Oracle Financial Consolidation Hubユーザーズ・ガイド リリース11i B25734-01 | ![]() 目次 | ![]() 前へ | ![]() 次へ |
カテゴリにより、連結の処理方法とレポート方法が制御されます。また、処理論理をグループ化し、その論理の出力に影響するパラメータを指定する手段を提供します。カテゴリを使用すると、連結結果を追跡して分析できます。
次の表に、シード済のカテゴリをデフォルトの順序で示します。
デフォルトの順序 | カテゴリ |
---|---|
1. | データ準備 |
2. | 会社内 |
3. | 変換 |
4. | 会社間 |
5. | 取得および処分 |
6. | 少数株主持ち分 |
7. | 集計 |
オプションで、必要に応じてカテゴリを定義できます。次の場合には、カテゴリを定義するように選択できます。
資本会計処理基準を通じて連結元勘定の投資を調整する必要がある場合。この場合は、「変換」カテゴリの後に「株主持ち分の選択」などのカテゴリを作成できます。その調整の逆仕訳が必要になった場合は、さらに「株主持ち分の消去」というカテゴリを追加作成して「少数株主持ち分」の後に挿入できます。
調整を財務連結ハブにインポートした営業残高とは別に保持する必要がある場合。この場合は、「データ準備」カテゴリの後に「営業調整」などのカテゴリを作成できます。
この項では、シード済カテゴリについて説明します。
「データ準備」は、連結処理中に最初に実行されるカテゴリです。データが標準の連結勘定体系とカレンダに変換され、営業データが連結用に準備されます。また、発行データに連結処理で使用されないディメンションがある場合は、データが連結処理用のディメンションに集計されます。
「データ準備」中に、財務連結ハブにより営業エンティティで使用しているグローバル値セット組合せが連結値セット組合せとは異なっていると判別されると、エンティティのディメンション値が連結値セット組合せ内の対応する値に変換されます。この変換(マッピング)は自動的に発生します。
値セット・マッピングの設定方法は、「値セット・マップの作成」を参照してください。
「会社内」カテゴリでは、エンティティ内の様々な組織間で発生する取引の残高が消去されます。「会社内」カテゴリは常に「変換」より前にあります。
会社内残高の識別方法を指定するには、「会社内取引が指定値と異なる場合に識別」ドロップダウン・リストで「Yes」または「No」を選択します。
次の表に、選択したオプションが「会社内」に与える影響の例を示します。00は定数値であるとします。
選択したオプション | 組織 | 明細項目 | 会社間組織 | 会社内取引 |
---|---|---|---|---|
No | 01 | 2300 | 01 | No |
Yes | 01 | 2300 | 01 | Yes |
変換は、子の残高に影響する全カテゴリが実行された後に発生します。「変換」カテゴリでは、子エンティティのデータがすべて選択され、親の通貨に変換されます。変換は、連結階層内で子の通貨が親の通貨と異なる箇所でのみ実行されます。
変換の設定の詳細は、「変換方法」を参照してください。
「会社間」カテゴリでは、連結階層内のエンティティ間で発生する取引の残高が消去されます。消去は、連結階層内で最初の共通する親の消去エンティティに書き込まれます。「会社間」カテゴリは、常に「変換」より後にあります。
会社間ルールの設定の詳細は、「会社間ルール」を参照してください。
「取得および処分」カテゴリを使用すると、取得および処分の結果として会計仕訳を自動化したり手動仕訳を入力できます。
取得および処分仕訳の作成の詳細は、「連結入力の作成」を参照してください。
「少数株主持ち分」カテゴリには、連結財務諸表で非支配持ち分を認識するために必要な連結会計仕訳が保持されます。「少数株主持ち分」カテゴリに仕訳を作成するには、調整を入力する方法と連結ルールを使用する方法があります。「少数株主持ち分」カテゴリは、常に「変換」より後にあります。
少数株主持ち分の計算に使用する連結ルールの設定の詳細は、「連結ルール・ステップ」を参照してください。
「集計」カテゴリでは、連結エンティティごとに連結財務結果が作成されます。すべてのカテゴリにまたがって、すべての連結元のデータの合計が連結エンティティに書き込まれます。「集計」カテゴリは常に最後に発生します。
注意: 連結階層には、連結対象外のエンティティを含めることができます。通常、これに該当するのは、一部しか所有しておらず、計算には含める必要があるが実際には階層内で連結しないエンティティです。この種のエンティティには連結タイプ「なし」を割り当てます。集計では、この種のエンティティは子エンティティ間の合計に含まれません。
関連項目
この項では、カテゴリの設定機能について選択済のユーザー・インタフェース要素について説明します。
出力エンティティは、連結ルールまたは手動調整の結果が書き込まれるターゲット・エンティティです。次のように、出力エンティティとしてソース・エンティティ、親エンティティまたは消去エンティティを指定できます。
ソース・エンティティ: 調整または入力により、当初エンティティの残高が更新されます。たとえば、エンティティの営業元帳に反映させる必要はあっても便宜上行う営業調整は、連結時に実行されます。
親エンティティ: 調整または入力により、親エンティティの残高が更新されます。たとえば、持ち分の選択などの場合です。親エンティティでは、連結元の収益性に基づいて連結元の投資額の増減を書き込む必要があります。
消去エンティティ: 調整または入力により消去エンティティの残高が更新されますが、営業エンティティの営業残高には影響しません。これには、会社間消去や少数株主持ち分など、ほとんどの連結専用の調整が該当します。
「出力エンティティ」フィールドでソース・エンティティとして指定されているすべてのカテゴリは、「変換」カテゴリより前に置く必要があります。これにより、「変換」カテゴリでは、実行時にすべての営業エンティティ・データを選択できるようになります。「出力エンティティ」フィールドで消去エンティティとして指定されているか親が関連付けられているすべてのカテゴリは、「変換」カテゴリより後に置く必要があります。
「各子を個別に追跡」機能では、連結ルールの出力の詳細レベルが決定されます。「Yes」を選択すると、連結結果を連結元別に分析してレポートできます。「No」を選択すると、すべての連結計算がレポート内で集計されます。
「年度末の正味留保利益」機能では、このカテゴリの手動調整と連結ルールの入力に年度末処理を適用する必要があるかどうかが決定されます。デフォルト設定は「No」です。「年度末の正味留保利益」ドロップダウン・リストで「Yes」を選択すると、適用可能なカテゴリに関する損益計算書調整または連結ルール入力は、会計年度をまたがる場合に留保利益にクローズされます。
子全体の有効所有権が変化するたびに、一定の算式を再計算する必要があります。これは、子の一部を連結階層内の複数の親が所有している場合に発生します。少数株主持ち分は一般的な例です。連結エンティティは連結元の70%を所有しているが、残り30%は同じ階層内の別のエンティティが所有しているとします。通常は、70%を所有している連結エンティティについて少数株主持ち分が認識されますが、この少数株主持ち分は階層内で連結元の有効所有権を100%持っている上位レベルでバックアウトする必要があります。この属性を複数の親が存在する場合で使用する方法の詳細は、「連結階層の設定」を参照してください。