リリース12
E06011-01
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| Oracle Inventoryユーザーズ・ガイド リリース12 E06011-01 | 目次 | 前へ | 次へ |
この章のトピックは、次のとおりです。
Oracle Inventoryで会社の在庫サイトおよびビジネス単位を表す方法を計画する必要があります。この計画には、組織、事業所、保管場所および保管棚が含まれます。
在庫体系を定義する前に、元帳を定義し、必要なキー・フレックスフィールドを設定する必要があります。関連項目: 『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』の「元帳の定義」および設定ステップ
受入などの様々な機能を実行するときに使用する事業所、およびデフォルト搬送事業所を定義します。関連項目: 『Oracle HRMSユーザーズ・ガイド（日本仕様）』の「事業所の設定」
社内の在庫エンティティを表す組織（製造施設、倉庫、支社など）を定義します。すべての活動は組織を参照する必要があります。関連項目: 『Oracle HRMSユーザーズ・ガイド（日本仕様）』の「組織の作成」
従業員情報を入力します。この情報は、アプリケーション全体で使用する従業員フィールドの値リストの元になります。関連項目: 『Oracle HRMSユーザーズ・ガイド（日本仕様）』の「新規従業員の入力」
各組織が計画活動とスケジュール活動で使用する稼動日カレンダ（製造カレンダとも呼びます）を定義します。関連項目: 『Oracle Bills of Materialユーザーズ・ガイド』の「稼動日カレンダの作成」
組織パラメータを定義します。これらのパラメータは、組織の在庫パラメータ、原価計算パラメータ、管理パラメータおよび移動パラメータのデフォルトになります。関連項目: 組織パラメータ
組織内の保管場所（品目を保管する物理的または論理的な事業所）を定義します。関連項目: 保管場所の定義
保管場所内の保管棚（通路や貯蔵所などの保管構造）を定義します。関連項目: 保管棚の定義
各組織の計画担当または計画エンティティを定義します。計画担当を組織レベルの在庫品目に割り当てます。
ある職責でアクセスできる組織を制限する組織アクセス・マッピングを定義します。関連項目: 組織アクセスの定義
運送業者を定義します。関連項目: 『Oracle Order Managementインプリメンテーション・マニュアル』の「運送業者の定義」
関連項目
次のリージョンで、現在の組織のデフォルト在庫パラメータと原価計算パラメータを設定および更新できます。
『Oracle Warehouse Management User's Guide』の「倉庫パラメータ」
在庫パラメータを定義する手順は、次のとおりです。
「在庫パラメータ」タブを選択します。
組織コードを入力します。関連項目: 『Oracle Hurman Resources Management User's Guide』の「組織の作成」
品目マスター組織に品目を作成し、その品目を営業単位内の別の組織に割り当てます。
稼働日カレンダを選択します。このカレンダは、Oracle Master Scheduling/MRPとOracle Supply Chain Planningがインストールされているときに必要です。関連項目: 『Oracle Bills of Materialユーザーズ・ガイド』の「稼働日カレンダの作成」
需要区分によって、計画済の需要と生産が複数のグループに分割されるため、これらのグループを個々に追跡して消し込むことができます。Oracle Master Scheduling/MRPとOracle Supply Chain Planningでは、需要予測消込、出荷および製造除却時にこの需要区分が使用されます。関連項目 『Oracle Master Scheduling/MRPおよびOracle Supply Chain Planningユーザーズ・ガイド』の「需要区分」
「移動オーダーの時間切れ期間」フィールドに、移動オーダー要求の承認を待機する最大日数を入力します。
移動オーダー要求の承認が要求されると、ワークフロー承認処理によって品目の計画担当に通知が送信されます。最初の時間切れ期間を経過して、受信者がオーダーを承認または否認していない場合は、システムから催促通知が送信されます。2回目の時間切れ期間を経過すると、「移動オーダー時間切れ処理」フィールドで「自動承認」を選択したか「自動否認」を選択したかに応じて、そのオーダーはシステムによって自動的に承認または否認されます。
自動承認: 2回目の時間切れ期間を経過すると、移動オーダー要求はシステムによって自動的に承認されます。移動オーダーの承認処理を行わずに、移動オーダー要求を自動的に承認する場合は、このオプションを選択し、「移動オーダーの時間切れ期間」に0（ゼロ）を設定してください。
自動否認: 2回目の時間切れ期間を経過すると、移動オーダー要求はシステムによって自動的に否認されます。
なし: この組織の在庫取引では保管棚情報は必要ありません。
事前設定のみ: この組織の在庫取引では各品目に有効な事前定義保管棚が必要です。
直接入力可: この組織の在庫取引では各品目に保管棚が必要です。有効な事前定義保管棚を選択するか、または取引時に保管棚を直接定義します。
保管場所レベルで決定: 在庫取引では、保管場所レベルで定義する保管棚管理情報を使用します。
品質検査スキップを認めるかどうかを指定します。
保管棚別名が組織内で一意である必要があるかどうかを指定します。
マイナス残高を認めるかどうかを指定します。
このパラメータによって、在庫取引によって品目の在庫量がマイナスになり得るかどうかが決まります。
重要: バックフラッシュ需要を満たす在庫数量が供給保管場所に存在しない場合、Oracle Work in Processでは供給保管場所の在庫量はマイナスになり、このオプションの設定は無視されます。
自動割当削除を有効にするかどうかを指定します。このチェック・ボックスを選択すると、ソース・オーダーを削除した場合、あるいは受注明細を削除または取り消した場合は、関連する移動オーダー割当が自動的に削除されます。このチェック・ボックスを選択しないと、ソース・オーダーを削除した場合、あるいは受注明細を削除または取り消した場合は、関連する割当明細は削除されません。この場合、移動オーダー明細割当は手動で削除する必要があります。これらの明細を削除しないと、システムでは明細が保管場所転送として取引され、明細は超過ピックとみなされません。
注意: 自動割当削除を有効にできるのは、組織に対して倉庫管理が使用不可の場合のみです。倉庫管理組織では、ユーザーがタスクで作業を開始していないかぎり、移動オーダー割当またはタスクが自動的に削除されます。
製造パートナ組織かどうかを指定します。このパラメータによって、有償支給を使用できます。有償支給がサポートされているのは、日本、台湾および韓国のみです。このパラメータを有効にする場合は、「GLへ転送」パラメータを「No」に設定する必要があります。このパラメータは、相手先商標製品製造業者が製造パートナかどうかを示します。
「プロセス製造使用可」チェック・ボックスは、組織がプロセス製造組織の場合に選択します。組織がプロセス製造組織の場合は、プロセス実行、プロセス品質、プロセス原価計算などのプロセス・アプリケーションを使用できます。
Warehouse Control Systemを使用可能にするには、「Warehouse Control System」（WCS）を選択します。Warehouse Control Systemは、倉庫管理と管理レベルをつないでデバイス自動化と統合を実現し、タスク実行を調整します。
注意: WCSは倉庫管理組織についてのみ使用可能にできます。
この組織がOracle Enterprise Asset Management対応の組織かどうかを指定します。関連項目: 『Oracle Warehouse Management User's Guide』の「倉庫の設定」
この組織がOracle Warehouse Management対応の組織かどうかを指定します。この組織では、LPN、タスク管理、倉庫実行ルールおよび原価グループなどのWMS機能を使用できます。関連項目: 『Oracle Warehouse Management User's Guide』の「倉庫の設定」
倉庫管理を使用可能にするには、保管棚管理を使用可能にする必要があります。組織内で取引を処理した後は、このパラメータの値を変更できません。
この組織用の合計積載重量と単位を入力します。
この組織用の合計容積と単位を入力します。
組織パラメータの定義をさらに続ける手順は、次のとおりです。
「原価管理情報」タブ・リージョンを選択します。関連項目 原価管理情報の定義
関連項目
『Oracle Warehouse Management User's Guide』の「保管棚別名」
原価計算パラメータと勘定科目を定義する手順は、次のとおりです。
「組織パラメータ」ウィンドウにナビゲートします。
「原価管理情報」タブ・リージョンを選択します。
注意: このタブは、ショップ型組織にのみ適用されます。
現行組織の原価を管理する原価情報管理組織、および評価方法が表示されます。これらのフィールドは変更できません。
関連項目: 『Oracle Cost Managementユーザーズ・ガイド』の「原価体系」、『Oracle Cost Managementユーザーズ・ガイド』の「標準原価計算」、および『Oracle Cost Managementユーザーズ・ガイド』の「平均原価計算」
「評価方法」が「平均」の場合は、平均原価タイプを入力できます。関連項目: 『Oracle Cost Managementユーザーズ・ガイド』の「原価タイプの定義」
すべての取引データの詳細を総勘定元帳に転記するかどうかを指定します。
注意: 詳細な会計処理データを総勘定元帳に転送すると、多数のレコードが作成され、総勘定元帳への転記回数が多くなります。
在庫への受入時に予算引当入力を消し込むかどうかを指定します。
Oracle Purchasingで予算引当を使用する場合、通常はこのオプションを選択します。関連項目: 『Oracle Purchasingユーザーズ・ガイド』の「受入会計の概要」
保管場所を特定のプロジェクトおよびタスクに関連付けることができるどうかを指定します。
「プロジェクト原価コレクタ可能」チェック・ボックスが選択され、Project Manufacturingパラメータの「プロジェクト参照可能」チェック・ボックスも選択されている場合は、原価コレクタ・プロセスによって原価をプロジェクト会計に転送できます。
詳細は、『Oracle Project Manufacturingユーザーズ・ガイド』の「Project Manufacturingパラメータ」および『Oracle Project Manufacturingユーザーズ・ガイド』の「プロジェクト製造原価計算」を参照してください。
論理取引を遅延するかどうかを指定します。
必要に応じて、「原価切捨て日」を入力します。
このフィールドをブランクのままにすると、通常は、有効な取引すべてが原価計算されます。日付を入力すると、この日付より前の全取引が原価計算されます。この日付以降の全取引の原価計算は行われません。組織間移動における標準原価計算については、送付組織が取引の原価計算をまだ行っていない場合は、受入組織は受入の原価計算を行いません。
デフォルトの時刻は、日付の最初の瞬間です。オプションで別の時刻を選択することもできます。
標準原価更新処理は、原価切捨て日に実行できます。切捨て日をブランクまたは将来の日付に変更することで、原価処理を再開できます。
標準原価計算の場合は、品目原価を定義するときに、この組織がデフォルトとして使用する資材副原価要素を選択します。平均原価計算の場合は、「プロジェクト原価コレクタ可能」が設定されているときに、選択したデフォルト資材副原価要素を原価コレクタに使用できます。
重要: 資材副原価要素は組織によって異なるため、最初に組織、次に資材副原価要素、その後に組織パラメータの順で定義する必要があります。パラメータを初めて定義するときは、このフィールドを空白にしたまま一度保存し、後でこのフィールドに戻ってデフォルト資材副原価要素を指定することもできます。
必要に応じて、値リストからデフォルト間接材料費副原価要素を選択します。サプライ・チェーン積上処理で、原価が別の組織からマージされるときに、マークアップおよび出荷費用にこの値が使用されます。
サプライ・チェーン原価積上は、このフィールドが移入されているかどうかに関係なく、正常に完了します。原価積上で、デフォルト間接材料費副原価要素が設定されていない組織が識別されると、対応する警告メッセージがログ・ファイルに記録されます。
組織に対するデフォルトの原価グループを指定します。この値が、各保管場所の「デフォルト原価グループ」フィールドにデフォルトとして設定されます。WMS原価グループ・ルール・エンジンで原価グループが見つからない場合は、この原価グループが使用されます。関連項目: 『Oracle Warehouse Management User's Guide』の「WMSルール・エンジンの概要」。この機能を使用できるのは、Oracle Warehouse Managementがインストールされていて、WMS対応の組織で作業している場合です。関連項目: デフォルト在庫パラメータの定義
組織パラメータの定義をさらに続ける手順は、次のとおりです。
「改訂、ロット、シリアルおよびLPN」タブ・リージョンを選択します。関連項目: 改訂、ロット、シリアル、LPNパラメータの定義
関連項目
組織パラメータを定義するときに、デフォルトの評価勘定を選択できます。標準原価計算を行っている場合は、これらの勘定科目が保管場所を定義するときのデフォルトとなりますが、上書きできます。平均原価計算を行っている場合は、これらの勘定科目（費用を除く）が保管場所取引で使用され、更新することはできません。原価要素の詳細は、『Oracle Cost Managementユーザーズ・ガイド』の「原価構成」を参照してください。
| 直接材料費 | 資材原価を追跡する資産勘定科目。平均原価計算の場合は、在庫および移動の値がこの勘定科目に保持されます。取引を実行した後では、この勘定科目は変更できません。 |
| 間接材料費 | 間接材料費を追跡する資産勘定科目。 |
| 生産資源費 | 加工費を追跡する資産勘定科目。 |
| 間接費 | 生産資源と外注加工の間接費を追跡する資産勘定科目。 |
| 外注加工費 | 外注加工費を追跡する資産勘定科目。 |
| 費用 | 非資産品目を追跡するときに使用する費用勘定科目。 |
| 売上高 | デフォルト売上を追跡する損益（損益計算書）勘定科目。 |
| 売上原価 | デフォルト売上原価を追跡する損益（損益計算書）勘定科目。 |
| 購買価格差異 | 発注価格と標準原価の間の差異を記録するために使用する差異勘定。この勘定科目は、平均原価方法では使用されません。 |
| 経過勘定 | 未請求の受入勘定科目など、Accounts Payableで照合されないすべての在庫発注受入を表す負債勘定。 |
| 請求価格差異 | 発注価格と請求書価格の差異を記録するために使用される差異勘定。この勘定科目は、請求価格差異を記録するためにAccounts Payableで使用されます。 |
| 予算引当 | 発注が承認されたときに残余予算の予算引当を認識するために使用される費用勘定科目。 |
| プロジェクト決済勘定 | 資産プロジェクトに対してその他出庫を実行するときに、プロジェクト決済勘定を使用して配賦数量を転記します。 |
| 平均原価差異 | 在庫がマイナスの平均原価計算では、この勘定科目は、受入の前に出庫して発生した在庫評価誤差を表します。 |
注意: 標準原価計算の場合は、購買価格差異、経過勘定、請求価格差異、費用、売上高および売上原価の各勘定科目のみ必須です。その他の勘定科目は、設定の速度を高めるためにデフォルトとして使用されます。
注意: 標準原価計算の場合は、材料費、平均原価差異、経過勘定、請求価格差異、費用、売上高および売上原価の各勘定科目のみ必須です。その他の勘定科目は、デフォルトとして使用されるか、または必要ありません。
関連項目
改訂パラメータを定義する手順は、次のとおりです。
ロット管理パラメータを定義する手順は、次のとおりです。
「改訂、ロット、シリアルおよびLPN」タブを選択します。
ロット番号の一意性に関するオプションを選択します。
全品目: 全組織の品目に対して他と重複しないロット番号を設定します。
なし: ロット番号は重複してかまいません。
ユーザー定義: 品目の受入時に品目に対してロット番号を定義できます。
組織レベル: 「プリフィクス」、「空白ゼロ埋め」および「合計長」フィールドに入力した値を使用して、品目の受入時に品目に対してロット番号が自動的に生成されます。
品目レベル: 品目マスターに定義したロット番号プリフィクスおよび開始ロット番号を使用して、品目の受入時に品目に対してロット番号が自動的に生成されます。
必要に応じて、組織レベルでロット番号を生成するときにシステム生成ロット番号に使用する英数字ロット番号プリフィクスを選択します。
Oracle Work in Processを使用している場合で、在庫ルールに基づくロット番号をWIPパラメータのデフォルトになるように設定すると、WIPでは、ロット番号の長さがこのフィールドに入力した長さと比較されます。
組織レベルでロット管理する場合に子ロットを生成する方法を指定します。次の中から選択できます。
親: 子ロット番号は、ロット番号と同じ連番になります。たとえば、親ロットがP1の場合、子ロットはP2になります。
親+子: 親ロット番号がプリフィクスとなり、次に可能な番号を追加して子ロット番号が生成されます。たとえば、親ロットがP1の場合、子ロットはP1-1になります。
子ロット生成を「親+子」に設定した場合は、英数字プリフィクスを入力します。
子ロットの合計文字数を入力します。これにはプリフィクスを含みます（該当する場合）。
手動で入力したロットが事前定義の命名規則に適合するように、「書式検証」を選択します。
子ロットが親ロットの情報を継承するように、「ロット属性のコピー」を選択します。
「ロット単位換算の自動作成」に対して任意の値を選択します。「Yes」または「ユーザー確認」に設定すると、ロット固有の単位換算が自動的に作成されます。換算は取引単位で受け入れたロット数量に基づいて行われ、取引単位と第2単位の間の換算が作成されます。ロット換算が作成されるのは、品目が二重単位管理されている場合のみです。使用可能な値は、次のとおりです。
Yes
No
ユーザー確認
NULL
注意: このパラメータを有効にすると、Oracle InventoryおよびOracle Process Manufacturingで作成されたロットに対して、ロット・レベルの単位換算が自動的に作成されます。Oracle Work in Processで作成されたロットに対しては、ロット・レベルの単位換算は自動的に作成されません。
「異なるロット・ステータスの許可」に対して任意の値を選択します。このパラメータによって、取引実行時にロット・ステータスが異なる場合の処理を制御します。値は次のとおりです。
Yes: 既存のロットに対する資材の転送、受入または生成が可能で、新規数量は既存のロットのステータスを継承します。
No: 既存のロットに対する資材の転送、受入または生成はできません。
例外あり: 搬送先組織の手持残高がゼロの場合のみ、既存のロットに対する資材の転送、受入または生成が可能です。
「改訂、ロット、シリアルおよびLPN」タブを選択します。
シリアル番号の一意性に関するオプションを選択します。
組織内: 現在組織で重複しないシリアル番号を設定します。
在庫品目内: 在庫品目に対して重複しないシリアル番号を設定します。
全組織: すべての組織に対して重複しないシリアル番号を設定します。
組織レベル: このウィンドウで以降のフィールドに入力する値を使用して、品目の開始プリフィクスおよびシリアル番号情報を定義します。
品目レベル: 品目を定義するときに、開始シリアル番号プリフィクスと開始シリアル番号を定義します。
必要に応じて、システム生成シリアル番号に使用する開始シリアル番号を入力します。
シリアル番号を組織レベルで作成する場合は、開始シリアル番号を入力する必要があります。
移動オーダー明細の割当処理の一環としてシステムでシリアル番号を提示するかどうかを指定します。このオプションを選択しない場合、移動オーダーを取引するにはシリアル番号を手動で入力する必要があります。
LPN生成オプションを定義する手順は、次のとおりです。
Oracle Warehouse Managementがインストールされており、倉庫管理対応の組織に所属している場合は、LPN生成オプションを定義できます。LPNは全組織間で一意である必要があります。このタブでパラメータを設定すると、システムにより、オンデマンドまたはコンカレント要求を介してLPNを生成できます。番号が一意である場合にかぎり、Oracle Warehouse Managementにより、独自のLPNを作成することもできます。また、18桁のSerialized Shipping Container Code（SSCC-18）標準を使用してLPNを生成できます。SSCC-18番号によって、出荷コンテナのLPN番号はサプライ・チェーン間で一意となります。この番号は、UCC-128出荷ラベルの生成に必要です。また、システムから顧客に送信されるアウトバウンドASNでも、SSCC-18またはUCC-128に表示されるライセンス・プレート番号が必要となります。したがって、Oracle Warehouse Management内でSSCC-18標準を使用してLPNが生成されることが重要です。Oracle Shipping Executionは、アウトバウンドASN内でこのLPNを参照します。18桁の番号のデータ構造は、次のとおりです。
| 拡張桁 | UCC会社プリフィクス | コンテナ・シリアル番号 | 検証桁 |
|---|---|---|---|
| 0 | 123556 | 3047 | 4 |
| インテリジェンスなしの拡張桁 | 会社プリフィクス | シリアル番号 | Mod 10検証桁 |
LPN生成パラメータを設定して、SSCC-18標準に対して確認をするLPNを自動生成できます。これを実現するために、LPNプリフィクスとして、UCC会社プリフィクスおよび拡張桁が定義されます。LPN長には18が入力されます。シリアル番号は、LPN生成の開始シリアル番号です。LPNが生成されると、システムにより、この番号は増やされます。0を最初に配置してこの番号の桁数を増やし、必要な長さのLPNを生成できます。UCC標準に従い、UCC会社プリフィクスとコンテナ・シリアル番号の組合せの長さは16桁を超えることができません。Oracle Warehouse Managementでは、SSCC-18標準を使用して、LPN生成設定によってLPNが自動作成されます。
| 合計長 | LPNプリフィクス | シリアル番号 | UCC-128差フィックス・フラグ |
|---|---|---|---|
| 18 | 123556 | 3047 | Yes |
上の表では、SSCC-18標準を確認するLPNが次のように自動生成されます。
012355600000030474
012355600000030481
012355600000030498
012355600000030504
また、LPN 00のUCCアプリケーション識別子（AI）がLPNプリフィクスに追加され、AIを含むLPN番号がEDIメッセージに転送されることがよくあります。このような場合、LPN長には20が入力され、アプリケーション識別子00がLPNプリフィクスに追加されます。次の例に、このタイプのシナリオを示します。
| 合計長 | LPNプリフィクス | シリアル番号 | UCC-128差フィックス・フラグ |
|---|---|---|---|
| 20 | 123556 | 3047 | Yes |
上の表では、SSCC-18標準を確認するLPNが次のように自動生成されます。
00012355600000030474
00012355600000030481
00012355600000030498
00012355600000030504
注意: LPN生成プリフィクスにアプリケーション識別子00が含まれている場合でも、Modulo-10検証桁は同じままとなります。
LPNを生成する手順は、次のとおりです。
この組織にLPNが生成されるたびに追加するプリフィクスを入力します。
この組織にLPNが生成されるたびに追加するサフィックスを入力します。
システムでLPNが生成される際のLPNの開始番号を入力します。
UCC-128サフィックスをLPNに追加するかどうかを指定します。
組織パラメータの定義をさらに続ける手順は、次のとおりです。
「ATP,ピック,調達先」タブを選択します。関連項目: ATP、ピック方法、調達先パラメータの定義
関連項目
オプションのATPおよびピッキング・デフォルトを定義する手順は、次のとおりです。
「組織パラメータ」ウィンドウにナビゲートします。
「ATP,ピック,調達先」タブを選択します。
ATPルールは、品目の有効在庫数量を計算するときにシステムで使用されるオプションを定義します。Oracle Order Managementを使用している場合は、マスター組織のATPルールがデフォルトです。
ピッキング・ルールは、受注管理機能によって品目をピックするときに使用する優先順序を定義します。
重要: このルールは、WMS対応の組織では使用されません。WMSのピッキング・ルールが使用されます。関連項目 デフォルト在庫パラメータの定義
この値は、ある特定の品目が置かれている保管場所のピッキング順序を、別の保管場所との相対順序として定義します。ここに入力する値は、保管場所を定義するときにデフォルトとして表示されます。
デフォルトの保管棚ピッキング順序を入力します。
この値は、ある特定の品目が置かれている保管棚のピッキング順序を、別の保管棚との相対順序として定義します。ここに入力する値は、保管棚を定義するときにデフォルトとして表示されます。
重要: ピッキング順序として1を入力すると、受注管理機能では、その保管場所または保管棚の品目がピッキング順序が2や3などの受注品目より優先してピックされます。
ピック担当に手動でピック確認をさせる場合は、「要ピック確認」チェック・ボックスを選択します。このチェック・ボックスを選択しないと、ピック確認は自動的に行われます。
重要: Oracle Warehouse Managementでピッキング・タスクをユーザーに作業手配するには、倉庫管理対応の組織でこのチェック・ボックスの選択を解除する必要があります。
WIP製造オーダーおよび処理バッチでオペレータに構成部品や原料の超過ピックを認める場合は、「製造の超過ピック可能」を選択します。
移動オーダーの超過割当を認める場合は、「移動オーダーの超過ピック可能」を選択します。
予約が完全に詳細化されている場合は、予約を割当より優先するために、「ロットレベル予約のルール上書き可能」を選択します。これは、保管場所、保管棚、ロットなど必要なすべての詳細を含む予約がオーダーにある場合は、ピッキング・ルールではなくこの予約を使用して割当が作成されることを意味します。
オプションの品目ソーシング・デフォルトを定義する手順は、次のとおりです。
「ATP,ピック,調達先」タブ・リージョンを選択します。
品目補充のソース・タイプを選択します。ソース・タイプは次のとおりです。
在庫: 同じ組織内の別の保管場所または別の組織から社内調達します。
仕入先: Oracle Purchasingで指定した仕入先から外部調達します。
なし: 補充元デフォルトを設定しません。
補充元となる組織を選択します。
「タイプ」フィールドで「在庫」を選択した場合は、このフィールドに値を入力する必要があります。
補充元となる保管場所を選択します。
「組織」フィールドで現在の組織を選択した場合は、このフィールドに値を入力する必要があります。「タイプ」フィールドで「仕入先」を選択した場合は、このフィールドに値を入力できません。
組織パラメータの定義をさらに続ける手順は、次のとおりです。
「組織間情報」タブ・リージョンを選択します。関連項目: 組織間情報の定義
関連項目
組織間移動費用のデフォルトを定義する手順は、次のとおりです。
「組織パラメータ」ウィンドウにナビゲートします。
「組織間情報」タブ・リージョンを選択します。
なし: 組織間の資材移動に移動費用を加算しません。
事前定義パーセント: 組織間移動の実行時に、取引金額に対する事前定義パーセントを自動的に加算します。
要求値: 組織間移動の実行時に、加算する金額を個別に入力します。
要求比率: 組織間移動の実行時に、加算する金額を移動金額に対する比率として個別に入力します。
「組織間移動費用」フィールドで「事前定義パーセント」を選択した場合は、資材移動に付加する比率を入力します。
オプションのデフォルト組織間移動勘定科目を定義する手順は、次のとおりです。
「組織間情報」タブ・リージョンを選択します。
デフォルトの組織間原価勘定科目を入力します。指定した勘定科目は、「組織間出荷ネットワーク」ウィンドウで出荷情報を設定するときのデフォルトになります。関連項目: 組織間移動費用集計勘定
組織パラメータの定義をさらに続ける手順は、次のとおりです。
「その他勘定」タブ・リージョンを選択します。関連項目: その他勘定科目パラメータの定義
関連項目
デフォルトの組織間移動費用集計勘定を「組織パラメータ」ウィンドウで設定します。指定した勘定科目は、「組織間出荷ネットワーク」ウィンドウで出荷情報を設定するときのデフォルトになります。
注意: 勘定科目を設定するときは、主要元帳によって法的エンティティと営業単位が制限されます。
この組織が出荷組織である場合、移動費用を集計するデフォルトの総勘定元帳勘定科目。通常、これは費用勘定科目です。
標準原価情報管理組織への組織間受入について購買価格差異を集計するデフォルトの総勘定元帳勘定科目。通常、これは費用勘定科目です。
この組織が受入組織である場合、組織間未決済勘定として使用するデフォルトの総勘定元帳勘定科目。通常は、これは負債勘定科目です。
この組織が出荷組織の場合、組織間未決済勘定として使用するデフォルトの総勘定元帳勘定科目。通常、これは資産勘定科目です。
移動中在庫金額を維持するデフォルトの総勘定元帳勘定科目。通常、これは資産勘定科目です。平均原価情報管理組織の場合は、この科目が資材勘定科目のデフォルトになります。
関連項目
「組織パラメータ」ウィンドウにナビゲートします。
注意: 勘定科目を設定するときは、主要元帳によって法的エンティティと営業単位が制限されます。
「その他勘定」タブ・リージョンを選択します。
この組織の購買価格差異を集計するための総勘定元帳の勘定科目を入力します。
これは入庫時に記録する差異で、発注原価と品目標準原価との差です。購買価格差異の計算式は次のとおりです。
購買価格差異 = (発注単位価格 - 標準単位原価) * 受入数量
購買価格差異は平均原価計算には使用されません。
この組織の請求価格差異を集計するための総勘定元帳の勘定科目を入力します。通常、これは費用勘定です。
請求価格差異は、在庫品目の発注価格と実際の請求価格の差に、請求数量を乗算した値です。この勘定科目は、購買依頼または発注を作成するときに、Oracle InventoryからOracle Purchasingに渡されます。Oracle Payablesで請求書が照合され承認されると、発注の請求価格差異勘定科目を使用して請求価格差異が記録されます。また、換算レート差異を使用している場合は、換算レートによる利益/損失に伴う請求価格差異も記録されます。
この組織の在庫買掛金/未払金経過勘定を集計するための総勘定元帳の勘定科目を入力します。
これは、品目の受入時に発生する未払いの負債に対してOracle Purchasingで使用する勘定科目です。この勘定科目は未請求受入を表し、通常は貸借対照表の買掛/未払金負債の一部です。Oracle Payableで請求が照合され承認されると、この勘定科目は除却されます。
この組織の予算引当を集計するための総勘定元帳のデフォルト勘定科目を入力します。これは、保管場所を定義するときのデフォルト勘定科目です。
「その他勘定」タブ・リージョンを選択します。
デフォルトの販売収益勘定を入力します。
この勘定科目は、品目を定義するときに、請求属性グループの品目販売勘定科目のデフォルトになります。
デフォルトの売上原価勘定を入力します。
この勘定科目は、品目を定義するときに、原価計算属性グループの品目売上原価勘定のデフォルトになります。
繰延売上原価勘定を入力します。この勘定科目には、売掛管理で収益が認識されるまで、原価が保持されます。
「その他勘定」タブ・リージョンを選択します。
在庫がマイナスの平均原価計算では、この勘定科目が、入庫処理の前に出庫したために発生した在庫評価誤差を表します。この勘定科目は、平均原価計算を使用する場合にのみ必要です。関連項目: 『Oracle Cost Managementユーザーズ・ガイド』の「平均原価」および『Oracle Cost Managementユーザーズ・ガイド』の「原価構成」
作業内容を保存します。
保管場所は、原資材、完成品、欠陥資材などの在庫資材を、物理的または論理的に区分けする場所です。組織内の資材はすべて保管場所に保管されるため、1つ以上の保管場所を定義する必要があります。
保管場所ヘッダー情報を定義する手順は、次のとおりです。
「保管場所要約」フォルダ・ウィンドウにナビゲートします。
「新規」をクリックします。「保管場所」ウィンドウが表示されます。
他と重複しない名称と摘要を入力します。
この保管場所の資材ステータスを指定します。このステータスによって、この保管場所にある全資材に対応する取引が制御されます。このステータスは、この保管場所内の他の保管棚、ロットまたはシリアルのステータスによって上書きされることはありません。この資材ステータスによって、この保管場所に対して予約が認められるかどうか、保管場所内の資材がATPに含まれるかどうか、資材がMRP算入かどうかも決まります。「ステータス属性」リージョンには、保管場所に対して選択した資材ステータスに、「ATP可能」、「予約可能」および「MRP算入」属性が適用されているかどうかが示されます。このリージョンの内容は変更できません。詳細は、「資材ステータスの設定」を参照してください。
この保管場所のデフォルト原価グループを指定します。新規に受け入れた資材の原価グループを原価グループ割当ルールで識別できない場合は、この原価グループが割り当てられます。保管場所移動があっても、原価グループ変更取引を実行するまではこの原価グループに資材が残ります。この機能を使用できるのは、Oracle Warehouse Managementがインストールされており、倉庫管理対応の組織で作業している場合です。関連項目 デフォルト在庫パラメータの定義
ドロップダウン・リストから保管場所タイプを選択します。次の中から選択できます。
保管: 保管場所を格納用保管場所として指定します。
受入: 保管場所を受入保管場所として指定し、受入事業所にリンクします。この保管場所タイプは、受入資材についてのみ使用されます。このタイプの保管場所にある資材は手持または予約済にできません。
NULL: 保管場所の指定はありません。
パラメータ、リード・タイムおよびソーシング情報を定義する手順は、次のとおりです。
「メイン」タブ・リージョンを選択します。
この保管場所に対する取引のたびに、保管場所の手持在庫数量を更新するかどうかを指定します（継続記録要否）。
このオプションを選択しないと、手持在庫残高は保守されず、「資産保管場所」オプションをチェックまたは更新できません。
この値は、手持在庫数量がない場合、保留取引がない場合、または保管場所に対する原価未計算取引がない場合にのみ更新できます。
この保管場所の値を貸借対照表で保守するかどうかを指定します（資産保管場所）。
この値は、保管場所の在庫数量がゼロの場合にのみ更新できます。
この保管場所が減価償却可能かどうかを指定します。関連項目: 『Oracle Network Logistics Concepts and Procedures』の「Using Network Logistics」
定期自動補充（PAR）を使用可能にするかどうかを指定します。このチェック・ボックスを選択すると、この保管場所に対してMin-Max計画は実行できません。
保管棚管理のタイプを選択します。
「組織パラメータ」ウィンドウの「保管棚管理」フィールドで、保管棚管理として「保管場所レベルで決定」を選択した場合のみ、オプションを選択できます。このオプションは、保管場所の手持数量がゼロの場合にのみ更新できます。
なし: この保管場所の在庫取引では保管棚情報は必要ありません。
事前設定: この保管場所内で在庫取引を実行するには、各品目に対して有効な事前定義保管棚を入力する必要があります。
直接入力: この保管場所内で在庫取引を実行するには、各品目の保管棚を入力する必要があります。有効な事前定義保管棚を選択するか、または取引時に保管棚を直接入力できます。
品目レベル: 在庫取引では、品目レベルで定義する保管棚管理情報を使用します。
この保管場所内の保管棚のデフォルト保管棚ステータスを指定します。
Oracle Warehouse Managementでピッキング・タスクの順序付けに使用するピッキング順序値を入力します。
この値は、この保管場所から品目をピックする優先順位を、所定の品目がある他の保管場所との相対順位で示します。Oracle Warehouse Managementがインストールされている場合は、このフィールドにより、受注に資材を割り当てる順序ではなく、倉庫からのピッキング経路が決定されます。
重要: ピッキング順序として1を入力すると、受注管理機能では、その保管場所または保管棚の品目がピッキング順序が2などの受注品目より優先してピックされます。
Oracle Warehouse Managementで資材のドロップの順序付けに使用するドロップ順位値を入力します。
必要に応じて、保管場所の無効日を入力します。
保管場所の場所を入力します。保管場所タイプが「受入」の場合、このフィールドは必須です。関連項目: 『Oracle Network Logistics Concepts and Procedures』の「Using Network Logistics」。関連項目: 『Oracle Spares Management概要および手順』の「CRMにおけるOracle Spares Management」
この保管場所への資材の格納に使用するピッキング単位を指定します。この単位は、WMSルール・エンジンでピックの対象を倉庫内の保管場所間で分割するために使用されます。関連項目: 『Oracle Warehouse Management User's Guide』の「WMSルール・エンジンの概要」。この機能を使用できるのは、Oracle Warehouse Managementがインストールされており、WMS対応の組織で作業している場合です。関連項目: デフォルト在庫パラメータの定義
ドロップダウン・リストから適切なデフォルト補充数量計算タイプを選択します。このフィールドには、「補充明細」ウィンドウのデフォルト計算タイプがデフォルト設定されます。このフィールドは、既存のデフォルト計算タイプ・ヘッダーに影響を与えません。
この保管場所内の保管棚に対して保管棚別名を作成するかどうかを指定します。このパラメータを有効にした場合は、この保管場所内の保管棚に対して保管棚別名を作成する必要があります。
保管棚別名が保管場所内で一意かどうかを指定します。
注意: このパラメータは組織レベルで設定することもできます。組織レベルで設定し、「保管棚別名の有効化」をクリックした場合、このパラメータは更新できません。
必要に応じて、この保管場所の品目に対して、前処理リード・タイム、処理リード・タイムおよび後処理リード・タイムを入力します。
これらのリード・タイムは、保管場所レベルでMin-Max計画を使用するときに適用されます。
品目補充のソース・タイプを選択します。
在庫: 社内の別の組織から品目を補充します。
仕入先: Oracle Purchasingで指定した仕入先から外部調達します。
保管場所: 社内の同じ組織の別の保管場所から品目を補充します。
この保管場所の品目補充に使用する組織を選択します。
「タイプ」フィールドに「在庫」と入力した場合は、このフィールドに値を入力する必要があります。出荷ネットワークを定義した組織を選択する必要があります。
この保管場所の品目補充に使用する保管場所を選択します。
「組織」フィールドに現在組織を入力した場合は、このフィールドに値を入力する必要があります。
「勘定科目」タブ・リージョンを選択します。
総勘定元帳の勘定科目を入力します。関連項目: 保管場所総勘定元帳フィールド
デフォルト勘定科目は、「組織パラメータ」ウィンドウで組織に対して定義した勘定科目です。
平均原価計算を使用している場合は、評価勘定を入力できますが、その勘定は使用されません。平均原価計算では、費用勘定と予算引当勘定のみを使用します。標準原価計算を使用していて、Oracle Bills of Materialをインストールしている場合は、すべての資産勘定が必要です。標準原価計算を使用していて、Oracle Bills of Materialをインストールしていない場合は、直接材料費勘定と間接材料費勘定のみを入力します。
作業内容を保存します。
保管場所を無効にする日付を入力します。
この日付以降、保管場所をOracle Applications内のあらゆる機能に割り当てることはできません。さらに、品目の保管場所への入庫または保管場所からの出庫はできません。無効日を将来日付に変更するか、無効日を削除するまで、保管場所は無効のままです。
重要: 保管場所を使用不可能にする前に、Oracle Work in Processで未処理の製造オーダーがその保管場所をバックフラッシュ保管場所として使用していないこと、およびOracle Bills of Materialで有効な構成表がその保管場所をプル要求の供給保管場所として使用していないことを確認する必要があります。
品目を保管場所に割り当てる手順は、次のとおりです。
「品目/保管場所」ボタンを選択して、「品目保管場所」ウィンドウにナビゲートします。関連項目: 品目の保管場所への割当
保管場所の保管棚を定義する手順は、次のとおりです。
「保管棚」ボタンを選択して、「在庫保管棚」ウィンドウにナビゲートします。関連項目: 保管棚の定義
関連項目
『Oracle Applicationsユーザーズ・ガイド』の「フォルダ内のデータ表現のカスタマイズ」
『Oracle Warehouse Management User's Guide』の「保管棚別名」
『Oracle Network Logistics Concepts and Procedures User's Guide』、「Subinventory Transfers of Depreciable Items」
この保管場所に受け入れる品目の資材原価を集計するための総勘定元帳の勘定科目を入力します。通常、これは資産科目で、この保管場所に格納する商品の値に使用されます。資産品目の場合は、MRP、組織レベルのMin-Max方式、または再発注点計画から購買依頼を生成するときに、この勘定科目をデフォルトとして使用します。ただし、発注を受けた場合は、適切な評価勘定または経費勘定を使用します。
この保管場所に関する外注加工原価を集計する総勘定元帳の勘定科目を入力します。通常、これは資産科目です。Oracle Purchasingで製造オーダーの品目を受け入れた場合は、Oracle Work in Processでこの勘定科目を標準原価で請求します。また、製造オーダーに対して構成部品を出庫した場合は、この勘定科目から標準原価を差し引きます。
この保管場所に必要な間接材料費または負荷原価を集計する総勘定元帳の勘定科目を入力します。通常、これは資産科目です。
この保管場所に必要な間接加工費または部門間接費を集計する総勘定元帳の勘定科目を入力します。通常、これは資産科目です。製造オーダーから組立品を完成した場合は、Oracle Work in Processでこの勘定科目を標準原価で請求します。また、製造オーダーに対して構成部品を出庫した場合は、この勘定科目から標準原価を差し引きます。
この保管場所に関する生産資源原価を集計する総勘定元帳の勘定科目を入力します。通常、これは資産科目です。製造オーダーから組立品を完成した場合は、Oracle Work in Processでこの勘定科目を標準原価で請求します。また、製造オーダーに対して構成部品を出庫した場合は、この勘定科目から標準原価を差し引きます。
この保管場所に関する費用を集計する総勘定元帳の勘定科目を入力します。費用保管場所の場合は、どの品目を受け入れるときでもこの勘定科目が請求されます。資産保管場所の場合は、費用品目を受け入れるときにこの勘定科目が請求されます。
Oracle Purchasing専用
この保管場所の品目に対する予算引当の金額を記入する総勘定元帳の勘定科目を入力します。この勘定科目は、発注受入と返品用に使用されます。
関連項目
保管棚を使用して、在庫品目を保管する実際の場所を識別します。品目数量を保管棚別に追跡できます。品目の保管場所を特定の保管棚に制限することもできます。
保管棚に必要な情報を定義する手順は、次のとおりです。
「在庫保管棚」ウィンドウにナビゲートします。
「新規」を選択し、新しい保管棚を定義するための「在庫保管棚」ウィンドウを表示します。
検索基準を入力して既存の保管棚を検索することもできます。
「パラメータ」タブ・リージョンを選択します。
保管棚および摘要を入力します。保管棚は、組織で一意である必要があります。
保管棚タイプを指定します。選択できるのは、「ドック・ドア」、「一時保管場所」、「保管棚」、「混載保管棚」、「梱包ステーション」、「受入」、「検査ステーション」です。ドック・ドアはOracle Warehouse Management環境でのみ使用されます。関連項目: 『Oracle Warehouse Management Implementation Guide』の「ドック・ドアと一時保管場所の関連の設定」
この保管棚の資材ステータスを指定します。このステータスによって、この保管棚にある全資材に対応する取引が制御されます。このステータスは、この保管棚内の他の保管場所、ロットまたはシリアルのステータスによって上書きされることはありません。これらのオブジェクトのステータスは、対応していない取引の判別時に考慮されます。
この保管棚から品目をピックする場合の優先順位を示すピッキング順序を、他の保管棚との相対優先順位として入力します。この値は、Oracle Warehouse Managementでピッキング・タスクの順序付けに使用されます。
保管棚のピッキング順序として1を入力すると、受注管理機能では、この保管棚の品目が優先順序が2や3などの保管場所より優先的にピックされます。
Oracle Warehouse Managementがインストールされている場合は、このフィールドによって受注に資材を割り当てる順序ではなく、倉庫からのピッキング経路が決定されます。
この保管棚の品目をドロップする場合の優先順位を示すドロップ順位を、他の保管棚との相対優先順位として入力します。この値は、Oracle Warehouse Managementでタスクの順序付けに使用されます。
「保管場所」ウィンドウで「保管棚別名の有効化」を選択した場合は、別名を入力します。「保管場所」ウィンドウで「別名一意性の強制」を選択した場合、同じ保管場所内の複数の保管棚に同じ別名を指定することはできません。「組織パラメータ」ウィンドウで「別名一意性の強制」を選択した場合、組織内の複数の保管棚に同じ別名を指定することはできません。
保管棚の無効日を入力します。これは、保管棚が無効になる日付です。
作業内容を保存します。
オプションで保管棚の容量情報を定義する手順は、次のとおりです。
「容量」タブ・リージョンを選択します。
この保管棚に格納できる最大品目数を示す値を入力します。
この保管棚に格納できる在庫容積の単位と最大容積を入力します。
この保管棚に格納できる在庫重量の単位と最大重量を入力します。
WMS対応の組織で棚入提示を決定する際は、これらのフィールドを使用して、使用可能な保管棚容量が計算されます。
「寸法」タブ・リージョンを選択します。
この保管棚への資材の格納に使用するピッキング単位を指定します。この単位を使用してピッキング・タスクが分割されます。関連項目: 『Oracle Warehouse Management User's Guide』の「WMSルール・エンジンの概要」。この単位によって、保管場所レベルのピッキング単位が上書きされます。この機能を使用できるのは、Oracle Warehouse Managementがインストールされており、WMS対応の組織で作業している場合です。関連項目: デフォルト在庫パラメータの定義
寸法を表す単位を指定します。
保管棚の長さを指定します。
保管棚の高さを指定します。
作業内容を保存します。
「座標」タブ・リージョンを選択します。
保管棚のX、YおよびZ座標を指定します。これらの座標は、保管棚のピッキング順序が未定義の場合に使用されます。タスクは、オペレータがピック間を最短距離で移動できるように順序付けされます。この機能を使用できるのは、Oracle Warehouse Managementがインストールされており、WMS対応の組織で作業している場合です。
作業内容を保存します。
保管棚を無効にする日付を入力します。
この日付以降、この保管棚からの出庫またはこの保管棚への入庫はできません。
関連項目
『Oracle Warehouse Management User's Guide』の「資材梱包のためのデスクトップ・アプリケーションの使用」
『Oracle Warehouse Management User's Guide』の「保管棚別名」
職責を組織に対応付けることによって、その職責でアクセスできる組織を指定できます。この対応付け（マッピング）を設定すると、Oracle Manufacturingにログインするユーザーは、選択した職責にマッピングされた組織以外にはアクセスできません。「組織の変更」ウィンドウへのアクセスも同様に制限されます。
重要: このウィンドウで組織を職責に割り当てないかぎり、すべての職責が全組織にアクセスできます。職責を組織に対応付けて制限した場合は、すべての職責がアクセスできる組織を明示的に定義する必要があります。
重要: このアクセス制限は、すでにログインしているユーザーには適用されません。複数の組織にまたがる機能（ATP、組織間移動、品目検索、複数組織数量レポートなど）へのアクセス権を持つユーザーは、その機能を実行するときに任意の有効な組織を指定できます。
ユーザーがアクセスできる職責は、システム管理者がシステム・セキュリティを設定するときに決定します。関連項目: 『Oracle Applicationsシステム管理者ガイド』の「Oracle Applicationsセキュリティの概要」。組織に対する制限が入力されていない場合は、いずれの職責でもその組織にアクセスできます。
組織と職責の間のアクセス・マッピングを定義する手順は、次のとおりです。
「組織アクセス」ウィンドウにナビゲートします。
アクセスを制限する組織の組織コードを入力します。
定義時に職責に割り当てたアプリケーションを入力します。
「組織」フィールドに入力した組織と対応付ける職責の名称を入力します。職責を入力する前に、アプリケーションを入力する必要があります。
組織、アプリケーションおよび職責の組合せによって、アクセス・マッピングが決定します。重複する組合せは入力できません。
作業内容を保存します。
関連項目
組織内で資材不足が発生したときに、資材不足分アラートと不足分通知を送信するように設定できます。資材不足分は、未供給の需要が入庫供給資材の有効数量を超過したときに必ず発生します。関連項目: 資材不足アラートと不足分通知
不足分パラメータを定義する手順は、次のとおりです。
「不足分パラメータ」ウィンドウにナビゲートします。
「仕掛」タブ・リージョンで不足分パラメータを選択し、需要とみなされるものを構成します。
在庫不足のチェック: 資材不足分チェックをWIPに対して使用可能にするかどうかを示します。
「製造オーダー」リージョン
リリース済: ステータスが「リリース済」で、計画開始日が期限を超過しているすべての製造オーダーを、資材不足分チェックの対象にすることを示します。このパラメータは、製造オーダーごとに個々に管理されます。
未リリース: ステータスが「未リリース」で、計画開始日が期限を超過しているすべての製造オーダーを、資材不足分チェックの対象にすることを示します。このパラメータは、製造オーダーごとに個々に管理されます。
遅延日数: ステータスが「リリース済」または「未リリース」の製造オーダーを、製造オーダーの開始日から何日後に資材不足分チェックの対象とするかを示します。このパラメータは、「リリース済」または「未リリース」をチェックした場合のみ機能します。また、製造オーダーごとに個々に管理されます。
保留: ステータスが「保留」のすべての製造オーダーを資材不足分チェックの対象とすることを示します。このパラメータは、製造オーダーごとに個々に管理されます。
「構成部品の期日」サブリージョン
要求日基準: 未処理の要求が遅延しているかどうかを判断するために、各構成部品に指定した要求日を使用することを示します。このパラメータは、製造オーダーごとに個々に管理されます。
割当工程が期限の場合: 未処理の資材要求が割り当てられている現行工程があるすべてのショップ型またはライン型製造オーダーを、資材不足分チェックの対象とすることを示します。このパラメータは、製造オーダーごとに個々に管理されます。
割当工程前の工程が期限の場合: 未処理の資材要求が割り当てられている工程の前の工程が現行工程であるすべてのショップ型またはライン型製造オーダーを、資材不足分チェックの対象とすることを示します。このパラメータは、製造オーダーごとに個々に管理されます。
「除外」リージョン
不足分チェックでは、製造オーダーの構成部品の供給タイプが参照されます。供給タイプは、「部品構成表に基づく」か、または製造オーダーの作成時に手動で上書きできます。
バルク構成部品: 供給タイプが「バルク」の構成部品を資材不足分チェックから除外することを示します。
仕入先構成部品: 仕入先から供給される構成部品を資材不足分チェックから除外することを示します。
プル構成部品: プル構成部品を資材不足分チェックから除外することを示します。
「通知」リージョン: 資材不足に関するワークフロー通知の受信者を選択します。
構成部品計画担当: 構成部品品目に対する品目属性「計画担当」に割り当てられているユーザー名に通知されます。関連項目 『Oracle Master Scheduling/MRPおよびOracle Supply Chain Planningユーザーズ・ガイド』の「計画担当の定義」
組立計画担当: 組立品目に対する品目属性「計画担当」に割り当てられているユーザー名に通知されます。
構成部品購買担当: 構成部品品目に対する品目属性「デフォルト購買担当」に割り当てられているユーザー名に通知されます。関連項目: 『Oracle Purchasingユーザーズ・ガイド』の「購買担当の定義」
製造オーダー作成者: 製造オーダー作成者のユーザー名に通知されます。
「受注管理」タブ・リージョンを選択します。
「受注管理」不足分パラメータを選択します。
不足分のチェック: ピッキング移動オーダーが実行されなかったとき、受注は期限超過とみなされます。
注意: ピッキング移動オーダーが存在する可能性があるのは、ピック・リリース時に有効数量/手持数量がない場合、またはピッキング移動オーダーが出荷確認時のピック確認で不足またはバックオーダーの場合です。
組立計画担当: 品目に対する品目属性「計画担当」に割り当てられているユーザー名に通知されます。
受注作成者: 受注作成者のユーザー名に通知されます。
作業内容を保存します。
関連項目
多数の在庫組織と、保管場所、品目、部品構成表および生産資源などのビジネス・エンティティを作成し、更新できます。これらのエンティティは、在庫組織のコピーの一環としてコピーし、カスタマイズできます。これにより、Oracle Inventory、Oracle Costing、Oracle Bills of MaterialおよびOracle Work in Processを使用する上で必須の在庫組織設定の管理が容易になります。この機能は、多数の在庫組織が存在する企業に役立ちます。
次の設定エンティティについて、コピー元在庫組織のパラメータ、デフォルトおよび設定を必要な数の新規組織に1回の操作でコピーできます。
部品構成表
工順
品目
カテゴリ
保管場所
出荷ネットワーク
在庫パラメータ
WIPパラメータ
BOMパラメータ
組織の一括コピーは2段階の処理です。コピー元の在庫組織体系をコピーするには、最初に、インタフェース表をロードするようにエンティティAPIを設定してから、「組織のコピー」コンカレント・プログラムを実行して設定データのエクスポートとインポートを行う必要があります。
在庫組織を定義します。関連項目: 『Oracle HRMSユーザーズ・ガイド（日本仕様）』の「組織の作成」
組織パラメータを定義します。関連項目: 組織パラメータの定義
インタフェース表のロード
組織インタフェースのコピー表をXMLデータに移入し、新規在庫組織をカスタマイズします。作成する新規エンティティごとに最小の組織固有情報が含まれたXML文書を作成する必要があります。
「組織コピー・インタフェース」プログラムにナビゲートします。「インタフェース・レコードの検索」フォームで「新規」を選択します。
新規組織ごとに組織名、組織コードおよび有効な事業所を指定します。オプションの情報を入力して、コピー元の在庫組織に属するデータを上書きできます。
注意: 新規の事業所を使用する場合は、その事業所を定義して新規組織に関連付けるために、必要な所在地情報を指定します。
次の表は、インタフェース表にロードできる情報の例を示しています。
| 組織名 | 組織コード | 事業所 |
|---|---|---|
| 小売店舗40001 | R01 | Harrisburg |
| 小売店舗40002 | R02 | Burlington |
| 小売店舗40003 | R03 | Framingham |
文書をXMLファイルとして保存し、組織インタフェースのコピー表に配置します。
組織のコピー
Javaローダー・プログラムはビジネス・エンティティAPIをコールし、XMLインタフェースを介してコピーし、インタフェース表のデータを使用して、一括コピーを実行します。
「レポートの設定」または「要求の発行」ウィンドウで、「名称」フィールドに「在庫組織のコピー」と入力してレポートを発行します。
次のパラメータを入力します。
モデル組織:
コピー手順で使用するコピー元の在庫組織を入力します。
グループ・コード:
ロード用に作成したXMLドキュメントを参照するバッチ名を入力します。
既存の階層へ割当:
| No | この組織は、モデル組織が存在する各組織階層に含まれません。 |
| Yes | この組織は、モデル組織が存在する各組織階層に含まれます。 |
出荷ネットワークのコピー:
| No | 出荷ネットワーク情報はコピーされません。 |
| Yes | 出荷ネットワーク情報がコピーされます。 |
保管場所のコピー:
| No | 保管場所および関連設定は新規組織にコピーされません。 |
| Yes | 保管場所および関連設定が新規組織にコピーされます。 |
品目のコピー:
| No | モデル組織で有効なすべての品目はコピーされません。 |
| Yes | モデル組織で有効なすべての品目がコピーされます。 |
カテゴリのコピー:
| No | カテゴリ情報は新規組織にコピーされません。 |
| Yes | カテゴリ情報が新規組織にコピーされます。 |
BOMのコピー:
| No | 部品構成表および部品構成表パラメータはコピーされません。 |
| Yes | すべての部品構成表、部品構成表パラメータおよび関連設定がコピーされます。 |
工順のコピー:
| No | モデル組織から工順設定情報はコピーされません。 |
| Yes | モデル組織から工順設定情報がコピーされます。 |
パージ:
| No | 組織インタフェースのコピー表はパージされません。 |
| Yes | 組織インタフェースのコピー表がパージされます。 |
関連項目
『Oracle HRMSユーザーズ・ガイド（日本仕様）』の「組織の作成」
『Oracle HRMSユーザーズ・ガイド（日本仕様）』の「組織階層の作成」
『Oracle Copy Inventory Organizationインプリメンテーション・ガイド』の「新規在庫組織の定義」
「組織間出荷ネットワーク」ウィンドウは、出荷組織と搬送先組織の間に存在する関係と会計情報を定義するために使用します。組織が出荷組織であるか搬送先組織であるか、または両方を兼ねる組織であるかを指定できます。
作成する組織関連ごとに、使用する出荷タイプを指定する必要があります。移動中在庫勘定を選択した場合は、組織間で在庫を移動すると、資材は移動中在庫勘定に移動してから搬送先組織に到達します。通常、移動中在庫勘定を介して資材を移動するのは、輸送時間が重要な意味を持つ場合です。移動中在庫勘定を選択しないと、組織間で在庫を移動する際に、資材は搬送先組織に直接移動します。また、組織間で在庫を移動するときは、搬送先組織から社内発注が要求されているかどうかを指定する必要があります。Oracle Inventoryでは、社内購買依頼を要求する組織に対しては、「組織間在庫移動」ウィンドウで組織間移動を実行できません。関連項目: 『Oracle Purchasingユーザーズ・ガイド』の「社内購買依頼の概要」
移動中在庫勘定を使用する場合は、在庫の所有権を保有する組織を指定する必要があります。主要受入工順も指定する必要があります（受入事業所への標準受入、検査付きの標準受入、最終出荷先への直接受入のいずれか）。
移動のタイプに関係なく、組織間移動費用タイプの定義が必要です。費用タイプには、取引金額に対する事前定義の比率を追加する方法、取引金額に対する比率を個々に入力する方法、組織間在庫移動の実行時に追加する金額を個々に入力する方法、移動費用を追加しない方法があります。
また、組織間移動に関係する借方と貸方を記録する総勘定元帳の勘定科目を指定する必要があります。
最後に、必要に応じて「出荷方法クイックコード」ウィンドウで出荷方法を定義し、「組織間出荷方法」ウィンドウで出荷方法に対するリード・タイムを入力できます。入力したリード・タイムはMRPで使用されます。関連項目 『Oracle Master Scheduling/MRPおよびOracle Supply Chain Planningユーザーズ・ガイド』の「物流構成表の定義」
「組織間出荷ネットワーク」ウィンドウで新しい組織間関係を作成するときは、「組織パラメータ」ウィンドウで入力した出荷情報がデフォルトになります。
組織間出荷ネットワーク情報によって、出荷組織と搬送先組織の間に存在する関係と会計情報を定義します。
職責に割り当てられた機能セキュリティに応じて、現在組織と別の組織の間、または任意の2つの組織間で在庫移動ネットワークを定義できます。職責に割り当てられた機能セキュリティによって、すべての組織に対して在庫移動ネットワークを定義できるか、現在組織に対する在庫移動ネットワークのみを定義できるかが決まります。関連項目: 『Oracle Applicationsシステム管理者ガイド』の「機能セキュリティの概要」
有償支給とは、製造パートナまたは取引パートナに対する、正規機器メーカーによる構成部品の預託です。有償支給は、日本、台湾および韓国のみでサポートされています。正規機器メーカーでは、預託資材を製造パートナに出荷する際に、預託資材が販売されたかのように取引を処理します。また、製造パートナから組立品または外部委託サービスを受け入れる際、正規機器メーカーではこの受入を預託からの戻入とみなします。有償支給の詳細は、『Chargeable Subcontracting Process Guide』を参照してください。
出荷ネットワーク基礎情報を定義する手順は、次のとおりです。
「出荷ネットワーク」ウィンドウにナビゲートします。
表示する組織（搬送先組織、出荷元組織、または出荷元/搬送先組織）を決定します。
注意: 機能セキュリティで複数組織へのアクセスが認められている場合は、任意の組織を入力できます。それ以外の場合、「組織」フィールドは表示専用（更新不可）です。
現在組織の新規出荷ネットワークを定義するには、「編集」メニューで「新規レコード」を選択します。1行表示ウィンドウに新規レコードを入力するには、「新規」ボタンを選択します。
現在組織に定義されている既存の在庫移動ネットワーク情報を検索するには、「検索」を選択します。
「メイン」タブ・リージョンを選択します。
出荷元組織を入力します。
搬送先組織を入力します。
直接: 出荷組織から搬送先組織に在庫を直接移動します。
「移動タイプ」フィールドで「移動中」を選択した場合は、FOB条件を選択します。
受入: 搬送先組織が在庫を受け入れるまで、出荷組織がその所有権を保有します。
出荷: 出荷組織が在庫を出荷した時点から（および出荷在庫移動中の間は）、搬送先組織がその所有権を保有します。
「移動タイプ」フィールドで「移動中」を選択した場合は、受入経路オプションを選択します。
標準: この品目を受け入れ、検査しないで搬送します。
直接: 受入時に、この品目を保管棚に直接搬送します。
検査: この品目を受け入れ、検査した後に搬送します。
各移動に対して社内発注が必要かどうかを指定します。
作業内容を保存します。
「移動、距離」タブ・リージョンを選択します。
移動費用を計算するための組織間移動費用タイプを選択します。
なし: 移動費用を付加しません。
事前定義パーセント: 取引金額に対する事前定義パーセントを自動的に付加します。
要求金額: 付加する金額を個々に入力します。
要求比率: 取引金額に対する比率を個々に入力します。
デフォルト値は、「組織パラメータ」ウィンドウで出荷組織に対して定義した値です。関連項目 組織パラメータの定義
「移動費用タイプ」フィールドで「事前定義パーセント」を選択した場合は、資材移動に付加するパーセント値を入力します。たとえば、10と入力すると、取引金額の10%が付加されます。
デフォルト値は、「組織パラメータ」ウィンドウで出荷組織に対して定義した値です。関連項目 組織パラメータの定義
必要に応じて、次の項目を定義します。
出荷組織から搬送先組織までの距離を表す単位を入力します。
出荷組織から搬送先組織までの距離値を（指定した単位で）入力します。
会計情報を定義する手順は、次のとおりです。
「基準勘定」タブ・リージョンを選択します。
出荷組織の移動費用を収集するために使用する総勘定元帳移動費用集計科目を入力します。
デフォルト値は、「組織パラメータ」ウィンドウで出荷組織に対して定義した値です。関連項目 組織パラメータの定義
標準原価組織への組織間受入の購買価格差異を収集するために使用する総勘定元帳勘定科目を入力します。受入組織で標準原価計算を使用している場合は、この勘定科目を入力する必要があります。
その他の会計情報を入力する手順は、次のとおりです。
「第2勘定」タブ・リージョンを選択します。
注意: 次のフィールドのデフォルト値は、「組織パラメータ」ウィンドウで出荷元組織と搬送先組織に対して定義した値です。関連項目 組織パラメータの定義
出荷組織の組織間精算勘定として使用する総勘定元帳売掛金/未収金勘定を入力します。出荷組織の社内振替勘定（未収金）は、受入組織の社内振替勘定（未払金）と同じであることが必要です。
受入組織の組織間精算勘定として使用する総勘定元帳買掛/未払金勘定科目を入力します。出荷組織の社内振替勘定（未収金）は、受入組織の社内振替勘定（未払金）と同じであることが必要です。
「移動中勘定」タブ・リージョンを選択します。
移動中勘定の金額を保持する総勘定元帳勘定科目を入力します。
出荷方法に対する移動中リード・タイムを入力する手順は、次のとおりです。
「ツール」メニューの「出荷方法」を選択し、「組織間出荷方法」ウィンドウをオープンします。
表示された出荷組織と搬送先組織について、移動中リード・タイムを関連付ける出荷方法を入力します。関連項目 出荷方法の定義
移動中リード・タイムを日数で入力します。
作業内容を保存します。
有償支給情報を追加する手順は、次のとおりです。
「有償支給」タブを選択します。
「有償支給使用可能」をクリックし、この出荷ネットワークの有償支給関連を使用可能にします。
注意: このフラグは、「組織パラメータ」ウィンドウで組織を製造パートナ組織と指定し、正規機器メーカー（出荷元組織）の原価計算方法が標準原価計算の場合にのみ使用できます。詳細は、「デフォルト在庫パラメータの定義」を参照してください。
差異勘定を入力します。
相殺勘定を入力します。この勘定は製造パートナ組織が使用します。
デフォルトのOM受注タイプを入力します。「デフォルト受注タイプ」には、有償支給が使用可能な場合のみ値を入力できます。このフィールドによって、有償支給構成部品の補充受注に使用されるOrder Management受注タイプが決まります。
作業内容を保存します。
関連項目
『Oracle Order Managementインプリメンテーション・マニュアル』の「運送業者の定義」
『Oracle Master Scheduling/MRPおよびOracle Supply Chain Planningユーザーズ・ガイド』の「ソース・ルールの定義」
出荷方法は、特定の出荷方法を定義するために使用するクイックコードです。たとえば、陸送、特急、空輸などです。「組織間出荷方法」ウィンドウで出荷方法をリード・タイムと関連付けることができます。関連項目: 組織間出荷ネットワークの定義
出荷方法を定義する手順は、次のとおりです。
「出荷方法クイックコード」ウィンドウにナビゲートします。クイックコードを制限なしで追加または修正できることを示すユーザー・アクセス・レベルが選択されます。
出荷方法を表す一意の英数字コードを入力します。1つのクイックコード・タイプに対して最大250のクイックコードを設定できます。この値は、「組織間出荷方法」ウィンドウの「出荷方法」フィールドの値リストに表示されます。関連項目: 組織間出荷ネットワークの定義
このフィールドの値は、一度保存すると変更できません。廃止されたクイックコードを削除するには、コードを無効にするか終了日を入力する、または置き換えるコードにあわせて意味と摘要を変更します。
出荷方法コードの内容を入力します。
「有効期間:自」に日付を入力した場合、出荷方法はこの日付より前には使用できません。このフィールドを空白のままにした場合は、出荷方法はただちに有効になります。
「有効期間:至」に日付を入力した場合、出荷方法はこの日付を超えると使用できなくなります。出荷方法が失効すると、その出荷方法を使用して出荷ネットワークを定義することはできなくなりますが、その出荷方法をすでに使用しているネットワークを問い合せることはできます。終了日を入力しない場合、出荷方法は永久に有効です。
出荷方法を使用可能にするかどうかを指定します。特定の出荷方法を使用して出荷ネットワークを定義するには、その出荷方法を使用可能にする必要があります。使用不可にした出荷方法は、出荷ネットワークで使用することはできませんが、すでにその出荷方法を使用しているネットワークは問合せ可能です。
作業内容を保存します。
関連項目
『Oracle Applicationsユーザーズ・ガイド』の「クイックコード」
複数組織環境における2つの営業単位間の会社間関連について、定義、問合せおよび更新を実行するには、「会社間関連」ウィンドウを使用します。これらの関連には、出荷組織と販売組織間または受入組織と購買組織間の関連があります。
営業単位で受注を入力するときに、出荷組織が別の営業単位の一部であったり、元帳が別になっている場合があります。受注を顧客に出荷すると、出荷組織の在庫資産勘定科目が貸方に記入され、売上原価勘定が借方に記入されます。受注組織内では、収益を認識する必要があります。2つの組織が異なる営業単位に属している場合は、会社間の収益、売掛金/未収金および買掛金の入力について、システムによる会計配分が必要です。
会社間関連を定義するには、その前にOracle InventoryおよびOracle Receivablesをインストールする必要があります。Oracle Payablesをインストールしていない場合は、「販売のためAP請求書」リージョンに情報を入力する必要はありません。
会社間関連を定義する手順は、次のとおりです。
「会社間関連」ウィンドウにナビゲートします。「会社間関連」ウィンドウには、「取引フロー」ウィンドウからアクセスします。出荷営業単位と販売営業単位は自動的に表示されます。
顧客名または顧客番号を入力します。入力すると、その他の情報が自動的に表示されます。『Oracle Receivablesユーザー・ガイド』の「顧客の作成」を参照してください。顧客はOracle Receivablesで定義され、AR会計取引の出荷営業単位を表します。フロー・タイプが「出荷」の場合は、この情報が自動的に表示されます。フロー・タイプが「調達」の場合は、この情報を入力する必要があります。
顧客に複数の事業所がある場合は、事業所を入力します。サイト使用を「請求先」に設定した顧客を対象に、定義されている事業所が値リストに表示されます。
取引タイプを入力します。詳細は、『Oracle Receivablesユーザー・ガイド』の「取引タイプ」を参照してください。
会社間売上原価勘定を入力します。関連項目 会社間請求の処理の概要
必要に応じて、通貨コードを選択します。次の中から選択できます。
開始営業単位の通貨コード
終了営業単位の通貨コード
受注の通貨コード
仕入先を入力し、使用可能な場合は仕入先サイトを入力します。
運賃勘定を入力します。値リストは、販売組織の勘定体系に制限されます。
在庫経過勘定を入力します。この勘定科目は、直接納入などの会社間取引から生じるすべての論理取引に使用されます。
費用経過勘定を入力します。
作業内容を保存します。
会社間関連を更新する手順は、次のとおりです。
「会社間関連」ウィンドウにナビゲートします。
「出荷」フィールドで目的の営業単位を問い合せ、その営業単位に関する既存の関連を表示します。
「出荷」を除くすべてのフィールドで情報を更新できます。
作業内容を保存します。
関連項目
「経済ゾーン」ウィンドウは、資材移動に関連する統計情報の収集、確認およびレポート作成を行うためのOracle Inventory移動統計機能をサポートしています。移動統計機能を自動化するには、「経済ゾーン」ウィンドウと「移動統計パラメータ」ウィンドウでパラメータを定義します。関連項目: 移動統計の概要および移動統計パラメータの定義
「経済ゾーン」ウィンドウを使用して、業務を行う経済ゾーンを定義します。この情報によって、レポート作成領域でどの資材移動取引が発生したかが判別されます。
経済ゾーンを定義する手順は、次のとおりです。
「経済ゾーン」ウィンドウにナビゲートします。
ゾーン・コードを入力します。
注意: EU（欧州連合）は、経済ゾーンとしてシステムにあらかじめ組み込まれています。値リストから国コードを選択すると、EU（欧州連合）共通マーケット内の国を更新できます。
経済ゾーン名を入力します。
経済ゾーンの摘要を入力します。
「国」リージョンの「名称」フィールドに、この経済ゾーンに関連付ける国を入力します。
1つの国を複数の経済ゾーンに関連付けることができます。
各国の開始日を入力します。
各国の終了日を入力します。
作業内容を保存します。
経済ゾーンを更新する手順は、次のとおりです。
「経済ゾーン」ウィンドウにナビゲートします。
「表示」メニューの「検索」を選択して、「ゾーンの検索」ウィンドウにナビゲートします。
すべてのフィールドの情報を更新できます。
作業内容を保存します。
関連項目
