の依存関係を次に示します。
属性 | 必須 | 条件 |
---|---|---|
活動ソース | NULL(空) | 資産品目タイプが「資産活動」以外に設定されている |
受注組立 | No | 構成部品のピックが「Yes」に設定されている、またはBOM品目タイプが「計画」に設定されている |
受注組立または構成部品のピック | Yes | BOM品目タイプが「モデル」または「オプション区分」に設定されている |
資産活動原因 | NULL(空) | 資産品目タイプが「資産活動」以外に設定されている |
資産活動通知 | NULL(空) | 資産品目タイプが「資産活動」以外に設定されている |
資産活動停止タイプ | NULL(空) | 資産品目タイプが「資産活動」以外に設定されている |
資産活動ソース | NULL(空) | 資産品目タイプが「資産活動」以外に設定されている |
資産活動タイプ | NULL(空) | 資産品目タイプが「資産活動」以外に設定されている |
自動作成された構成 | NULL(空) | 基本モデルが「NULL」に設定されている |
基本モデル | NULL(空) | BOM品目タイプが「標準」でないか、または構成部品のピックが「Yes」に設定されている |
BOM可能 | No | 組織でプロセス製造が使用可能な場合は、追跡が「基準および第2」に設定されている |
ATP構成部品 | なし | 構成部品のピックが「No」、受注組立が「No」、WIP供給タイプが「擬似」以外に設定されている |
請求タイプ | NULL(空) | 契約品目タイプが「定期購読/購買」以外に設定されている |
請求タイプ | NULLでない(空でない) | サービス請求可能が「Yes」に設定されている |
BOM品目タイプ | 標準 | 有効性管理が「モデル/ユニット番号」に設定されている |
BOM品目タイプ | モデル | コンフィギュレータ・モデル・タイプが「コンテナ」に設定されている |
BOMモデル・タイプ | No | 組織でプロセス製造が使用可能な場合は、追跡が「基準および第2」に設定されている |
製造品 | No | 在庫品目が「No」に設定されているか、またはBOM品目タイプが「標準」に設定されていない |
ATPチェック | NULL(空) | 契約品目タイプが「定期購読/購買」以外に設定されている |
資材不足チェック | No | 取引可能が「No」に設定されている |
コンテナ・タイプ | NULL(空) | コンテナが「No」に設定されている |
契約カバレッジ・テンプレート | NULL(空) | 契約品目タイプが「No」に設定されている |
契約継続期間 | NULL(空) | 契約品目タイプが「No」に設定されている |
契約期間単位 | NULL(空) | 契約品目タイプが「No」に設定されている |
契約品目タイプ | NULL(空)または定期購読/購買 | 在庫品目が「Yes」に設定されている |
契約品目タイプ | 定期購読/購買 | 定期購読/購買が「Yes」に設定されている |
構成品目の作成、 BOM | NULL(空) | 品目がATOモデルでない |
固定資産の作成 | Yes | 導入ベース内追跡が「Yes」に設定されている |
原価計算可能 | Yes | 在庫資産が「Yes」に設定されている |
顧客受注 | No | BOM品目タイプが「計画」または「製品ファミリ」に設定されている |
顧客受注 | No | 契約品目タイプが「保証」に設定されている |
顧客受注可能 | Yes | コンフィギュレータ・モデル・タイプが「コンテナ」に設定されている |
顧客受注可能 | No | 顧客受注が「No」に設定されている |
顧客受注可能 | Yes | 顧客受注が「Yes」に設定されている |
循環棚卸可能 | No | 契約品目タイプが「定期購読/購買」以外に設定されている |
デフォルト | 固定、デフォルトまたはデフォルトなし | 追跡が「基準および第2」に設定されている |
デフォルト | デフォルトまたはデフォルトなし | 追跡が「基準」および価格設定が「第2」に設定されている |
デフォルト・ロット・ステータス | NULL(空) | ロット・ステータス可能が「No」に設定されている |
デフォルト・シリアル・ステータス | NULL(空) | シリアル・ステータス可能が「No」に設定されている |
デフォルト出荷組織ソース・タイプ | 内部 | 出荷モデル完了が「Yes」に設定されている |
需要タイム・フェンス日数 | NULL(空) | 需要タイム・フェンスが「ユーザー定義」に設定されていない |
偏差係数 + | NULL(空) | 二重単位管理が「管理なし」に設定されている |
偏差係数 - | NULL(空) | 二重単位管理が「管理なし」に設定されている |
有効性管理 | モデル/ユニット番号 | 資産品目タイプが「資産グループ」に設定されている |
費用 勘定 | Yes | 在庫資産価額が「No」および在庫品目が「Yes」に設定されている |
等級 | N | ロット管理が「NULL(空)」に設定されている |
高さ | NULL(空) | ディメンション単位が「NULL(空)」に設定されている |
検査要 | No | 受入経路が「検査」以外に設定されている |
導入ベース追跡可能 | Yes | 「サービス可能」が「保管」、「Yes」および契約品目タイプが「NULL(空)」または「定期購読/購買」に設定されている |
インスタンス区分 | NULL(空) | 契約品目タイプが「定期購読/購買」以外に設定されている |
インスタンス区分 | NULL(空) | 導入ベース追跡可能が「No」に設定されている |
社内発注 | No | BOM品目タイプが「標準」でない |
社内発注可能 | No | 社内発注が「No」に設定されている |
内部容積 | NULL(空) | コンテナ、車両または重量単位が「NULL(空)」に設定されている |
在庫品目 | No | 契約品目タイプが「NULL(空)」または「定期購読/購買」以外に設定されている |
在庫品目 | Yes | 資産品目タイプ、デフォルト受入保管場所、デフォルト移動オーダー保管場所、デフォルト出荷保管場所が「NULL(空)」以外に設定されているか、BOM品目タイプが「製品ファミリ」に設定されている |
請求有効 | No | 請求可能品目が「No」に設定されている |
リード・タイム・ロット・サイズ | 1 | ライン型製造計画が「Yes」に設定されている |
長さ | NULL(空) | ディメンション単位が「NULL(空)」に設定されている |
ロット・ステータス可能 | No | ロット管理が「管理なし」に設定されている |
ロット分割可能 | No | ロット管理が「管理なし」に設定されている |
ロット・マージ可能 | No | ロット管理が「管理なし」に設定されている |
ロット置換可能 | No | ロット管理が「管理なし」に設定されている |
ロット換算可能 | No | ロット管理が「管理なし」に設定されている |
構成の照合 | NULL(空) | 品目がATOモデルでない |
最大積載重量 | NULL(空) | コンテナ、車両または重量単位が「NULL(空)」に設定されている |
最小積載率 | NULL(空) | コンテナおよび車両の両方が「No」に設定されている |
移動オーダー受入保管場所 | NULL(空) | 取引可能が「No」に設定されている |
Web上でオーダー可能 | No | 顧客受注可能が「No」に設定されている |
外注加工品目 | N | 購買品目が「No」に設定されているか、ASLにVMIが設定されている |
外注加工単位 | Y | 外注加工品目が「Yes」に設定されている |
構成部品のピック | No | 受注組立が「Yes」に設定されているか、BOM品目タイプが「計画」に設定されているか、または計画方法が「計画なし」でない |
構成部品のピック | Yes | 出荷モデル完了が「Yes」に設定されている |
計画タイム・フェンス日数 | NULL(空) | 計画タイム・フェンスが「ユーザー定義」に設定されていない |
計画方法 | 計画なし | 構成部品のピックが「Yes」に設定されている |
後処理リード・タイム | 0(ゼロ) | 製造/購買が「製造」に設定されている |
購買可能 | No | 購買品目が「No」に設定されているか、契約品目タイプが「定期購読/購買」以外に設定されている |
購買可能 | Yes | デフォルト出荷組織ソース・タイプが「外部」に設定されている |
購買税金コード | NULL(空) | 課税が「NULL(空)」に設定されている |
回収済部品の処分 | NULL(空) | 請求タイプが「作業」に設定されている |
リリース・タイム・フェンス日数 | NULL(空) | リリース・タイム・フェンスが「ユーザー定義」に設定されていない |
補充ポイント | 最小数量 | 最大数量または固定数量属性が有効化されている |
補充ポイント | 供給の最小日数 | 供給の最大日数または固定数量が有効化されている |
保管棚制限 | 保管品目制限のない保管棚 | 保管場所制限が「事前定義リストに制約されない保管場所」に設定されているか、在庫保管棚管理が「直接入力保管棚管理」に設定されている |
保管場所制限 | 事前定義リストに制約される保管場所 | 保管棚制限が「事前定義リストに制約される保管場所」に設定されている |
返品可能 | No | 契約品目が「定期購読/購買」以外に設定されている |
安全在庫計算方法 | 非MRP計画 | MRP計画方法が「計画なし」に設定されている |
第2単位 | NULL(空) | 二重単位管理が「管理なし」に設定されているか、追跡および価格設定の両方が「基準」に設定されている |
シリアルNO採番レベル | 受入時または事前定義 | 機材が「Yes」に設定されているか、有効性管理が「モデル/ユニット番号」に設定されている |
シリアル・ステータス可能 | No | シリアル管理が「管理なし」に設定されている |
サービス要求 | NULL(空)、使用不可または無効 | 契約品目タイプが「サービス」、「保証」または「使用」に設定されている |
サービス重要度レベル | NULL(空) | 契約品目タイプが「サービス」に設定されている |
サービス可能製品 | No | サポート・サービスが「Yes」に設定されている |
出荷可能 | No | BOM品目タイプが「計画」に設定されているか、契約品目タイプが「定期購読/購買」以外に設定されている |
ソース組織 | NULL(空) | 在庫計画方法が「取引先管理」に設定されている |
ソ-ス・タイプ | NULL(空) | 在庫計画方法が「取引先管理」に設定されている |
在庫保有可能 | No | 在庫品目が「No」に設定されている |
在庫保有可能 | No | 請求タイプが「作業」または「費用」に設定されている |
在庫保有可能 | Yes | ASLがVMIに設定されている |
在庫保管棚管理 | 保管棚管理なしまたは事前設定保管棚管理 | 保管棚制限が「保管品目制限のある保管棚」に設定されている |
サポート・サービス | No | 「サービス可能製品」が「Yes」に設定されている |
課税 | Yes | 税金コードが「NULL(空)」以外に設定されている |
取引可能 | No | 在庫保有可能が「No」に設定されている |
取引可能 | No | 請求タイプが「作業」または「費用」に設定されている |
取引可能 | Yes | ASLがVMIに設定されている |
単位容積 | NULL(空) | 容積単位が「NULL(空)」に設定されている |
単位重量 | NULL(空) | 重量単位が「NULL(空)」に設定されている |
幅 | NULL(空) | ディメンション単位が「NULL(空)」に設定されている |
WIP過剰完了許容範囲値 | NULL(空) | 過剰完了許容範囲タイプが「NULL(空)」に設定されている |
WIP供給保管棚 | NULL(空) | 「組織パラメータ」ウィンドウで、保管棚が「なし」に設定されているか、保管棚管理が保管場所レベルで、選択したWIP供給保管場所の保管棚管理が「なし」に設定されているか、保管棚管理が保管場所レベルで、選択したWIP供給保管場所の保管棚管理が「品目レベル」に設定されているか、品目保管棚管理が「なし」に設定されている |
WIP供給タイプ | 疑似 | BOM品目タイプが「オプション区分」に設定されている |
属性の中には、特別な場合に値を変更できるものがあります。更新可能な属性と、どのような条件のときに値を変更できるかを次の表に示します。
属性 | 更新可能 | 条件 |
---|---|---|
資産品目タイプ | Yes | 承認済仕入先リストで、VMIフラグが有効に設定されていないか、または預託在庫フラグの選択が解除されている。 |
ATP構成部品 | NoからYesへ | 受注組立が「Yes」か、構成部品のピックが「Yes」か、またはWIP供給タイプが「疑似」に設定されている。 |
BOM品目タイプ | No | 部品構成表(BOM)が存在するか、またはBOMの構成品目として存在する。または標準BOMの代替構成部品として存在する。例外: 構成部品と代替構成部品の製品ファミリからは変更できます。 |
原価計算可能 | Yes | 手持数量が存在しない。 |
需要タイム・フェンス日数 | Yes | 需要タイム・フェンスが「ユーザー定義タイム・フェンス」に設定されている。 |
有効性管理 | No | 手持数量が0(ゼロ)より大きい数値か、品目にBOMが存在する。 |
在庫資産価額 | Yes | 手持数量が存在しない。 |
保管棚管理 | Yes | 手持数量が存在しない。 |
ロット管理 | Yes | 手持数量が存在しない。 |
OM 分割不可 | 警告あり | OM 分割不可が「No」に設定されている。 |
受注取引可能 | YesからNoへ | 需要が存在しない。 |
外注加工品目 | Yes | 承認済仕入先リストで、VMIフラグが有効に設定されていないか、または預託在庫フラグの選択が解除されている。 |
外注加工単位 | Yes | 購買品目が「Yes」に設定されている。 |
計画タイム・フェンス日数 | 可能 | 計画タイム・フェンスが「ユーザー定義タイム・フェンス」に設定されている。 |
リリース・タイム・フェンス日数 | Yes | リリース・タイム・フェンスが「ユーザー定義タイム・フェンス」に設定されている。 |
予約可能 | Yes | 品目に予約が存在しない。 |
ライン型製造計画 | Yes | MRPで計画されていない。 |
在庫予約管理 | Yes | 需要が存在しない。 |
改訂管理 | Yes | 手持数量が存在しない。 |
シリアル番号管理 | Yes | 手持数量が存在しない。 |
保管期限管理 | Yes | 手持数量が存在しない。 |
出荷可能 | 警告あり | 未処理の受注が存在し、その値が新しい値とは異なる。 |
在庫保有可能 | Yes | 承認済仕入先リストで、VMIフラグが有効に設定されていないか、または預託在庫フラグの選択が解除されている。 |
取引可能 | Yes | 承認済仕入先リストで、VMIフラグが有効に設定されていないか、または預託在庫フラグの選択が解除されている。 |
品目属性の管理方法として、集中型か非集中型を選択できます。属性に対して定義する管理レベルは、すべての品目に適用されます。属性の管理方法を定義すると属性の管理レベルのみが決まり、属性の値は決まりません。属性の値は、品目の定義時に割り当てます。
重要: 品目マスター組織は1つのみ作成してください。他のすべての組織をこのマスター組織に割り当てます。この結果、同じ品目を様々な割当済組織と関連付けることができるため、組織間で同じ品目を複製する必要がありません。このドキュメントでは、単一の品目マスターを使用していることを前提としています。
品目属性管理を定義する手順は、次のとおりです。
「グループ名」フィールドと「属性名」フィールドに表示されている情報を精査して、目的の属性を検索します。
「グループ名」フィールドには、属性グループの名前が表示されます。属性は「メイン」、「在庫」、「受入」などの機能別にグループ化されています。品目を定義または更新するとき、テンプレートを定義するとき、品目属性を参照するときに、特定グループの属性を表示できます。このため、特定の属性を簡単に見つけることができます。
マスター・レベル: この属性をマスター・レベルで定義し管理します。同じ品目については、この属性の値はすべての組織で同じです。
組織レベル: この属性を組織レベルで定義し管理します。同じ品目について、組織ごとに異なる値をこの属性に定義できます。
重要: 一部の属性は特定のレベルでのみ設定できます。この場合、選択肢は1つのみです。関連項目: マスター・レベルと組織レベル
デフォルト値: ステータス・コードによって定義されるこの属性の値は、ステータスを品目に割り当てるときにデフォルト値が設定されます。このデフォルト値は変更可能です。
未使用: デフォルトもステータス管理も使用しません。
取引セット値: ステータス・コードによって定義されるこの属性の値は、ステータスを品目に割り当てるときにデフォルト設定されます。一度割り当てたデフォルトは変更できません。
作業内容を保存します。
関連項目
コンテナ・タイプは、品目の物理属性を定義するときに使用します。
コンテナ・タイプを定義する手順は、次のとおりです。
メニューから「コンテナ・タイプ」ウィンドウにナビゲートします。
他と重複しないコンテナ・タイプ名を入力します。
タイプの摘要を入力します。
作業内容を保存します。
品目の物理属性の定義で使用していないコンテナ・タイプを削除できます。
関連項目
ステータスを使用して特定の品目属性のデフォルト値を設定することで、品目の機能を管理できます。ステータスの値を更新すると、そのステータスが割り当てられている品目もすべて更新されます。
重要: 現在組織が品目マスター組織でない場合は、このウィンドウを終了するまで、現在組織が一時的に品目マスター組織になります。作成したステータスは、すべての定義済組織で使用できます。
ステータス・コードは、ステータス属性として指定された特定の品目属性を管理します。次のステータス属性があります。
BOM可能
製造品
顧客受注可能
社内発注可能
請求有効
取引可能
購買可能
在庫保有可能
プロセス実行使用可能
レシピ使用可能
各ステータス属性は、ステータス設定オプションと関連付けられています。ステータス設定オプションは、ステータス属性値がステータス・コードによって設定され更新不可能であるか、またはステータス属性値のデフォルトが設定されていて更新可能であるか、品目の定義時にステータス属性値を使用しないかを決定します。ステータス属性のステータス設定オプションは、「品目属性管理」ウィンドウで選択します。品目を定義するときにステータス・コードを品目に割り当てます。関連項目: ステータス属性と品目ステータス管理
品目ステータスを定義する手順は、次のとおりです。
「ステータス」ウィンドウにナビゲートします。
他と重複しないステータス・コード名を入力します。
属性ごとに、値オプションを使用して、ステータス・コードによって管理する機能を指定します。
作業内容を保存します。
品目ステータスを削除する手順は、次のとおりです。
ステータスは、使用されていない場合は削除できます。
品目ステータスを無効にする日付を入力します。
この日付以降、このステータスを品目に割り当てることはできません。すでに品目に割当済のステータスは無効になりません。
関連項目
将来の特定の日から有効になるステータス(保留ステータス)を品目に割り当てることができます。保留ステータスとして割り当てたステータスは、指定した有効日から有効になります。また、品目ステータスの履歴も表示できます。
保留ステータスを作成する手順は、次のとおりです。
「マスター品目要約」ウィンドウにナビゲートし、品目を選択します。
「ツール」メニューの「保留ステータス」を選択して、「品目ステータス履歴」ウィンドウにナビゲートします。
有効日に実施されるステータスの名称を入力します。
作業内容を保存します。
ステータスが「保留」の品目を更新する手順は、次のとおりです。
「マスター品目要約」ウィンドウにナビゲートし、品目を選択します。
「ツール」メニューの「保留ステータス」を選択して、「品目ステータス履歴」ウィンドウにナビゲートします。
「保留」ステータスを選択します。
「発行」を選択して処理を実行します。
注意: 要求は、「すべてのレポート」ウィンドウまたは「保留ステータス」ウィンドウの「名称」フィールドに「保留中の品目ステータスの更新」と入力して発行することもできます。品目と組織(必要な場合)を入力し、「発行」を選択します。
ステータス履歴を表示する手順は、次のとおりです。
「マスター品目要約」ウィンドウにナビゲートし、品目を選択します。
「ツール」メニューの「保留ステータス」を選択して、「品目ステータス履歴」ウィンドウにナビゲートします。
「実施日」、「有効日」およびステータスの「名称」の各フィールドを確認します。
関連項目
ピッキング・ルールを作成できます。このルールを使用すると、受注、プロセス製造バッチまたはWIP製造オーダーに対して定義した基準に基づいてピックの対象をソートできます。Oracle Inventoryでは、ピッキング基準の順序、および各基準のオプションが検証されます。
ピッキング・ルールを作成した後は、ルール・ワークベンチを使用して、そのルールを特定の品目に割り当てます。
「ピッキング・ルール」ウィンドウにナビゲートします。
他と重複しないルール名と摘要を入力します。
ピッキング制限を選択します。選択できるのは、「受注」、「プロセス製造」および「仕掛」です。
保管期限日数を入力します(該当する場合)。このフィールドに値を入力すると、ロットが失効するまで、「品目マスター」ウィンドウの「保管期限日数」フィールドに入力した日数の間、資材が割り当てられます。たとえば、品目が10日後に失効するように設定され、「保管期限日数」フィールドに4日間と入力した場合、資材が失効するまでの少なくとも4日間は資材が割り当てられます。
このルールで単一のロットのみを割り当てる場合は、「単一ロット割当」を選択します。このチェック・ボックスを選択しないと、システムでは、このルールを使用して複数のロットを割り当てる場合があります。
ロットの部分割当を許容する場合は、「部分割当許可」を選択します。このチェック・ボックスを選択しないと、システムでは、このルールを使用するときに1つのロットのみ割り当てます。
注意: 「単一ロット割当」は、特定の需要に対して複数のロットを割り当てることができるかどうかを制御します。「部分ロット割当」は、使用可能なロット数量合計より少ないロット数量を割り当てることができるかどうかを制御します
品質仕様の照合が必要な場合は、「顧客仕様照合」をクリックします。
ルールのソート基準を選択します。ソート基準をランク付けして、その基準の重要度レベルを決定できます。たとえば、ランク1の基準の値は、ランク3の基準より重要度が高くなります。ソート基準は次のとおりです。
ロット: 次の基準に基づいてロット順にソートできます。
ロット番号昇順: ロットを番号順に昇順にソートします。
ロット番号降順: ロットを番号順に降順にソートします。
FIFO: 先入先出の順序でロットをソートします。
FEFO: 失効したロットを先出する順序でロットをソートします。
改訂: 次の基準に基づいて改訂順にソートできます。
改訂昇順: 改訂順に昇順にソートします。
改訂降順: 改訂順に降順にソートします。
有効日昇順: 改訂有効日順に昇順にソートします。
有効日降順: 改訂有効日順に降順にソートします。
保管場所: 次の基準に基づいて保管場所順にソートできます。
保管場所昇順: 保管場所順に昇順にソートします。
保管場所降順: 保管場所順に降順にソートします。
受入日昇順: 受入日順に昇順にソートします。
受入日降順: 受入日順に降順にソートします。
保管棚: 次の基準に基づいて保管棚順にソートできます。
保管棚昇順: 保管棚順に昇順にソートできます。
保管棚降順: 保管棚順に降順にソートできます。
受入日昇順: 受入日順に昇順にソートします。
受入日降順: 受入日順に降順にソートします。
作業内容を保存します。
「有効化」をクリックして、ルールを使用可能にします。
「割当」をクリックして、ルール・ワークベンチをオープンします。
ピッキング・ルールは、ルール・ワークベンチを使用して割り当てます。ルール・ワークベンチには、「在庫ピッキング・ルール」ページで作成したルールが表示されます。システムでは、ルールに対して連番と返品タイプが自動的に割り当てられます。連番は変更できますが、返品タイプは変更できません。ルールは、ルール・ワークベンチに表示されている基準の組合せに対して割り当てることができます。たとえば、最初にロット番号順に昇順にソートし、次に保管棚順に昇順にソートして資材を割り当てるピッキング・ルールを作成した場合は、そのルールをルール・ワークベンチ内の品目に割り当てることができます。この場合、ピッキングでは、品目が格納されている最も低い保管棚番号の最も低いロット番号が割り当てられます。
次のフィールドを任意に組み合せて値を入力します。これらの値によって、作成したルールに従って資材を割り当てる方法が決まります。たとえば、FIFOに基づいてロットを割り当てるルールを作成した場合は、そのルールを特定の顧客に割り当てることができます。これによって、その顧客用にピックした資材はFIFOに基づいて割り当てられます。
顧客
品目
品目カテゴリ
品目タイプ
割当グループ
ソース保管場所
仕入先
受注タイプ
運送コード
プロジェクト
タスク
取引処理
搬送先保管場所
取引事由
取引ソース
取引タイプ
単位区分
日付タイプ
日付: 自
日付: 至
「使用可能」をクリックし、特定の基準セットに対してルールを使用可能にします。
注意: 変更できるのは、無効になったルールのみです。
作業内容を保存します。
関連項目
『Oracle Warehouse Management User's Guide』の「ルール・ワークベンチの説明」
「ユーザー品目タイプ」属性は、品目を定義するときに使用するクイックコードです。あらかじめ用意されているタイプとユーザー独自のタイプを使用できます。
独自の品目タイプを定義する手順は、次のとおりです。
「品目タイプ・クイックコード」ウィンドウにナビゲートします。クイックコードを制限なしで追加または修正できることを示す「ユーザー」アクセス・レベルが選択されています。
品目タイプを表す一意の英数字コードを入力します。1つのクイックコード・タイプに対して最大250のクイックコードを定義できます。
このフィールドの値は、一度保存すると変更できません。廃止されたクイックコードを削除するには、コードを無効にするか終了日を入力する、または置き換えるコードにあわせて意味と摘要を変更します。
品目タイプの内容を入力します。この値は、「品目」ウィンドウの「ユーザー品目タイプ」品目属性用の値リストで使用されます。
「有効期間:自」に日付を入力した場合、品目タイプはこの日付より前には使用できません。このフィールドを空白のままにした場合は、品目タイプは即時に有効になります。
「有効期間:至」に日付を入力した場合、品目タイプはこの日付を超えると使用できなくなります。品目タイプが失効すると、その品目タイプを使用して品目を定義できなくなりますが、その品目タイプをすでに使用している品目を問い合せることはできます。終了日を入力しない場合、品目タイプは永久に有効です。
品目タイプを使用可能にするかどうかを指定します。この品目タイプを使用して品目を定義する前に、品目タイプを使用可能にする必要があります。品目タイプを使用不可にすると、その品目タイプを使用して品目を定義できなくなりますが、すでにその品目タイプを使用している品目を問い合せることはできます。
作業内容を保存します。
関連項目
『Oracle Applicationsユーザーズ・ガイド』の「アプリケーション・ユーティリティ参照」および「Application Object Library参照」
テンプレートは、類似した品目を作成するときに繰り返し使用できる一連の属性を定義したものです。テンプレートを使用すると、品目の初期定義が簡単にできます。品目を定義するときは、テンプレート(あらかじめ用意されているテンプレート、またはユーザー定義のテンプレート)の使用をお薦めします。
次の4つの表に、あらかじめ用意されているテンプレートを示します。各表は、それぞれ別のテンプレートを示しています。
ATOモデル
ATOオプション区分
ATO品目
完成品
キット
属性 | モデル | オプション区分 | 品目 | 完成品 | キット |
---|---|---|---|---|---|
受注組立 | Yes | Yes | Yes | No | No |
BOM品目タイプ | モデル | オプション区分 | 標準 | 標準 | 標準 |
BOM可能 | Yes | Yes | Yes | Yes | Yes |
製造品 | - | - | Yes | Yes | - |
原価計算可能 | Yes | Yes | Yes | Yes | Yes |
顧客受注品目 | Yes | Yes | Yes | Yes | Yes |
顧客受注可能 | Yes | Yes | Yes | Yes | Yes |
需要予測管理 | 消込および発生 | 消込および発生 | 消込および発生 | 消込および発生 | 消込および発生 |
積上に含む | Yes | Yes | Yes | Yes | Yes |
在庫資産価額 | Yes | Yes | Yes | Yes | Yes |
在庫品目 | Yes | Yes | Yes | Yes | Yes |
請求可能品目 | Yes | - | Yes | Yes | Yes |
請求有効 | Yes | - | Yes | Yes | Yes |
MRP計画方法 | MPS計画 | MRP計画 | MRP計画 | MPS計画 | 計画なし |
製造/購買 | 製造 | 製造 | 製造 | 製造 | 製造 |
受注取引可能 | Yes | Yes | Yes | Yes | Yes |
外注加工品目 | - | - | - | - | - |
構成部品のピック | No | No | No | No | Yes |
購買品目 | No | No | No | No | No |
購買可能 | - | - | - | - | - |
在庫予約管理 | - | - | 予約可能 | 予約可能 | - |
端数処理 | - | - | オーダー数量端数処理 | オーダー数量端数処理 | - |
出荷モデル完了 | Yes | - | - | - | - |
出荷可能 | - | - | Yes | Yes | - |
在庫保有可能 | - | - | Yes | Yes | - |
取引可能 | - | - | Yes | Yes | - |
ユーザー品目タイプ | ATOモデル | ATOオプション区分 | ATO品目 | 完成品 | キット |
WIP供給タイプ | 組立プル | 疑似 | プッシュ | プッシュ | 組立プル |
外注加工品目
PTOモデル
PTOオプション区分
疑似品目
計画品目
属性 | 外注加工品目 | PTOモデル | PTOオプション区分 | 疑似 | 計画 |
---|---|---|---|---|---|
受注組立 | No | No | No | No | No |
BOM品目タイプ | 標準 | モデル | オプション区分 | 標準 | 計画 |
BOM可能 | - | Yes | Yes | Yes | Yes |
製造品 | - | - | - | - | Yes |
原価計算可能 | - | Yes | Yes | Yes | - |
顧客受注品目 | No | Yes | Yes | No | - |
顧客受注可能 | - | Yes | Yes | - | - |
需要予測管理 | - | 消込および発生 | 消込および発生 | - | - |
積上に含む | - | Yes | Yes | Yes | - |
在庫資産価額 | - | Yes | Yes | Yes | - Yes |
在庫品目 | No | Yes | Yes | Yes | Yes |
請求可能品目 | - | Yes | - | - | - |
請求有効 | - | Yes | - | - | - |
MRP計画方法 | MRP計画 | 計画なし | 計画なし | MRP計画 | 計画なし |
製造/購買 | - | 製造 | 製造 | 製造 | - |
受注取引可能 | - | Yes | Yes | Yes | - |
外注加工品目 | Yes | - | - | - | - |
構成部品のピック | No | Yes | Yes | No | No |
購買品目 | Yes | No | No | No | No |
購買可能 | Yes | - | - | - | - |
予約管理 | - | - | - | - | - |
端数処理 | - | - | - | - | - |
出荷モデル完了 | - | Yes | - | - | - |
出荷可能 | - | - | - | - | - |
在庫保有可能 | - | - | - | - | - |
取引可能 | - | - | - | - | - |
ユーザー品目タイプ | 外注加工品目 | PTOモデル | PTOオプション区分 | 疑似 | 計画 |
WIP供給タイプ | 仕入先 | - | 疑似 | 疑似 | - |
購買品目
参照品目
半組立品
供給品目
運送費
製品ファミリ
属性 | 購買品目 | 参照品目 | 半組立品 | 供給品目 | 運送費 | 製品ファミリ |
---|---|---|---|---|---|---|
受注組立 | No | No | No | No | - | No |
ATP構成部品 | - | - | - | - | - | No |
BOM品目タイプ | 標準 | 標準 | 標準 | 標準 | - | 製品ファミリ |
BOM可能 | Yes | - | Yes | Yes | - | Yes |
製造品 | - | - | Yes | - | - | No |
ATPチェック | - | - | - | - | - | なし |
原価計算可能 | Yes | - | Yes | - | - | Yes |
顧客受注品目 | Yes | Yes | No | No | No | No |
顧客受注可能 | Yes | - | - | - | Yes | No |
循環棚卸可能 | - | - | - | - | - | No |
設計品目 | - | - | - | - | - | No |
需要予測管理 | 消込および発生 | - | 消込および発生 | - | - | - |
積上に含む | Yes | - | Yes | - | - | No |
社内発注品目 | - | - | - | - | - | No |
社内発注可能 | - | - | - | - | - | No |
在庫資産価額 | Yes | - | Yes | - | - | Yes |
在庫品目 | Yes | No | Yes | Yes | - | Yes |
請求可能品目 | Yes | - | - | - | Yes | No |
請求有効 | Yes | - | Yes | - | Yes | No |
製造/購買 | 購買 | - | 製造 | 購買 | - | 製造 |
MRP計画方法 | MRP計画 | 計画なし | MRP計画 | 計画なし | - | 計画なし |
受注取引可能 | Yes | - | Yes | - | - | No |
外注加工品目 | - | - | - | - | - | No |
構成部品のピック | No | No | No | No | - | No |
基準単位 | - | - | - | - | - | 個 |
購買可能 | Yes | - | - | Yes | - | No |
購買品目 | Yes | No | No | Yes | - | No |
リリース・タイム・フェンス | - | - | - | - | - | 自動リリースしない |
在庫予約管理 | 予約可能 | - | - | - | - | - |
端数処理 | オーダー数量端数処理 | - | オーダー数量端数処理 | - | - | - |
サービス可能製品 | - | - | - | - | - | No |
出荷モデル完了 | - | - | - | - | - | - |
出荷可能品目 | Yes | - | - | - | Yes | No |
在庫保有可能 | Yes | - | Yes | Yes | - | No |
サポート・サービス | - | - | - | - | - | No |
取引可能 | Yes | - | Yes | Yes | Yes | No |
承認済仕入先使用 | - | - | - | - | - | No |
ユーザー品目タイプ | 購買品目 | 参照品目 | 半組立品 | 供給品目 | 運送費 | 製品ファミリ |
保証 | - | - | - | - | - | No |
WIP供給タイプ | 組立プル | - | 工程プル | バルク | - | - |
属性 | 値 | 管理レベル |
---|---|---|
基準単位 | 各 | マスター |
ユーザー品目タイプ | 半組立品 | 組織 |
品目ステータス | 有効 | マスター |
換算 | 標準および品目固有両方 | マスター |
在庫品目 | 使用可能 | マスター |
在庫保有可能 | 使用可能 | マスター |
取引可能 | 使用可能 | マスター |
改訂管理 | No | マスター |
予約可能 | 使用可能 | 組織 |
ロット管理 | No | 組織 |
循環棚卸可能 | Yes | 組織 |
数量不足エラー | No | マスター |
数量超過エラー | No | マスター |
シリアルNO採番レベル | ユーザー定義 | 組織 |
開始シリアル・プリフィクス | ユーザー定義 | 組織 |
保管棚管理 | 直接入力 | 組織 |
保管場所制限 | No | 組織 |
保管棚制限 | No | 組織 |
BOM可能 | Yes | マスター |
BOM品目タイプ | 標準 | マスター |
基本モデル | No | マスター |
原価計算可能 | Yes | 組織 |
在庫資産価額 | No | マスター |
積上に含む | Yes | 組織 |
売上原価勘定 | No | 組織 |
標準ロット・サイズ | 1 | 組織 |
購買品目 | Yes | マスター |
購買可能 | Yes | マスター |
承認済仕入先使用 | No | 組織 |
摘要更新の許可 | Yes | 組織 |
見積依頼要 | No | 組織 |
外注加工品目 | No | 組織 |
外注加工単位タイプ | No | 組織 |
課税 | No | 組織 |
受入要(3通りの請求書照合) | Yes | 組織 |
検査要(4通りの請求書照合) | No | 組織 |
デフォルト購買担当 | NA | 組織 |
出庫単位 | NA | 組織 |
受入消込許容範囲 | ユーザー定義 | 組織 |
請求書消込許容範囲 | NA | 組織 |
国連番号 | NA | 組織 |
危険度区分 | NA | 組織 |
定価 | NA | 組織 |
市場価格 | NA | 組織 |
価格変更許容範囲 | NA | 組織 |
端数処理ファクタ | NA | マスター |
予算引当勘定 | NA | 組織 |
費用勘定科目 | NA | 組織 |
受入日処理 | NA | 組織 |
納期前受入許容日数 | NA | 組織 |
納期後受入許容日数 | NA | 組織 |
超過受入数量管理処理 | 警告 | 組織 |
超過受入数量許容範囲 | NA | 組織 |
代替品受入の許可 | Yes | マスター |
未発注品受入の許可 | Yes | 組織 |
簡易取引の許可 | Yes | 組織 |
受入経路 | 直送 | 組織 |
納入先相違時の対応 | 警告 | 組織 |
コンテナ | Yes | マスター |
在庫計画方法 | 計画なし | 組織 |
計画担当 | NA | 組織 |
製造/購買 | 製造 | 組織 |
MRP計画方法 | MRPおよびDRP計画 | 組織 |
最終組立ペギング | 最終組立 / ソフト・ペギング | 組織 |
ATPの計算 | Yes | 組織 |
計画タイム・フェンス | 累計合計リード・タイム | 組織 |
需要タイム・フェンス | 品目合計リード・タイム | 組織 |
固定 | 0 | 組織 |
可変 | 0 | 組織 |
リード・タイム・ロット・サイズ | Yes | 組織 |
製造品 | Yes | 組織 |
WIP供給タイプ | 組立プル | 組織 |
顧客受注 | Yes | マスター |
顧客受注可能 | Yes | マスター |
社内発注 | Yes | マスター |
社内発注可能 | Yes | マスター |
出荷可能 | Yes | マスター |
受注取引可能 | Yes | マスター |
ATPチェック | なし | マスター |
ATPルール | 標準 | マスター |
返品可能 | Yes | マスター |
RMA検査要 | Yes | マスター |
販促資料品目 | No | マスター |
「品目テンプレート」ウィンドウでは、独自のテンプレートを定義することもできます。このウィンドウでは、テンプレートの属性が検証されないことに注意してください。つまり、矛盾する属性をテンプレートに定義することができます。テンプレートを使用して品目を定義するときにのみ、その品目に対して属性が有効であるかどうかが検証されます。品目属性を更新できない場合、テンプレートの値は適用されません。属性の組合せが無効な場合は、品目の保管時に警告が表示されます。
テンプレート内の各属性の属性値は、有効または無効にできます。テンプレートを使用すると、その特定のテンプレートで有効な属性のみ適用されます。
テンプレートを簡単に定義するために、「品目テンプレート」ウィンドウの「ツール」メニューで「コピー元」機能を使用できます。この機能を選択すると、「テンプレートのコピー」モーダル・ウィンドウがオープンし、このウィンドウで1つ以上の属性グループの属性を新規テンプレートにコピーできます。また、複数のテンプレートから属性をコピーして合成テンプレートを作成することもできます。関連項目: 品目テンプレートのコピー
品目を定義または更新するときに使用するテンプレートを指定します。テンプレートに割り当てた更新可能なすべての属性が、現在の品目定義に表示されます。その後、定義中の品目にあわせて属性を変更できます。
既存の品目に対してテンプレート名を指定した場合、そのテンプレートでは、既存の属性が上書きされます。既存の品目に対しては、必要な数のテンプレートを適用できます。古い値が更新不可である場合(基準単位など)を除いて、古い値が新しい属性値(最後に適用したテンプレートの値)で上書きされます。たとえば、品目を新しく定義し、「基準単位」属性に「個」、「循環棚卸可能」属性に「Yes」が設定されているテンプレートを適用したとします。次に、「基準単位」属性に「ダース」、「循環棚卸可能」属性に「No」、「保管費率」属性に3が設定されているテンプレートを適用したとします。この結果、属性値は次のようになります。「基準単位」=「個」、「循環棚卸可能」=「No」、「保管費率」= 3。
また、値が矛盾するステータス属性は更新されません。たとえば、品目が取引可であり在庫保有可である場合、在庫保有可が「No」のままでは取引可は「Yes」に変更できません。
1つの組織に限定されたテンプレートを作成できます。組織固有テンプレートは、その組織内のユーザーのみ使用できます。固有組織が品目マスター組織でない場合、そのテンプレートは「組織品目」ウィンドウでのみ使用でき、組織レベルで管理されている属性のみ更新できます。
組織固有テンプレートでは、計画担当などの一部の属性がその組織に結び付けられている場合があります。このため、テンプレートを定義した後で、テンプレート内に指定されている組織を変更することはできません。
関連項目
『Oracle Bills of Materialユーザーズ・ガイド』の「製品ファミリ」
テンプレートは、定義済属性値のセットです。品目にテンプレートを適用すると、品目定義に属性値セットをオーバーレイするか、またはデフォルトが設定されます。
同じテンプレートまたは異なるテンプレートを1つの品目に複数回適用できます。直前の値が更新可能でない場合(たとえば基準単位は常に更新不能です)を除き、直前の値は最新の属性値(最後に適用されたテンプレートの値)によって上書きされます。
たとえば、品目を新しく定義し、「基準単位」属性にEACH、「循環棚卸可能」属性にYesが設定されているテンプレートを適用したとします。次に、「基準単位」属性にDOZ、「循環棚卸可能」属性に「No」、「保管費率」属性に3が設定されているテンプレートを適用したとします。この結果、属性値は次のようになります。「基準単位」=EACH、「循環棚卸可能」=No、「保管費率」= 3。
品目テンプレートを定義する手順は、次のとおりです。
「品目テンプレート要約」フォルダ・ウィンドウにナビゲートします。
「新規」を選択して、「品目テンプレート」ウィンドウにナビゲートします。
他と重複しないテンプレート名と摘要を入力します。
このテンプレートを1つの組織のみによる使用に制限するかどうかを指定します。組織コードを空白のままにすると、このテンプレートはすべての組織で使用できます。
注意: 組織コードを入力するときに、計画担当などの一部の属性がその組織に関連付けられている場合があります。このため、テンプレートを定義した後で、テンプレート内に指定されている組織は変更できません。
タブ・リージョンを選択して、品目属性グループの属性と値を表示します。
テンプレートに組み込む属性に値を入力します。
必須ではない品目属性に対しては、値に空白(スペース)を入力するか、またはNULLのままにしておくことができます。このテンプレートを品目に適用すると、既存の属性値はスペースによって上書きされます。
このテンプレートに対して属性を使用可能にするかどうかを指定します。
重要: ステータス属性を有効にしても、その属性がステータス管理の対象になっている場合、属性値は品目に適用されません。関連項目: 品目ステータス・コードの定義
作業内容を保存します。
関連項目
『Oracle Applicationsユーザーズ・ガイド』の「フォルダ内のデータ表現のカスタマイズ」
既存テンプレートの属性を新規テンプレートにコピーするには、「テンプレートのコピー」ウィンドウを使用します。
重要: この機能を使用して作成したテンプレートは、品目に適用するまで検証されません。
品目テンプレートをコピーする手順は、次のとおりです。
「品目テンプレート」ウィンドウで、新規テンプレートと摘要を入力し、必要に応じて組織を選択します。組織を選択しない場合は、すべての組織に対してテンプレートをコピーできます。
「ツール」メニューの「コピー元」を選択し、「テンプレートのコピー」モーダル・ウィンドウをオープンします。
属性をコピーするテンプレートを選択します。
次の中からコピー・モードを選択します。
上書き - 選択した属性値がすべてコピーされます(NULLの場合もコピーされます)。
追加 - ターゲット・テンプレートの値がNULLの属性のみコピーされます。このモードは、他のテンプレートから属性をすでにコピーしている場合に適しています。
NULL以外を上書き - NULL値を除き、選択した属性値がすべてコピーされます。
属性をコピーしない属性グループの選択を解除します。
「適用」を選択して属性をコピーします。別のテンプレートから属性をコピーできるように、コピー終了後も「テンプレートのコピー」ウィンドウはオープンしたままです。
必要な属性をすべてコピーした後、「完了」を選択して、「テンプレートのコピー」ウィンドウをクローズします。
関連項目
相互参照タイプは、品目とエンティティ(旧品目番号や仕入先品目番号など)の関連を定義します。
たとえば、旧品目番号を追跡する「旧」や、仕入先部品番号を追跡する「仕入先」などの相互参照タイプを作成できます。
相互参照タイプを定義する手順は、次のとおりです。
「相互参照タイプ」ウィンドウにナビゲートします。
他と重複しない相互参照タイプ名を入力します。
作業内容を保存します。
相互参照タイプを無効にする日付を入力します。
この日付以降、この相互参照タイプを品目に割り当てることはできません。
相互参照は、品目で指定されていない場合は削除できます。
「割当」ボタンを選択します。関連項目: 相互参照タイプの割当
関連項目
1つの品目に複数の相互参照タイプを割り当てることができます。
「相互参照タイプ」ウィンドウで品目に相互参照タイプを割り当てる手順は、次のとおりです。
「相互参照タイプ」ウィンドウにナビゲートします。
割り当てる相互参照を選択します。
「割当」を選択して、「相互参照の割当」ウィンドウにナビゲートします。
品目を入力します。
指定した組織にのみ相互参照を適用するか、または品目が割り当てられているすべての組織に適用するかを指定します。
相互参照タイプが品目GTINコードの場合は、必要に応じて、相互参照エンティティの単位を入力できます。取引で許可されている単位を選択できます。
相互参照を適用する組織名を入力します。
「全組織に適用」を選択した場合、このフィールドはスキップされます。
これは、品目を相互参照するための値です(旧品目番号や仕入先部品番号など)。
作業内容を保存します。
「マスター品目要約」ウィンドウで品目に相互参照タイプを割り当てる手順は、次のとおりです。
「マスター品目要約」ウィンドウにナビゲートします。
品目を1つ選択します。
「ツール」メニューから「相互参照」を選択します。
相互参照タイプ名を入力します。
指定した組織にのみ相互参照を適用するか、または品目が割り当てられているすべての組織に適用するかを指定します。
相互参照を適用する組織名を入力します。
「全組織に適用」を選択した場合、このフィールドはスキップされます。
相互参照の値を入力します。
これは、品目を相互参照するための値です(旧品目番号や仕入先部品番号など)。
作業内容を保存します。
関連項目
顧客品目商品コードは、顧客品目をグループ化するために使用するコードで、顧客品目を定義するときに入力します。
商品コードを定義する手順は、次のとおりです。
メニューから「顧客品目商品コード」ウィンドウにナビゲートします。このウィンドウをオープンすると、既存の商品コードが表示されます。
他と重複しない商品コード名を入力します。
コードの摘要を入力します。
作業内容を保存します。
商品コードを無効にする日付を入力します。この日付以降、この商品コードを顧客品目に割り当てることはできません。
顧客品目で使用していない商品コードは削除できます。
関連項目
「顧客品目要約」ウィンドウおよび「顧客品目詳細」ウィンドウは、顧客品目を定義および更新するために使用します。この2つのウィンドウは、ツールバーの「Go」オプションにある「要約/詳細」オプションを使用して切り替えることができます。顧客品目をOracle Inventoryの在庫品目に対して相互参照すると、オーダーや出荷の処理に役立ちます。関連項目: 顧客品目相互参照の定義
顧客品目を検索する手順は、次のとおりです。
メニューから「顧客品目」を選択して、「顧客品目の検索」ウィンドウにナビゲートします。
選択基準を入力します。顧客を入力済の場合のみ、特定の所在地カテゴリや所在地を入力できます。
「検索」ボタンを選択し、「顧客品目要約」ウィンドウをオープンします。
顧客品目を定義する手順は、次のとおりです。
顧客品目番号と摘要を入力します。
既存の顧客名の1つを選択します(「詳細」ウィンドウでは、「顧客名」または「顧客番号」のいずれかを使用できます)。関連項目: 『Oracle Receivablesユーザー・ガイド』の「顧客の作成」
「顧客」、「所在地カテゴリ」、「所在地」の中から定義レベルを選択します。
「顧客」レベルで定義した顧客品目は、その顧客のすべての所在地およびすべての所在地カテゴリで認識されます。所在地カテゴリとしてグループ化された複数の顧客出荷先サイトに品目を出荷する場合は、その所在地カテゴリ用の顧客品目を定義できます。品目を出荷する顧客の出荷先サイトが1箇所のみである場合は、顧客品目を所在地レベルで定義します。
定義レベルが「所在地カテゴリ」の場合は、所在地カテゴリを入力します。関連項目: 『Oracle Receivablesユーザー・ガイド』の「アカウント・サイトの作成」
定義レベルが「顧客所在地」の場合は、顧客所在地を入力します。
「商品」タブ・リージョンでは、顧客品目を商品コードに割り当てることができます。関連項目: 商品コードの定義
「コンテナ」タブ・リージョンでは、この顧客品目のデフォルトのマスター・コンテナと詳細コンテナ、およびコンテナの最小積載率を入力できます。関連項目: コンテナ・タイプの定義
品目が同じ顧客に属する顧客品目で、「BOM品目タイプ」属性が「モデル」に設定されている場合は、「モデル, 出荷計画」タブ・リージョンで顧客品目を参照できます。関連項目: 部品構成表属性グループ
また、「必須」をチェックして、品目はリリースされる前に出荷計画する必要があることを指定したり、「作成前」をチェックして、ATO品目は製造前に出荷計画する必要があることを指定します。
「需要許容範囲, 有効」タブ・リージョンでは、プラスおよびマイナスの許容範囲率の入力、および「有効」チェック・ボックスの選択または選択解除ができます。
作業内容を保存します。
「顧客品目デフォルト」ウィンドウをオープンする手順は、次のとおりです。
情報の入力を簡単にするために、「顧客品目要約」ウィンドウの「オープン」ボタンを選択して「顧客品目詳細」ウィンドウをオープンします。このウィンドウで、「顧客品目要約」ウィンドウの情報を入力できます。
「顧客品目詳細」ウィンドウまたは「顧客品目要約」ウィンドウの「需要許容範囲、有効」タブ・リージョンで、「有効」チェックボックスを選択または選択解除します。
「デフォルトに設定」ボタンを選択し、「顧客品目デフォルト」ウィンドウをオープンします。関連項目: 顧客品目デフォルトの設定
「相互参照」ボタンを選択します。関連項目: 顧客品目相互参照の定義
注意: プロファイルは、顧客品目が更新可能かどうかを決定するために使用されます。
関連項目
「顧客品目デフォルト」ウィンドウは、顧客品目デフォルトを設定するために使用します。
顧客品目デフォルトを設定する手順は、次のとおりです。
メニューから「顧客品目」を選択して、「顧客品目デフォルト」ウィンドウにナビゲートします。
顧客名を入力します。
顧客品目レベルを選択します。「所在地カテゴリ」レベルでは、所在地カテゴリも設定できます。「所在地」レベルでは、所在地も設定できます。
現行値を使用する手順は、次のとおりです。
「現在値」ボタンを選択し、「顧客品目要約」ウィンドウの現行レコードの値を使用します。
情報を消去する手順は、次のとおりです。
「消去」ボタンを選択すると、このウィンドウはオープンしたまますべての情報が消去されます。
デフォルトのエントリを取り消す手順は、次のとおりです。
「取消」ボタンを選択すると、すべての情報が消去され、「顧客品目要約」ウィンドウに戻ります。
入力したデフォルトを確定する手順は、次のとおりです。
「OK」ボタンを選択すると、入力したデフォルトが確定され、「顧客品目要約」ウィンドウに戻ります。
「顧客品目相互参照」ウィンドウを使用して、「顧客品目要約」ウィンドウと「顧客品目詳細」ウィンドウで定義した在庫品目と顧客品目番号の間の相互参照を定義および更新します。関連項目: 顧客品目の定義
顧客品目相互参照を検索する手順は、次のとおりです。
メニューの「顧客品目相互参照」を選択して、「顧客品目相互参照の検索」ウィンドウにナビゲートします。
検索を制限する選択基準を入力します。「消去」ボタンを選択すると、すべての選択基準を消去できます。
「検索」ボタンを選択します。
顧客品目相互参照を定義する手順は、次のとおりです。
「顧客品目相互参照の検索」ウィンドウの「新規」ボタンを選択して、「顧客品目相互参照」ウィンドウにナビゲートします。
「顧客品目要約」ウィンドウで「相互参照」ボタンを選択して、このウィンドウをオープンすることもできます。「顧客品目要約」ウィンドウの現在行にある顧客品目について、既存の相互参照が表示されます。新しい行を選択して新規の相互参照を追加できます。
顧客品目番号を入力します。「顧客品目要約」ウィンドウからこのウィンドウをオープンした場合は、現在の顧客が表示されます。
顧客品目番号への相互参照を確立する対象の在庫品目番号を入力します。
ランクをプラスの数で入力します。代替を許可する、つまり顧客品目のかわりに在庫品目を使用することを許可するには、単一の顧客品目に対して複数の在庫品目への相互参照を定義します。この場合は、相互参照のランクを指定する必要があります。最高ランクは1です。
「有効」の選択を解除して、相互参照を無効にします。
作業内容を保存します。
顧客品目相互参照を更新する手順は、次のとおりです。
「顧客品目相互参照の検索」ウィンドウの「検索」ボタンを選択して、「顧客品目相互参照」ウィンドウにナビゲートします。選択基準を満たす既存の相互参照がすべて表示されます。
「顧客品目要約」ウィンドウで「相互参照」ボタンを選択して、このウィンドウをオープンすることもできます。「顧客品目要約」ウィンドウの現在行にある顧客品目について、既存の相互参照が表示されます。
「顧客品目」、「品目」、「ランク」、「有効」チェック・ボックスを更新できます。
「有効」を選択または選択解除します。
関連項目
カテゴリおよびカテゴリ・セットを使用して、様々なレポートやプログラム用に品目をグループ化できます。カテゴリとは、類似した特性を持つ品目の論理的な分類です。カテゴリ・セットとは固有のグループ化スキームで、カテゴリ・セットは複数のカテゴリで構成されます。
カテゴリ・セットには柔軟性があるため、要求に応じた最適な方法で品目についてのレポート作成や照会ができます。
関連項目
品目カテゴリのフレックスフィールドに対して、複数のセグメント体系を定義できます。セグメント体系ごとに独自のプロンプトとフィールドを表示できます。
Oracle InventoryまたはOracle Purchasingをインストールまたはアップグレードする場合は、品目カテゴリおよび発注品目カテゴリという2つのカテゴリ・フレックスフィールド体系がデフォルトで用意されています。
それぞれのセグメント体系ごとに、特定の命名規則のみに適用されるプロンプトとフィールドを表示できます。たとえば、あるカテゴリ・セットは、カテゴリの名前として2つのセグメントを使用する場合があります。これとは別の品目グループ化スキームでは、カテゴリの名前として1つのセグメントのみを使用する場合があります。定義するすべてのカテゴリ・セットとカテゴリについてフレックスフィールド体系を選択します。
関連項目
『Oracle Applicationsフレックスフィールド・ガイド』の「キー・フレックスフィールド・セグメントの定義」
カテゴリは数に制限なく定義でき、また、定義したカテゴリのサブセットをグループ化してカテゴリ・セットを作成できます。1つのカテゴリが複数のカテゴリ・セットに属することができます。カテゴリのカテゴリ・セットへの割当は、カテゴリ・セットを定義するとき、または品目をカテゴリに割り当てるときに行います。
カテゴリを定義する手順は、次のとおりです。
「カテゴリ」ウィンドウにナビゲートします。
「カテゴリの検索」ウィンドウが表示されます。「新規」を選択します。
複数セグメントで構成されるフレックスフィールド体系を選択した場合は、それぞれのセグメントに特定の意味を割り当てることができます。たとえば、製品ラインと製品情報に従って品目をグループ化する場合は、最初のセグメントで製品ラインを表し、次のセグメントで製品を表すことができます。関連項目: 品目カテゴリのフレックスフィールド体系
重要: カテゴリと、それを割り当てるカテゴリ・セットは、フレックスフィールド体系が同じであることが必要です。これはカテゴリ・リストの検証を行わない場合も適用されます。
フレックスフィールド・セグメントを「検証不要」に設定している場合は、他と重複しないカテゴリ名を入力できます。
必要に応じて、カテゴリ摘要を入力します。
「使用可能」を選択して、カテゴリを使用可能にします。
「仕入先により表示可能」を選択して、仕入先がiSupplier Portalでカテゴリを表示できるようにします。
作業内容を保存します。
カテゴリを無効にする日付を入力します。
この日付以降、このカテゴリは次の割当ができません。
新規カテゴリ・セットのデフォルト・カテゴリとしての割当
カテゴリ・セットの有効なカテゴリとしての割当
品目への割当
品目カタログ・グループの有効なカテゴリとしての割当
必須カテゴリ・セットのデフォルト・カテゴリに対しては、無効日を割り当てることはできません。
関連項目
『Oracle Internet Supplier Portalインプリメンテーション・ガイド』の「仕入先登録」
『Oracle iProcurementインプリメンテーション・ガイド』の「ローカル・コンテンツの作成と保守」
カテゴリおよびカテゴリ・セットを使用して、様々なレポートやプログラム用に品目をグループ化できます。
注意: カテゴリ・セットは、レポートおよびソートするための品目のカスタム・リストを作成する手段として使用できます。また、高、中、低などのカテゴリを持つ特定の個人用の優先順位など、その他のカテゴリ・セットを作成することもできます。
Oracle Inventoryのインストール時に、カテゴリ・セット「在庫」が割り当てられます。Oracle Purchasingのインストール時に、カテゴリ・セット「購買」が割り当てられます。
品目カテゴリで受注管理のグループ価格設定機能の使用を計画している場合は、「受注」カテゴリ・セットにカテゴリを追加する必要があります。
重要: Oracle Purchasingを使用するには、その前に、このウィンドウでそれぞれの購買カテゴリ・セットに有効なカテゴリを定義する必要があります。
カテゴリ・セットを定義する手順は、次のとおりです。
「カテゴリ・セット」ウィンドウにナビゲートします。
他と重複しないカテゴリ・セット名を入力します。
「摘要」を入力します。
注意: カテゴリと、それを割り当てるカテゴリ・セットは、フレックスフィールド体系が同じであることが必要です。これはカテゴリ・リストの検証を行わない場合も同様です。
マスター・レベル: このカテゴリ・セットに品目を割り当てた場合、カテゴリ値は、品目を割り当てたすべての組織で同じになります。
組織レベル: このカテゴリ・セットに品目を割り当てた場合、カテゴリ値は、品目を割り当てた組織ごとに異なります。
これは、品目をカテゴリ・セットに割り当てるときに使用されるデフォルト・カテゴリです。たとえば、あるカテゴリ・セットのデフォルト・カテゴリが「新規」であるとします。品目を「新規」に割り当てた後、デフォルト・カテゴリを上書きし、それぞれの品目について関係のある別のカテゴリを選択できます。
品目をこのカテゴリ・セット内の複数カテゴリに割当可能にするかどうかを指定します。
この機能を使用可能にすると、1つの品目をカテゴリ・セット内の複数カテゴリに割り当てることができます。たとえば、「危険度」カテゴリ・セットを定義したとします。この場合、ある品目は「毒物」と「腐食物」カテゴリに割り当てることができます。
注意: 箱詰グループを作成するには、この機能を使用可能にしてください。関連項目: 箱詰
注意: 原価管理のために、この機能を使用不可にして、個別のカテゴリ・セットで固定資産の原価を計算することをお薦めします。原価計算機能では、品目を1つのカテゴリ・セット内の複数カテゴリに関連付けることはできません。
有効カテゴリのリストを強制するかどうかを指定します。
この機能を使用可能にしない場合は、定義した任意のカテゴリに品目を割り当てることができます。ただし、そのカテゴリはカテゴリ・セットと同じフレックスフィールド体系であることが必要です。
この機能を使用可能にした場合は、このカテゴリ・セットの有効なカテゴリとして定義したカテゴリにのみ品目を割り当てることができます。
「カテゴリ割当のリストの強制」チェック・ボックスを選択しないと、購買用にカテゴリ・セットに割り当てられたすべてのカテゴリが「発注の入力」ウィンドウの値リストに表示されます。
「カテゴリ割当のリストの強制」チェック・ボックスを選択すると、表に定義したカテゴリのみが「発注の入力」ウィンドウの値リストで使用可能になります。
この値リストには、定義しているカテゴリ・セットと同じフレックスフィールド体系のカテゴリのみが示されています。
作業内容を保存します。
「カテゴリ担当」ウィンドウは、カテゴリ担当を編集する権限を所有している場合に使用できます。カテゴリ担当を使用することにより、特定のカテゴリに割り当てられた品目へのアクセスを保護できます。たとえば、特定の品目セットの売上高レポートを表示できるユーザーを限定できます。
「カテゴリ・セット」ウィンドウから「カテゴリ担当」を選択します。
値リストから該当する品目カテゴリを選択します。
値リストから該当する人員/グループを選択します。
「日付:自」に日付を入力するか、デフォルトのシステム日付を受け入れます。
「日付:至」に日付を入力します(該当する場合)。
ステップ2から5を繰り返し、必要に応じてカテゴリをさらに割り当てます。
作業内容を保存します。
「完了」を選択します。
「割当」ボタンを選択します。関連項目: 品目のカテゴリへの割当
関連項目
Oracle Warehouse Managementがインストールされており、組織に対して箱詰機能が有効になっている場合は(関連項目: 『Oracle Warehouse Management User's Guide』の「倉庫パラメータの定義」)、コンテナ品目と許容コンテナをグループ化するためのカテゴリ・セットを作成できます。
1つの品目を多数の箱詰グループに割り当てることができます。箱詰グループには、多数のコンテナとコンテナ品目を含めることができます。品目は、コンテナまたはコンテナ品目として箱詰グループに割り当てます。関連項目 『Oracle Warehouse Management Implementation Guide』の「Cartonization Setup Steps」
関連項目
Oracle Inventoryのインストール時に、在庫、購買、受注、原価計算、設計、計画の各機能領域にデフォルト・カテゴリ・セットを割り当てる必要があります。製品ライン会計には、在庫カテゴリ・セットがあらかじめ割り当てられています。割り当てたデフォルト・カテゴリ・セットは、特定の機能領域で使用するために定義したすべての品目に対して必須になります。品目が特定の機能領域で使用可能である場合は、その品目に割り当てたデフォルト・カテゴリ・セットを削除することはできません。各機能領域に、その機能領域のすべての品目を含むカテゴリ・セットが少なくとも1つは存在するようにするために、デフォルト・カテゴリが必要です。
各機能領域の品目は、その機能領域の品目定義属性を使用して使用可能にすることができます。品目定義属性は品目の性質を決定します。たとえば、品目を「設計品目」として指定するのは設計品目属性です。機能領域の品目定義属性が組織レベルで管理されている場合、その機能領域は組織レベルのデフォルト・カテゴリ・セットのみを持つことができます。
品目を定義するときに品目定義属性を設定します。次の表に品目定義属性を示します。
機能領域 | 品目定義属性 | 有効にする値 |
---|---|---|
在庫管理 | 在庫品目 | Yes |
購買 | 購買品目 | Yes |
購買 | 社内発注品目 | Yes |
基準計画/MRP | MRP計画方法 | MRP計画、MPS計画 |
原価管理 | 原価計算可能 | Yes |
設計 | 設計品目 | Yes |
受注管理 | 顧客受注品目 | Yes |
サービス | サポート・サービスまたは | Yes |
サービス | サービス可能製品 | Yes |
製品ライン会計 | なし | N/A |
特定の機能領域において品目を使用可能にすると、品目がその機能領域のデフォルト・カテゴリ・セットとそのセットのデフォルト・カテゴリに自動的に割り当てられます。たとえば、在庫品目を「Yes」に設定すると、品目が在庫管理機能領域のデフォルト・カテゴリ・セットとデフォルト・カテゴリに自動的に割り当てられます。
特定の条件のもとで、機能領域のデフォルト・カテゴリ・セットを変更することができます。機能領域のすべての品目は、必ず、(既存のデフォルト・カテゴリ・セットと置き換わる)新しいデフォルト・カテゴリ・セットに属している必要があります。機能領域の品目定義属性が組織レベルで管理されている場合は、新しいデフォルト・カテゴリ・セットも組織レベルで管理してください。
前提条件
デフォルト・カテゴリ・セットを定義する手順は、次のとおりです。
「デフォルト・カテゴリ・セット」ウィンドウにナビゲートします。
機能領域のデフォルトとして使用するカテゴリ・セットを選択します。
このカテゴリ・セットは、機能領域で使用するすべての品目に対して必須になります。
カテゴリを使用して購買依頼明細または発注明細を作成した後は、購買カテゴリ・セットを変更しないでください。
注意: 製品ライン会計は、デフォルト・カテゴリ・セットを割り当てると使用可能になります。
注意: カテゴリ・セット「製品」は、シード済カテゴリ・セットです。これは、製品レポート機能領域のデフォルト・カテゴリ・セットです。このカテゴリは、顧客受注品目または社内発注品目に自動的に割り当てられます。
作業内容を保存します。
関連項目
前提条件
機能領域の品目を使用可能にすると、機能領域のデフォルト・カテゴリ・セット(必須カテゴリ・セット)およびデフォルト・カテゴリにその品目が割り当てられます。カテゴリ・セットのデフォルト・カテゴリは、上書きできます。さらに、必要な数のカテゴリ・セットに品目を手動で割り当てることができます。また、カテゴリ・セット定義に基づいて、品目を1つのカテゴリ・セット内の複数カテゴリに必要に応じて割り当てることができます。詳細は、「カテゴリ・セットの定義」を参照してください。
「カテゴリ・セット」ウィンドウで品目をカテゴリに割り当てる手順は、次のとおりです。
「カテゴリ・セット」ウィンドウにナビゲートします。関連項目: カテゴリ・セットの定義
カテゴリ・セットを入力します。
「割当」を選択します。「品目割当」ウィンドウが表示されます。
カテゴリに割り当てる品目を現在の組織から選択します。
カテゴリを選択します。
値リストには、「カテゴリ・セット」ウィンドウで選択したカテゴリ・セットと同じフレックスフィールド体系のカテゴリが表示されます。有効カテゴリのリスト強制を選択した場合は、有効なカテゴリのみがリストに表示されます。
作業内容を保存します。
「品目」ウィンドウで品目をカテゴリに割り当てる手順は、次のとおりです。
「マスター品目要約」ウィンドウまたは「組織品目情報要約」ウィンドウにナビゲートします。
品目を1つ選択します。
「ツール」メニューの「カテゴリ」を選択します。
選択した品目が、「カテゴリ割当」ウィンドウの一番上に表示されます。
カテゴリ・セットを選択します。
カテゴリを選択します。
値リストには、選択したカテゴリ・セットと同じフレックスフィールド体系のカテゴリが表示されます。有効カテゴリのリスト強制を選択した場合は、有効なカテゴリのみがリストに表示されます。
作業内容を保存します。
関連項目
品目を別の組織に割り当てると、マスター・レベルのカテゴリ・セット、組織レベルのデフォルト・カテゴリ・セットおよび品目マスター組織で割り当てられている対応するカテゴリがコピーされます。つまり、マスター組織に属する品目に組織レベルのカテゴリ・セットを手動で割り当てると、その品目を別の組織に割り当てたときに組織レベルのカテゴリ・セットはコピーされません。
品目を別の組織に割り当てた後、新しい組織の1つまたは複数の機能領域に対してその品目を使用禁止にできます。ただし、対応する機能領域のデフォルト・カテゴリ・セットは削除されません。たとえば、品目マスター組織で品目を定義するときに、「購買」属性の値を「Yes」と設定したとします。この品目を別の組織に割り当てると、「購買」属性の「Yes」という値がコピーされ、購買機能領域のデフォルト・カテゴリ・セットが割り当てられます。新しい組織では「購買」属性の値を「No」と設定したとします。新しい組織の中の購買機能領域に対して品目を使用禁止にした後も、品目の購買デフォルト・カテゴリ・セットは保存されます。新しい組織の購買カテゴリ・セットは、手動で削除できます。
品目をカテゴリ・セットとともにコピーした場合は、そのカテゴリ・セットが組織レベルで定義されていると、元の品目にデフォルト・カテゴリがない場合でも、必須カテゴリ・セットのデフォルト・カテゴリが新しい品目に割り当てられます。これは、コピーの対象が品目定義属性の値であり、カテゴリ・セットおよびカテゴリ自体ではないためです。
関連項目
コンピュータ製造業でのカテゴリ・セットの使用例を次に示します。ある会社では、自社製造の構成部品と外部から購入した構成部品を使用してパーソナル・コンピュータを製造しています。この会社が製造している2種類のコンピュータそれぞれの部品構成表を次に示します。
レベル | 品目 | 品目摘要 | ソース |
---|---|---|---|
1 | CM2345 | ラップトップ・コンピュータ | 組立 |
. 2 | CM2346 | キーボード | 購買 |
. 2 | CM2347 | 486プロセッサ | 購買 |
. 2 | CM2348 | アクティブ・マトリックス画面 | 組立 |
. . 3 | CM2349 | モニター・マニュアル | 購買 |
. 2 | CM2350 | DOSオペレーティング・システム | 購買 |
レベル | 品目 | 品目摘要 | ソース |
---|---|---|---|
1 | CM2351 | デスクトップ・コンピュータ | 組立 |
. 2 | CM2352 | デスクトップ・キーボード | 購買 |
. 2 | CM2353 | Pentiumプロセッサ | 購買 |
. 2 | CM2354 | VGAモニター | 組立 |
. . 3 | CM2355 | モニター・マニュアル | 購買 |
. 2 | CM2356 | UNIXオペレーティング・システム | 購買 |
このコンピュータ製造会社には、計画、購買、在庫という複数の機能領域があります。Oracle Inventoryのカテゴリ・セットを使用すると、機能領域ごとに独自の方法で品目を分類できます。
関連項目
計画部門では、製品および製品ラインに基づいて品目をグループ化する場合があります。品目カテゴリのフレックスフィールドに対して、2つのセグメントで構成される体系を定義できます。1つのセグメントは製品を表し、もう1つは製品ラインを表します。2つのセグメントで構成されるフレックスフィールド体系を使用して、「計画セット」というカテゴリ・セットを定義できます。このカテゴリ・セットには、「組立品-製品1」、「半組立品-製品2」、「原資材-製品3」などのカテゴリが含まれます。計画機能領域のデフォルト(必須)カテゴリ・セットとして「計画セット」を指定できます。
これは製造会社の例のため、「使用例の概要」で示した部品構成表では、トップ・レベルの品目がMPS計画品目であり、残りがMRP計画品目であるとします。各品目を定義するとき、「MRP計画方法」の属性を「MRP計画」または「MPS計画」のいずれかに定義することによって、品目を設定できます。Oracle Inventoryは、計画セット・カテゴリ・セットおよび関連したデフォルト・カテゴリ「組立品-製品1」をこれらの各品目に対して自動的に割り当てます。計画のデフォルト・カテゴリ・セットにおけるカテゴリの割当表を次に示します。
品目 | 品目摘要 | 計画のデフォルト(必須)カテゴリ・セット | カテゴリ |
---|---|---|---|
CM2345 | ラップトップ・コンピュータ | 計画セット | 組立品-製品1 |
CM2346 | キーボード | 計画セット | 半組立品-製品2 |
CM2347 | 486プロセッサ | 計画セット | 半組立品-製品2 |
CM2348 | アクティブ・マトリックス画面 | 計画セット | 半組立品-製品2 |
CM2349 | モニター・マニュアル | 計画セット | 半組立品-製品2 |
CM2350 | DOSオペレーティング・システム | 計画セット | 半組立品-製品2 |
CM2351 | デスクトップ・コンピュータ | 計画セット | 組立品-製品1 |
CM2352 | デスクトップ・キーボード | 計画セット | 半組立品-製品2 |
CM2353 | Pentiumプロセッサ | 計画セット | 半組立品-製品2 |
CM2354 | VGAモニター | 計画セット | 半組立品-製品2 |
CM2355 | モニター・マニュアル | 計画セット | 半組立品-製品2 |
CM2356 | UNIXオペレーティング・システム | 計画セット | 半組立品-製品2 |
Oracle Master Scheduling/MRPおよびOracle Supply Chain Planningでは、あるカテゴリ・セット内のカテゴリの範囲に対する需要予測を集計できます。さらに、次のレポートでカテゴリを使用できます。
現行予定手持数量と予定有効数量の対比グラフィック・レポート
需要と補充の対比グラフィック・レポート
需要予測比較レポート
需要予測詳細レポート
遅延オーダー・レポート
基準計画比較レポート
基準計画詳細レポート
基準計画ステータス・レポート
オーダー再計画レポート
計画オーダー・レポート
計画詳細レポート
関連項目
購買部門では、すべての品目を商品コードによってグループ化する場合があります。「購買区分」というカテゴリ・セットを定義できます。このカテゴリ・セットには、「OEM」、「IC」、「ソフトウェア」、「ドキュメント」などの商品コードを表すカテゴリが含まれます。購買機能領域のデフォルト(必須)カテゴリ・セットとして「購買区分」を選択できます。
「使用例の概要」に示した部品構成表では、購買品目はCM2346、CM2347、CM2349、CM2350、CM2352、CM2353、CM2355およびCM2356です。品目を定義するときに、これらの品目のそれぞれについて「購買」属性を「Yes」に設定できます。Inventoryは、購買区分カテゴリ・セットおよび関連したデフォルト・カテゴリ「OEM」を、これらの各購買品目に対して自動的に割り当てます。購買のデフォルト・カテゴリ・セットにおけるカテゴリの割当表を次に示します。
品目 | 品目摘要 | 購買のデフォルト(必須)カテゴリ・セット | カテゴリ |
---|---|---|---|
CM2346 | キーボード | 購買区分 | OEM |
CM2347 | 486プロセッサ | 購買区分 | IC |
CM2349 | モニター・マニュアル | 購買区分 | ドキュメント |
CM2350 | DOSオペレーティング・システム | 購買区分 | ソフトウェア |
CM2352 | デスクトップ・キーボード | 購買区分 | OEM |
CM2353 | Pentiumプロセッサ | 購買区分 | IC |
CM2355 | モニター・マニュアル | 購買区分 | ドキュメント |
CM2356 | UNIXオペレーティング・システム | 購買区分 | ソフトウェア |
Oracle Purchasingでは、複数のカテゴリ・セットから選択することはできません。Oracle Purchasingでは、カテゴリを必要とする(またはカテゴリを表示する)すべてのフォームおよびレポートで、購買のデフォルト・カテゴリ・セットが使用されます。たとえば、「仕入先自動ソース・ルール」ウィンドウで特定の品目を選択すると、その品目に割り当てられているカテゴリが(購買のデフォルト・カテゴリ・セットから)表示されます。さらに、次のレポートとフォームで品目カテゴリが使用されます。
包括および計画発注ステータス・レポート
購買担当リスト
購買担当別購買依頼処理指定レポート
受入予定レポート
品目詳細リスト
購買担当別保留照合レポート
仕入先別期限超過納入レポート
購買契約監査レポート
期間別発注確定レポート
発注詳細レポート
発注およびリリース詳細レポート
購買価格差異レポート
カテゴリ別購買要約レポート
見積処理指定レポート
見積依頼処理指定レポート
受入差異 - 期末レポート
受入伝票
受入会計取引明細レポート
受入取引台帳
搬送先/勘定科目別受入数量レポート
取消済受注への購買依頼レポート
分析レポート(カテゴリ別)
未請求受入レポート
仕入先価格実績分析レポート
仕入先品質実績分析レポート
仕入先サービス分析レポート
発注の入力
購買契約の入力
購買依頼の入力
購買依頼の簡易入力
購買依頼簡易入力テンプレートの入力
見積依頼の入力
見積の入力
受入の入力
受入取引の入力
返品および調整の入力
未発注品受入の照合
発注の表示
価格履歴の表示
発注履歴の表示
購買依頼の表示
受入取引の表示
調達先決定品目の表示
関連項目
在庫の機能領域では、品目の保管方法に従って品目をグループ化する場合があります。「倉庫セット」というカテゴリ・セットを定義できます。このカテゴリ・セットには、「オペレーティング・システム」、「ハードウェア」、「CPU」、「その他」のカテゴリが含まれます。在庫機能領域のデフォルト(必須)カテゴリ・セットとして「倉庫セット」を指定できます。
「使用例の概要」に示した部品構成表では、すべての品目が在庫品目になります。品目セットを定義するとき、それぞれの品目について「在庫品目」属性を「Yes」に設定できます。Oracle Inventoryは、「倉庫セット」とデフォルト・カテゴリ「その他」を、在庫品目属性が「Yes」の品目すべてに自動的に割り当てます。在庫機能領域のデフォルト・カテゴリ・セットにおけるカテゴリの割当表を次に示します。
品目 | 品目摘要 | 在庫のデフォルト(必須)カテゴリ・セット | カテゴリ |
---|---|---|---|
CM2345 | ラップトップ・コンピュータ | 倉庫セット | ハードウェア |
CM2346 | キーボード | 倉庫セット | ハードウェア |
CM2347 | 486プロセッサ | 倉庫セット | CPU |
CM2348 | アクティブ・マトリックス画面 | 倉庫セット | ハードウェア |
CM2349 | モニター・マニュアル | 倉庫セット | その他 |
CM2350 | DOSオペレーティング・システム | 倉庫セット | オペレーティング・システム |
CM2351 | デスクトップ・コンピュータ | 倉庫セット | ハードウェア |
CM2352 | デスクトップ・キーボード | 倉庫セット | ハードウェア |
CM2353 | Pentiumプロセッサ | 倉庫セット | CPU |
CM2354 | VGAモニター | 倉庫セット | ハードウェア |
CM2355 | モニター・マニュアル | 倉庫セット | その他 |
CM2356 | UNIXオペレーティング・システム | 倉庫セット | オペレーティング・システム |
Oracle Inventoryでは、非常に多くのレポートおよびフォームでカテゴリ・セットを使用します。たとえば、特定の品目カテゴリに関する需要履歴要約を表示できます。常に在庫のデフォルト・カテゴリ・セットが表示されますが、任意のカテゴリ・セットを選択してレポートやプログラムを実行できます。Oracle Inventoryでカテゴリが使用されるフォームおよびレポートを次のリストに示します。
無効品目レポート
品目在庫予約レポート
ロット取引台帳
材料費配分詳細
シリアル番号取引台帳
取引履歴要約
取引台帳
取引ソース・タイプ要約
受入予定レポート
無効品目レポート
品目カテゴリ・レポート
品目相互参照リスト
品目定義詳細
品目定義要約
品目需要履歴レポート
品目関連リスト
品目在庫予約レポート
品目ステータス・レポート
需要予測比較レポート
需要予測詳細レポート
実地棚卸精度分析
実地棚卸レポート
取引履歴要約
品目の検索
関連項目
「使用例の概要」に示したコンピュータ会社では、デフォルト・カテゴリ・セットの他に追加カテゴリ・セットを定義し、システムに存在する品目のサブセットをグループ化できます。たとえば、「ホット品目」というカテゴリ・セットを定義できます。このカテゴリ・セットには、「クリティカル」や「供給不足」などのカテゴリがあります。品目を定義するときに、「ホット品目」のカテゴリ・セットと、そのカテゴリ・セットの中の1つのカテゴリを一部の品目に割り当てることができます。システムの全品目をこのカテゴリ・セットに割り当てる必要はありません。
関連項目
品目カタログ・グループに対して、推奨カテゴリをいくつでも指定できます。この用途は情報取得またはレポート作成に限られます。カテゴリのリストを印刷し、品目を定義するときに推奨カテゴリのリストとして使用できます。
カテゴリをこのカタログ・グループの品目に割り当てるときに使用する推奨カテゴリのリストを入力する手順は、次のとおりです。
「品目カタログ・グループ」ウィンドウにナビゲートします。
品目カタログ・グループを選択し、「詳細」を選択します。「品目カタログ・グループ」ウィンドウが表示されます。
「カテゴリ」タブ・リージョンを選択します。
カテゴリ・セットとカテゴリを選択します。
作業内容を保存します。
警告: このウィンドウで定義したカテゴリ勘定科目が使用されるのは、製品ライン会計が実施されている場合のみです。製品ライン会計が実施されている場合は、取引の入力時に品目の保管場所勘定科目ではなくカテゴリ勘定科目が使用されます。
「カテゴリ勘定科目要約」ウィンドウを使用して、評価および費用のカテゴリ勘定科目を定義、問合せおよび更新できます。現行組織が標準原価計算組織であれば、カテゴリ・レベルだけでなく、必要であれば保管場所レベルでもカテゴリ勘定科目を定義できます。現行組織が平均原価計算組織の場合は、カテゴリ勘定科目を原価グループ/カテゴリ・レベルで定義する必要があります。
カテゴリ勘定科目を定義できるのは、製品ラインが機能する領域のデフォルト・カテゴリ・セットに含まれるカテゴリに対してのみです。関連項目: カテゴリ・セットの定義およびデフォルト・カテゴリ・セットの定義
次の表で説明する制限のいずれかが存在する場合は、カテゴリ勘定科目を更新できません。
勘定科目を更新できない条件 | 標準原価計算組織 | 平均原価計算組織 |
---|---|---|
手持数量が0より大きい場合 | 数量は保管場所に存在します。注意: 保管場所がNULLの場合、組織内のすべての保管場所が検討されます。 | 数量は、原価グループに関連するいずれかの保管棚に存在します。 |
保留取引の場合 | 保管場所およびカテゴリに関連する保留取引が存在します。 | プロジェクトおよび原価グループに関連する保留取引が存在します。 |
原価集計外の取引の場合 | 保管場所およびカテゴリに関連する原価集計外の取引が存在します。 | 原価グループに関連する原価集計外の取引が存在します。 |
標準原価計算組織内でカテゴリ勘定科目を定義または変更する手順は、次のとおりです。
「カテゴリ勘定科目」ウィンドウにナビゲートします。「カテゴリ勘定科目の検索」ウィンドウが表示されます。
新しいカテゴリ勘定科目を定義する場合は、「新規」ボタンを選択します。既存のカテゴリ勘定科目を変更する場合は、カテゴリまたは保管場所、あるいはその両方を選択し、「検索」ボタンを選択します。いずれの場合も、「カテゴリ勘定科目要約」ウィンドウが表示されます。
必要に応じて、「保管場所」を選択します。
保管場所を選択しない場合は、カテゴリに固有の勘定科目を定義できます。保管場所を入力しないでカテゴリ勘定科目を定義すると、そのカテゴリに対して新しいカテゴリ/保管場所の組合せを定義するたびに、そのカテゴリに関連した勘定科目がデフォルトとして設定されます。
たとえば、カテゴリを選択し、デフォルト設定された組織レベルの勘定科目を上書きして作業を保存した場合、次回にこのウィンドウでこのカテゴリを選択すると、組織レベルの勘定科目ではなく新しい勘定科目がデフォルトとして設定されます。これらのデフォルト勘定科目は、上書きできます。複数のカテゴリ/保管場所の組合せを作成する必要があるときは、保管場所が未入力のカテゴリをテンプレートとして使用できます。
カテゴリを選択します。
カテゴリを選択すると、勘定科目のデフォルトが組織レベルから設定されます。これらの勘定科目は変更できます。
次の原価要素の勘定科目番号を選択します。
重要: 選択したカテゴリ・セットに属する品目を含むすべての保管場所では、これらの勘定科目が在庫評価に使用されます。したがって、これらの保管場所に手持在庫が存在する場合は、勘定科目を変更できません。
直接材料費: このカテゴリと保管場所の組合せの直接材料費原価が累計されるデフォルトのGL勘定科目。通常、これは資産勘定科目です。
外注加工費: このカテゴリと保管場所の組合せの外注加工費原価が累計されるデフォルトのGL勘定科目。通常、これは資産勘定科目です。
間接材料費: このカテゴリと保管場所の組合せの間接材料費または間接費の原価が累計されるデフォルトのGL勘定科目。通常、これは資産勘定科目です。
間接費: このカテゴリと保管場所の組合せの生産資源または部門間接費原価が累計されるデフォルトのGL勘定科目。通常、これは資産勘定科目です。
生産資源費: このカテゴリと保管場所の組合せの生産資源原価が累計されるデフォルトのGL勘定科目。通常、これは資産勘定科目です。
予算引当: このカテゴリ・セットに属する保管場所品目に対する引当金額が保持されるデフォルトのGL勘定科目。
また、必要であれば、「分析請求価格差異」、「分析購買ミラー」、「非請求済受注」、「非請求済収益」、「分析収益ミラー」、「販売済商品の分析マージン」および「平均原価差異」の各勘定科目も入力できます。
分析請求価格差異:
分析購買ミラー:
非請求済受注:
非請求済収益:
分析収益ミラー:
販売済商品の分析マージン:
作業内容を保存します。
平均原価計算組織内でカテゴリ勘定科目を定義する手順は、次のとおりです。
「新規」を選択して「カテゴリ勘定科目要約」ウィンドウをオープンします。
重要: 「オープン」ボタンを選択して「カテゴリ勘定科目」ウィンドウにアクセスし、単一のカテゴリの勘定科目情報を入力および更新する方法もあります。
カテゴリを選択します。
カテゴリを選択すると、勘定科目のデフォルトが組織レベルから設定されます。これらの勘定科目は変更できます。
「原価グループ」を選択します。
原価グループは必ず選択してください。現行組織が「プロジェクト参照可能」でない場合は、組織のデフォルト原価グループが使用され、更新できません。組織が「プロジェクト参照可能」の場合は、任意の原価グループを選択できます。関連項目: 『Oracle Cost Managementユーザーズ・ガイド』の「原価グループの定義」
次の原価要素の勘定科目番号を選択します。
重要: 選択したカテゴリ・セットに属する品目を含むすべての保管場所では、これらの勘定科目が在庫評価に使用されます。したがって、これらの保管場所に手持在庫が存在する場合は、勘定科目を変更できません。
直接材料費: このカテゴリ/原価グループの直接材料費原価が累計されるデフォルトのGL勘定科目。通常、これは資産勘定科目です。
外注加工費: このカテゴリと原価グループの組合せの外注加工費原価が累計されるデフォルトのGL勘定科目。通常、これは資産勘定科目です。
間接材料費: このカテゴリと原価グループの組合せの間接材料費または間接費原価が累計されるデフォルトのGL勘定科目。通常、これは資産勘定科目です。
間接費: このカテゴリと原価グループの組合せの生産資源または部門間接費原価が累計されるデフォルトのGL勘定科目。通常、これは資産勘定科目です。
生産資源費: このカテゴリと原価グループの組合せの生産資源原価が累計されるデフォルトのGL勘定科目。通常、これは資産勘定科目です。
予算引当: このカテゴリと原価グループの組合せに対する引当金額が保持されるデフォルトのGL勘定科目。
また、必要であれば、「分析請求価格差異」、「分析購買ミラー」、「非請求済受注」、「非請求済収益」、「分析収益ミラー」、「販売済商品の分析マージン」および「平均原価差異」の各勘定科目も入力できます。
分析請求価格差異:
分析購買ミラー:
非請求済受注:
非請求済収益:
分析収益ミラー:
販売済商品の分析マージン:
平均原価差異:
作業内容を保存します。
品目カタログの機能を使用すると、品目に記述情報を付加できます。また、品目マスター組織を、共通の特性を共有する品目のグループに分割できます。各グループの品目を他と重複しないように定義するために必要な基準を事前に作成しておきます。品目を定義した後、品目を品目カタログ・グループに割り当てます。
カタログを定義するには、品目マスターを分割するために必要な個数分個々の品目カタログ・グループを設定します。それぞれのグループには固有の特性(付加要素といいます)があります。これは、グループに属する品目の詳細な説明です。
品目カタログ・グループに品目を割り当てるときは、品目に適用する付加要素の値を定義します。たとえば、「コンピュータ」という品目カタログ・グループの付加要素として、「処理速度」があります。「処理速度」の値には、「100MHZ」、「133MHZ」などがあります。
品目の定義とカタログ作成が終了すると、次のことが可能になります。
品目を照会するための標準用語を準備することで、品目の名前を各社が重複して指定する必要がなく、同業者間で効果的なコミュニケーションが図れます。
品目を説明する詳細記述を保存することで、品目の意味を品目番号に組み込む必要がなくなります。
付加要素を品目の検索基準として使用できます。
品目摘要と連結した品目カタログ・グループ情報を更新できます。
プロトタイプを開発するときに共通の既存部品を検索できます。
品目カタログ・グループを定義する手順は、次のとおりです。
「品目カタログ・グループ」ウィンドウにナビゲートします。
グループの一意の名前を入力します。
「摘要」を入力します。
品目の摘要をカタログから作成する場合、作成される摘要は、ここに入力した情報から始まります。関連項目: 連結品目摘要
注意: 連結した品目カタログ摘要の最初の要素として、「摘要」ではなく「カタログ名」も使用できます。この場合は、「INV: 品目摘要のカタログ名を使用」プロファイル・オプションを「Yes」に変更します。関連項目: Oracle Inventoryプロファイル・オプション
作業内容を保存します。
カタログ・グループを無効にする日付を入力します。
この日付以降、このグループに品目を割り当てることはできません。レポートと検索では無効なグループを使用できます。
品目カタログ・グループの付加要素を定義する手順は、次のとおりです。
品目カタログ・グループを選択し、「詳細」を選択します。関連項目: 付加要素の定義
関連項目
品目カタログ・グループの付加要素を定義するときに、特定の付加要素の値を連結して品目摘要として使用するかどうかを指定します。
品目をカタログ・グループに割り当てるときに、品目に適用する付加要素を選択し、その付加要素に値を割り当てます。その後、「摘要の更新」ボタンを選択することで、連結品目摘要を作成できます。「摘要の更新」を選択した場合、Oracle Inventoryによって品目カタログ・グループ情報が連結され、この新しい情報で品目摘要が上書きされます。
連結品目摘要は、カタログ情報の断片(セグメント)を結合することで構築されます。最初のセグメントは、カタログ・グループの「摘要」または「カタログ名」のいずれかです。どちらを使用するかは、「INV: 品目摘要のカタログ名を使用」プロファイル・オプションを設定して選択します。関連項目: Oracle Inventoryプロファイル・オプション
追加のセグメントは、「摘要デフォルト」がオンになっている付加要素の値で構成されます。
結合された摘要の各セグメントは、品目カタログ・フレックスフィールド・セパレータを使用して区切られます。関連項目: 『Oracle Applicationsフレックスフィールド・ガイド』の「キー・フレックスフィールド・セグメントの定義」
摘要が表示されるとき、付加要素のデータがない場合でも区切り記号が表示されます。たとえば、「Computer」という品目カタログ・グループの摘要が「Personal Computer」であり、その付加要素がSpeed(25 MHZ)、Size( )、Monitor(color)である場合、次のような摘要が作成されます。
Personal Computer,25 MHZ,,color
関連項目
品目カタログ・グループに対して、付加要素をいくつでも定義できます。また、品目の定義時に付加要素が必要かどうかを示したり、付加要素の値をデフォルトで品目カタログ摘要に入れるかどうかを示すこともできます。
付加要素の値を連結して品目の摘要を作成できます。カタログ・グループの各付加要素に対して、この機能をオフまたはオンにします。連結摘要に入れたい項目については、「摘要デフォルト」をオンにします。連結摘要は、品目を品目カタログ・グループに割り当てるときに作成します。関連項目: 品目のカタログへの割当
品目カタログ・グループの付加要素を定義する手順は、次のとおりです。
「品目カタログ・グループ」ウィンドウにナビゲートします。
品目カタログ・グループを選択し、「詳細」を選択します。「品目カタログ・グループ」ウィンドウが表示されます。
「付加要素」タブ・リージョンを選択します。
他と重複しない連番を入力します。
品目をグループに割り当てるときに、ここに定義した順序で付加要素が表示されます。
新規の付加要素の名称を入力します。
例: 色、高さ、構成
付加要素がこのカタログ・グループで必須かどうかを決定します。
品目をカタログ・グループに割り当てるときは、カタログを完成させるために、必須付加要素の値を入力する必要があります。付加要素が必須でない場合は、値の入力はオプションです。
カタログの摘要(摘要デフォルト)を作成するために、付加要素を自動的に使用するかどうかを決定します。
付加要素の値を連結してカタログ摘要を作成すると、そのカタログ摘要で既存の品目摘要を上書きできます。
作業内容を保存します。
関連項目
カタログ・グループに属する品目には、必要な数の別名を指定できます。別名は情報提供およびレポート用としてのみ使用されます。
カタログ・グループの品目に別名を定義する手順は、次のとおりです。
「品目カタログ・グループ」ウィンドウにナビゲートします。
品目カタログ・グループを選択し、「詳細」を選択します。「品目カタログ・グループ」ウィンドウが表示されます。
「表示」ドロップダウン・リストから「別名」を選択します。
「別名」フィールドに別名に対する一意の名称を入力します。
別名の摘要を入力します。
作業内容を保存します。
病院では、医師が品目カタログを使用することにより、組成が非常に類似している複数の薬品の中から必要な薬品を正確に識別できるため、広範な調査を行う必要がありません。特異性が増したグループ、付加要素および値を定義することによって、化学構造の特性を利用して適切な薬品を探し出すことができます。ユーザーが自分自身のニーズに合せて、グループ、付加要素および値を独自に定義できるという点で、品目カタログの機能は非常に柔軟性があります。
ある衣料品の小売店では、通信販売カタログで商品の一部を販売しています。顧客から電話で衣服の注文を受ける場合は、希望の商品の品目番号がわからない顧客もいます。その場合でも、受注担当者は品目カタログを使用して、一般記述内容から適切な品目を探し出すことができます。このため、受注処理の時間が短縮され、顧客の満足度が向上します。