リリース12
E06049-01
目次
前へ
次へ
| Oracle Assetsユーザー・ガイド リリース12 E06049-01 | 目次 | 前へ | 次へ |
この章のトピックは、次のとおりです。
Oracle Assetsは、会計仕訳の生成、取引のドリルダウンおよびレポート作成のためにOracle Subledger Accountingと完全に統合されています。
Oracle Assetsでは、「会計の作成 - 資産」コンカレント・プログラムによって取引イベントに対する仕訳が作成されます。この仕訳は、総勘定元帳に転送して転記できます。この時点で、総勘定元帳への仕訳の転送を選択しない場合、「仕訳のGLへの振替 - 資産」コンカレント・プログラムは後でも実行できます。
この処理は、「会計の作成」メニューから発行します。
注意: リリース11iからアップグレードし、資産台帳を設定している場合は、アップグレード・プログラムによって、「FA: ワークフロー勘定科目生成の使用」プロファイル・オプションの値が「Yes」に自動的に設定されます。これは、Oracle Workflowに設定されている勘定科目生成ルールが使用されることを意味します。
Oracle Workflow設定で、現行のカスタマイズを分析する必要があります。資産取引に対するコード組合せを生成するためにOracle Workflowのルールを使用する必要がある場合は、次のいずれかを実行します。
カスタム・ルールをOracle Subledger Accountingに再実装します。
アップグレード時には、デフォルトの値を使用してワークフローのルールをそのまま使用します。
注意: 「勘定科目生成」カテゴリ
台帳タイプ・コード: 会計用資産台帳または税務台帳を値リストから選択します。
プロセス・カテゴリ: 「会計の作成」を実行する取引イベントを値リストから選択します。このフィールドを空白のままにすると、Oracle Assetsのすべての取引イベントに対して「会計の作成」が実行されます。
終了日: このパラメータのデフォルト値はシステム日付です。この日付は変更できます。会計日付がこの日付以前の取引はすべて、このプログラムによって処理されます。
会計モード: デフォルト値は「最終」です。この値は「草案」に変更できます。「草案」モードで実行された会計は、後で「草案」モードまたは「最終」モードで再実行できます。
このモードが「草案」の場合、会計仕訳は総勘定元帳に転送することも、総勘定元帳で転記することもできません。
エラーのみ: デフォルト値は「No」です。会計の作成の対象を以前作成に失敗したイベントに限定するには、「Yes」を選択します。「Yes」を選択すると、処理のステータスが「エラー」のイベントのみが選択されます。すべてのイベントを処理するには、「No」を選択します。このフィールドは必須です。
レポート: デフォルト値は「要約」です。「詳細」または「レポートなし」を選択できます。この値によって、レポートを出力するかどうか、および出力は「要約」か「詳細」かも決まります。
一般会計への転送: デフォルト値は「Yes」です。仕訳を総勘定元帳に転送しない場合は、「No」を選択できます。
一般会計における転記: このフィールドは、「一般会計への転送」の値が「Yes」に設定されている場合のみ有効です。このフィールドのデフォルト値は「No」です。この値を「Yes」に設定すると、総勘定元帳に転送された仕訳は総勘定元帳内で転記されます。
一般会計バッチ名: このフィールドは、「一般会計への転送」の値が「Yes」に設定されている場合のみ有効です。必要に応じて転送に対してバッチ名を入力できます。このバッチ名は、仕訳バッチ名のプリフィクスとして付加されます。
ユーザー取引識別子を含む: デフォルト値は「No」です。取引識別子をレポート出力に表示する必要がある場合は、この値を「Yes」に設定できます。
Oracle Assetsでは、会計に影響を与えるすべての資産取引に対して会計イベントが作成されます。「会計の作成」処理では、これらの会計イベントに対して補助元帳会計仕訳が作成されます。
たとえば、資産が取得されると、資産取引が発生します。同時に、Oracle Assetsでは、この資産追加に対して会計イベントが作成されます。「会計の作成」処理を実行すると、このイベントに対する会計仕訳が生成されて総勘定元帳に転送されます。
注意: 追加の会計を処理するために、減価償却を実行する必要はありません。
イベント区分と呼ばれる類似した会計イベントが、イベント・エンティティの下にグループ化されます。Oracle Assetsでは、すべての会計イベント区分が次の4つのイベント・エンティティにグループ化されます。
取引: このイベント・エンティティでは、「追加」、「修正」、「資産計上」、「カテゴリ資産組替」、「建設資産取得」、「建設仮勘定修正」、「建設仮勘定カテゴリ資産組替」、「建設除・売却」、「建設仮勘定再評価」、「建設振替」、「建設仮勘定単位修正」、「償却累計額修正」、「除・売却」、「除・売却修正」、「再評価」、「最終損益」、「振替」、「単位修正」および「未計画減価償却」のイベント区分がグループ化されます。
減価償却: このイベント・エンティティでは、「減価償却」および「減価償却ロールバック」のイベント区分がグループ化されます。
資産間取引: このイベント・エンティティでは、「ソース明細振替」、「建設仮勘定ソース明細振替」および「償却累計額振替」のイベント区分がグループ化されます。
繰延償却: このイベント・エンティティでは、「繰延償却」のイベント区分がグループ化されます。
一部のイベント区分は、さらに複数のイベント・タイプに分割されます。たとえば、除・売却イベント区分は「除・売却」と「再稼働」のイベント・タイプに分割されます。この分割によって、詳細で柔軟な会計が提供されます。
イベント区分は、イベント区分のオプションを使用してプロセス・カテゴリに関連付けられます。プロセス・カテゴリを使用すると、特定のプロセスに対して「会計の作成」を実行できます。たとえば、再評価取引の会計を実行する場合は、「会計の作成」プログラムの実行時に、「再評価」プロセス・カテゴリを指定できます。
会計仕訳を消し込むには、Oracle Subledger Accountingの勘定科目分析レポートを使用します。
会計仕訳を作成するには、「会計の作成」処理を実行します。
注意: 会計取引の作成前に減価償却を実行する必要はありません。期間内に必要な回数のみ「会計の作成」処理を実行できます。
「会計の作成」処理により、適切な元帳への仕訳が作成されます。これらの仕訳を総勘定元帳内でレビューして転記できます。
前期間中の資産の取得、移動または除・売却を入力すると、Oracle Assetsにより減価償却費、ボーナス減価償却費、償却累計額勘定およびボーナス償却累計額勘定の修正仕訳が作成されます。
前期間の資産取得については、不足分の減価償却の仕訳が作成されます。
前期間の振替については、「自」減価償却費勘定に転記された減価償却費の一部が逆仕訳され、「至」減価償却費勘定に転記されます。
前期間の除・売却については、除・売却按分基準日以後の期間に発生した減価償却を逆仕訳する仕訳が作成されます。
減価償却費と当期間の減価償却には、別々の修正仕訳が作成されます。修正取引と当期間の減価償却費の有効性は、総勘定元帳内で別々にレビューできます。
任意の総勘定元帳の仕訳を作成できます。Oracle General Ledgerを使用していない場合は、GLの表から仕訳情報をコピーできます。
Oracle Assetsでは、次のGL勘定科目の仕訳が作成されます。
償却累計額
資産精算
資産取得価額
ボーナス減価償却費
ボーナス償却累計額
建設仮精算
建設仮勘定
撤去費用の差益、撤去費用の差損および撤去費用の精算勘定
繰延償却累計額
繰延償却費用
償却累計額修正
減価償却費
会社間買掛/未払金
会社間売掛/未収金
除却簿価差益および除却簿価差損
売却価額益、売却価額損および売却価額精算勘定
再評価償却
再評価償却累計額
再評価償却累計額益および再評価償却累計額損
借方（Dr.） 資産取引価額勘定、資産精算勘定、ボーナス減価償却費、建設仮勘定取得価額勘定、建設仮精算勘定、減価償却費、売却価額精算勘定または会社間売掛/未収金勘定の借方は、勘定科目に加算されます。償却累計額勘定、ボーナス償却累計額、撤去費用精算勘定または会社間買掛/未払金勘定の借方は、勘定科目から減算されます。仕訳の例では、借方は左側の列に表示されます。
貸方（Cr.） 償却累計勘定、ボーナス償却累計額、撤去費用精算勘定または会社間取引買掛金/未払金勘定の貸方は、勘定科目に加算されます。資産取引価額勘定、資産精算勘定、ボーナス減価償却費、建設仮勘定取得価額勘定、建設仮精算勘定、減価償却費、売却価額精算勘定または会社間取引売掛金/未収金勘定の貸方は、勘定科目から減算されます。仕訳の例では、貸方は右側の列に表示されます。
Oracle Assetsから総勘定元帳に仕訳の送信が終了したら、それを総勘定元帳内で転記する前にレビューまたは変更できます。
Oracle AssetsをOracle General Ledgerと統合する場合、Oracle General Ledgerの「仕訳の入力」ウィンドウで仕訳のレビュー、変更、訂正を行ってください。
別の総勘定元帳を使用している場合は、その総勘定元帳内で入力をレビューまたは変更できます。
ここでは、Oracle Assetsで実行できる資産取引と作成される仕訳の例を示します。
仕訳は、Oracle Assetsに資産取引が入力された期間に関するものです。仕訳の作成プログラムを実行すると、Oracle Assetsによってこれらの仕訳が作成されます。
次の表の資産取引価額、償却累計額、ボーナス償却累計額、および年償却累計額は、四半期末の残高を示しています。減価償却費は1期間当たりの金額です。
注意: 次の例では、特定のボーナス減価償却費およびボーナス償却累計額勘定を設定した場合、これらが減価償却および償却累計額勘定のように扱われることを示します。しかし、ボーナス減価償却費およびボーナス償却累計額は別個に扱われる場合もあります。
関連項目
『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』の仕訳の入力に関する項
減価償却を実行すると、Oracle Assetsでは、償却累計額勘定と減価償却費勘定に対して仕訳が作成されます。また、ボーナス償却累計額勘定とボーナス償却勘定（存在している場合）に対して仕訳が作成されます。さらに、現行期間の減価償却費と前期間取引の減価償却費修正に対して個別の仕訳が作成され、財務情報に変更が加えられます。
現行期間の減価償却費$200とボーナス減価償却費$50に対しては、次の仕訳が作成されます。
| 勘定科目摘要 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 減価償却費 | 200.00 | |
| ボーナス減価償却費 | 50.00 | |
| 償却累計額 | 200.00 | |
| ボーナス償却累計額 | 50.00 |
関連項目
この項では、次の取引に対する取得と資産計上仕訳の例を示します。
手動による追加の場合、精算勘定は該当するカテゴリから取得されます。一括追加の場合、精算勘定はユーザーのソース・システムから取得されます。
例: 償却対象額は$4,000で、減価償却方法は定額の4年です。
資産を第1年度第1四半期に購入して事業に供用します。
買掛管理システム
| 勘定科目摘要 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 資産精算 | 4,000.00 | |
| 買掛/未払金負債 | 4,000.00 |
Oracle Assets: 当期間取得
| 勘定科目摘要 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 資産取得価額 | 4,000.00 | |
| 減価償却費 | 250.00 | |
| 資産精算 | 4,000.00 | |
| 償却累計額 | 250.00 |
資産を第1年度第1四半期に事業に供用しますが、その内容は、第2年度第2四半期までOracle Assetsに入力しません。買掛管理システムでは、資産精算と買掛/未払金負債に対して当期間の取得と同じ仕訳が作成されます。
Oracle Assets: 前期間取得
| 勘定科目摘要 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 資産取得価額 | 4,000.00 | |
| 減価償却費 | 250.00 | |
| 減価償却費（修正） | 1,250.00 | |
| 資産精算 | 4,000.00 | |
| 償却累計額 | 1,500.00 |
2つの一括追加をマージすると、Oracle Assetsでは、マージする一括追加の資産取得価額がマージ先の一括追加の資産勘定に追加されます。取引を実行すると、マージが記録されます。明細ごとに作成された資産精算勘定仕訳は変更されないため、適合する各精算勘定は個別に精算されます。
マージ後の監査証跡として、各明細には請求明細の当初取得価額が残ります。マージ後の明細から資産を作成すると、資産取得価額はマージ済合計取得価額となります。
他の一括追加がマージされた一括追加については、資産取得価額勘定に対して仕訳が作成されます。仕訳は資産精算勘定ごとに作成されます。たとえば、一括追加#1を一括追加#2にマージすると、次の仕訳が作成されます。
| 勘定科目摘要 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 資産取得価額（一括追加#2の資産取得価額勘定） | 4,000.00 | |
| 減価償却費 | 1,500.00 | |
| 資産精算（一括追加#1の買掛/未払金精算勘定） | 3,000.00 | |
| 資産精算（一括追加#2の買掛/未払金精算勘定） | 1,000.00 | |
| 償却累計額 | 1,500.00 |
建設仮勘定資産を追加します（建設仮勘定資産は償却費が計上されません）。
Oracle Assets
| 勘定科目摘要 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 建設仮勘定 | 4,000.00 | |
| 建設仮精算 | 4,000.00 |
Oracle Assetsでは、削除済一括追加に対する仕訳が作成されないため、買掛管理によって貸方記帳された資産精算勘定は精算されません。この勘定は、買掛管理システムで請求書を戻し処理するか、総勘定元帳で仕訳を手動で作成して精算します。
建設仮勘定資産を資産計上すると、取得価額を建設仮勘定取得価額勘定から資産取得価額勘定に振り替える仕訳が作成されます。精算勘定はすでに精算されています。
| 勘定科目摘要 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 資産取得価額 | 4,000.00 | |
| 減価償却費 | 250.00 | |
| 建設仮勘定 | 4,000.00 | |
| 償却累計額 | 250.00 |
資産タイプを「資産計上」から「建設仮勘定」に変更すると、Oracle Assetsでは、建設仮勘定取得価額勘定に借方記帳し、資産精算勘定に貸方記帳する仕訳が作成されます。建設仮勘定の逆仕訳取引に対する、資産計上仕訳または資産計上逆仕訳は作成されません。
Oracle Assets: 「資産計上」タイプから「建設仮勘定」タイプへの変更（当期間）
| 勘定科目摘要 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 建設仮勘定 | 4,000.00 | |
| 資産精算 | 4,000.00 |
関連項目
様々なタイプの修正例については、次の各項を参照してください。
資産を追加する期間または建設仮勘定資産では、減価償却が計上されないため、財務情報の変更による減価償却の修正はありません。減価償却の実行後に財務情報を変更する場合は、修正を費用処理するか、償却するかを選択する必要があります。
費用処理済修正の場合は、新規情報を使用して減価償却が再計算され、当期間中の修正金額全体が費用処理されます。修正の費用処理によって、仕訳の修正は1回のみとなります。
修正額償却の場合は、修正金額が資産の残り耐用期間または生産能力に配分されます。定率法の場合は、資産の減価償却が新規情報を使用して開始されます。修正額償却には、デフォルトの償却開始日（通常はシステム日付）を前期間の日付に変更することで、遡及開始日を設定できます。償却開始日以降の欠落している修正金額は、当期間中に計上されます。
資産の修正を償却する場合は、その資産の将来の修正をその資産台帳で経費処理することはできません。
資産台帳に対する修正額償却は、「資産台帳管理」ウィンドウで実行できます。
方法の修正: 減価償却方法の変更の場合、償却累計額は再計算されませんが、資産を事業に供用する残りの期間に対して新規情報が使用されます。
表ベース減価償却方法と計算済減価償却方法では、取得価額から償却累計額を差し引いた額が資産の残り耐用期間にわたって減価償却されます。
減額値法の場合は、変更を加えた時点で、減価償却が資産の償却対象の純帳簿価額に基づいて計算されます。
かわりに、定率を取得価額で乗算する減価償却方法を使用する場合は、新規情報を使用して減価償却の計算が開始されます。
ボーナス修正:
取得価額ベースの減価償却計算基準を使用する資産の場合は、ボーナス・レートが取得価額に適用されます。
純帳簿価額の減価償却計算方法の基準を使用する資産の場合は、取得価額から償却累計額合計（償却累計額とボーナス償却累計額）を差し引いた金額にボーナス・レートが適用されます。
関連項目
取得価額修正には、償却対象額に影響を与えるすべての修正が含まれます。これには、取得価額の変更、残存価額、減価償却、取得価額、減価償却費、投資税額控除限度額、ボーナスのルールが含まれます。取得価額修正は、「資産台帳」ウィンドウまたは「ソース明細」ウィンドウで手動で実行できます。一括追加を使用して既存の資産に一括追加を追加すると、取得価額修正を自動的に実行できます。
調整を費用処理するか償却するかを選択できます。「償却済および費用処理済調整」を参照してください。
この項では、次のタイプの取得価額修正を示します。
例: 資産を第1年度第1四半期に事業に供用します。償却対象額は$4,000です。資産耐用年数は4年で、定額減価償却を使用しています。ボーナス・レートは10%です。第1年度第4四半期に、資産に対する追加請求書を受け取り、償却対象額を$4,800に変更します。
| 勘定科目摘要 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 資産精算 | 800.00 | |
| 買掛/未払金負債 | 800.00 |
| 勘定科目摘要 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 資産取得価額 | 800.00 | |
| 資産精算 | 800.00 |
| 勘定科目摘要 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 減価償却費 | 300.00 | |
| ボーナス減価償却費 | 120.00 | |
| 減価償却費（修正） | 150.00 | |
| ボーナス減価償却費（修正） | 80.00 | |
| 償却累計額 | 450.00 | |
| ボーナス償却累計額 | 180.00 |
| 勘定科目摘要 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 減価償却費 | 311.53 | |
| ボーナス減価償却費 | 120.00 | |
| 償却累計額 | 311.53 | |
| ボーナス償却累計額 | 120.00 |
関連項目
例: 資産を第1年度第1四半期に事業に供用します。償却対象額は$4,000です。資産取得価額を定率20%で減価償却しています。ボーナス・レートは10%です。第1年度第4四半期に、償却対象額を$4,800に変更します。
| 勘定科目摘要 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 資産精算 | 800.00 | |
| 買掛/未払金負債 | 800.00 |
| 勘定科目摘要 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 資産取得価額 | 800.00 | |
| 資産精算 | 800.00 |
| 勘定科目摘要 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 減価償却費 | 240.00 | |
| ボーナス減価償却費 | 120.00 | |
| 減価償却費（修正） | 120.00 | |
| ボーナス減価償却費（修正） | 60.00 | |
| 償却累計額 | 360.00 | |
| ボーナス償却累計額 | 180.00 |
| 勘定科目摘要 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 減価償却費 | 240.00 | |
| ボーナス減価償却費 | 120.00 | |
| 償却累計額 | 240.00 | |
| ボーナス償却累計額 | 120.00 |
関連項目
例: 資産を第1年度第1四半期に事業に供用します。償却対象額は$4,000です。期首純帳簿価額に適用する定率は20%を使用しています。ボーナス・レートは10%です。第2年度第1四半期に、償却対象額を$4,800に変更します。
| 勘定科目摘要 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 資産精算 | 800.00 | |
| 買掛/未払金負債 | 800.00 |
| 勘定科目摘要 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 資産取得価額 | 800.00 | |
| 資産精算 | 800.00 |
| 勘定科目摘要 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 減価償却費 | 168.00 | |
| ボーナス減価償却費 | 84.00 | |
| 減価償却費（修正） | 160.00 | |
| ボーナス減価償却費（修正） | 80.00 | |
| 償却累計額 | 328.00 | |
| ボーナス償却累計額 | 164.00 |
| 勘定科目摘要 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 減価償却費 | 180.00 | |
| ボーナス減価償却費 | 90.00 | |
| 償却累計額 | 180.00 | |
| ボーナス償却累計額 | 90.00 |
関連項目
例: 油井を$10,000で購入します。この油井からは10,000バレルの油の産出が予想され、各四半期には2,000バレルの油が産出されます。第1年度第3四半期に、誤った資産取得価額を入力したことに気付きます。償却対象額を$15,000に修正します。
| 勘定科目摘要 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 資産精算 | 5,000.00 | |
| 買掛/未払金負債 | 5,000.00 |
| 勘定科目摘要 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 資産取得価額 | 5,000.00 | |
| 資産精算 | 5,000.00 |
| 勘定科目摘要 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 減価償却費 | 3,000.00 | |
| 減価償却費（修正） | 2,000.00 | |
| 償却累計額 | 5,0000.00 |
| 勘定科目摘要 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 減価償却費 | 3,666.67 | |
| 償却累計額 | 3,666.67 |
関連項目
ソース明細を振り替えるときは、資産の償却対象額を修正します。減価償却は、資産タイプに基づいて計算されます。
Oracle Assetsでは、資産計上資産間でのソース明細振替に対して次の仕訳が作成されます。
| 勘定科目摘要 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 資産取得価額（振替先資産カテゴリから） | 400.00 | |
| 資産取得価額（振替元資産カテゴリから） | 400.00 |
| 勘定科目摘要 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 償却累計額（振替元資産カテゴリから） | 70.00 | |
| 減価償却費 | 70.00 |
| 勘定科目摘要 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 減価償却費 | 55.00 | |
| 減価償却費（修正） | 70.00 | |
| 償却累計額（振替元資産カテゴリから） | 125.00 |
ソース明細を資産計上資産から建設仮勘定資産に振り替える場合、Oracle Assetsでは、資産計上資産から一部の減価償却が取り消される必要があります。これは、建設仮勘定資産が減価償却されないためです。
資産計上資産から建設仮勘定資産へのソース明細振替に対して、次の仕訳が作成されます。
| 勘定科目摘要 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 建設仮勘定資産取得価額（振替先資産カテゴリから） | 400.00 | |
| 資産取得価額（振替元資産カテゴリから） | 400.00 |
| 勘定科目摘要 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 償却累計額（振替元資産カテゴリから） | 70.00 | |
| 減価償却費 | 70.00 |
ソース明細を建設仮勘定資産から資産計上資産に振り替えると、Oracle Assetsでは、取得価額修正取引に関して遡及償却額が取得されます。
建設仮勘定資産から資産計上資産へのソース明細振替に対しては、次の仕訳が作成されます。
| 勘定科目摘要 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 資産取得価額（振替先資産カテゴリから） | 400.00 | |
| 建設仮勘定資産取得価額（振替元資産カテゴリから） | 400.00 |
| 勘定科目摘要 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 減価償却費（振替元資産カテゴリから） | 125.00 | |
| 償却累計額（振替先資産カテゴリから） | 125.00 |
建設仮勘定資産は減価償却されないため、建設仮勘定間資産で請求書明細を振り替える場合、Oracle Assetsでの減価償却費の戻し処理は不要です。
建設仮勘定資産間でのソース明細の振替に対して、次の仕訳が作成されます。
| 勘定科目摘要 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 建設仮勘定資産取得価額（振替先資産カテゴリから） | 400.00 | |
| 建設仮勘定資産取得価額（振替元資産カテゴリから） | 400.00 |
関連項目
一括追加を資産に追加すると、既存資産の資産取得価額勘定に対して仕訳が作成されます。また、仕訳が差引0（ゼロ）になるように、買掛管理で請求書配分明細に割り当てた精算勘定が貸方記帳されます。
既存の資産で一括追加の資産カテゴリと摘要を継承する場合は、一括追加のカテゴリの資産取得価額勘定への新規資産取得価額合計に対して仕訳が作成されます。買掛管理で請求書明細に割り当てた精算勘定に対する仕訳と、元の追加カテゴリの精算勘定または取得価額勘定に対する仕訳も作成されます。
手動で新規に追加した資産$500（この資産には一括追加のカテゴリが使用されています）に、資産計上$2,000の一括追加が追加された場合は、次の仕訳が作成されます。
| 勘定科目摘要 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 資産取得価額（一括追加の資産カテゴリから） | 2,500.00 | |
| 資産精算（元の資産カテゴリから） | 500.00 | |
| 資産精算（元の資産カテゴリから） | 2,000.00 |
関連項目
例: 資産を第1年度第1四半期に事業に供用します。償却対象額は$4,000です。資産耐用年数は4年で、定額減価償却を使用しています。第2年度第2四半期に、資産に対する追加請求書を受け取り、償却対象額を$4,800に変更します。請求書日付が第1年度第4四半期であるため、その期間以降の変更内容を償却します。
| 勘定科目摘要 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 資産精算 | 800.00 | |
| 買掛/未払金負債 | 800.00 |
| 勘定科目摘要 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 資産取得価額 | 800.00 | |
| 資産精算 | 800.00 |
| 勘定科目摘要 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 減価償却費 | 311.53 | |
| 減価償却費（修正） | 123.06 | |
| 償却累計額 | 434.59 |
| 勘定科目摘要 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 減価償却費 | 311.53 | |
| 償却累計額 | 311.53 |
例: 資産を第1年度第1四半期に事業に供用します。償却対象額は$4,000です。耐用年数は4年で、200定率減価償却方法を使用しています。第2年度第1四半期に、減価償却方法を定額に変更します。
| 勘定科目摘要 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 減価償却費 | 250.00 | |
| 償却累計額 | 750.00 | |
| 減価償却費（修正） | 1,000.00 |
| 勘定科目摘要 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 減価償却費 | 166.67 | |
| 償却累計額 | 166.67 |
関連項目
例: 資産を第1年度第1四半期に事業に供用します。資産取得価額は$4,000、耐用年数は4年で、定額減価償却を使用しています。第2年度第2四半期に、資産耐用年数を5年に変更します。
| 勘定科目摘要 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 減価償却費 | 200.00 | |
| 償却累計額 | 50.00 | |
| 減価償却費（修正） | 250.00 |
| 勘定科目摘要 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 減価償却費 | 183.33 | |
| 償却累計額 | 183.33 |
関連項目
例: 資産を第1年度第1四半期に事業に供用します。償却対象額は$4,000で、資産取得価額を定率20%で減価償却しています。第2年度第3四半期に、定率を25%に変更します。
| 勘定科目摘要 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 減価償却費 | 250.00 | |
| 減価償却費（修正） | 300.00 | |
| 償却累計額 | 550.00 |
| 勘定科目摘要 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 減価償却費 | 250.00 | |
| 償却累計額 | 250.00 |
関連項目
例: 資産を第1年度第1四半期に事業に供用します。償却対象額は$4,000で、期首純帳簿価額に適用する定率は20%を使用しています。第2年度第3四半期に、定率を25%に変更します。
| 勘定科目摘要 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 減価償却費 | 187.50 | |
| 減価償却費（修正） | 255.00 | |
| 償却累計額 | 442.50 |
| 勘定科目摘要 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 減価償却費 | 200.00 | |
| 償却累計額 | 200.00 |
関連項目
例: 油井を$10,000で購入します。この油井からは10,000バレルの油の産出が予想され、各四半期には2,000バレルの油が産出されます。第1年度第4四半期に、誤った産出能力を入力したことに気付きます。産出能力を50,000バレルに増加します。
| 勘定科目摘要 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 減価償却費 | 400.00 | |
| 償却累計額 | 4,400.00 | |
| 減価償却費（修正） | 4,800.00 |
| 勘定科目摘要 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 減価償却費 | 181.82 | |
| 償却累計額 | 181.82 |
関連項目
例: 資産を第1年度第1四半期に事業に供用します。償却対象額は$4,000、耐用年数は4年で、定額減価償却を使用しています。
この項では、次の仕訳の例を示します。
第2年度第2四半期に、資産をコスト・センター100からコスト・センター200へ当期間中に振り替えます。
| 勘定科目摘要 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 償却累計額 | 1,250.00 | |
| 資産取得価額 | 4,000.00 |
| 勘定科目摘要 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 資産取得価額 | 4,000.00 | |
| 減価償却費 | 250.00 | |
| 償却累計額 | 1,500.00 |
第3年度第4四半期に、資産がコスト・センター100からコスト・センター200に第3年度第3四半期に振り替えられたことに気付きます。
| 期間（年度、四半期） | 資産取得価額 | 償却累計額 | 年累計減価償却 | 減価償却費 |
|---|---|---|---|---|
| Y3、Q1 | 4,000.00 | 2,250.00 | 250.00 | 250.00 |
| Y3、Q2 | 4,000.00 | 2,500.00 | 500.00 | 250.00 |
| Y3、Q3 | 4,000.00 | 2,750.00 | 750.00 | 250.00 |
| Y3、Q4 | 0.00 | 0.00 | 500.00 | -250.00* |
| 期間（年度、四半期） | 資産取得価額 | 償却累計額 | 年累計減価償却 | 減価償却費 |
|---|---|---|---|---|
| Y3、Q1 | 0.00 | 0.00 | 0.00 | 0.00 |
| Y3、Q2 | 0.00 | 0.00 | 0.00 | 0.00 |
| Y3、Q3 | 0.00 | 0.00 | 0.00 | 0.00 |
| Y3、Q4 | 4,000.00 | 3,000.00 | 500.00 | 500.00* |
| 勘定科目摘要 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 償却累計額 | 2,750.00 | |
| 資産取得価額 | 4,000.00 | |
| 減価償却費（修正） | 250.00 |
| 勘定科目摘要 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 資産取得価額 | 4,000.00 | |
| 減価償却費 | 250.00 | |
| 減価償却費（修正） | 250.00 | |
| 償却累計額 | 3,000.00 |
第3年度第4四半期に、資産をABC製造会社からXYZ物流会社に振り替えます。
| 勘定科目摘要 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 償却累計額 | 2,750.00 | |
| 会社間売掛/未収金 | 1,250.00 | |
| 資産取得価額 | 4,000.00 |
| 勘定科目摘要 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 資産取得価額 | 4,000.00 | |
| 減価償却費 | 250.00 | |
| 償却累計額 | 3,000.00 | |
| 会社間買掛/未払金 | 1,250.00 |
第3年度第4四半期に、資産が第3年度第3四半期にABC製造会社からXYZ物流会社に振り替えられたことに気付きます。
| 期間（年度、四半期） | 資産取得価額 | 償却累計額 | 年累計減価償却 | 減価償却費 |
|---|---|---|---|---|
| Y3、Q1 | 4,000.00 | 2,250.00 | 250.00 | 250.00 |
| Y3、Q2 | 4,000.00 | 2,500.00 | 500.00 | 250.00 |
| Y3、Q3 | 4,000.00 | 2,750.00 | 750.00 | 250.00 |
| Y3、Q4 | 0.00 | 0.00 | 500.00 | -250.00* |
| 期間（年度、四半期） | 資産取得価額 | 償却累計額 | 年累計減価償却 | 減価償却費 |
|---|---|---|---|---|
| Y3、Q1 | 0.00 | 0.00 | 0.00 | 0.00 |
| Y3、Q2 | 0.00 | 0.00 | 0.00 | 0.00 |
| Y3、Q3 | 0.00 | 0.00 | 0.00 | 0.00 |
| Y3、Q4 | 4,000.00 | 3,000.00 | 500.00 | 500.00* |
| 勘定科目摘要 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 償却累計額 | 2,750.00 | |
| 会社間売掛/未収金 | 1,500.00 | |
| 資産取得価額 | 4,000.00 | |
| 減価償却費（修正） | 250.00 |
| 勘定科目摘要 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 資産取得価額 | 4,000.00 | |
| 減価償却費 | 250.00 | |
| 減価償却費（修正） | 250.00 | |
| 償却累計額 | 3,000.00 | |
| 会社間買掛/未払金 | 1,500.00 |
単位修正は、資産の単位数を変更するときに割当情報を更新する必要があるため、振替に類似しています。たとえば、コスト・センター100に割り当てた2単位を使用して、同じ$4,000の資産を事業に供用します。第2年度第3四半期に、この資産には実際には4単位があり、そのうちの2つはコスト・センター200に属していることに気付きます。
| 勘定科目摘要 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 償却累計額 | 750.00 | |
| 資産取得価額 | 2,000.00 |
| 勘定科目摘要 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 資産取得価額 | 2,000.00 | |
| 償却累計額 | 750.00 |
注意: すべての単位が元のコスト・センターにある場合は、0（ゼロ）の金額の仕訳が作成されます。
例: 第1年度第3四半期に、資産を事務機器からコンピュータに組み替えます。資産取得価額は$4,000、耐用年数は4年で、定額減価償却を使用しています。
入力した期間より後の期間中に資産を組み替えると、取得価額と償却累計額を新しい資産カテゴリの資産勘定と、償却累計額勘定に振り替える仕訳が作成されます。これは総勘定元帳に仕訳を作成したときに生じます。また、減価償却費勘定科目が新カテゴリのデフォルト減価償却費に変更されますが、前期間の費用は調整されません。
| 期間（年度、四半期） | 資産取得価額 | 償却累計額 | 年累計減価償却 | 減価償却費 |
|---|---|---|---|---|
| Y1、Q1 | 4,000.00 | 250.00 | 250.00 | 250.00 |
| Y1、Q2 | 4,000.00 | 500.00 | 500.00 | 250.00 |
| Y1、Q3 | 0.00 | 0.00 | 500.00 | 0.00* |
| Y1、Q4 | 0.00 | 0.00 | 500.00 | 0.00 |
| 期間（年度、四半期） | 資産取得価額 | 償却累計額 | 年累計減価償却 | 減価償却費 |
|---|---|---|---|---|
| Y1、Q1 | 0.00 | 0.00 | 0.00 | 0.00 |
| Y1、Q2 | 0.00 | 0.00 | 0.00 | 0.00 |
| Y1、Q3 | 4,000.00 | 750.00 | 250.00 | 250.00* |
| Y1、Q4 | 4,000.00 | 1,000.00 | 500.00 | 250.00 |
| 勘定科目摘要 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 償却累計額 | 500.00 | |
| 資産取得価額 | 4,000.00 |
| 勘定科目摘要 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 資産取得価額 | 4,000.00 | |
| 減価償却費 | 250.00 | |
| 償却累計額 | 750.00 |
関連項目
資産を除・売却して当該期間に対する仕訳を作成すると、Oracle Assetsでは、損益金額の構成要素ごとに総勘定元帳に対する仕訳が作成されます。また、構成要素の売却価額、撤去費用、除・売却純帳簿価額および再評価償却累計額の各差益勘定または差損勘定に対して、仕訳が作成されます。売却価額および撤去費用を精算するための仕訳も作成されます。
ユーザーが「資産台帳管理」ウィンドウで設定した除・売却勘定に対して、仕訳が作成されます。損益金額の構成要素ごとに、差益勘定または差損勘定を個別に入力すると、それらの勘定に対して複数の仕訳が作成されます。差益となる除・売却および損益となる除・売却に対しては、それぞれ異なる除・売却勘定のセットを入力できます。
資産の除・売却時にOracle Assetsによって計上される減価償却額は、除・売却年度償却、除・売却日付および減価償却方法によって制御されます。
資産の減価償却方法によって、その資産が除・売却の年度中に減価償却されない場合は、年償却累計額が戻し処理されます。この場合、全部除・売却を実行すると、その資産の年償却累計額が戻し処理され、処理後の純帳簿価額を使用して損益が計算されます。部分除・売却の場合は、年償却累計額の適合する部分が戻し処理され、処理後の純帳簿価額の適合する部分を使用して損益が計算されます。
減価償却方法によって除・売却の年度中に減価償却が計上される場合は、除・売却年度償却を使用して資産がその年度の追加減価償却に適格であるかどうか、またはその年度の減価償却の一部を戻し処理する必要があるかどうかが決定されます。
部分除・売却を実行すると、使用している方法に基づいて除・売却しなかった資産の一部が減価償却されます。減価償却方法によって、定率に取得価額が乗算される場合は、部分除・売却後の残りの資産の取得価額が減価償却されます。減額値法を使用する資産の場合は、会計年度開始時点で、資産の純帳簿価額の残り部分が減価償却されます。
資産の再稼働時にOracle Assetsによって計算される減価償却額は、除・売却年度償却、除・売却日付および資産を再稼働する期間によって制御されます。
除・売却資産を再稼働すると、通常は、再稼働を実行する期間中に追加の減価償却費が計算されます。ただし、その資産を除・売却した期間と同じ期間中に再稼働を実行した場合を除きます。資産を除・売却しなかった場合は、この追加の減価償却が計上される減価償却となります。
ただし、再稼働によって減価償却が戻し処理される場合があります。この状態は、資産の除・売却時に、除・売却年度償却が原因で減価償却が追加され、除・売却の按分日前にその資産を再稼働した場合に発生します。この場合、Oracle Assetsでは、除・売却時に計上した超過減価償却が戻し処理され、計上に適した会計期間まで待機します。
例: 資産を第1年度第1四半期に事業に供用します。資産取得価額は$4,000、耐用年数は4年で、定額減価償却を使用しています。第3年度第3四半期に、この資産を$2,000で売却します。資産の撤去費用は$500です。この資産には、除・売却年度償却と、除・売却の期間中に減価償却を計上する減価償却方法が使用されます。ユーザーは、この資産台帳で再評価償却累計額を除・売却します。
| 勘定科目摘要 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 売掛/未収金 | 2,000.00 | |
| 売却価額精算勘定 | 2,000.00 |
| 勘定科目摘要 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 撤去費用精算 | 500.00 | |
| 買掛/未払金 | 500.00 |
| 勘定科目摘要 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 償却累計額 | 2,500.00 | |
| 売却価額精算勘定 | 2,000.00 | |
| 撤去費用の差益 | 500.00 | |
| 再評価償却累計額 | 600.00 | |
| 除・売却純帳簿価額差益 | 1,500.00 | |
| 資産取得価額 | 4,000.00 | |
| 売却価額差益 | 2,000.00 | |
| 撤去費用精算 | 500.00 | |
| 再評価償却累計額差益 | 600.00 |
差益および差損の各勘定に対して同じ勘定を入力すると、次の表に示すように、純損益に対して単一の仕訳が作成されます。
「資産台帳管理」ウィンドウ:
| 勘定科目 | 差益 | 差損 |
|---|---|---|
| 売却価額 | 1000 | 1000 |
| 撤去費用 | 1000 | 1000 |
| 除・売却純帳簿価額 | 1000 | 1000 |
| 再評価償却累計額 | 1000 | 1000 |
| 勘定科目摘要 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 償却累計額 | 2,500.00 | |
| 売却価額精算勘定 | 2,000.00 | |
| 再評価償却累計額 | 600.00 | |
| 資産取得価額 | 4,000.00 | |
| 撤去費用精算 | 500.00 | |
| 損益 | 600.00 |
例: 資産を第1年度第1四半期に事業に供用します。資産取得価額は$4,000、耐用年数は4年で、定額減価償却を使用しています。第3年度第3四半期に、その資産が第3年度第1四半期に$2,000で売却されたことに気付きます。撤去費用は$500でした。この資産には、除・売却年度償却と、除・売却の期間中に減価償却を計上できる減価償却方法が使用されます。
| 勘定科目摘要 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 売掛/未収金 | 2,000.00 | |
| 売却価額精算勘定 | 2,000.00 |
| 勘定科目摘要 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 撤去費用精算 | 500.00 | |
| 買掛/未払金 | 500.00 |
| 勘定科目摘要 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 償却累計額 | 2,500.00 | |
| 売却価額精算勘定 | 2,000.00 | |
| 撤去費用差損 | 500.00 | |
| 除・売却純帳簿価額差損 | 1,750.00 | |
| 売却価額差損 | 2,000.00 | |
| 撤去費用精算 | 500.00 | |
| 資産取得価額 | 4,000.00 | |
| 減価償却費 | 250.00 |
例:誤った資産を除・売却したことに気付きます。Oracle Assetsでは、再稼働に対する仕訳が作成され、資産取得価額の借方記入、償却累計額の貸方記入、および除・売却で認識していた損益の戻し処理が実行されます。売却価額、撤去費用、除・売却純帳簿価額および再評価償却累計額に対する各仕訳が戻し処理されます。売却価額および撤去費用を精算した仕訳も戻し処理されます。
資産に配賦されなかった減価償却を戻し処理する仕訳、および当期間の減価償却費に対する仕訳も作成されます。
| 勘定科目摘要 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 資産取得価額 | 4,000.00 | |
| 撤去費用精算 | 500.00 | |
| 損益 | 600.00 | |
| 減価償却費 | 250.00 | |
| 償却累計額 | 2,750.00 | |
| 売却価額精算勘定 | 2,000.00 | |
| 再評価償却累計額 | 600.00 |
例: 資産を第1年度第1四半期に事業に供用します。資産取得価額は$4,000、耐用年数は4年で、定額減価償却を使用しています。第2年度第1四半期に、その資産を除・売却します。第2年度第4四半期に誤った資産を除・売却したことに気付いたため、その資産を再稼働します。
| 勘定科目摘要 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 資産取得価額 | 4,000.00 | |
| 撤去費用精算 | 500.00 | |
| 売却価額差損 | 2,000.00 | |
| 減価償却費 | 250.00 | |
| 減価償却費（修正） | 500.00 | |
| 除・売却純帳簿価額差損 | 2,750.00 | |
| 撤去費用差損 | 500.00 | |
| 売却価額精算勘定 | 2,000.00 | |
| 償却累計額 | 2,000.00 |
償却累計額が償却対象額と同額の資産を追加する場合、その資産は追加時にすべて償却されます。その資産を除・売却した場合は、除・売却の年度内にすべての減価償却を取り消す減価償却方法をその資産に割り当てていた場合でも、減価償却は取り消されません。ただし、資産計上資産の除・売却に関連付けられている他のすべての仕訳は作成されます。
減価償却されていない資産計上資産または建設仮勘定資産には償却累計額がありません。したがって、減価償却額を除・売却の按分基準日まで遡及計上するための仕訳は作成されず、償却累計額は削除されません。ただし、資産計上資産の除・売却に関連付けられている他のすべての仕訳は作成されます。
保留資産の除・売却
「損益の計算」プログラムによる処理が実行されていない現行会計期間中に、除・売却した資産を再稼働すると、その除・売却取引は削除され、資産は即時に再稼働されます。仕訳は作成されません。
処理済資産の除・売却
前会計期間中に除・売却した資産、または当期間中にすでに処理された資産を再稼働すると、既存の除・売却取引は新規ステータス「再稼働」を取得し、資産は除・売却の処理時に再稼働されます。Oracle Assetsでは、欠落している減価償却費を遡及計上するための仕訳が作成されます。
関連項目
次の各例は、様々な再評価基準を指定した場合に、それぞれの基準が資産と勘定に与える影響を示しています。
例1: 資産を第1年度第1四半期に事業に供用します。資産取得価額は$10,000、耐用年数は5年で、定額減価償却を使用しています。
第2年度第1四半期に、この資産を再評価レ-ト5%を使用して再評価します。その後、第4年度第1四半期に、この資産を再度再評価レート-10%を使用して再評価します。
再評価基準:
償却累計額の再評価 = Yes
再評価償却累計額の償却 = No
再評価償却累計額の除・売却 = No
Oracle Assetsでは、再評価対象の残りの純帳簿価額をベースにして新規の減価償却費が計算されます。
この資産の耐用年数の最終時点である第5年度第4四半期に、売却価額や撤去費用のない資産を除・売却します。
次の表に、再評価の影響を示します。
| 期間（年度、四半期） | 資産取得価額 | 減価償却費 | 償却累計額 | 再評価償却累計額 |
|---|---|---|---|---|
| Y1、Q1 | 10,000.00 | 500.00 | 500.00 | 0.00 |
| Y1、Q2 | 10,000.00 | 500.00 | 1,000.00 | 0.00 |
| Y1、Q3 | 10,000.00 | 500.00 | 1,500.00 | 0.00 |
| Y1、Q4 | 10,000.00 | 500.00 | 2,000.00 | 0.00 |
| 再評価1 5% | 10,500.00 | 0.00 | *2,100.00 | **400.00 |
| Y2、Q1 | 10,500.00 | 525.00 | 2,625.00 | 400.00 |
| Y2、Q2 | 10,500.00 | 525.00 | 3,150.00 | 400.00 |
| Y2、Q3 | 10,500.00 | 525.00 | 3,675.00 | 400.00 |
| Y2、Q4 | 10,500.00 | 525.00 | 4,200.00 | 400.00 |
| Y3、Q1 | 10,500.00 | 525.00 | 4,725.00 | 400.00 |
| Y3、Q2 | 10,500.00 | 525.00 | 5,250.00 | 400.00 |
| Y3、Q3 | 10,500.00 | 525.00 | 5,775.00 | 400.00 |
| Y3、Q4 | 10,500.00 | 525.00 | 6,300.00 | 400.00 |
| 再評価2 -10% | 9,450.00 | 0.00 | *5,670.00 | **-20.00 |
| Y4、Q1 | 9,450.00 | 472.50 | 6,142.50 | -20.00 |
| Y4、Q2 | 9,450.00 | 472.50 | 6,615.00 | -20.00 |
| Y4、Q3 | 9,450.00 | 472.50 | 7,087.50 | -20.00 |
| Y4、Q4 | 9,450.00 | 472.50 | 7,560.00 | -20.00 |
| Y5、Q1 | 9,450.00 | 472.50 | 8,032.50 | -20.00 |
| Y5、Q2 | 9,450.00 | 472.50 | 8,505.00 | -20.00 |
| Y5、Q3 | 9,450.00 | 472.50 | 8,977.50 | -20.00 |
| Y5、Q4 | 9,450.00 | 472.50 | 9,450.00 | -20.00 |
| 除・売却 | 0.00 | 0.00 | 0.00 | -20.00 |
再評価1
第2年度第1四半期に再評価5%:
| *償却累計額 = 既存の償却累計額 + [既存の償却累計額×(再評価レート/100)] |
|---|
| 2,000 + [2,000×(5/100)] = 2,100 |
| **再評価償却累計額 = 既存の再評価償却累計額 + 純帳簿価額の変化 |
|---|
| 0 + (8,400 - 8,000) = 400 |
| 勘定科目摘要 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 資産取得価額 | 500.00 | |
| 再評価償却累計額 | 400.00 | |
| 償却累計額 | 100.00 |
再評価2
第4年度第1四半期に再評価-10%:
| 勘定科目摘要 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 再評価償却累計額 | 420.00 | |
| 償却累計額 | 630.00 | |
| 資産取得価額 | 1,050.00 |
第5年度第4四半期に除・売却:
| 勘定科目摘要 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 償却累計額 | 9,450.00 | |
| 資産取得価額 | 9,450.00 |
例2: 資産を第1年度第1四半期に事業に供用します。資産取得価額は$10,000、耐用年数は5年で、定額減価償却を使用しています。
第2年度第1四半期に、この資産を再評価レ-ト5%を使用して再評価します。その後、第4年度第1四半期に、この資産を再度再評価レート-10%を使用して再評価します。
再評価基準:
償却累計額の再評価 = No
再評価償却累計額の償却 = No
再評価償却累計額の除・売却 = Yes
最初の再評価では、資産の新規再評価取得価額は$10,500です。償却累計額を再評価しないため、Oracle Assetsでは、取得価額の変化に加えて、残高が再評価償却累計額に振り替えられます。
再評価償却累計額も償却しないため、この金額は資産を除・売却するまで再評価償却累計額勘定に残ります。資産を除・売却すると、この金額は適切な再評価償却累計額勘定に振り替えられます。Oracle Assetsでは、再評価対象の純帳簿価額をベースにして新規の減価償却費が計算されます。
2番目の再評価では、資産の再評価取得価額は$9,450です。ここでも、償却累計額を再評価しないため、Oracle Assetsでは、取得価額の変化とともに、残高が再評価償却累計額に振り替えられます。
第5年度第4四半期に、売却価額や撤去費用のない資産を除・売却します。
次の表に、再評価の影響を示します。
| 期間（年度、四半期） | 資産取得価額 | 減価償却費 | 償却累計額 | 再評価償却累計額 |
|---|---|---|---|---|
| Y1、Q1 | 10,000.00 | 500.00 | 500.00 | 0.00 |
| Y1、Q2 | 10,000.00 | 500.00 | 1,000.00 | 0.00 |
| Y1、Q3 | 10,000.00 | 500.00 | 1,500.00 | 0.00 |
| Y1、Q4 | 10,000.00 | 500.00 | 2,000.00 | 0.00 |
| 再評価1 5% | 10,500.00 | 0.00 | 0.00 | *2,500.00 |
| Y2、Q1 | 10,500.00 | **656.25 | 6,56.25 | 2,500.00 |
| Y2、Q2 | 10,500.00 | 656.25 | 1,312.50 | 2,500.00 |
| Y2、Q3 | 10,500.00 | 656.25 | 1,968.75 | 2,500.00 |
| Y2、Q4 | 10,500.00 | 656.25 | 2,625.00 | 2,500.00 |
| Y3、Q1 | 10,500.00 | 656.25 | 3,281.25 | 2,500.00 |
| Y3、Q2 | 10,500.00 | 656.25 | 3,937.50 | 2,500.00 |
| Y3、Q3 | 10,500.00 | 656.25 | 4,593.75 | 2,500.00 |
| Y3、Q4 | 10,500.00 | 656.25 | 5,250.00 | 2,500.00 |
| 再評価2 -10% | 9,450.00 | 0.00 | 0.00 | *6,700.00 |
| Y4、Q1 | 9,450.00 | **1,181.25 | 1,181.25 | 6,700.00 |
| Y4、Q2 | 9,450.00 | 1,181.25 | 2,362.50 | 6,700.00 |
| Y4、Q3 | 9,450.00 | 1,181.25 | 3,543.75 | 6,700.00 |
| Y4、Q4 | 9,450.00 | 1,181.25 | 4,725.00 | 6,700.00 |
| Y5、Q1 | 9,450.00 | 1,181.25 | 5,906.25 | 6,700.00 |
| Y5、Q2 | 9,450.00 | 1,181.25 | 7,087.50 | 6,700.00 |
| Y5、Q3 | 9,450.00 | 1,181.25 | 8,268.75 | 6,700.00 |
| Y5、Q4 | 9,450.00 | 1,181.25 | 9,450.00 | 6,700.00 |
再評価1
第2年度第1四半期に再評価5%:
| 勘定科目摘要 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 資産取得価額 | 500.00 | |
| 償却累計額 | 2,000.00 | |
| 再評価償却累計額 | 2,500.00 |
再評価2
第4年度第1四半期に再評価-10%:
| 勘定科目摘要 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 償却累計額 | 5,250.00 | |
| 資産取得価額 | 1,050.00 | |
| 再評価償却累計額 | 4,200.00 |
第5年度第4四半期に除・売却:
| 勘定科目摘要 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 償却累計額 | 9,450.00 | |
| 再評価償却累計額 | 6,700.00 | |
| 再評価償却累計額差益 | 6,700.00 | |
| 資産取得価額 | 9,450.00 |
例3: 資産を第1年度第1四半期に事業に供用します。資産取得価額は$10,000、耐用年数は5年で、定額減価償却を使用しています。
第2年度第1四半期に、資産をレート5%を使用して再評価します。その後、第4年度第1四半期に、この資産を再度レート-10%を使用して再評価します。
再評価基準:
償却累計額の再評価 = No
再評価償却累計額の償却 = Yes
最初の再評価では、資産の新規再評価取得価額は$10,500です。償却累計額を再評価しないため、Oracle Assetsでは、その金額全体が再評価償却累計額に振り替えられます。再評価償却累計額を償却しているため、Oracle Assetsでは、資産の減価償却方法を使用して各期間の再評価償却金額が計算されます。Oracle Assetsでは、再評価対象の純帳簿価額をベースにして新規の減価償却費も計算されます。
2番目の再評価では、資産の再評価取得価額は$9,450です。ここでも、償却累計額を再評価しないため、Oracle Assetsでは、その金額全体が再評価償却累計額に振り替えられます。
次の表に、再評価の影響を示します。
| 期間（年度、四半期） | 資産取得価額 | 減価償却費 | 償却累計額 | 再評価償却 | 再評価償却累計額 |
|---|---|---|---|---|---|
| Y1、Q1 | 10,000.00 | 500.00 | 500.00 | 0.00 | 0.00 |
| Y1、Q2 | 10,000.00 | 500.00 | 1,000.00 | 0.00 | 0.00 |
| Y1、Q3 | 10,000.00 | 500.00 | 1,500.00 | 0.00 | 0.00 |
| Y1、Q4 | 10,000.00 | 500.00 | 2,000.00 | 0.00 | 0.00 |
| 再評価1 5% | 10,500.00 | 0.00 | 0.00 | 0.00 | *2,500.00 |
| Y2、Q1 | 10,500.00 | **656.25 | 656.25 | ***156.25 | 2,343.75 |
| Y2、Q2 | 10,500.00 | 656.25 | 1,312.50 | 156.25 | 2,187.50 |
| Y2、Q3 | 10,500.00 | 656.25 | 1,968.75 | 156.25 | 2,031.25 |
| Y2、Q4 | 10,500.00 | 656.25 | 2,625.00 | 156.25 | 1,875.00 |
| Y3、Q1 | 10,500.00 | 656.25 | 3,281.25 | 156.25 | 1,718.75 |
| Y3、Q2 | 10,500.00 | 656.25 | 3,937.50 | 156.25 | 1,562.50 |
| Y3、Q3 | 10,500.00 | 656.25 | 4,593.75 | 156.25 | 1,406.25 |
| Y3、Q4 | 10,500.00 | 656.25 | 5,250.00 | 156.25 | 1,250.00 |
| 再評価2 -10% | 9,450.00 | 0.00 | 0.00 | 0.00 | *5,450.00 |
| Y4、Q1 | 9,450.00 | **1,181.25 | 1,181.25 | ***681.25 | 4,768.75 |
| Y4、Q2 | 9,450.00 | 1,181.25 | 2,362.50 | 681.25 | 4,087.50 |
| Y4、Q3 | 9,450.00 | 1,181.25 | 3,543.75 | 681.25 | 3,406.25 |
| Y4、Q4 | 9,450.00 | 1,181.25 | 4,725.00 | 681.25 | 2,725.00 |
| Y5、Q1 | 9,450.00 | 1,181.25 | 5,906.25 | 681.25 | 2,043.75 |
| Y5、Q2 | 9,450.00 | 1,181.25 | 7,087.50 | 681.25 | 1,362.50 |
| Y5、Q3 | 9,450.00 | 1,181.25 | 8,268.75 | 681.25 | 681.25 |
| Y5、Q4 | 9,450.00 | 1,181.25 | 9,450.00 | 681.25 | 0.00 |
再評価1
第2年度第1四半期に再評価5%:
| 勘定科目摘要 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 資産取得価額 | 500.00 | |
| 償却累計額 | 2,000.00 | |
| 再評価償却累計額 | 2,500.00 |
再評価償却累計額を償却するために、各期間に次の仕訳が作成されます。
| 勘定科目摘要 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 再評価償却累計額 | 156.25 | |
| 再評価償却 | 158.25 |
再評価2
第4年度第1四半期に再評価-10%:
| 勘定科目摘要 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 償却累計額 | 5,250.00 | |
| 資産取得価額 | 1,050.00 | |
| 再評価償却累計額 | 4,200.00 |
再評価償却累計額を償却するために、各期間に次の仕訳が作成されます。
| 勘定科目摘要 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 再評価償却累計額 | 681.25 | |
| 再評価償却 | 681.25 |
例4: 資産を第1年度第1四半期に事業に供用します。資産取得価額は$10,000、耐用年数は5年で、定額減価償却を使用しています。この資産の耐用年数延長要因は2、この資産台帳に対する償却済資産再評価の許容最大回数は3です。
第5年度第4四半期に、この資産はすべて償却されます。この資産は、第9年度第1四半期に再評価レート5%を使用して再評価します。
再評価基準:
償却累計額の再評価 = Yes
再評価償却累計額の償却 = No
最初に、Oracle Assetsでは、この償却済資産が償却済として以前に再評価されたことがあるかどうか、この再評価によって再評価の最大回数を超えないことが確認されます。この資産は償却済として以前に再評価されていないため、この再評価は許可されます。
資産の新規再評価取得価額は$10,500です。この資産の耐用年数延長要因は2であるため、新規耐用年数は2×5年 = 10年です。Oracle Assetsでは、新規耐用年数の10年にわたって減価償却費が計算されます。また、この新規資産耐用年数10年を使用して、$2,000の減価償却修正が計算されます。さらに、純帳簿価額の変化が再評価償却累計額勘定に振り替えられます。
Oracle Assetsでは、再評価レート5%を使用して、償却累計額が再評価されます。純帳簿価額の変化は、再評価償却累計額勘定に振り替えられます。ユーザーによる再評価償却累計額の償却はないため、その金額は再評価償却累計額勘定に残ります。
次の表に、再評価の影響を示します。
| 期間（年度、四半期） | 資産取得価額 | 減価償却費 | 償却累計額 | 再評価償却累計額 |
|---|---|---|---|---|
| 第1年度から第4年度まで | ||||
| Y5、Q1 | 10,000.00 | 500.00 | 8,500.00 | 0.00 |
| Y5、Q2 | 10,000.00 | 500.00 | 9,000.00 | 0.00 |
| Y5、Q3 | 10,000.00 | 500.00 | 9,500.00 | 0.00 |
| Y5、Q4 | 10,000.00 | 500.00 | 10,000.00 | 0.00 |
| 再評価 5% | 10,500.00 | 0.00 | *8,400.00 | **2,100.00 |
| Y9、Q1 | 10,500.00 | ***262.50 | 8,662.50 | 2,100.00 |
| Y9、Q2 | 10,500.00 | 262.50 | 8,925.00 | 2,100.00 |
| Y9、Q3 | 10,500.00 | 262.50 | 9,187.50 | 2,100.00 |
| Y9、Q4 | 10,500.00 | 262.50 | 9,450.00 | 2,100.00 |
| Y10、Q1 | 10,500.00 | 262.50 | 9,712.50 | 2,100.00 |
| Y10、Q2 | 10,500.00 | 262.50 | 9,975.00 | 2,100.00 |
| Y10、Q3 | 10,500.00 | 262.50 | 10,237.50 | 2,100.00 |
| Y10、Q4 | 10,500.00 | 262.50 | 10,500.00 | 2,100.00 |
| 勘定科目摘要 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 資産取得価額 | 500.00 | |
| 償却累計額 | 1,600.00 | |
| 再評価償却累計額 | 2,100.00 |
例5: 資産を第1年度第1四半期に事業に供用します。資産取得価額は$10,000、耐用年数は5年で、定額減価償却を使用しています。資産の耐用年数延長要因は3.0、耐用年数延長限度は2です。
第5年度第4四半期に、この資産はすべて償却されます。この資産は、第9年度第1四半期に再評価レート5%を使用して再評価します。
再評価基準:
償却累計額の再評価 = Yes
再評価償却累計額の償却 = No
減価償却修正を決定するために、Oracle Assetsでは、耐用年数の延長要因と延長限度の中のいずれか低い数値が使用されます。ここでは、耐用年数延長限度が耐用年数延長要因より低い数値であるため、耐用年数延長限度を使用して減価償却修正が計算されます。この減価償却修正の計算に使用される新規耐用年数は2×5年 = 10年で、耐用年数延長限度2が資産の元の耐用年数の5年で乗算されます。
Oracle Assetsでは、資産の減価償却費が、新規耐用年数10年をベースに再評価期間まで計算され、この値と既存の償却累計額の差異が償却累計額から再評価償却累計額に移されます。
次に、Oracle Assetsでは、再評価レート5%を使用して新規資産取得価額が決定され、同じレートを使用して償却累計額が再評価されます。また、現行の耐用年数と耐用年数延長要因を乗算して資産の新規耐用年数が計算されます。この資産の新規耐用年数は3×5年 = 15年です。Oracle Assetsでは、評価対象の純帳簿価額と新規耐用年数15年をベースにして新規減価償却費が計算されます。
次の表に、再評価の影響を示します。
| 期間（年度、四半期） | 資産取得価額 | 減価償却費 | 償却累計額 | 再評価償却累計額 |
|---|---|---|---|---|
| 第1年度から第4年度まで | ||||
| Y5、Q1 | 10,000.00 | 500.00 | 8500.00 | 0.00 |
| Y5、Q2 | 10,000.00 | 500.00 | 9000.00 | 0.00 |
| Y5、Q3 | 10,000.00 | 500.00 | 9,500.00 | 0.00 |
| Y5、Q4 | 10,000.00 | 500.00 | 10,000.00 | 0.00 |
| 再評価 5% | 10,500.00 | 0.00 | *8,400.00 | **2,100.00 |
| Y9、Q1 | 10,500.00 | ***75.00 | 8,475.00 | 2,100.00 |
| Y9、Q2 | 10,500.00 | 75.00 | 8,550.00 | 2,100.00 |
| Y9、Q3 | 10,500.00 | 75.00 | 8,625.00 | 2,100.00 |
| Y9、Q4 | 10,500.00 | 75.00 | 8,700.00 | 2,100.00 |
| 第10年度から第15年度まで |
減価償却修正（耐用年数延長限度を使用した計算）= 2,000
| 勘定科目摘要 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 資産取得価額 | 500.00 | |
| 償却累計額 | 1,600.00 | |
| 再評価償却累計額 | 2,100.00 |
例6: 耐用年数期間中に損傷した資産を所有しています。その資産を第1年度第1四半期に事業に供用しました。資産取得価額は$10,000、耐用年数は5年で、定額減価償却を使用しています。この資産の再評価限度額を$10,300と入力しました。
第3年度第3四半期に、この資産のカテゴリを再評価レート5%を使用して再評価します。
再評価基準:
償却累計額の再評価 = No
再評価償却累計額の償却 = Yes
新規再評価レート5%を適用すると、資産の新規取得価額はこの資産の再評価限度額よりも高くなるため、かわりに新規取得価額として再評価限度額が使用されます。この再評価限度額では、レート3%を使用して資産を再評価した場合と同じ結果になります。Oracle Assetsでは、再評価後の資産取得価額をベースにして資産の新規減価償却費が計算されます。
次の表に、再評価の影響を示します。
| 期間（年度、四半期） | 資産取得価額 | 減価償却費 | 償却累計額 | 再評価償却 | 再評価償却累計額 |
|---|---|---|---|---|---|
| 第1年度から第2年度まで | |||||
| Y3、Q1 | 10,000.00 | 500.00 | 4,500.00 | 0.00 | 0.00 |
| Y3、Q2 | 10,000.00 | 500.00 | 5,000.00 | 0.00 | 0.00 |
| 再評価 *3% | 10,300.00 | 0.00 | 0.00 | 0.00 | **5,300.00 |
| Y3、Q3 | 10,300.00 | ***1,030.00 | 1,030.00 | ****530.00 | 4,770.00 |
| Y3、Q4 | 10,300.00 | 1,030.00 | 2,060.00 | 530.00 | 4,240.00 |
| Y4、Q1 | 10,300.00 | 1,030.00 | 3,090.00 | 530.00 | 3,710.00 |
| Y4、Q2 | 10,300.00 | 1,030.00 | 4,120.00 | 530.00 | 3,180.00 |
| Y4、Q3 | 10,300.00 | 1,030.00 | 5,150.00 | 530.00 | 2,650.00 |
| Y4、Q4 | 10,300.00 | 1,030.00 | 6,180.00 | 530.00 | 2,120.00 |
| Y5、Q1 | 10,300.00 | 1,030.00 | 7,210.00 | 530.00 | 1,590.00 |
| Y5、Q2 | 10,300.00 | 1,030.00 | 8,240.00 | 530.00 | 1,060.00 |
| Y5、Q3 | 10,300.00 | 1,030.00 | 9,270.00 | 530.00 | 530.00 |
| Y5、Q4 | 10,300.00 | 1,030.00 | 10,300.00 | 530.00 | 0.00 |
| 勘定科目摘要 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 資産取得価額 | 300.00 | |
| 償却累計額 | 5,000.00 | |
| 再評価償却累計額 | 5,300.00 |
再評価償却累計額を償却するために、各期間に次の仕訳が作成されます。
| 勘定科目摘要 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 再評価償却累計額 | 530.00 | |
| 再評価償却 | 530.00 |
関連項目
例: 資産を第1年度第1四半期に事業に供用します。資産取得価額は$4,000、耐用年数は4年で、定額減価償却を使用しています。第4年度第1四半期に、税務当局が第2年度に計上した減価償却を$1000から$800に変更するように要求します。
償却累計額修正に対して、次の仕訳が作成されます。
| 勘定科目摘要 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 償却累計額 | 200.00 | |
| 減価償却修正 | 200.00 |
関連項目
