資産設定

資産詳細の変更

『Oracle Payablesユーザーズ・ガイド』の仕入先の入力に関する項

リースの入力

減価償却ルール（資産台帳）

ここでは、「資産台帳」ウィンドウで選択済のフィールドについて説明します。

台帳

資産は任意の数の減価償却台帳に登録できますが、1つの会計用の減価償却台帳にしか登録できません。新しい資産を税務台帳に登録する前に、会計減価償却台帳に登録する必要があります。資産は、資産カテゴリを登録しておいた資産台帳にのみ登録できます。Oracle Assetsでは、資産カテゴリ、資産台帳および事業供用開始日付に基づいて財務情報のデフォルトが設定されます。

各資産台帳には、それぞれ独立した勘定科目、独立したカレンダ、および独立した減価償却ルールを使用できます。減価償却台帳から仕訳が作成される元帳を指定できます。

また、資産の財務情報が資産台帳ごとに異なる場合もあります。たとえば、税務台帳には、財務レポート用台帳とは異なる資産取得価額を入力できます。減価償却台帳は独立しているので、台帳ごとに異なる計画で減価償却を実行できます。

資産台帳内で資産の財務情報と減価償却情報を変更できます。修正額は償却するか費用処理するかを選択できます。関連項目: 償却済および費用処理済修正

「資産台帳」ウィンドウを使用して、資産を税務台帳に追加できます。資産グループを税務台帳にコピーするには、一括コピーを使用します。関連項目: 税務台帳の保守

現在取得価額

取得価額は、正数、0（ゼロ）、負数のいずれかになります。Oracle Assetsでは、建設仮勘定の取得価額のデフォルトは0（ゼロ）に設定され、これは変更できません。一括追加処理を使用して建設仮勘定に請求書明細を追加すると、取得価額は請求書明細の価額の合計に自動的に更新されます。また、「ソース明細」ウィンドウに請求外品目を入力するか、資産間で請求書明細を振り替えると、建設仮勘定の取得価額を変更できます。

資産が資産計上されたリース資産で、リースの資産計上取得額を「リース支払」ウィンドウで計算してあり、また資産計上テストの結果を上書きしてない場合、Oracle Assetsでは自動的に「資産計上の取得価額」の金額が「取得価額」フィールドに入力され、変更が可能です。

当初取得価額

Oracle Assetsでは、資産の当初取得価額が表示され、その資産を取得した期間中に取得価額を修正すると元のデータが更新されます。最初の期間以後は、当初取得価額は更新されません。

残存価額

残存価額が資産の資産取得価額を超えることは許されず、貸方の（マイナスの取得価額を持つ）資産の残存価額は入力できません。

残存価額は、資産取得価額に対するパーセントまたは金額で指定できます。「資産カテゴリ」ウィンドウのカテゴリ・レベルで残存価額率をデフォルトにしている場合、残存価額率の値は、カテゴリのデフォルト基準に基づくデフォルト値になります。残存価額は、取得価額とデフォルト残存価額率を乗算して計算されます。計算後、「資産カテゴリ」ウィンドウで対象のカテゴリ・レベルのデフォルト残存価額率を定義できます。Oracle Assetsでは、カテゴリ、資産台帳、事業供用開始日付について、残存価額はデフォルト残存価額率と取得価額を乗算して計算されます。残存価額を金額で指定する場合は、単に金額を入力します。

グループ減価償却機能を使用している場合は、メンバー資産合計も選択できます。詳細は、「詳細追加を使用したグループ資産の作成」を参照してください。

必要に応じて残存価額を修正できます。「詳細追加」処理時に資産を追加した際、デフォルトの残存価額を上書きできます。

償却対象額

償却対象額は、償却可能な取得価額の一部分です。この金額は、取得価額から残存価額と投資税額控除に基づく控除額を差し引いて計算されます。減価償却限度額を指定すると、償却対象額が限度額を超える場合は、償却対象額のかわりに限度額が使用されます。

償却累計額

通常、新しく資産計上する資産については償却累計額を0（ゼロ）として入力します。すでに償却費を計上している資産を取得する場合は、この資産台帳の前回の減価償却実行時の償却累計額を入力するか、Oracle Assetsで自動計算できます。0以外の金額を入力すると、その金額は前回の減価償却実行時の償却累計額として使用されます。ボーナス償却累計額がある場合には、その金額は償却累計額に追加され、以降はボーナス償却累計額としては追跡されません。

入力した償却累計額が小さすぎる場合、減価償却を現行会計年度に対する適切な金額に修正します。入力した償却累計額が大きすぎる場合、資産は耐用年数が終了する前に償却済となります。

償却累計額として0を入力すると、事業供用開始日付に基づいて償却累計額およびボーナス償却累計額（ある場合）が計算されます。減価償却台帳ごとに異なる償却累計額を入力できます。

現会計年度に償却額を計上した場合は、年償却累計額にその金額を入力します。資産の事業供用開始日付が現会計年度中であれば、償却累計額と年償却累計額は等しくなる必要があります。

Oracle Assetsで資産を取得時に償却済として認識させるには、償却対象額と同額の償却累計額を入力します。

資産を取得した期間より後は、償却累計額は変更できません。ただし、「税務累計額修正」ウィンドウを使用すると、税務台帳内で以前の会計年度に計上した減価償却額を変更できます。

累計生産高比例法を使用する資産を取得するときは、年償却累計額や耐用年数償却累計額は入力できません。かわりに、償却累計額が0（ゼロ）の資産を入力し、当期間の生産高累計として耐用年数生産高累計を入力して、減価償却額を遡及計上します。

減価償却限度

Oracle Assetsで資産について計算される年間減価償却費を制限します。金額または資産取得価額に対するパーセントに基づいて減価償却限度を入力できます。

償却対象額限度

年間減価償却費の計算に使用する償却対象額を制限します。償却対象額限度を入力できるのは、税減価償却台帳の資産についてのみです。償却費計上限度額を入力できるのは、償却費計上限度額を許可する資産台帳の資産についてのみです。「資産台帳管理」ウィンドウで、資産台帳に対して償却費計上限度額を有効にします。

投資税額控除

「投資税額控除（ITC）」チェック・ボックスは、資産のITCを申告するかどうかに関係なく表示されます。耐用年数ベースの償却方法を使用していなければ、資産の投資税額控除は申告できません。「資産台帳管理」ウィンドウで税務台帳のITCを、「資産カテゴリ」ウィンドウでカテゴリを許可します。「投資税額控除」ウィンドウ内で、税務台帳内の資産に投資税額控除を割り当てます。

注意: このフィールドは、税務台帳を設定している場合のみ表示されます。

帳簿価額

純帳簿価額の定義内容は次のとおりです。

純帳簿価額 = 取得価額-償却累計額合計（償却累計額+ボーナス償却累計額）

再評価償却累計額

再評価償却累計額があれば、資産を取得するときに入力します。資産を取得した期間が過ぎると、手動では再評価償却累計額を更新できなくなります。その後は、再評価を実行すると再評価償却累計額が更新されます。

再評価償却累計額 = 既存の再評価償却累計額+今回の再評価による帳簿価額の変化

注意: 再評価金額は、「資産台帳管理」ウィンドウで再評価を許可した場合にのみ入力できます。

再評価限度額

資産の資産取得価額を限度額を超える金額に再評価しようとすると、かわりに再評価限度額が使用されます。

注意: 再評価金額は、「資産台帳管理」ウィンドウで再評価を許可した場合にのみ入力できます。

方法

選択した償却方法によって、資産の取得価額が使用中の期間にどのように配分されるかが決まります。カテゴリと資産台帳のデフォルト減価償却ルールは、「資産カテゴリ」ウィンドウで指定します。事前定義の「計算済」、「表」、「生産数量」、「定率法」または「算式」タイプの方法を使用するか、あるいは独自の方法を「方法」ウィンドウで定義します。

「資産台帳」ウィンドウに入力する償却方法のタイプによっては、関連する減価償却情報を入力できるようにフィールドを追加表示します。たとえば、償却方法として「計算済」または「表」と入力したら、資産の耐用年数も入力する必要があります。累計生産高比例の減価償却方法を指定した場合は、単位と生産能力を入力する必要があります。次の表には、減価償却タイプに関連する情報を示しています。


方法タイプ	関連フィールド
計算済または表	耐用年数および耐用月数
計算済または表	ボーナス・ルール
定率法	普通償却率
定率法	割増後償却率
定率法	ボーナス・ルール
累計生産高比例法	単位
累計生産高比例法	生産能力
累計生産高比例法	年累計生産高 - 表示のみ
累計生産高比例法	累計額生産高 - 表示のみ
算式ベース	年と月で指定する耐用年数
算式ベース	ボーナス・ルール

定額と表の方法は、資産帳簿の按分カレンダとして同じ按分年度内期間数を使用して設定します。入力する耐用年数に減価償却方法がすでに定義されている必要があります。

対応する会計用資産台帳内で、資産に累計生産高減価償却方法を使用していなければ、税務台帳内では、その資産にこの方法を選択できません。

事業供用開始日付

現在日付が現在のオープン期間に含まれる場合、事業供用開始日付のデフォルトは資産を入力するカレンダの日付になります。カレンダの日付が現在のオープン期間より前であれば、日付のデフォルトはオープン期間の開始日になります。カレンダの日付が現在のオープン期間より後であれば、日付のデフォルトはオープン期間の終了日になります。この日付を受け入れるか、当期間中またはそれ以前の期間中の別の事業供用開始日付を入力します。「システム管理」ウィンドウで指定した最も古い事業供用開始日付前の事業供用開始日付を入力できません。

事業供用日はいつでも変更できます。資産の減価償却の処理後に事業供用日を変更すると、財務修正として処理され、この修正内容に従って償却累計額が自動的に再計算されます。

Oracle Assetsで使用されるデフォルト減価償却ルールは、資産カテゴリ、資産台帳および事業供用開始日付によって決まります。入力した資産カテゴリが、この資産台帳の複数の事業供用開始日付の範囲に対して設定されている場合、どの基準が使用されるかは事業供用開始日付によって決まります。

前期間中の事業供用開始日付と償却累計額0（ゼロ）を入力すると、減価償却の実行時に遡及償却額が自動計算され、その金額が当期間中に費用処理されます。

建設仮勘定資産の事業供用開始日付は、参照目的のみに使用します。「建設仮勘定の資産計上」ウィンドウで資産計上をすると、このフィールドは指定日に自動的に更新されます。

按分方法と按分基準日

按分方法を使用して、資産耐用年数の初年度と最終年度に計上される減価償却額が決定されます。

按分基準日は、事業供用開始日付と按分方法に基づいて決定されます。この日付を使用して、資産耐用年数の初年度と最終年度に計上される減価償却額が決定されます。

償却開始日

修正額の減価償却を選択すると、Oracle Assetsでは「償却開始日」によって、現行の未精算期間に計上する遡及償却額が決定されます。残りの減価償却は、資産残余耐用年数全体に配分されます。

減価償却開始日は、「事業供用日」のルールに基づいて設定されます。デフォルト日付を、当期間または前の期間の別の日に変更できます。

償却累計額のある資産を追加する場合、純帳簿価額を資産の残り耐用期間にわたって償却するように選択できます。Oracle Assetsでは、「償却開始日」を使用して、資産の残り耐用期間に残りの償却対象額が配分されます。これは、追加の期間でのみ実行できます。

関連項目

割当

資産を従業員、GL減価償却費勘定および事業所に割り当てます。複数の割当明細間で資産を共有できます。事前定義の「配分セット」を選択することによって、自動的に資産への配分を行うことができます。

資産は、従業員、減価償却費勘定および事業所の間で振り替えることができます。減価償却費勘定を変更すると、その勘定を使用する総勘定元帳に減価償却額の仕訳が作成されるため、会計に影響を与えます。一方、事業所や従業員情報を変更しても、この情報は資産税や職責レポート用に使用されるだけなので、会計への影響はありません。

取引レポートを実行するか、税務台帳の仕訳を作成する際には、対応する会計用資産台帳から現在の割当情報が使用されます。

「割当」ウィンドウには、以下のフィールドが表示されます。

振替日

当期間または以前の会計期間の日付を入力できます。現会計年度の開始日より前の日付、または資産の取引を最後に実行した日付より前の日付を指定して振り替えることはできません。また、当期間の最終日より後の日付は入力できません。

日付を遡って振り替えると、減価償却プログラムにより、影響を受けるGL勘定科目の償却累計額と年償却累計額が自動的に修正されます。

配分セット

「配分セット」のポップリストで、資産の事前定義配分セットを選択することができます。配分セットを使用すると、1つ以上の配分からなる配分セットを資産に自動的に割り当てることができます。配分セットを選択すると、Oracle Assetsでは自動的に配分入力が行われます。

マージ配分の表示（一括追加のみ）

「マージ済配分の表示」のチェック・ボックスは、一括追加明細の場合にのみ「割当」ウィンドウに表示されます。「マージ済配分の表示」のチェック・ボックスをチェックしない限り、マージ済親資産またはマージ済従属資産の配分は別々にしかみることができません。

合計単位

資産の単位数の合計を表示します。

割当する単位

割り当てる必要のある単位数を表示します。相互振替の場合、「割当する単位」は0から始まります。単一振替（取得、部分除・売却および単位修正）の場合、「割当する単位」はそれぞれの処理を行った単位数から始まります。「割当する単位」の値は、入力または更新する割当を反映するように自動的に更新されます。この数量は、作業内容を保存する前に0（ゼロ）にする必要があります。

単位変更

「単位変更」フィールドに、その割当に指定された数量を表示します。数量は、既存の割当明細項目間で振り替えたり、新しい割当明細項目に振り替えたりできます。数量は整数でも端数でも入力できます。数量を入力して、減価償却費をその勘定科目に賦課する割合を減価償却プログラムに指示します。

数量は単一の取引で1つの割当明細項目からしか振り替えできませんが、振替先の明細項目はいくつでもかまいません。割当から数量を振り替えるには、負数を入力します。新規明細で、割当に数量を振り替えるには、正数を入力します。

従業員

資産はその所有者または担当者に割り当てます。その際、担当者に割り当てる場合は、「個人情報入力」ウィンドウで作成した現在有効な従業員番号および名前を入力する必要があります。

減価償却費勘定

資産を減価償却費勘定に割り当てます。

減価償却費は減価償却費勘定を使用して資産に賦課され、コスト・センター情報を使用して「職責レポート」が実行されます。

事業所

資産の事業所を入力します。事業所情報は「資産税レポート」に使用されます。

関連項目

『Oracle HRMSユーザーズ・ガイド（日本仕様）』の新規個人の入力に関する項

ソース明細

買掛管理システムからの請求書明細や、Oracle Projectsからの資産計上資産のソースなど、資産の出所に関する情報を継続記録できます。

一括追加を通じて他のシステムから取り込む各ソース明細には、次のような情報が含まれます。

原価
請求書番号
明細
摘要
仕入先
発注番号
ソース・バッチ
プロジェクト番号
タスク番号

「ソース明細」ウィンドウを使用して明細項目の請求書情報を変更するのは、ソース明細を手動で追加した場合だけです。たとえば、明細項目を手動で追加したり、既存の明細項目の取得価額を修正したり、建設仮勘定の明細項目を削除したりできます。資産間で明細項目を振り替えることもできます。

一括追加を通じて別のシステムから明細項目を取り込んだ場合は、請求書情報を変更できません。

明細項目のソースがOracle Projectsであれば、「プロジェクト詳細」ボタンを選択し、「資産明細詳細」ウィンドウ内で明細項目のプロジェクト詳細情報を表示します。

関連項目

資産の請求書情報の変更

建設仮勘定（CIP）資産

建設仮勘定（CIP）の資産とは、期間中に建設される資産のことです。資産の建設に原材料費と労務費を支出するときに建設仮勘定資産を作成して維持します。建設仮勘定資産はまだ使用されていないので、償却費は計上されません。建設仮勘定の資産の建設が完了した場合、事業供用を開始し、償却費を計上できます。

建設仮勘定資産の追跡はOracle Assetsで、建設仮勘定資産の詳細情報の追跡はOracle Projectsで可能です。建設仮勘定資産の追跡をOracle Projectsでする場合は、Oracle Assetsで追跡する必要はありません。

関連項目: Oracle Projects資本資産からの一括追加の作成

CIPプロジェクト追跡に資産キーの使用

資産キーは、プロジェクト名とプロジェクト番号など、各建設仮勘定資産を識別するための一連のキー識別情報です。共通のキーワードを持つ建設仮勘定資産を手ばやく検索して照会または取引できるように、資産キーを使用してグループ化し、継続記録します。

建設仮勘定資産の取得と作成

「一括追加」または手動追加で建設仮勘定資産を作成します。

Oracle Assetsにより、Oracle Payables内の建設仮精算勘定に配賦される請求書が識別され、その請求書に基づいて一括追加が行われます。一括追加では、新しい建設仮勘定資産の作成、または既存の資産への追加が行えます。また、労務費などの請求外経費も建設仮勘定に追加できます。必要に応じて、建設仮勘定の振替や修正を実行できます。

税務資産台帳への建設仮勘定資産の自動追加

建設仮勘定資産が会計用資産台帳に追加された時点で、この資産を税務台帳に自動的にコピーするようにOracle Assetsを設定することができます。

建設仮勘定資産を税務資産台帳に自動的にコピーする手順は、次のとおりです。

「資産台帳管理」ウィンドウにナビゲートします。
建設仮勘定資産のコピー先の税務資産台帳を問い合せます。
「資産台帳管理」ウィンドウのポップリストから「会計基準」を選択します。
「税務処理基準」リージョンで、「建設仮勘定資産の許可」チェック・ボックスを選択します。
作業内容を保存します。

税務資産台帳に建設仮勘定資産をコピーする場合の条件

税務資産台帳に建設仮勘定資産を自動的に追加するようにOracle Assetsを設定すると、会計用資産台帳に追加したすべての建設仮勘定資産は、同時に自動的に税務資産台帳に追加されます。これらの建設仮勘定資産を会計用資産台帳で資産計上すると、会計用資産台帳と税務資産台帳の会計期間が異なっている場合も、同じ資産が税務資産台帳で自動的に資産計上されます。

重要: 会計用資産台帳と税務台帳の会計期間の会計年度が異なる場合、会計用資産台帳に建設仮勘定資産を追加して資産計上すると、この建設仮勘定資産は、税務台帳では異なる会計年度に追加および資産計上されることがあります。

「建設仮勘定資産の許可」をチェックし、後でそのチェックをはずした場合、「建設仮勘定資産の許可」をチェックしていた間に税務資産台帳に自動的に追加された建設仮勘定資産が存在する可能性があります。「建設仮勘定資産の許可」のチェックが付いていない場合でも、税務資産台帳のこれらの建設仮勘定資産は、同じ資産が会計用資産台帳で資産計上されると、自動的に資産計上されます。

建設仮勘定資産での取引の実行

建設仮勘定資産が税務資産台帳に表示されても、税務資産台帳の建設仮勘定資産に対して直接取引を実行することはできません。会計用資産台帳の建設仮勘定資産に対してのみ取引を実行できます。これらの取引は、自動的に税務資産台帳に複製されます。

注意: 資産ワークベンチから税務資産台帳の建設仮勘定資産を表示することはできません。この情報は、「財務情報の表示」ウィンドウから表示できます。

完成資産の事業供用開始

事業供用を開始する準備ができた後で、建設仮勘定資産を資産計上します。単一資産または資産グループを資産計上または逆仕訳できます。

資産を資産計上すると、資産タイプが「建設仮勘定」から「資産計上」に変更され、事業供用開始日付が入力した日付に変更され、取得価額がその資産のすべてのソース明細の合計に設定され、資産カテゴリに基づく減価償却ルールがデフォルトに再設定されます。前期間中に取得した資産の「追加」取引が作成されるか、当期間中に取得した資産の「建設仮勘定追加」取引が「追加」に変更されます。

資産計上を逆仕訳すると、資産タイプが「資産計上」から元の「建設仮勘定」に変更されます。事業供用開始日付は変更されません。前期間中に取得した「追加」取引は「追加/無効」に変更され、当期間中に取得した資産の「追加」取引は「建設仮勘定追加」に変更されます。また、前期間中に資産計上した資産の場合は、「建設仮勘定取崩額」取引が作成されます。

関連項目

一括追加処理の概要

建設仮勘定レポート

『Oracle Payablesユーザーズ・ガイド』の仕入先の入力に関する項

資産の振替

資産の除・売却

建設仮勘定資産の事業供用（建設仮勘定資産の計上）

資産設定処理（追加）

次のいずれかの処理で、新しい資産を登録できます。

資産クイック登録

資産を手動で入力しなければならないときには、クイック追加処理を使用して通常の資産を手早く入力します。「資産クイック登録」ウィンドウに最小限度の情報を入力すると、資産カテゴリ、資産台帳および事業供用開始日付から残りの資産情報のデフォルトが設定されます。

詳細追加

クイック追加処理で取り扱えない複雑な資産は、詳細追加処理により手動で追加します。

残存価額を持つ資産
複数の割当を持つ資産
複数のソース明細を持つ資産
カテゴリのデフォルト減価償却ルールが適用されない資産
従属資産
リース資産と建物付属設備

一括追加

「一括追加」処理では、外部ソースから固定資産を自動的に追加します。Oracle Payables内の1つ以上の請求書配賦明細、Oracle Projects内の建設仮勘定明細、他の資産システムからの資産情報、または他のフィーダ・システムからの情報に基づき、インタフェースを使用して資産を作成できます。一括追加は、Oracle Assetsに転記する前に、資産に切り替えるため準備する必要があります。

関連項目

Oracle Payables請求書配分からの一括追加の作成

一括追加処理の概要

追加レポート

一括追加レポート

資産のデフォルト受入登録（資産クイック登録）

本文の説明内容に関するイメージ

デフォルト情報を受け入れて資産を手早く登録する手順は、次のとおりです。

「ナビゲータ」ウィンドウから「資産」 > 「資産ワークベンチ」を選択します。
「資産の検索」ウィンドウから「資産クイック登録」を選択します。
資産の「摘要」を入力します。
資産カテゴリを入力します。
資産の「資産タイプ」を選択します。資産タイプの説明は、「資産摘要詳細」を参照してください。
会計用の減価償却台帳に資産を割り当てます。
「取得価額」を入力します。
必要に応じて「事業供用日」を更新します。
メンバー資産を入力する場合は、「グループ資産」フィールドに、関連付けられているグループ資産数を入力します。関連項目: グループ資産へのメンバー資産の割当
必要に応じて償却方法および按分方法を更新します。償却方法および按分方法は、カテゴリのデフォルト基準によるデフォルトになりますが、ここで更新できます。
資産を「従業員名」（オプション）、減価償却費勘定および「事業所」に割り当てます。
作業内容を保存します。

注意: 新しいメンバー資産を作成し、前期間に取得したものとしてグループ資産に追加すると、Oracle Assetsでは自動的に「処理グループ修正」コンカレント・プログラムを発行し、グループ資産の前期間の償却費用を計算します。プログラム発行要求番号が記載されたメッセージを確認する必要があります。

関連項目

資産クイック登録を使用したグループ資産の作成

資産の詳細指定追加（詳細追加）

本文の説明内容に関するイメージ

クイック追加処理で取り扱えない複雑な資産は、詳細追加処理を使用して手動で追加します。

必要な場合は、デフォルト減価償却ルールを上書きします。

詳細情報を指定して資産を取得する手順は、次のとおりです。

「ナビゲータ」ウィンドウから「資産」 > 「資産ワークベンチ」を選択します。
追加する資産を選択します。
「資産詳細」ウィンドウに、資産の摘要を入力します。
資産カテゴリを入力します。
資産の「資産タイプ」を選択します。資産タイプの説明は、「資産摘要詳細」を参照してください。
数量を入力します。
従属資産を登録する場合は、親資産番号を入力します。建物付属設備を追加する場合は、リース資産番号を入力します。
必要に応じて資産の製造業者とモデルを入力します。
資産に事前定義の保証を指定する場合、保証番号を入力します。
リース資産カテゴリにリース資産を追加する場合は、値リストを使用してリース番号を選択します。
資産を実地棚卸比較に含めるどうかを選択します。「実地棚卸」チェック・ボックスのデフォルト値は、指定した資産カテゴリの値ですが、ここでその値を上書きできます。
資産のタイプとクラス、「所有」か「リース」か、「新規」か「中古」かなどの追加情報を入力します。
必要に応じて、「ソース明細」を選択して、資産の「仕入先名」、「発注番号」などの購買情報を入力します。
資産の追加を継続するには、「続行」を選択します。関連項目: 財務情報の入力（詳細追加の続き）

注意: 詳細追加処理では、付加情報および、会計情報、割当情報を「資産詳細」、「資産台帳」、「資産割当」ウィンドウに呼び出すことが必要となります。

関連項目

財務情報の入力（詳細追加の続き）

本文の説明内容に関するイメージ

詳細追加処理を使用して資産の追加を続けるには、「資産台帳」ウィンドウに財務情報を入力する必要があります。

このウィンドウを使用すると、税務台帳に資産を追加することもできます。

注意: 税務台帳に資産をまとめてコピーする場合は、「一括コピー」を使用できます。関連項目: 税務台帳の保守

前提条件

ウィンドウで新規資産の説明を入力します。関連項目: 資産の詳細指定追加（詳細追加）
オプションとして、「ソース明細」ウィンドウで新規資産の購買情報を入力します。

資産の追加の続行

新規資産の財務情報を入力する手順は、次のとおりです。

会計用の減価償却台帳に資産を割り当てます。
「取得価額」を入力します。

注意: 資産がリース資産で、「リース支払」ウィンドウでリースの資産計上取得価額を以前に計算しており、資産計上テストの結果を上書きしてない場合、Oracle Assetsでは自動的に「取得価額」フィールドに資産計上額が入力されますが、変更も可能です。資産がグループ資産の場合は、「取得価額」フィールドを更新できません。グループ資産取得価額は、すべてのメンバーの資産取得価額の合計から導出されます。
「残存価額」を入力します。

残存価額を入力する場合、「残存価額タイプ」フィールドで、「パーセント」、「金額」、または「メンバー資産合計」を選択します。

「パーセント」の値タイプを選択した場合は、「残存価額 %」フィールドにパーセントを入力します。この値は、資産取得価額に対するパーセントで、残存価額に使用されます。後でこの資産の取得価額を修正すると、その額に比例して、残存価額の金額も変わります。

値タイプに「金額」を選択した場合は、「残存価額: 金額」フィールドに残存価額を入力します。これは資産の残存価額です。取得価額による部分除・売却を実行すると、残存価額も比例して減少します。

グループ減価償却機能を使用している場合のみ、「メンバー資産合計」を選択します。詳細は、「詳細追加を使用したグループ資産の作成」を参照してください。

注意: 一括コピーを使用する場合は、会計用資産台帳と税務台帳の両方の残存価額に同じ値タイプを使用する必要があります。

「詳細追加」処理を使用して資産の追加を続行するには、次のいずれかを行う必要があります。

資産の追加を続行するには、「続行」を選択します。関連項目: 資産の割当（詳細追加の続き）
必要に応じて、「資産台帳」ウィンドウのタブを使用して、減価償却情報を入力または上書きします。次の手順に、この情報を追加する方法を示します。

必要に応じて、新規に追加する資産の減価償却情報を入力または上書きする手順は、次のとおりです。

資産の償却費計上をするかどうかを示します。
グループ資産を追加する場合は、グループ資産を無効にするかどうかを指定します。

注意: 「使用不可」チェック・ボックスは、グループ資産を追加する場合にのみ表示されます。
資産の事業供用開始日付を指定します。
必要であれば、カテゴリによってデフォルト設定された減価償却方法と関連減価償却情報を変更します。関連項目: 財務情報と減価償却情報の変更
必要に応じて、ボーナス・ルールを指定します。
必要に応じて、カテゴリのデフォルトの按分方法を上書きします。
「残り耐用期間での純帳簿価額償却」チェック・ボックスを選択して、資産が入力された期間内で修正額を償却させます。このチェック・ボックスは、資産が入力された期間内でのみ有効です。

注意: 資産を保存した後は、資産タイプを変更できません。建設仮勘定資産を資産計上する場合は、「建設仮勘定の資産計上」ウィンドウを使用します。
必要に応じて、資産の減価償却限度のタイプを選択します。選択肢は、「金額」と「パーセント」です。「メンバー資産合計」は、グループ資産にのみ利用可能です。
減価償却限度で「金額」タイプを選択した場合は、限度額を入力します。
減価償却限度で「パーセント」タイプを選択した場合は、パーセントを入力します。
年間減価償却費用の計算に使用する償却対象額限度を設定する場合は、その限度額を入力します。減価償却用の税務台帳内の資産に対してのみ限度額を入力できます。

注意: 資産がグループ資産またはメンバー資産の場合には限度額は入力できません。

資産がグループ資産のメンバーである場合、詳細な減価償却ルール情報を入力します。

「グループ資産」タブを選択します。
「グループ資産」フィールドにグループ資産番号を入力します。グループ資産番号を入力すると、摘要は自動的にデフォルトになります。
必要に応じて、控除率として使用するパーセントを入力します。

グループ資産設定方法の詳細は、「資産台帳管理でのグループ資産の設定」および「詳細追加を使用したグループ資産の作成」を参照してください。

必要に応じて、短期会計年度情報を入力します。

「短期会計年度」タブを選択します。
資産が短期会計年度資産の場合は、「短期会計年度」チェック・ボックスを選択します。
資産の換算日を入力します。
資産の「当初減価償却開始日」を入力します。これは、換算前の償却開始日です。

新しい資産の資産割当情報を入力する手順は、次のとおりです。

資産の追加を続行するには、「続行」を選択します。関連項目: 資産の割当（詳細追加の続き）

注意: 詳細追加処理では、付加情報および、会計情報、割当情報を「資産詳細」、「資産台帳」、「資産割当」ウィンドウに呼び出すことが必要となります。

税務資産台帳への個々の資産の追加

資産を税務台帳へ追加する手順は、次のとおりです。

「ナビゲータ」ウィンドウから「資産」、「資産ワークベンチ」を選択します。
税務台帳に追加する資産を検索します。
「資産台帳」ボタンを選択します。
資産を割り当てる税務台帳を入力し、「取得価額」フィールドにタブキーで進みます。

会計用資産台帳から事業供用開始日付が自動的にコピーされます。ただし、会計用資産台帳内の事業供用開始日付が、税務台帳内では将来の期間に含まれる場合、税務台帳内の事業供用開始日付は、現在の税務上期間の末日に初期設定されます。
取得価額、事業供用開始日付、減価償却方法、耐用年数、率、按分方法、限度額、ボーナス・ルールなど、会計用資産台帳のデフォルト財務情報を変更できます。
作業内容を保存します。

関連項目

減価償却ルール（資産台帳）

財務情報と減価償却情報の変更

資産の割当（詳細追加の続き）

本文の説明内容に関するイメージ

詳細追加処理を使用して資産の追加を続けるには、「割当」ウィンドウ内で新規資産を従業員、減価償却費勘定および事業所に割り当てる必要があります。配分を手動で入力するか、または事前定義の配分セットを選択すると、資産に該当する配分が割り当てられます。

前提条件

「資産詳細」ウィンドウにおいて新規資産の説明を入力します。関連項目: 資産の詳細指定追加（詳細追加）
オプションとして、「ソース明細」ウィンドウで新規資産の購買情報を入力します。
「資産台帳」ウィンドウに財務情報を入力します。関連項目: 財務情報の入力（詳細追加の続き）

資産の追加の続行

資産を従業員、減価償却費勘定科目および事業所に割り当てる手順は、次のとおりです。

注意: 「配分セット」ポップリストで事前定義の配分セットを選択すると、該当する配分が新規資産に自動的に割り当てられます。

オプションとして、資産を担当する「従業員名」または「従業員番号」を入力します。
減価償却を賦課するデフォルト「減価償却費勘定」を入力します。

デフォルトは、カテゴリと資産台帳からの勘定科目セグメントに設定されます。
資産が実際に所在する「事業所」を入力します。
作業内容を保存するには、「完了」を選択します。

注意: 新しいメンバー資産を作成し、前期間に取得したものとしてグループ資産に追加すると、Oracle Assetsでは自動的に「処理グループ修正」コンカレント・プログラムを発行し、グループ資産の前期間の償却費用を計算します。プログラム発行要求番号が記載されたメッセージを確認する必要があります。

関連項目

当期間の取得エラーの訂正

資産を誤って取得登録した場合は、それをシステムから削除できます。削除できるのは、現会計期間中に取得登録した資産のみです。

当期間に追加した資産を削除する手順は、次のとおりです。

「ナビゲータ」ウィンドウから「資産」 > 「資産ワークベンチ」を選択します。
削除する資産を検索します。

注意: 資産番号や現品票番号など、一意の値を使って問合せを行うと、効率よく処理が行われます。
「オープン」を選択します。
メニューで、「編集」、「レコードの削除」を選択します。
変更内容を保存して、システムから資産を削除します。

当期間に追加した説明、財務または割当の情報を変更する手順は、次のとおりです。

当期間で追加された資産情報を、「資産詳細」、「ソース明細」、「資産台帳」および「割当」のウィンドウで訂正します。

関連項目

資産詳細の変更

財務情報の修正

従業員および事業所間の資産の移動

一括追加処理の概要

一括追加処理では、データを再入力しなくても、新しい資産や取得価額修正を他のシステムからOracle Assetsシステムに自動的に追加できます。たとえば、Oracle PayablesからOracle Assetsに取り込んだ請求書明細や、Oracle Projectsから送られた建設仮勘定資産から、新しい資産明細を追加できます。一括追加処理の手順を次に示します。

一括追加処理の手順

作成: Oracle Payablesで請求書を入力するか、他のフィーダ・システムでソース情報を入力します。Oracle PayablesでOracle Assets用一括追加の作成を実行するか、Oracle Projectsで「資産のインタフェース」処理を実行するか、インタフェースを使用して他のシステムからのデータを変換します。
レビュー: 資産になる一括追加をレビューします。既存の資産に一括追加明細を追加します。一括追加を分割、マージまたは修正します。
転記: 一括追加をOracle Assetsに転記します。
クリーン・アップ: 不要または転記した一括追加を削除します。Oracle Assetsから削除した一括追加明細をパージします。

一括追加キュー

各一括追加は、そのステータスを記述するキューに属し、キュー名は一括追加時に実行する取引に従って変化します。ユーザー独自の一括追加保留キューは、「クイックコード」ウィンドウで定義できます。次の表は、Oracle Assetsの各一括追加キュー名を示しています。


キュー名	定義	設定
新品	新規一括追加明細は作成済であるが未レビュー	外部ソースから明細が取り込まれた後、Oracle Assetsにより設定
保留中またはユーザー定義の保留キュー	一括追加明細はユーザーによって更新済または保留待機中であるか、1単位の新規明細が「分割」によって作成済	ユーザーが設定。また、新規一括追加明細への更新後、Oracle Assetsにより設定
分割	一括追加明細はすでに複数の明細に分割済	複数単位の一括追加明細の分割時にOracle Assetsにより設定
マージ済	一括追加明細はすでに別の明細にマージ済	別の明細への明細のマージ時にOracle Assetsにより設定
取得価額修正	一括追加明細は既存の資産に追加予定。転記の準備完了	「転記」キューに明細を追加後、Oracle Assetsにより設定
転記	一括追加明細は資産化の準備完了	ユーザーが設定
転記済	一括追加明細はすでに転記済	「Oracle Assetsへの一括追加の転記」により設定
削除	一括追加明細は削除予定	ユーザーが設定
資産計上	将来資産計上する建設仮勘定資産	ユーザーが設定

関連項目

Oracle Projects資本資産からの一括追加の作成

『Oracle Payablesユーザーズ・ガイド』の「Oracle Assets用一括追加の作成」プログラム（Oracle Payables）に関する項

一括追加オープン・インタフェース

一括追加のレビュー

Oracle Assetsへの一括追加の転記

一括追加の消去

クイックコードの入力

一括追加のレビュー

新しく作成した一括追加明細を、Oracle Assetsに転記する前にレビューします。「一括追加」ウィンドウに一括追加ソース、摘要および減価償却の追加情報を入力します。「割当」ウィンドウで一括追加を1つ以上の配分に割り当てるか、既存の配分を変更します。一括追加が資産でない場合や、作成内容に誤りがあった場合は、削除できます。

一括追加を資産に切り替える準備ができたことを確認したら、キューを「転記」に変更します。次にOracle Assetsに一括追加の転記を実行すると、この一括追加が資産となります。一括追加の転記プログラムでは、デフォルト減価償却ルールが資産カテゴリ、資産台帳および事業供用開始日付に基づいて設定されます。この減価償却ルールは、必要に応じて「資産台帳」ウィンドウ内で上書きできます。

既存の資産への追加

取得価額修正の手段として、一括追加明細を既存の資産に追加できます。これらの一括追加明細には、まだ資産計上されていない先日付の資産を含めることもできます。既存の資産のカテゴリと摘要を一括追加のカテゴリと摘要に変更するかどうかを選択します。Oracle Assetsに「一括追加の転記」を実行すると、Oracle Assetsでは、修正対象資産が一括追加のカテゴリに組み替えられ、摘要も一括追加の摘要に更新されます。取得価額修正を償却するか費用処理するかも選択してください。

既存の資産に追加する一括追加明細のキュー名を「転記」に変更すると、そのキュー名は自動的に「取得価額修正」に変更されます。これにより、新規資産の追加と既存資産の修正を区別しやすくなります。

一括追加のマージ

別々の一括追加明細を、1つの取得価額を持つ単一の一括追加明細にマージできます。Oracle Assetsに一括追加の転記を実行すると、一括追加明細が単一資産になります。

たとえば、税金明細を主要請求書明細配分にマージして正しい資産摘要を保守したり、値引明細をそれに該当する一括追加明細にマージしたり、さまざまな請求書から個々の一括追加を組み合わせて、1つの明細と金額にまとめたりできます。

マージできるのは、「新規」キュー、「保留中」キューまたはユーザー定義の保留キュー内の一括追加だけです。単位数を合計するかどうかを選択します。

マージ後の監査証跡として、請求書明細配分の当初取得価額が明細に残ります。親明細の取得価額はマージの結果として変更されず、そのままとなります。マージした明細およびマージ済取得価額の合計を「マージ」サブメニューで参照できます。マージした明細を転記すると、資産取得価額はマージ済取得価額の合計となります。

マージを取り消すと、一括追加明細にはマージ前の内容が表示されます。

重要: 分割一括追加明細はマージできません。たとえば、単位数が5の一括追加明細を5つの一括追加に分割した場合に、分割後の新しい明細のうち2つをマージすることはできません。ただし、そのうちの1明細を転記して新しい資産を作成し、第2の一括追加明細を取得価額修正として既存登録資産に追加することはできます。

例

たとえば、請求書#220の一括追加明細を請求書#100の明細にマージすることを依頼されたとします。マージ前に、両者は「新規」というキュー名を持っています。2つの明細の詳細は次のとおりです。

請求書#100、明細1、5000ドル、数量2、キュー = 「新規」、摘要 = パーソナルコンピュータ
請求書#220、明細2、67ドル、数量1、キュー = 「新規」、摘要 = PCの税金

マージ後は、請求書#100の明細のキュー名が「保留中」で、資産にできます。請求書#220の明細のキュー名は「マージ済」で、資産にはできません。2つの明細の詳細は次のとおりです。

請求書#100、明細1、5000ドル、数量2、キュー = 「保留中」、摘要 = パーソナルコンピュータ
請求書#220、明細2、67ドル、数量1、キュー = 「マージ済」、摘要 = PCの税金

次の図は、この例を示しています。

本文の説明内容に関するイメージ

一括追加の分割

複数の単位数を持つ1つの一括追加明細を、それぞれ単位数が1の複数の明細に分割できます。以前にマージした一括追加明細を分割できます。

一括追加を分割すると、元の明細は分割処理の監査証跡として「分割」キューに書き込まれます。その結果、分割一括追加は、それぞれ1単位を持つものとしてフィーダ・システムからの同じ既存情報を使用して表示されます。分割されたそれぞれの子は、「保留中」キューに含まれます。各明細をレビューし、別々の資産にすることができます。

分割を取り消すと、元の複数単位の一括追加明細は「保留中」キューに入れられ、1単位の明細は削除されます。

例

たとえば、1つの一括追加明細を3つの新しい明細に分割することを依頼されたとします。分割前に、一括追加明細は「新規」というキュー名を持っています。明細の詳細は次のとおりです。

請求書#2000、明細1、3000ドル、数量3、キュー= 「新規」

分割後は、一括追加明細が4つになります。元の明細のキュー名は「分割」になり、資産にはできません。3つの新しい明細のキュー名は「保留中」で、資産にできます。一括追加明細の詳細は次のようになります。

請求書#2000、明細1、3000ドル、数量3、キュー= 「分割」
請求書#2000、明細1、1000ドル、数量1、キュー = 「保留中」
請求書#2000、明細1、1000ドル、数量1、キュー = 「保留中」
請求書#2000、明細1、1000ドル、数量1、キュー = 「保留中」

次の図は、この例を示しています。

本文の説明内容に関するイメージ

関連項目

一括追加キュー

Oracle Assetsへの一括追加の転記

「転記」キューの一括追加明細から、「一括追加」ウィンドウで入力したデータで資産を作成するには、「Oracle Assetsへの一括追加の転記」プログラムを使用します。また、「取得価額修正」キュー内の一括追加が既存登録資産に追加されます。このプログラムは、1期間中に何度でも実行できます。

多数の一括追加を転記する場合、複数の処理を並行的に実行するよう、Oracle Assetsを設定できます。「FA: 一括追加パラレル要求数」プロファイル・オプションについては、「プロファイル・オプションおよびプロファイル・オプション・カテゴリの概要」を参照してください。次の表は、転記によるOracle Assetsの各一括追加キュー名への影響を示しています。


転記前のキュー名	一括追加の転記の影響	転記後のキュー名
転記	一括追加明細から新規資産を作成	転記済
取得価額修正	既存の資産に一括追加明細を追加	転記済
マージ済	一括追加明細はすでにマージ済	転記済
分割	一括追加明細はすでに分割済（転記の影響なし）	分割
新規	新規一括追加明細（転記の影響なし）	新規
保留中またはユーザー定義のキュー名	一括追加明細は保留中（転記の影響なし）	保留中
削除	一括追加明細は削除待機中（転記の影響なし）	削除

関連項目

一括追加キュー

Oracle Assetsへの一括追加明細の転記

一括追加の消去

不要になった一括追加明細の削除

「一括追加の削除」プログラムにより、次のキュー内の一括追加明細が削除されます。

分割によって作成された子一括追加明細をすでに転記済である「分割」キューの一括追加。
すでに資産となっている「転記済」キュー内の一括追加。
「削除」キュー内の一括追加。明細は資産になっていないため、精算勘定を精算する仕訳は作成されないので注意してください。

「削除」キュー内の明細が中間表、FA_DELETED_MASS_ADDITIONSに移動され、監査証跡が保守されます。「一括追加の削除」を実行した後は、これらの明細は「一括追加」ウィンドウに表示されません。

削除済一括追加の監査証跡の削除

Oracle Assetsから「一括追加のパージ」プログラムを実行すると、中間表、FA_DELETED_MASS_ADDITIONSから一括追加が削除されます。中間表内の項目は、「削除」マークを設定した後で、「一括追加の削除」プログラムを使用して削除した一括追加明細からの監査証跡です。中間表をパージすると、監査証跡は失われます。セキュリティ上の理由で、Oracle Assetsから「一括追加のパージ」プログラムにアクセスできるのは、「固定資産監督者」の標準職責を持つユーザーのみです。

関連項目

Oracle Assetsへの一括追加の転記

Oracle Assetsからの一括追加の削除

Oracle Payables請求書配分からの一括追加の作成

一括追加では、Oracle Payables内の請求書情報からOracle Assetsに資産と取得価額修正を直接追加できます。Oracle Assets用一括追加データ作成処理では、有効な請求書明細配賦とそれに関連した仕入値引がOracle PayablesからOracle Assets内のインタフェース表に送られます。次に、各明細をOracle Assets内でレビューし、それに基づいて資産を作成するかどうかを決めます。

勘定科目の登録

勘定科目のタイプは常に資産

「セグメント値」ウィンドウで、資産勘定として使用する精算勘定を登録しなければなりません。Oracle Assets用一括追加データ作成処理では、「資産」区分を持つ精算勘定に配賦されたOracle Payablesの請求書明細配賦が選択されます。

Oracle Assetsでの有効な精算勘定の設定

Oracle Assets内で、Oracle Payablesから請求書明細配賦をインポートする資産カテゴリごとに、有効な資産精算勘定と建設仮精算勘定を設定します。これらの勘定の科目区分は「資産」でなければなりません。Oracle Assets用一括追加データ作成では、資産カテゴリ内ですでに設定されている勘定科目に配賦された明細のみがインポートされます。

複数の元帳の使用

Oracle Assets内で一括追加を作成する会計用資産台帳と同一の元帳に、Payablesを連結する必要があります。Oracle Assetsで複数組織機能および複数の会計用資産台帳を使用している場合は、一括追加をどのOracle Assets会計用資産台帳用に作成するかを確かめる必要があります。税務資産台帳の一括追加は作成できません。

資産カテゴリのある品目の定義

Oracle PurchasingまたはOracle Inventory内で、品目のデフォルト資産カテゴリを登録できます。次に、Oracle PurchasingとOracle Payablesを使用して、これらの品目のいずれかを購入し、支払うと、一括追加処理によってこの資産カテゴリがデフォルトとして設定されます。Oracle Assetsで新しい一括追加明細用に資産カテゴリのデフォルトが設定されるのは、この場合のみです。

Oracle Assetsで、品目の一括追加明細と共に資産カテゴリを表示する場合は、次の営業を行う必要があります。

Oracle PurchasingまたはOracle Inventoryの「品目」ウィンドウ内で、品目のデフォルト資産カテゴリを登録します。
その品目の発注書を作成します。
Oracle PurchasingまたはOracle Inventoryの品目を受け取ります。
Oracle Payablesで請求書を入力し、それを未処理の発注書と照合します。
請求書を承認します。
Oracle General Ledgerに請求書を転記します。

Oracle Assets用自動登録データ作成を実行して、一括追加明細と共に、その品目に指定した資産カテゴリを表示します。

Payablesでの請求書の作成

Oracle Assetsに請求書明細をインポートする場合は、Oracle Payablesで新しい請求書を入力するときに、すでに資産カテゴリに割り当てられている精算勘定に配賦額を記帳する必要があります。金額明細は、正でも負でもかまいません。

請求書の「摘要」フィールド

Oracle Payablesの「請求要約」ウィンドウの「摘要」フィールドに入力する追加情報はすべて、Oracle Assetsの「一括追加」ウィンドウの「摘要」フィールドに表示されます。

Oracle Assetsに取り込まれた仕入値引明細の配賦は、摘要が自動的に「割引」となります。

単位

複数の単位数を持つ発注書をOracle Purchasingで入力し、その全額をOracle Payablesで請求書と照合すると、Oracle Assets用一括追加データ作成処理により、元の発注書で指定された単位数が一括追加明細に使用されます。発注書と照合せずにOracle Payablesに直接入力した請求書から作成される一括追加明細は、デフォルトで1単位に設定されます。単位数は、「一括追加」ウィンドウで更新できます。

Oracle Payables内で請求書を承認して転記したら、Oracle Assets用一括追加データ作成処理を実行し、有効な請求書明細配賦をOracle Assetsに送ってください。

返品の扱い

一括追加を使用し、返品を簡単に処理して継続記録できます。たとえば、一括追加を使用して請求書を受け取り、転記して資産を作成します。その後、資産に欠陥があるので返品しなければならないことが判明したとします。

まず、Oracle Payables内で、請求書明細配賦の与信を同じ資産精算勘定に配賦して、請求書を逆仕訳します。次に、一括追加を実行して与信明細を取り込みます。この明細を既存資産に追加して、資産取得価額を0（ゼロ）にします。これで、資産を除・売却できます。この資産は貸借対照表には影響しませんが、監査証跡はそのまま残ります。

資産の請求書明細配賦をインポートするための条件

Oracle Assets用一括追加データ作成処理によってOracle Assetsに請求書明細配賦をインポートするには、次の条件を満たす必要があります。

明細を資産勘定として設定された勘定科目に配賦しています。
既存の資産カテゴリ用の勘定科目を資産精算勘定または建設仮精算勘定として設定しています。
「固定資産計上」チェック・ボックスがオンになっています（勘定が資産勘定であれば自動的にオンになります）。
請求書が承認済です。
請求書明細配分が、Oracle PayablesからOracle General Ledgerに転記されています。
請求書明細配分の総勘定元帳日付が、作成プログラム用に指定する日付と同じかそれ以前になっています。
複数組織機能を使用する場合、Payablesの営業単位は、一括追加を作成する会計用資産台帳と同一の元帳と連結する必要があります。

費用処理済の請求書明細配分をインポートするための条件

Oracle Payablesで作成した費用処理済の請求書明細配賦から、費用処理済の項目を作成できます。Oracle Assetsでは、費用処理済項目の償却費は計上されず、仕訳は作成されません。費用処理済項目を資本資産または建設仮勘定に変更することはできません。

Oracle Assets用一括追加データ作成処理では、次の場合にのみ費用処理済の明細がインポートされます。

「請求書明細」配賦が減価償却費勘定に配賦されています。
「固定資産計上」がチェックされています。
請求書が承認済です。
請求書明細配分が、Oracle PayablesからOracle General Ledgerに転記されています。
請求書明細配分の総勘定元帳日付が、作成プログラム用に指定する日付と同じかそれ以前になっています。
Oracle Payablesのインストレーションを、一括追加を作成する会計用資産台帳と同一の元帳に連結する必要があります。

Oracle Payablesでの「Oracle Assets用一括追加の作成」プログラムの実行

「Oracle Assets用一括追加の作成」プログラムは、1期間中に何度でも実行できます。実行するたびに、可能性のある資産請求書明細配賦とそれに関係した仕入値引明細がOracle Assetsに送られます。Oracle Payablesでは、同じ明細が2度取り込まれないことが保証されます。

Oracle Subledger Accountingの会計後プログラムを使用して、「一括追加作成」プログラムによってOracle Assetsにインタフェースする必要がある明細タイプを決定します。会計後プログラムの詳細は、SLAのユーザーズ・ガイドを参照してください。

重要: 一括追加の作成は、やり直して別の資産台帳に再送できないため、一括追加をOracle Assetsの正しい会計用資産台帳に作成していることを確認してください。

外貨で入力された明細金額は、Oracle Payablesによって元帳通貨に換算され、Oracle Assetsに送られます。Oracle Assetsでは元帳通貨金額に対して仕訳が作成されるため、総勘定元帳にある外貨建ての請求書は手動で消去する必要があります。「一括追加作成レポート」をレビューし、外貨建てと元帳通貨建ての金額を調べます。

例

たとえば、資産をユーロで購入し、資産を事業に供用するとします。Oracle Payablesでは、この購入に対してユーロ建てで仕訳が作成され、Oracle General Ledgerに送信されます。換算レートおよび作成された仕訳を次に示します。

換算レート: 1 EUR = 1.25 USD

Oracle Payables

借資産精算 4,000 EUR

貸買掛/未払金負債 4,000 EUR

Oracle Payablesでは、金額は元帳通貨であるドルに換算され、「一括追加の作成」処理を介してOracle Assetsに送信されます。Oracle Assetsでは、この資産の追加に対してドル建ての仕訳が作成されます。次に、換算レートと作成された仕訳を示します。

換算レート: 1 EUR = 1.25 USD

Oracle Assets

借資産取得価額 5,000.00 USD

借減価償却費 312.50 USD

貸資産精算 5,000.00 USD

貸償却累計額 312.50 USD

Oracle General Ledgerでは資産の購入に関し、借方金額をEURで転記し、貸方金額をUSDで転記した場合、資産精算勘定は貸借不一致になります。この資産精算勘定における資産購入の仕訳金額を次に示します。

Oracle General Ledger

借資産精算 4,000.00 EUR

貸資産精算 5,000.00 USD

資産精算勘定で貸借不一致となった金額は、手動で消去する必要があります。貸借不一致の金額は、逆仕訳することにより消去し、資産精算勘定の貸借を一致させることができます。資産精算勘定の貸借を一致させるのに必要な仕訳を次に示します。

Oracle General Ledger

仕訳1:

借資産精算 5,000.00 USD

貸資産取得価額 5,000.00 USD

仕訳2:

借資産取得価額 4,000.00 EUR

貸資産精算 4,000.00 EUR

関連項目

『Oracle Payablesユーザーズ・ガイド』の「Oracle Assets用一括追加の作成」プログラム（Oracle Payables）に関する項

一括追加作成レポート

『Oracle Payablesユーザーズ・ガイド』の基本請求書の入力に関する項

『Oracle Inventoryユーザーズ・ガイド』の品目の定義に関する項

Oracle Projects資本資産からの一括追加の作成

Oracle Projects内で、建設中の資本資産の建設仮勘定取得価額を収集できます。建設仮勘定資産を建設し終わったら、関連する取得価額をOracle Projects内で資産明細として資産計上し、一括追加明細としてOracle Assetsに送ることができます。資産インタフェース処理を実行すると、Oracle ProjectsからOracle Assetsの一括追加インタフェース表に有効な資本資産明細が送られます。これらの一括追加明細をOracle Assets内でレビューし、一括追加から資産を作成するかどうかを決めることができます。

Oracle Projectsを使用して建設仮勘定資産を建設する場合、Oracle Assets内で建設仮勘定を作成する必要はありません。Oracle Payables内で発生する取得価額の場合は、建設仮勘定取得価額をOracle Projectsに送り、資産取得価額をOracle Assetsに送る必要があります。

Oracle Projectsで資本資産を構築

プロジェクト作業区分構造（WBS）内で指定された情報を使用して、Oracle Projects内で資本資産を定義し、建設します。建設仮勘定取得価額をグループ化する方法とレベルを定義し、割り当てて、資産のために要約できます。必要であれば、要約済みの建設仮勘定取得価額をレビューし、修正できます。また、資産計上する前後に資産プロジェクト取得価額を修正することもできます。

建設仮勘定資産が建設され、事業供用を開始する準備ができたら、それに関連する取得価額を資産計上し、資産明細としてOracle Assetsに送ることができます。Oracle Assetsでは、このようにインポートされた一括追加明細が保持領域に書き込まれるので、資産取得価額を転記して資産に切り替えることができます。これで、資産の使用と償却費の計上を開始できます。資産明細に関連したプロジェクト取引の詳細は、Oracle ProjectsとOracle Assetsの両方でレビューできます。

プロジェクト情報をインポートするための条件

Oracle ProjectsからOracle Assetsに資産明細を送る場合に、資産明細は次の条件を満たさなければなりません。

実際の事業供用開始日付は、Oracle Assetsの当期間または前会計期間中の日付でなければなりません。
要約された資産明細の建設仮勘定取得価額を、Oracle General Ledgerにインタフェースしなければなりません。
仕入先の請求書修正用の建設仮勘定取得価額を、Oracle Payablesにインタフェースしなければなりません。
建設仮勘定資産を資産明細に関係付けなければなりません。

資産インタフェース処理

Oracle Projectsの資産インタフェース処理は、Oracle Assetsに資産明細を送信するために実行します。この処理では、Oracle Projectsの各資産明細に一括追加明細が作成されます。その後で、1つの資産の全一括追加が1つの親の一括追加明細にマージされます。一括追加のすべてが「一括追加の準備」ウィンドウに表示されます。マージされた子のステータスは「マージ済」になります。

Oracle Projectsで資産を完全に定義し、転記の準備ができていれば、Oracle Assetsは親一括追加を「転記」キューに入れます。資産定義が完了していない場合、Oracle Assetsは一括追加を「新規」キューに入れます。「一括追加の準備」ウィンドウで一括追加に追加情報を入力して、キュー・ステータスを「転記」に更新しなければなりません。「マージ済」ステータスになっている明細のキューのステータスを変更する必要はありません。

一括追加は、「一括追加要約」ウィンドウ内でソース、プロジェクト番号およびタスク番号を指定して問合せできます。「一括追加」ウィンドウから「プロジェクト詳細」ボタンを選択して、一括追加に関するプロジェクト詳細情報を表示します。表示できるのは、プロジェクト番号が割り当てられている一括追加または資産の詳細情報だけです。また、資産、資産照会、ソース明細、ソース明細の表示および税金ワークベンチの各ウィンドウ内で、ソースを指定して問い合せ、これらの一括追加から作成された資産のプロジェクト情報を表示できます。「資産に追加」ウィンドウでも、ソースを指定して問合せできます。

関連項目

『Oracle Project Costing User Guide』の「Overview of Capital Projects」

『Oracle Project Costing User Guide』の「Creating and Preparing Asset Lines for Oracle Assets」

『Oracle Project Costing User Guide』の「Creating a Capital Asset in Oracle Projects」

『Oracle Payablesユーザーズ・ガイド』のOracle Assetsへの資産明細の送付に関する項

『Oracle Project Costing User Guide』の「Adjusting Assets After Interface」

『Oracle Project Costing User Guide』の「Accounting for CIP and Asset Costs in Oracle Projects and Oracle Assets」

一括追加明細の自動準備

一括追加明細の自動準備の概要

一括追加明細の準備を自動的に実行し、一括追加処理での手動操作を回避できます。「一括追加の準備」コンカレント・プログラムでは、特定の一括追加明細について提供された情報を使用して、他のフィールドを移入します。Oracle Assetsでは、一括追加明細の自動準備処理に標準ルール・セットを使用しますが、特定の会計のニーズをカスタマイズすることもできます。パブリックAPIで設定したルールは、必要なすべてのフィールドのデータを導出するために「一括追加の準備」プログラムで使用されます。

一括追加明細の自動準備処理は、ルールの設定、一括追加明細のインタフェース、「一括追加の準備」コンカレント・プログラムの実行および一括追加の転記で構成されます。

一括追加明細の自動準備処理

この項は次の各トピックで構成されています。

一括追加明細の自動準備ルールの設定
一括追加明細のインタフェース
「一括追加の準備」コンカレント・プログラムの実行
一括追加の転記

一括追加明細の自動準備ルールの設定

クイックコードを使用して、一括追加を準備するためのルールを設定する必要があります。ルールを設定するには、「設定」 > 「資産システム」 > 「クイックコード」にナビゲートします。次の表では、自動一括追加の準備のルールおよび設定値について説明します。

自動一括追加を準備するためのルール
値	摘要
デフォルトを使用	「資産カテゴリ」の設定で1対1の合致がある場合、「資産カテゴリ」は「資産精算勘定」に基づいて導出されます。
カスタムの使用	「一括追加の準備」コンカレント・プログラムでは、パブリックAPIでコーディングされたカスタム・ロジックが使用されます。
カスタム・エネルギの使用	エネルギ産業固有のカスタム・ルールです。

「一括追加の準備」コンカレント・プログラムでは、キュー・ステータスが「新規」または「保留中」であるfa_mass_additionsの明細が処理されます。

「ルール」を「デフォルト」に設定した場合、明細の取得価額精算勘定を「資産台帳」の「資産カテゴリ」に対して定義された取得価額精算勘定と照合することで、カテゴリが導出されます。取得価額精算勘定と資産カテゴリについて1対1マッピングが存在する必要があります。

「一括追加の準備」プログラムでは、精算勘定の組合せを取得し、勘定科目セグメントにカテゴリ内で定義された減価償却費の勘定科目セグメント値を上書きすることで、減価償却費勘定が導出されます。このプログラムで必要な情報を導出できない場合、キュー・ステータスが「保留中」に設定され、資産明細をレビューし、必要な変更を加えることができます。

「ルール」を「カスタム」に設定した場合、「一括追加の準備」プログラムでは、パブリックAPIでコーディングされたカスタム・ロジックが使用されます。

「ルール」を「エネルギ」に設定する場合については、「Energy Asset」を参照してください。

一括追加明細のインタフェース

Oracle Payablesまたは外部システムから一括追加明細をインタフェースできます。一括追加明細のインタフェースについては、「一括追加処理の概要」を参照してください。

「一括追加の準備」コンカレント・プログラムの実行

一括追加明細を作成したら、コンカレント・マネージャから「一括追加の準備」コンカレント・プログラムを実行します。「一括追加の準備」コンカレント・プログラムの実行後、必要に応じて一括追加データを検証してから、一括追加を転記できます。

一括追加の転記

一括追加を転記するには、「Oracle Assetsへの一括追加の転記」を参照してください。

外部ソースからの資産の自動追加（一括追加）

一括追加処理を利用して、外部ソースから自動的に資産を追加します。外部ソースから作成された新規一括追加明細を、Oracle Assetsへ転記する前に、レビューしてください。不要な一括追加明細を削除して、システムをクリーン・アップすることもできます。関連項目: 一括追加処理の概要

Applications Desktop Integrator（ADI）の「資産の作成」機能を利用して、Oracle Assetsへデータをロードすることもできます。これにより、Excelスプレッドシートからデータをインポートできます。

関連項目

『Oracle Payablesユーザーズ・ガイド』の「Oracle Assets用一括追加の作成」プログラム（Oracle Payables）に関する項

『Oracle Project Costing User Guide』の「Sending Asset Lines to Oracle Assets (from Oracle Projects)」

Oracle Payables請求書配分明細からの一括追加の作成

Oracle Assetsへの一括追加明細の転記

Oracle Assetsからの一括追加の削除

資産の作成機能（『Oracle Applications Desktop Integratorユーザーズ・ガイド』）

一括追加明細のレビュー

新しく作成した一括追加明細は、Oracle Assetsに転記して資産に切り替える前にレビューする必要があります。「転記」、「保留中」または「削除」キュー内に、一括追加グループを一度にすべて入れることができます。また、転記前に一括追加の分割、マージまたは取得価額修正を実行できます。転記するまでは、いつでも一括追加をレビューできます。未転記の一括追加をレビューするには、「一括追加未転記レポート」または「一括追加ステータス・レポート」を実行します。

注意: 「一括追加の検索」ウィンドウの「請求書番号」、「発注番号」または「仕入先番号」で一括追加を検索する場合は、大文字も含めて検索条件が完全に一致する必要があります。

前提条件

外部ソースから一括追加を作成します。関連項目: 一括追加インタフェースについて、『Oracle Project Costing User Guide』の「Sending Asset Lines to Oracle Assets (from Oracle Projects)」、および『Oracle Payablesユーザーズ・ガイド』の「一括追加作成」プログラム（Oracle Payables）に関する項

一括追加明細をレビューする手順は、次のとおりです。

「ナビゲータ」ウィンドウから「一括追加」 > 「一括追加の準備」を選択します。
「一括追加の検索」ウィンドウ内で、処理キュー名として「新規」、「保留中」またはユーザー設定の保留キューを指定して一括追加を検索します。

注意: 「請求書番号」、「発注番号」または「仕入先番号」で一括追加を検索する場合は、大文字も含めて検索条件が完全に一致する必要があります。
レビューする一括追加明細を選択し、「オープン」を選択します。
オプションとして、追加の一括追加ソース、付加、減価償却情報を入力します。
この一括追加がOracle Projectsから作成された場合は、「プロジェクト詳細」ボタンを選択して、対応するプロジェクト情報をレビューできます。
この一括追加を複数配分に割り当てたり、既存の配分をレビューまたは変更する場合は、「資産割当」ボタンを選択します。

注意: 「割当」ウィンドウでは、マージ済の親または子の配分を1つずつしか表示できませんが、「マージ済配分の表示」をチェックすると、Oracle Assetsで親および子のすべての配分を表示できます。

「資産割当」ウィンドウで、一括追加明細の配分を手動で入力または変更します。事前定義の配分セットを一括追加明細に自動的に割り当てるには、「配分セット」ポップリストを使用します。関連項目: 割当

「完了」を選択し、作業を保存して、「一括追加」ウィンドウに戻ります。
キュー名を変更します。

一括追加明細を資産に変更する準備ができた後、キュー名を「転記」に変更します。処理中に、一括追加明細を「保留中」キューまたはユーザー設定のキューに入れることができます。不要な明細を削除する場合は、「削除」キューに割り当ててください。
作業内容を保存します。

一括追加グループを「転記」、「保留中」または「削除」キュー内に入れる手順は、次のとおりです。

「ナビゲータ」ウィンドウから「一括追加」 > 「一括追加の準備」を選択します。
「一括追加の検索」ウィンドウを使用して、「転記」、「保留中」または「削除」キューに入れる一括追加グループを問い合せてください。検索条件と一致する一括追加が、「一括追加要約」ウィンドウに表示されます。
メニューから、「スペシャル」、「全て転記」、「全て保留」または「全て削除」を選択します。

注意: Oracle Assetsでは、選択基準に一致する一括追加がそれぞれ、指定するキューに入れられます。

全て転記: Oracle Assetsでは、各一括追加がチェックされ、転記の準備ができたかが確認されて、「転記」キューに入れられます。一括追加に問題が発生すると、エラー・メッセージが表示され、「全て転記」処理は終了します。この一括追加および他のすべての後続する一括追加は、まだ「転記」キューにはありませんのでご注意ください。

たとえば、「全て転記」を選択した場合に、一括追加が不完全であることを示すエラー・メッセージが表示されたら、足りない情報を「一括追加」ウィンドウに入力してから作業内容を保存し、「一括追加要約」ウィンドウに戻ったら、メニューから「スペシャル」、「全て転記」を選択して処理を再開できます。

エラー・メッセージが表示された場合に、一括追加を「全て転記」処理から除外するときは、メニューから「編集」、「レコードの消去」を選択し、「一括追加要約」ウィンドウ内で一括追加を消去できます。メニューから「スペシャル」、「全て転記」を選択して処理を再開します。

全て削除: この処理では、検索条件と一致する各一括追加が「削除」キューに自動的に入れられるので、「全て削除」を選択する前に、「一括追加要約」ウィンドウで問合せた一括追加をレビューする必要があります。

一括追加明細を既存の資産に追加する手順は、次のとおりです。

注意: 取得価額修正は、「新規」、「保留中」またはユーザー定義の保留キューにある一括追加にのみ実行できます。

「ナビゲータ」ウィンドウから「一括追加」 > 「一括追加の準備」を選択します。
「一括追加の検索」ウィンドウでこの取引に対する一括追加を検索します。
既存の資産に取得価額修正として追加する一括追加明細を選択します。
「資産に追加」を選択します。
明細を追加する資産を問合せおよび選択します。「資産詳細」、「割当」、「ソース」および「リース」を指定して資産を検索できます。
既存の資産への修正を償却するか費用処理するかを選択します。
「新カテゴリ」と「摘要」を選択して、既存の資産のカテゴリと摘要を、取得価額修正として追加しようとしている一括追加にあわせて変更します。
作業内容を保存します。
「オープン」を選択して処理キュー名を「転記」に変更します。
作業内容を保存します。

既存の資産への追加を取り消す手順は、次のとおりです。

「ナビゲータ」ウィンドウから「一括追加」 > 「一括追加の準備」を選択します。
「一括追加の検索」ウィンドウでこの取引に対する一括追加を検索します。
「一括追加」ウィンドウ内で取り消す取得価額修正を選択します。
「資産から削除」を選択します。
作業内容を保存します。

一括追加明細をマージする手順は、次のとおりです。

注意: マージは、「新規」または「保留中」のキューにある一括追加にのみ実行できます。

「ナビゲータ」ウィンドウから「一括追加」 > 「一括追加の準備」を選択します。
「一括追加の検索」ウィンドウでこの取引に対する一括追加を検索します。
他の明細（マージ後の親）のマージ先となる一括追加明細を選択します。
「マージ」を選択します。
単位数の合計を計算するか、明細の元の単位数を維持するかを選択します。「単位」フィールドで、「数量合算」チェック・ボックスの値によって、新規マージ済一括追加の合計数量が表示されます。「結合済数量」フィールドでは、子の数量合計のみが表示されます。

複数配分の一括追加をマージしていて、「数量合算」チェック・ボックスをチェックしていない場合、Oracle Assetsでは、新規マージ済一括追加明細にマージ済の親の配分が使用されます。「数量合算」チェック・ボックスをチェックした場合、Oracle Assetsでは、新規マージ済一括追加明細で、マージ済の親と子の両方の配分を表示します。

親一括追加の取得価額を修正していて、「数量合算」がチェックされている場合、取得価額合計を修正しています。それ以外では、修正差異は親明細だけに適用されます。
「明細のマージ」ブロックで、マージ済親にマージする明細を選択します。すべての明細をマージする場合は、メニューから「スペシャル」、「全てマージ」を選択します。

明細が「マージ済」キューに割り当てられます。

注意: デフォルト問合せまたはブラインド問合せを利用している場合、同一の請求書内の一方の明細しか表示されません。いずれかのフィールドに%を指定して、「問合せ - 実行」を実行し、同一の資産台帳について発生する可能があるすべての請求明細を表示してください。
作業内容を保存します。

マージを取り消す手順は、次のとおりです。

「ナビゲータ」ウィンドウから「一括追加」 > 「一括追加の準備」を選択します。
「一括追加の検索」ウィンドウでこの取引に対する一括追加を検索します。
取り消すマージ済の親を選択します。
「マージ」を選択します。
マージを取り消す明細を選択解除します。すべての明細のマージを取り消す場合は、メニューから「スペシャル」、「全てマージ解除」を選択します。
作業内容を保存します。マージを取り消した明細のキュー名が、マージ前のキュー名に変更されます。

一括追加明細を分割する手順は、次のとおりです。

「ナビゲータ」ウィンドウから「一括追加」 > 「一括追加の準備」を選択します。
「一括追加の検索」ウィンドウでこの取引に対する一括追加を検索します。
分割する一括追加明細を選択します。
「分割」を選択します。明細は1単位分の複数の一括追加明細に分割されます。「一括追加」ウィンドウ内で新しい明細をレビューします。

注意: これはマージ済の子も分割し、分割した子に継続してマージします。

複数配分の一括追加明細を分割する場合、Oracle Assetsは分割された各子単位をすべての親配分の間で均等に分割します。

以前に分割した一括追加明細を取り消す手順は、次のとおりです。

「一括追加」ウィンドウ内で、取り消す一括追加分割明細を選択します。「分割取消」を選択します。分割を取り消せるのは、分割した子を転記する前のみです。

関連項目

Oracle Projects資本資産からの一括追加の作成

Oracle Assetsへの一括追加明細の転記

Oracle Assetsからの一括追加の削除

一括追加レポート

『Oracle Project Costing User Guide』の「Sending Asset Lines to Oracle Assets (from Oracle Projects)」

『Oracle Payablesユーザーズ・ガイド』の「Oracle Assets用一括追加の作成」プログラム（Oracle Payables）に関する項

Oracle Assetsへの一括追加明細の転記

一括追加の転記時には、「転記」キュー内の一括追加から資産が作成され、「取得価額修正」キュー内の一括追加が既存の資産に追加されます。

前提条件

外部ソースから一括追加を作成します。関連項目: 一括追加インタフェースについて、『Oracle Project Costing User Guide』の「Sending Asset Lines to Oracle Assets (from Oracle Projects)」、および『Oracle Payablesユーザーズ・ガイド』の「一括追加作成」プログラム（Oracle Payables）に関する項
一括追加をレビューします。関連項目: 一括追加明細のレビュー

一括追加明細をOracle Assetsに転記する手順は、次のとおりです。

「ナビゲータ」ウィンドウで「一括追加」 > 「一括追加の転記」を選択します。

「パラメータ」ウィンドウで、一括追加を転記する会計用資産台帳を指定します。

会計用資産台帳が値リストにない場合は、次の表に示すエラーのいずれかが発生した可能性があります。


エラー	解決策
転記キューに一括追加明細がありません。	「一括追加」ウィンドウにナビゲートし、転記の準備が完了している一括追加についてキューを「転記」に変更します。
会計用資産台帳はこれらの一括追加明細に対して有効ではありません。	「資産台帳管理」ウィンドウで会計用資産台帳の有効日範囲を確認します。
減価償却はエラーありで実行されました。	エラーを修正し、減価償却を再発行します。減価償却が正常に実行されたら、「一括追加の転記」を再発行します。
指定した会計用資産台帳に対して減価償却が現在実行中です。	減価償却が正常に完了するまで待機し、「一括追加の転記」を再発行します。

「発行」を選択し、Oracle Assetsに一括追加を転記するコンカレント処理を発行します。

プログラムが正常に完了すると、「一括追加転記レポート」が自動的に実行され、処理された一括追加の監査証跡が提供されます。
要求が完了した後で、ログ・ファイルとレポートをレビューします。

関連項目

Oracle Assetsからの一括追加の削除

「一括追加の削除」プログラムにより、「削除」キューと「転記済」キュー内の一括追加が削除されます。分割した子が転記または削除されている場合は、「分割」キュー内の親も削除されます。「削除」キュー内の一括追加のみが、監査証跡表FA_DELETED_MASS_ADDITIONSにアーカイブされます。

注意: 「削除」キューに割り当てられた明細には、仕訳はありません。手動で消去する必要があります。

前提条件

「一括追加」ウィンドウ内で、不要な一括追加明細またはエラーがある一括追加明細のキュー名を「削除」に変更します。関連項目: 一括追加明細のレビュー
「一括追加プレビュー削除レポート」を実行します。

一括追加をOracle Assetsから削除する手順は、次のとおりです。

「ナビゲータ」ウィンドウで「一括追加」 > 「一括追加の削除」を選択します。
「パラメータ」ウィンドウで、一括追加を消去する会計用資産台帳を指定します。
「発行」を選択し、明細を削除するコンカレント処理を発行します。

プログラムが正常に完了すると、「一括追加削除レポート」が自動的に実行され、処理された一括追加明細の監査証跡が提供されます。
要求が完了した後で、ログ・ファイルとレポートをレビューします。

削除済一括追加の監査証跡をパージする手順は、次のとおりです。

「職責」を「固定資産監督者」に変更します。
「ナビゲータ」ウィンドウで「パージ」 > 「一括追加」を選択します。
Oracle Assetsから監査証跡をパージする削除済の一括追加に関係した「一括追加の作成」バッチの「バッチ番号」を入力します。作成バッチ番号は、「一括追加」ウィンドウおよび「一括追加レポートの作成」にあります。
「発行」を選択して、削除した一括追加の監査証跡表からアーカイブ済の明細を削除するコンカレント処理を発行します。

プログラムが正常に完了すると、「一括追加パージ・レポート」が自動的に実行され、パージされた一括追加明細のリストが提供されます。
要求が完了した後で、ログ・ファイルとレポートをレビューします。

関連項目

一括追加インタフェースについて

一括追加を使用すると、他のシステムの情報から資産を自動的に作成できます。Oracle AssetsはOracle Payablesに統合されているため、他の買掛管理システムと容易に統合できます。また、一括追加処理を使用すると、資産を外部システムからOracle Assetsに変換できます。

重要: 変換は元に戻すことができないため、慎重かつ完全に計画してください。

Oracle Payablesによる資産の作成

Oracle Payablesでは、「一括追加の作成」プログラムによって、請求書情報から一括追加が作成されます。このコンカレント処理では、主要なOracle Assets表とは別の保留領域（FA_MASS_ADDITIONS表）に新規の一括追加が配置されるため、資産取得になる前に一括追加をレビューして承認できます。

他の買掛管理システムからの資産取得の作成

Oracle Assetsを他のシステムと統合するには、一括追加をFA_MASS_ADDITIONS表に追加する独自のプログラムを作成します。また、Oracle Assetsのメニューにウィンドウを追加して、コンカレント処理を実行することもできます。FA_MASS_ADDITIONS表の各列の説明は、この章で後述します。

他のシステムからの変換

Oracle Assetsでは、一括追加を使用して以前の資産システムから資産を変換できます。資産情報を複数のOracle Assets表にロードするかわりに、情報をFA_MASS_ADDITIONS表にロードして一括追加処理を使用することによって、作業が簡略化されます。

一括追加を使用した資産データのインポート

Oracle Assetsの一括追加機能は、通常、資産情報をOracle Payablesからインポートするために使用されます。一括追加によって、多くのOracle Assets表が比較的単純なFA_MASS_ADDITIONS表から移入されます。データをこの表に配置することによって、「Oracle Assetsへの一括追加の転記」プログラムを使用して、一括インポートを実行できます。

一括追加には、次の主要な3つの構成要素があります。

作成: Oracle Payablesで可能性のある新規資産を検索してFA_MASS_ADDITIONS表に取り込みます。
準備: 可能性のある新規資産をレビューして、追加情報を入力できます。
転記: 資産情報をFA_MASS_ADDITIONS表から複数のOracle Assets表にインポートして、資産を作成します。

資産情報を他の買掛管理システムからインポートするには、FA_MASS_ADDITIONS表をロードしてから、一括追加の準備および転記を使用して資産をOracle Assetsに追加します。

資産を別の資産システムから変換するには、一括追加の転記構成要素のみを使用して、FA_MASS_ADDITIONS表に格納した資産情報をOracle Assetsに移動します。

データ・インポート・チェックリスト

資産データをOracle Assetsにインポートする手順は、次のとおりです。

インポートを計画します。関連項目: インポートの計画
Oracle Assets設定情報を定義し、Oracle Assets設定処理を実行します。関連項目: 一括追加用のOracle Assetsの定義
定義した中間表またはファイルに資産データをロードします。関連項目: 資産データのロード
中間表またはファイルからFA_MASS_ADDITIONS表に資産データをインポートまたはロードします。関連項目: 資産情報のインポート
古い資産情報を使用してOracle Assetsデータを調整します。関連項目: インポートの終了

関連項目

インポートの計画

インポート処理の各ステップを計画する必要があります。次の各チェックポイントを使用して、ステップごとの完全な手順を準備します。

インポート・プロジェクトを開始する時期を決定します。インポート・プロジェクトは、インポート処理全体を完了するための十分な時間が取れる時期に計画します。
次の項で説明する定義フェーズの完了に必要な意思決定行う個人を決定します（自分以外の個人が行う場合）。意思決定を行うのに適した個人であることを確認してください。
事前に、必要なコンピュータ・リソースを計画して確保します。特に、次の点を確認してください。
- 資産データの複数のコピーを処理するのに十分なディスク容量
- 端末へのアクセス
- メディア・ドライブへのアクセス（必要な場合）
- インポート中に実行するデータベース操作処理に十分なCPUとメモリー
- オペレーティング・システム・マニュアルへのアクセス
Oracle Assetsのインストールの状況を確認します。

Oracle Assetsは、インポート前にインストールして確認する必要があります。インストールを計画している場合、インストール手順については『Oracle Applicationsのインストール』を参照してください。また、Oracle General Ledgerを使用するかどうか、インストールして設定するかどうかを決定します。
他のシステムでデータが格納されているフォーム、そのデータの変換に使用できるツールを確認します。これによって、既存の資産データをSQL*Loaderが読取り可能なフォームに変換することを計画できます。
データ内の資産、カテゴリ、事業所および例外の数を確認します。これらの数は、インポートに必要な時間を見積もるために必要です。
インポートの計画と手順を定義します。

インポートの完了に必要な時間を見積もります。前のステップで得られた情報に基づいて計画します。インポート中の問題に備えて、計画に余裕を持たせるようにします。
すべての関係者が計画を承諾していることを確認します。
計画の文書を完了します。主要な各ステップの開始日と終了日、および詳細な各ステップで必要な時間を明記します。

関連項目

一括追加用のOracle Assetsの定義

Oracle Assetsの定義は変換処理の最も重要なフェーズであるため、長期的な展望で慎重に意思決定してください。資産データのインポートを開始する前に、次の手順を実行してOracle Assetsを定義します。

このフェーズでは、Oracle Assetsの定義方法に関する重要なビジネス決定を行ってから、実際に設定処理を実行します。

勘定科目体系を定義します。

ほとんどのサイトではOracle Assetsをスタンドアロン・システムとして実行していないため、Oracle General Ledger用の会計フレックスフィールドはすでに存在している可能性があります。Oracle Assetsをスタンドアロン・システムとして実行する場合は、勘定科目を定義する必要があります。
事業所フレックスフィールドを定義します。

ほとんどの会社は海外でのビジネスを計画しているため（まだ展開していない場合）、事業所フレックスフィールドは国から始める必要があります。事業所フレックスフィールドの一般的なセグメントは、都道府県、郡（必要な場合）、市区およびサイトです。多くの会社にとって、一部の資産について実際のビルやオフィスを特定することは有用です（バーコード用など）。必要に応じてこれらのセグメントを追加します。
カテゴリ・フレックスフィールドを定義します。

ほとんどの会社は、自社の勘定体系に一致したカテゴリの設定を望んでいます。各勘定体系によって、主カテゴリが定義されます。通常、最初のセグメント、つまり主カテゴリは、会社の勘定体系内の資産勘定科目に対応しています。細分化できるように、主カテゴリ内に少なくとも1つの補助カテゴリ・セグメントを定義します。必要に応じて、最大7つのセグメントを定義できます。

保守の問題およびOracle Assetsレポートのレポート領域の制限から、設定するカテゴリ・セグメントは3つ以内が適切です。

補助カテゴリ・セグメントを使用して、動産/不動産、資産計上済/費用処理済、所有/リース、プロジェクト番号、国外および高級品目などの情報を格納できます。
資産キー・フレックスフィールドを定義します。

会社では、類似する資産をグループ化するシステムを構築できます。多くの会社にとって、特定のプロジェクト、部門または事業所に関連する資産のグループ化は有用です。たとえば、資産キー・フレックスフィールドを使用すると、建設仮勘定資産を追跡できます。組織内の資産グループを表す資産キー・フレックスフィールドを定義します。

資産の追跡に資産キーを使用しない場合は、検証を行わない1セグメントの資産キー・フレックスフィールドを定義します。これによって、ウィンドウで資産キー・フレックスフィールドにナビゲートしたときにフレックスフィールド・ウィンドウがオープンしないため、フィールドを通過して元に戻ることができます。資産キー・フレックスフィールドには、必要に応じて最大10のセグメントを定義できます。
デフォルトの事業所、コスト・センター、資産キー・フレックスフィールドの組合せおよび仕入先を定義します。

これらの情報を電子的に追跡する場合は、インポート前に、各事業所、費用コードの組合せ、資産キー・フレックスフィールドの組合せ、および仕入先を設定します。これらの情報をまだ追跡していない場合は、デフォルト値を定義します。定義したデフォルト値は、実績値が判明するまで、実績値のかわりに使用されます。
- デフォルト事業所
  
  多くの会社では、資産の事業所を追跡していません。追跡しない場合は、インポートで使用するデフォルト事業所を設定します。資産をインポートした後は、資産棚卸を実行して資産を検索し、デフォルト事業所から実際の事業所に振り替えることができます。すでに事業所を追跡している場合は、インポート前に各事業所を設定します。
- デフォルト・コスト・センター
  
  一部の会社は、コスト・センター・レベルで資産を追跡していません。追跡しない場合は、受入資産用のデフォルト・コスト・センターを設定します。設定するには、デフォルト・コスト・センターに対する各減価償却費勘定内にコード組合せを作成します。コスト・センター別に資産の追跡を開始すると、各資産をデフォルト・コスト・センターから実際のコスト・センターに振り替えることができます。すでにコスト・センター別に資産を追跡している場合は、各減価償却費勘定科目のコード組合せを作成します。
- デフォルト資産キー・フレックスフィールドの組合せ
  
  一部の会社は、資産キー・フレックスフィールドを使用していません。使用しない場合は、受入資産用に使用するデフォルトの組合せを定義します。このデフォルトの組合せに失効日を設定することで、今後、その組合せの誤った使用がなくなります。資産キー・フレックスフィールドの使用を開始すると、組合せをデフォルトの組合せから実際の組合せに変更できます。すでに資産キー・フレックスフィールドを使用している場合は、各資産キー・フレックスフィールドの組合せを作成します。
- デフォルト仕入先
  
  多くの会社では、資産レベルで仕入先を追跡していません。追跡しない場合は、受入資産用に使用するデフォルト仕入先を定義します。このデフォルト仕入先に失効日を設定することで、今後、その仕入先名の誤った使用がなくなります。資産の仕入先の追跡を開始すると、仕入先をデフォルト仕入先から実際の仕入先に変更できます。すでに資産の仕入先を追跡している場合は、すべての受入資産に対して仕入先をすべて入力します。Oracle PayablesまたはOracle Purchasingを使用している場合、仕入先はそれらのアプリケーションで定義されており、Oracle Assetsではその情報が共有されます。
最初の減価償却実行の時期を定義します。

通常、変換後の最初の減価償却の実行時期は、現行会計年度直前の会計年度末が最適です。この直前の会計年度では償却累計額が提供されるため、会社の財務諸表を使用してその償却累計額を調整できます。また、レポートの年累計額が正しいことも現行会計年度中に確認できます。

資産とともに償却累計額を入力するか、資産のみを入力して、償却累計額はOracle Assetsで計算するかを決定します。償却累計額を入力しない場合、Oracle Assetsでは、最初の減価償却実行時に償却累計額と再評価償却累計額が必要に応じて計算されます。資産とともに償却累計額を入力した場合は、その資産を修正しないかぎり、償却累計額は再計算されません。正しい償却累計額を入力する必要があります。

「減価償却」プログラムでは、すべての遡及減価償却額がプログラムの実行期間中に費用計上されるため、年累計額は重要です。資産のみを入力して償却累計額を入力しない場合、最初の減価償却の実行では、減価償却費は償却累計額と等しくなります。最初の期間に1回の減価償却費が吸収されます。その期間の結果は総勘定元帳に転記されないため、総勘定元帳に影響はなく、Oracle Assetsの次年度の年累計額は正しくなります。

古い資産システムの償却累計額の値を使用する場合は、現行会計年度の最初の期間から開始する必要があります。そうでない場合、FA_MASS_ADDITIONS表に指定した年償却累計額が年累計額に含まれません。

最初の減価償却期間は、「資産台帳管理」ウィンドウを使用して資産台帳を設定するときに決定します。最初の減価償却期間は、当期間名フィールドに入力します。
資産の採番方式を定義します。

独自の資産採番システムを使用するか、Oracle Assetsの自動採番システムを使用するかを決定します。どちらの場合も、「システム管理」ウィンドウで自動採番の開始値を選択する必要があります。変換に自動採番を使用しない場合でも、Oracle Assetsではこの値をASSET_IDとして内部的に使用するため、開始値は慎重に選択する必要があります。さらに、自動採番で使用されない資産番号が十分に残る値を使用する必要があります。ただし、2,000,000,000を超える資産番号は使用できません。

自動採番を使用する場合は、変換する資産の数を使用する開始値に加えた値を「システム管理」ウィンドウに入力します。資産の変換で使用する値より大きい値を入力することによって、変換後、新規に追加した資産に対して既存の資産のASSET_IDが割り当てられるのを回避します。また、資産のグループに対して特定の範囲の番号を使用すると、関連項目の追跡が容易になります。
全資産台帳内のすべての資産に対して減価償却方法を定義します。

すべての資産台帳内のすべての資産に対して減価償却方法を決定します。Oracle Assetsにはほとんどの減価償却方法がシードされていますが、カスタマイズした方法を入力する必要があります。各資産台帳の各資産で使用する減価償却方法、按分方法およびその他の減価償却ルールを決定します。カテゴリを定義するには、その前に、必要となる減価償却方法と減価償却率、償却費計上限度額、投資税額控除率、按分方法および物価指数を設定する必要があります。
資産カテゴリを定義します。

対応する資産勘定体系に一致するカテゴリ名を使用します。また、補助カテゴリを定義して、補助カテゴリ内のすべての資産で同じ減価償却方法、按分方法およびその他の減価償却ルールを使用できるようにします。過去の異なる税法下で取得した税務台帳の資産については、異なる事業供用日範囲で異なる減価償却ルールがデフォルト設定された資産カテゴリを設定できます。資産カテゴリおよび事業供用日によって、その資産にデフォルト設定された減価償却ルールが決まります。

「一括追加転記」プログラムは、「資産カテゴリ」ウィンドウでユーザーが定義したデフォルト値から各資産に関する減価償却方法情報を取得するため、カテゴリを設定する必要があります。

数件の資産のみ所有し、それらが特定の減価償却方法を使用する場合は、必ずしも個別にカテゴリを定義する必要はありません。かわりに、それらの資産を別のカテゴリに割り当て、最初に減価償却を実行する前に、「資産台帳」ウィンドウを使用して減価償却情報を手動で変更できます。資産勘定と償却累計額勘定は選択したカテゴリによって決定するため、資産は互換性のあるカテゴリに割り当てる必要があります。「資産台帳」ウィンドウでは、資産計上フラグとカテゴリ・タイプの変更はできません。

各資産台帳については、すべての資産に正しい減価償却情報を設定するための計画を作成します。ほとんどの資産は、カテゴリ資産台帳の値から正しい情報が得られます。個々の例外については減価償却情報を変更できます。カテゴリは、取引の数が最小限になるように作成してください。

Oracle Assetsのレポートに印刷されるカテゴリは文字数に制限があるため、主要なカテゴリ名は20文字までの長さで設定することをお薦めします。
Oracle Assetsのインストールを定義します。

これまでのステップで取得した情報を使用して、標準的な設定手順を実行します。
資産キーの値を定義します。

社内の異なる資産グループを表す資産キー・フレックスフィールドに対して値を定義します。多くの会社にとって、特定のプロジェクト、部門または事業所に関連する資産のグループ化は有用です。資産キー・フレックスフィールドを使用すると、建設仮勘定資産を追跡できます。

関連項目

一括追加オープン・インタフェースについて

資産データのロード

この項では、資産中間表を定義、ロードおよび確認する方法を説明します。多くの場合、資産情報はOracle以外のファイル・システムからOracle7表にロードする必要があります。この項では、SQL*Loaderを使用して情報をインポートする方法を示します。資産データをロードする手順は、次のとおりです。

注意: 複数報告通貨（MRC）を使用している場合は、レガシー・システム（Oracle PayablesまたはOracle Projects以外のフィーダ・システム）からデータとともにFA_MASS_ADDITIONS表をロードするときに、FA_MC_MASS_RATES表もロードする必要があります。FA_MASS_ADDITIONS内の各一括追加明細には、各レポート元帳のFA_MC_MASS_RATES表にある換算レート情報を指定する必要があります。このレポート元帳は、資産を追加する先の会計用資産台帳に関連付けられています。各元帳には、正式な換算レートではなく、計算済の換算レートを使用することをお薦めします。これによって、端数処理の問題を最小にできます。関連項目: 『Oracle Applicationsにおける複数報告通貨』.

Oracleデータベース内で中間表を定義します。

できれば単一の中間表を使用します。古い固定資産システム内で複数の表やファイルにデータが存在する場合は、複数の表を使用してもかまいません。どちらの場合も、最終的にはデータをFA_MASS_ADDITIONSという1つの表にまとめる必要があります。

必要であればデータをFA_MASS_ADDITIONSに直接ロードできますが、この表は複雑なので中間表を使用する方が簡単です。
中間表をロードします（資産データが外部の場合はSQL*Loaderを使用）。

SQL*Loaderを使用して、外部からOracleデータベースにデータをインポートします。SQL*Loaderには多数の入力ファイル形式が受け入れられ、古い資産データが中間表にロードされます。

Oracleデータベース内にすでにデータが存在している場合、SQL*Loaderを使用する必要はありません。SQL*Plusを使用して資産情報を中間表に連結するか、またはインポートして直接移動します。

SQL*Loaderを使用する場合は、次の手順を実行します。
- 資産情報をテキスト形式で取得します。
  
  ほとんどのデータベースやファイル・システムは、データをテキスト形式で出力できます。通常は、既存のシステムから、カンマやスペースのデリミタを含む可変書式または固定書式のデータ・ファイルを作成できます。不要情報を含まないテキスト・データを生成する方法が見つからない場合は、テキスト・エディタを使用してデータをフォーマットし、レポートをディスクに出力してみてください。また、SQL*Loaderの実行中に不要な情報を排除させる方法もあります。大量の情報がある場合や、情報をロード可能な形式に変換できない場合は、独自のインポート・プログラムを作成できます。SQL*Loaderで読込み可能なテキスト・ファイルを生成するプログラムを組み立ててください。
- SQL*Loader管理ファイルを作成します。
  
  実際のデータのテキスト・ファイルの他に、SQL*Loaderの管理ファイルを作成する必要があります。管理ファイルは、データを中間表にインポートする方法をSQL*Loaderに対して指定します。SQL*Loaderを使用してデータにフィルタをかける計画を立てている場合は、必ず廃棄ファイルを指定します。
- 資産データをインポートするためにSQL*Loaderを実行します。
  
  資産データ・ファイルとSQL*Loaderの管理ファイルを作成し終わった場合、SQL*Loaderを実行してデータをインポートします。SQL*Loaderにより、インポートの統計を含むログ・ファイル、エラーのためインポートできなかったレコードを含む不良ファイル、および、管理ファイル内のコマンドによってインポートからフィルタで除外されたすべてのレコードを含む廃棄ファイルが作成されます。
レコード数を比較して、SQL*Loaderファイルを確認します。

中間表の行数を元の資産データ・ファイルまたは表のレコード数と比較して、すべての資産レコードがインポートされたことを確認します。

ログ・ファイルはロード中にレコードが拒否されたかどうかを示し、不良ファイルはどのレコードが拒否されたかを示します。不良ファイル内のレコードを修正してインポートし直してください。
中間表の抜き取り検査をします。

中間表の中で複数のレコードをチェックし、そのレコードと元の資産データ・ファイルや表内の対応するレコードを比較します。欠落データや無効なデータの有無を調べます。このステップにより、データが正しい列にインポートされたことと、すべての列がインポートされたことが保証されます。

関連項目

FA_MASS_ADDITIONSインタフェース表

FA_MASS_ADDITIONS表のデータベース定義では列に対する値の指定は必須ではありませんが、「一括追加転記」プログラムが正常に機能するために、列については、次の表に説明するルールに従う必要があります。この「一括追加転記」プログラムではFA_MASS_ADDITIONS表内のいくつかの列を使用するため、それらの列はNULLになっています。NULLの列にはデータをインポートしないでください。一括追加転記を実行する前に、必須の列にする必要があります。

列は、他のシステムから直接ロードするか、転記前に「一括追加」ウィンドウで値を入力できます。オプションの列は、必要な場合に追跡できるオプションの資産情報用です。VARCHAR2の列は大/小文字の区別があります。


列名	NULL	型	注釈
ACCOUNTING_DATE	NULL	DATE	必須。請求書の会計日用に使用します。「一括追加未転記レポート」はこの日付でレポートされます。
ADD_TO_ASSET_ID		NUMBER(15)	この列は使用しないでください。
ADJUSTED_RATE		NUMBER	定率法で減価償却を計算する際に使用する実際レート。
ALLOWED_DEPRN_LIMIT		NUMBER	資産に対する減価償却限度のパーセント。
ALLOWED_DEPRN_LIMIT_AMOUNT		NUMBER	資産の減価償却限度額。
AMORTIZATION_START_ DATE		DATE	オプション。資産の純帳簿価額の償却を開始する日付を示します（AMORTIZE_NBV_FLAG列が「Yes」に設定されている場合）。
AMORTIZE_FLAG		VARCHAR2(3)	オプション。資産を償却するかどうかを決定するために使用します。AMORTIZATION_START_DATEまたはAMORTIZE_NBV_FLAG列に値がある場合、この列は「Yes」に設定する必要があります。
AMORTIZE_NBV_FLAG		VARCHAR2(1)	オプション。資産の純帳簿価額が残り耐用年数にわたって償却可能かどうかを決定するために使用します。
AP_DISTRIBUTION_ LINE_NUMBER		NUMBER(15)	オプション。配分明細番号用に使用します。値は、AP_INVOICE_DISTRIBUTIONS表のAP_DISTRIBUTION_LINE_NUMBER列の有効な値である必要があり、後述するINVOICE_IDに連結されます。
ASSET_CATEGORY_ID		NUMBER(15)	必須。資産の資産カテゴリに対応するカテゴリID用に使用します。関連項目: 資産情報のインポート
ASSET_ID	NULL	NUMBER(15)	この列は使用しないでください。
ASSET_KEY_CCID		NUMBER(15)	資産キーに対応するコード組合せID用に使用します。FA_ASSET_KEYWORDS表のCODE_COMBINATION_ID列から対応する値を使用します。
ASSET_NUMBER		VARCHAR2(15)	オプション。資産の一意の外部識別子です。この列に入力した値は、資産採番で使用されます。入力する番号は一意である必要があります。この番号によって、Oracle Assetsのウィンドウとレポートで資産が識別されます。この列を空白のままにすると、Oracle Assetsでは、自動採番を使用して資産番号が割り当てられます。その場合、資産番号は資産IDと同じになります。
ASSET_TYPE		VARCHAR2(11)	資産の資産タイプ用に使用します。次のいずれかの値を入力します。資産計上: 資産計上資産。建設仮勘定: 建設仮勘定（CIP）資産。費用処理済: 費用処理済資産。グループ: グループ資産。
ASSIGNED_TO		NUMBER(15)	オプション。この資産を担当する従業員の従業員ID用に使用します。FA_EMPLOYEES表のEMPLOYEE_ID列の値を使用します。EMPLOYEE_IDは一意の内部識別子で、外部識別子のEMPLOYEE_NUMBERとは異なります。
ATTRIBUTE_ CATEGORY_CODE	NULL	VARCHAR2(30)	この列は使用しないでください。
ATTRIBUTE1からATTRIBUTE30		VARCHAR2(150)	オプション。資産ワークベンチで設定した資産ワークベンチ付加フレックスフィールド・セグメントをコピーするために使用します。資産ワークベンチでこれらの値にアクセスするには、その資産ワークベンチで付加フレックスフィールドを定義する必要があります。ATTRIBUTE1からATTRIBUTE30までに格納されている値は、FA_ADDITIONSの各列にコピーされます。
BASIC_RATE		NUMBER	定率法で減価償却額を計算する際に使用する基準レート。
BEGINNING_NBV	NULL	NUMBER	この列は使用しないでください。
BONUS_DEPRN_RESERVE		NUMBER	オプション。資産のボーナス償却累計額が格納されます。この金額はDEPRN_RESERVE列にも格納されます。
BONUS_RULE		VARCHAR2(30)	資産に対するボーナス・ルールの名称。
BONUS_YTD_DEPRN		NUMBER	オプション。資産の年累計ボーナス減価償却費が格納されます。この金額はYTD_DEPRN列にも格納されます。
BOOK_TYPE_CODE		VARCHAR2(15)	必須。資産を割り当てる資産台帳用に使用します。「資産台帳管理」ウィンドウで設定した資産台帳を選択する必要があり、資産台帳区分は「会計用」である必要があります。この列の値は大文字です。
CONTEXT		VARCHAR2(210)	オプション。この資産をFA_MASS_ADDITIONS表にロードした日付用に使用します。
CONVERSION_DATE		DATE	オプション。短期会計年度資産が取得会社に追加された日付を示します。
CREATE_BATCH_DATE		DATE	オプション。この資産をFA_MASS_ADDITIONS表にロードした日付用に使用します。
CREATE_BATCH_ID		NUMBER(15)	オプション。変換処理で、この列を後続の一括追加から区別するには、値1を使用します。買掛管理システムから一度にロードするすべての一括追加には、同じ数値を使用します。
CREATED_BY		NUMBER(15)	必須。この列では、値1を使用するか、インポート作業を実行する個人の特定ユーザーIDを使用します。
CREATION_DATE		DATE	必須。この資産をFA_MASS_ADDITIONS表にロードした日付用に使用します。
CUA_PARENT_ HIERARCHY_ID		NUMBER	CRLユーザーは、この列を使用して階層の親ノードに資産を割り当てる必要があります。
DATE_ PLACED_IN_SERVICE		DATE	必須。資産を事業に供用した日付用に使用します。
DEPRECIATE_FLAG		VARCHAR2(3)	必須。Oracle Assetsでこの資産を減価償却するかどうかを示します。この資産の減価償却を計算する場合は、この列に「Yes」と入力し、計算しない場合は「No」と入力します。
DEPRN_LIMIT_TYPE		VARCHAR2(30)	資産の減価償却限度タイプ（金額やパーセントなど）。
DEPRN_METHOD_CODE		VARCHAR2(12)	資産の減価償却方法の名称。
DEPRN_RESERVE		NUMBER	オプション。総勘定元帳に現在記載されている資産の償却累計額用に使用します。値は、ユーザーが入力するか、Oracle Assetsで計算することができます。建設仮勘定資産、経費計上資産およびグループ資産の場合は、0（ゼロ）を入力するか、空白のままにする必要があります。
DESCRIPTION		VARCHAR2(80)	必須。資産の減価償却用に使用します。
DIST_NAME		VARCHAR2(25)	オプション。配分セットの名称を示すために使用します。
EXPENSE_CODE_ COMBINATION_ID		NUMBER(15)	必須。減価償却費が賦課されるGL勘定科目のコード組合せID用に使用します。関連項目: 資産情報のインポート
FEEDER_ SYSTEM_NAME		VARCHAR2(40)	オプション。この資産がインポート処理に由来することを示すために使用します。CONVERSIONやPAYABLESなどの語を使用して、インポートの特性を示します。
FIXED_ASSETS_COST		NUMBER	必須。総勘定元帳に現在記載されている資産の取得価額用に使用します。グループ資産の場合は、0（ゼロ）を入力するか、空白のままにします。グループ資産の取得価額は、メンバー資産がグループに割り当てられたときに全メンバー資産の合計から導出されます。
FIXED_ASSETS_UNITS		NUMBER(15)	必須。資産を構成する単位の数に使用します。正の整数値を使用する必要があります。
FULLY_RSVD_ REVALS_COUNTER		NUMBER	オプション。この資産を償却済として再評価した回数用に使用します。資産を再評価しない場合、この列は使用しないでください。
GLOBAL_ATTRIBUTE_ CATEGORY	NULL	VARCHAR2(30)	この列は使用しないでください。
GLOBAL_ATTRIBUTE1から20		VARCHAR2(150)	オプション。資産ワークベンチで設定した資産ワークベンチ・グローバル付加フレックスフィールド・セグメントをコピーするために使用します。資産ワークベンチでこれらの値にアクセスするには、その資産ワークベンチでグローバル付加フレックスフィールドを定義する必要があります。GLOBAL_ATTRIBUTE1からGLOBAL_ATTRIBUTE20までに格納されている値は、FA_ADDITIONSの列にコピーされます。
GROUP_ASSET_ID		NUMBER(15)	オプション。メンバー資産用にのみ使用します。Group_Asset_IDは、メンバー資産が割り当てられているグループ資産のAsset_IDです。このフィールドをNULLのままにすると、カテゴリのデフォルトから該当するデフォルトが適用されます。カテゴリにグループ関連が存在しているときに、グループ関連を適用しない場合は、このフィールドにFND_API.G_MISS_NUMを移入する必要があります。
IN_USE_FLAG		VARCHAR2(3)	オプション。資産が使用中かどうかを示すために使用します。
INVENTORIAL		VARCHAR2(3)	オプション。資産を実地棚卸に含めるかどうかを示すために使用します。値はカテゴリからデフォルト設定されますが、上書きできます。この列の有効な値は「Yes」または「No」です。
INVOICE_CREATED_BY	NULL	NUMBER(15)	この列は使用しないでください。
INVOICE_DATE	NULL	DATE	この列は使用しないでください。
INVOICE_ID		NUMBER(15)	オプション。請求書ID（ある場合）用に使用します。AP_INVOICES表のINVOICE_ID列から適切な値を使用します。INVOICE_IDは一意の内部識別子で、外部識別子のINVOICE_NUMBERとは異なります。
INVOICE_NUMBER		VARCHAR2(15)	オプション。この資産の請求書番号（ある場合）用に使用します。
INVOICE_UPDATED_BY	NULL	NUMBER(15)	この列は使用しないでください。
LAST_UPDATE_DATE		DATE	必須。この資産をFA_MASS_ADDITIONS表にロードした日付用に使用します。
LAST_UPDATE_LOGIN		NUMBER(15)	必須。この列では、値1を使用するか、インポート作業を実行する個人の特定ユーザーIDを使用します。
LAST_UPDATED_BY		NUMBER	必須。この列では、値1を使用するか、インポート作業を実行する個人の特定ユーザーIDを使用します。
LEASE_ID		NUMBER(15)	オプション。リース番号を識別します。
LESSOR_ID		NUMBER(15)	オプション。賃貸人番号を識別します。
LIFE_IN_MONTHS		NUMBER(4)	耐用合計月数。
LOCATION_ID		NUMBER(15)	必須。資産の事業所に対応する事業所ID用に使用します。関連項目: 資産情報のインポート
MASS_ADDITION_ID		NUMBER(15)	必須。Oracle Assetsでは、この列を一括追加の一意の識別子として使用します。通常、MASS_ADDITION_IDの値は連番です。この列は、シーケンス・ジェネレータを使用して移入できます。この列の値は2,000,000,000未満である必要があります。
MANUFACTURER_NAME		VARCHAR2(30)	オプション。資産の製造業者の名称用に使用します。
MERGE_ INVOICE_NUMBER		VARCHAR2(50)	オプション。この列は、必要に応じて、マージされていない明細のINVOICE_NUMBERに設定します。
MERGE_PARENT MASS_ADDITIONS_ID	NULL	NUMBER(15)	この列は使用しないでください。
MERGE_ VENDOR_NUMBER		VARCHAR2(30)	オプション。この列は、必要に応じて、マージされていない明細のVENDOR_NUMBERに設定します。
MERGED_CODE	NULL	VARCHAR2(3)	この列は使用しないでください。
MODEL_NUMBER		VARCHAR2(40)	オプション。資産のモデル番号用に使用します。
NEW_MASTER_FLAG	NULL	VARCHAR2(3)	この列は使用しないでください。
NEW_USED		VARCHAR2(4)	オプション。資産が新品か中古かを示すために使用します。
ORIGINAL_DEPRN_START_DATE		DATE	オプション。取得会社の資産台帳で短期会計年度資産の減価償却が開始される日付を示します。
OWNED_LEASED		VARCHAR2(15)	オプション。資産が所有かリースかを示します。
PARENT_ASSET_ID		NUMBER(15)	オプション。他の買掛管理システムから資産情報をインポートするときに、この資産が別の資産の従属資産である場合は、この列を親資産の資産ID用に使用します。親資産は既存の資産である必要があります。ASSET_IDは一意の内部識別子で、外部識別子のASSET_NUMBERとは異なります。この列は変換用に使用しないでください。資産が従属資産である場合は、転記後に「従属資産」ウィンドウでその関連を入力できます。
PARENT_ MASS_ADDITION_ID	NULL	NUMBER(15)	この列は使用しないでください。
PAYABLES_ BATCH_NAME	NULL	VARCHAR2(50)	この列は使用しないでください。
PAYABLES_CODE_ COMBINATION_ID		NUMBER(15)	必須。資産カテゴリに割り当てた資産精算勘定科目のコード組合せID用に使用します。関連項目: 「資産情報のインポート」のステップ2
PAYABLES_COST		NUMBER	必須。資産の当初取得価額用に使用します。資産の当初取得価額がない場合は、総勘定元帳に記載されている資産取得価額を使用します。
PAYABLES_UNITS		NUMBER	必須。資産を構成する単位の数に使用します。正の整数値を使用する必要があります。この列には、FIXED_ASSETS_UNITS列で使用した値と同じ値を使用します。
PERCENT_SALVAGE_VALUE		NUMBER	資産の残存価額パーセント。
PO_NUMBER		VARCHAR2(15)	オプション。この資産の発注番号（ある場合）用に使用します。
PO_VENDOR_ID		NUMBER(15)	オプション。仕入先ID用に使用します。関連項目: 「資産情報のインポート」のステップ5
POST_BATCH_ID	NULL	NUMBER(15)	この列は使用しないでください。
POSTING_STATUS		VARCHAR2(15)	必須。他の買掛管理システムから資産情報をインポートするとき、この資産を「一括追加」ウィンドウでレビューする場合は、この列に値「新規」または「保留中」を使用します。ユーザーが必須情報をすべて入力して資産をすぐに転記する場合は（換算の場合など）、この列に値「転記」を使用します。
PRODUCTION_CAPACITY		NUMBER	オプション。累計生産高比例法を使用する資産の生産能力用に使用します。ユーザーが生産能力を入力しない場合、Oracle Assetsでは資産カテゴリから生産能力が使用されます。この資産が累計生産高比例法を使用する資産でない場合、この列は使用しないでください。
PROJECT_ASSET_LINE_ID	NULL	NUMBER(15)	この列は使用しないでください。
PROJECT_ID	NULL	NUMBER(15)	この列は使用しないでください。
PROPERTY_1245_1250_CODE		VARCHAR2(4)	オプション。動産タイプ区分が1245（動産）か1250（不動産）かを示すために使用します。
PROPERTY_TYPE_CODE		VARCHAR2(10)	オプション。資産タイプを示すために使用します。
PRORATE_CONVENTION_CODE		VARCHAR2(10)	資産に対して使用される減価償却按分方法。
QUEUE_NAME		VARCHAR2(15)	必須。POSTING_STATUS列に入力した値と同じ値を使用します（「新規」、「保留中」、「転記」など）。
REVAL_ AMORTIZATION_BASIS		NUMBER	オプション。再評価資産の再評価償却累計額（通常は現行の再評価償却累計額）に対する償却基準用に使用します。資産を再評価しない場合、この列は使用しないでください。
REVAL_RESERVE		NUMBER	オプション。再評価資産の再評価償却累計額用に使用します。資産を再評価しない場合、この列は使用しないでください。
REVIEWER_ COMMENTS		VARCHAR2(60)	オプション。この資産がインポート処理に由来すること、およびこの資産に関する詳細を記載するために使用します。
SALVAGE_TYPE		VARCHAR2(30)	資産の残存タイプ（金額やパーセントなど）。
SALVAGE_VALUE		NUMBER	オプション。資産の残存価額（ある場合）用に使用します。
SERIAL_NUMBER		VARCHAR2(35)	オプション。資産のシリアル番号用に使用します。
SHORT_FISCAL_YEAR_FLAG		VARCHAR2(3)	オプション。資産が短期会計年度に追加されたかどうかを示すために使用します。
SPLIT_CODE	NULL	VARCHAR2(3)	この列は使用しないでください。
SPLIT_MERGED_CODE	NULL	VARCHAR2(3)	この列は使用しないでください。
SPLIT_PARENT_MASS_ADDITIONS_ID	NULL	NUMBER(15)	この列は使用しないでください。
SUM_UNITS	NULL	VARCHAR2(3)	この列は使用しないでください。
TAG_NUMBER		VARCHAR2(15)	資産現品票番号用に使用します（必要な場合）。資産をバーコードで追跡する場合は、この列をバーコード用に使用できます。Oracle Assetsでは、NULL以外の値は重複できません。
TASK_ID		NUMBER(15)	オプション。取得価額をOracle Projectsから収集、要約および振り替えるタスクを識別します。この列は、取得価額がタスク別に要約されている場合のみ移入されます。
TRANSACTION_DATE		DATE	オプション。取引が処理された日付を示します。
TRANSACTION_TYPE_CODE		VARCHAR2(20)	オプション。先日付取引のタイプを識別するために使用します。可能な値は、「先日付追加」、「先日付調整」および「先日付資産計上」です。
UNIT_OF_MEASURE		VARCHAR2(25)	オプション。累計生産高比例法を使用する資産の単位用に使用します。ユーザーが単位を入力しない場合、Oracle Assetsでは資産カテゴリから単位が使用されます。この資産が累計生産高比例法を使用する資産でない場合、この列は使用しないでください。
UNITS_TO_ADJUST		NUMBER(15)	この列は使用しないでください。
UNREVALUED_COST		NUMBER	オプション。再評価資産の再評価に関連しない取得価額用に使用します。資産を再評価しない場合、この列は使用しないでください。
VENDOR_NUMBER	NULL	VARCHAR2(15)	この列は使用しないでください。
WARRANTY_ID		NUMBER(15)	オプション。保証番号を識別するために使用します。
YTD_DEPRN		NUMBER	オプション。総勘定元帳に現在記載されている資産の年償却累計額用に使用します。値は、ユーザーが入力するか、前期間の事業供用日を使用してOracle Assetsで計算することができます。建設仮勘定資産、経費計上資産およびグループ資産の場合は、0（ゼロ）を入力するか、空白のままにする必要があります。注意: YTD_DEPRNを手動で入力する場合は、後続の期間における減価償却計算への影響を確認してください。詳細は、「取得と資産計上の仕訳」を参照してください。「FA: 年次端数処理」プロファイル・オプションを使用する場合は、「プロファイル・オプションおよびプロファイル・オプション・カテゴリの概要」を参照してください。
YTD_REVAL_DEPRN_EXPENSE		NUMBER	オプション。再評価資産の再評価による年償却累計額用に使用します。資産を再評価しない場合、この列は使用しないでください。次の列は、グループ資産、建設仮勘定資産または費用処理済資産に適用されません。YTD_REVAL_DEPRN_EXPENSE、UNREVALUED_COST、SHORT_FISCAL_YEAR_FLAG、REVAL_RESERVE、REVAL_AMORTIZATION_BASIS、ORIGINAL_DEPRN_START_DATE、FULLY_RSVD_REVALS_COUNTER、YTD_DEPRN

関連項目

一括追加オープン・インタフェースについて

資産情報のインポート

このフェーズでは、SQL*Plusを使用して、資産データをFA_MASS_ADDITIONS表に移動します。データをチェックするには、「一括追加ステータス・レポート」および「一括追加未転記レポート」を実行します。次に、必要に応じて「一括追加の準備」を使用して資産を準備し、「一括追加転記」を使用して資産を転記します。

Oracle Assetsが設定済の場合は、資産情報をインポートする準備ができています。

他の買掛管理システムから資産情報をインポートする場合は、FA_MASS_ADDITIONS表を直接ロードします。次に、「一括追加の準備」および「一括追加転記」を使用して、資産をOracle Assetsに追加します。

別の資産システムから資産情報を変換する場合は、SQL*Plusを使用して、資産情報を中間表からFA_MASS_ADDITIONS表に移動します。FA_MASS_ADDITIONS表をロードして確認した後に、「一括追加転記」を実行して資産をOracle Assetsに転記します。

資産データをFA_MASS_ADDITIONS表にロードします。

SQL*Plusを使用して、資産情報を中間表からFA_MASS_ADDITIONS表にロードします。各SQL*Plusスクリプトの後に表をチェックして、スクリプトによって表が正しく更新されていることを確認します。また、すべての資産について、LAST_UPDATE_DATE列および他の同じ列をすべてロードします。

ヒント: 表領域の超過割当を回避するには、表の転記と消去の段階でデータをFA_MASS_ADDITIONS表にロードします。
減価償却費コード組合せIDをロードします。

SQL*Plusを使用して、中間表の減価償却費勘定情報をGL_CODE_COMBINATIONS表の正しいセグメントと照合します。これを行うには、最初に、セグメント番号とセグメント名のマッピングを決定する必要があります。「元帳」ウィンドウを使用して勘定体系の名称を検索し、「資産台帳管理」ウィンドウで減価償却台帳に対して入力した元帳を問い合せます。勘定体系を判断して、次のSQL*Plusスクリプトを実行します。

例:
```
select segment_name, application_column_name

     from fnd_id_flex_segments

     where id_flex_code = 'GL#'

     and enabled_flag = 'Y'

     and id_flex_num in (

          select id_flex_num

          from fnd_id_flex_structures

          where id_flex_structure_name = 

                    Your Chart of Accounts Name

                    and id_flex_code = 'GL#')
```
中間表の情報を適切なセグメントと照合して、各資産の正しいコード組合せIDを確認します。中間表には、勘定科目を1つのみ設定するか、会社、部門およびコスト・センターを指定できます。後者の場合は、GL_CODE_COMBINATIONS表のセグメントと照合する必要があります。資産ごとに1つのコード組合せIDが、SQL*Plusスクリプトによって選択されていることを確認してください。

必要な組合せは、会計フレックスフィールド組合せウィンドウを使用して作成できます。
カテゴリIDをロードします。

資産カテゴリによって、各資産が属する複数の勘定科目が決定します。また、カテゴリと事業供用日によって、各カテゴリに対して定義したデフォルト値に基づいて、資産の減価償却方法、按分方法およびその他の減価償却ルールが決定します。各資産が属するカテゴリに関して明示的な情報が中間表に記載されていない場合は、各資産に関するすべての情報を使用して資産のカテゴリを決定する必要があります。多くの場合、資産の主カテゴリの決定には、資産勘定と償却累計額勘定が役立ちます。

カテゴリ・フレックスフィールド体系の名称を「システム管理」ウィンドウを使用して判断する必要があります。カテゴリ・フレックスフィールドの名称を判断して、次のSQL*Plusスクリプトを実行します。

例:
```
 select segment_name, application_column_name

     from fnd_id_flex_segments

     where id_flex_code = 'CAT#'

     and enabled_flag = 'Y'

     and id_flex_num in (

          select id_flex_num

         from fnd_id_flex_structures

          where id_flex_structure_name = 

                  Your Category Flexfield Name

                  and id_flex_code = 'CAT#')
```
FA_CATEGORIES表、FA_CATEGORY_BOOKS表およびFA_CATEGORY_BOOK_DEFAULTS表の対応する表と情報を照合します。これらの表は、各表のCATEGORY_ID列を使用して結合されています。FA_CATEGORY_BOOKS表には、資産台帳に固有のカテゴリに関する情報（勘定科目など）が記載されています。FA_CATEGORY_BOOK_DEFAULTS表には、資産台帳および事業供用日範囲に固有のカテゴリに関する情報（減価償却方法など）が記載されています。FA_CATEGORIES表には、カテゴリ・フレックスフィールド・セグメント値も含めて、すべての資産台帳に共通するカテゴリに関する情報が記載されています。中間表に十分な情報がある場合は、減価償却費コード組合せIDと同じ方法でセグメントと照合できます。

カテゴリは、「資産カテゴリ」ウィンドウを使用して設定できます。
事業所IDをロードします。

中間表の事業所情報をFA_LOCATIONS表の事業所セグメントと照合するには、SQL*Plusを使用します。これを行うには、セグメント名とセグメント番号間のマッピングを決定する必要があります。「システム管理」ウィンドウで定義した事業所フレックスフィールド体系の名称を判断して、次のSQL*Plusスクリプトを実行します。

例:
```
select segment_name, application_column_name

     from fnd_id_flex_segments

     where id_flex_code = 'LOC#'

     and enabled_flag = 'Y'

     and id_flex_num in (

          select id_flex_num

          from fnd_id_flex_structures

         where id_flex_structure_name = 

                        Your Location Flexfield Name

                        and id_flex_code = 'LOC#')

 
```
中間表の事業所情報をFA_LOCATIONS表の事業所セグメントと照合します。一致した事業所レコードのLOCATION_IDをFA_MASS_ADDITIONS表にロードします。各資産に対して1つの事業所のみ選択してください。

事業所は、「事業所」ウィンドウを使用して設定できます。
仕入先情報をロードします。

資産に関する仕入先情報がある場合は、SQL*Plusを使用して、中間表の仕入先名をPO_VENDORS表のPO_VENDOR_NAME列と照合します。一致したレコードのPO_VENDOR_IDをFA_MASS_ADDITIONS表にロードします。

Oracle PayablesまたはOracle Purchasingを使用していない場合は、「仕入先」ウィンドウで仕入先を設定する必要があります。PO_VENDOR_IDは一意の内部識別子で、外部識別子の仕入先番号とは異なります。
転記のために一括追加を準備します。

FA_MASS_ADDITIONS表をロードした後は、事業供用日が変換期間終了後の資産について、POSTING_STATUS列を「保留」に変更する必要があります。ほとんどの場合、変換期間は前の会計年度の最終期間です。

FA_MASS_ADDITIONS表を転記する準備ができた後で、Oracle Assetsへの一括追加の送付プログラムを使用して一括追加転記を実行します。このプログラムによって、資産がOracle Assetsに移動します。

「一括追加ステータス・レポート」を実行して結果を確認します。このレポートと予想した結果を比較して、欠落または不完全な項目を調べます。償却済資産については、FA_BOOKSのPERIOD_FULLY_RESERVED列をチェックします。

事業供用日が変換期間後の資産については、適切な期間をオープンした後に「一括追加転記」を実行できます。たとえば、12月31日に終了する会計年度の場合は、12月が変換期間です。事業供用日が1月の資産がある場合は、最初に転記するときに1月の資産の転記ステータスを「保留中」に設定します。12月の減価償却を実行した後に、1月の資産の転記ステータスを「転記」に設定し、「一括追加転記」を再度実行します。
例外を修正します。

このステップでは、「一括追加」を使用して正常にインポートされなかった例外をすべて修正します。このステップを実行する必要があるのは、インポートの対象が次の資産の場合のみです。
- 複数の配分がある資産
  
  一部の資産に複数の配分明細を指定する場合は、「資産割当」ウィンドウを使用して、各資産の配分情報を訂正する必要があります。
- 投資税額控除がある資産
  
  「一括追加」を使用して資産を転記した後は、投資税額控除の割当ウィンドウを使用して投資税額控除情報を追加します。
- リース資産および建物付属設備
  
  「一括追加転記」を使用して資産を転記した後に、「資産詳細」ウィンドウを使用して、リース資産および建物付属設備のリース情報を追加します。減価償却の実行時に、建物付属設備の耐用年数が正しいことを確認します。
- 親資産または子資産がある資産
  
  「一括追加転記」を使用して資産を転記した後に、「資産詳細」ウィンドウを使用して、親資産情報を各子資産に追加します。
- 累計生産高比例法を使用する資産
  
  累計生産高比例法を使用する資産は償却累計額とともにロードできません。この制限の詳細は、「累計生産高によって減価償却する資産」を参照してください。
  
  累計生産高比例法を使用する資産を多数ロードする場合は、一括追加インタフェースのかわりに累計生産高インタフェースを使用してください。関連項目: 累計生産高インタフェースの使用方法

関連項目

すべての資産情報をOracle Assetsに移動した後は、財務情報がレコードと一致していることを確認する必要があります。また、資産の値が正しいことを確認した後は、減価償却を実行して、償却累計額がレコードと一致していることを確認できます。さらに、会計用資産台帳が正しいことを確認した後は、資産を税務台帳にコピーできます。各税務台帳は同じ手順で調整できます。

FA_MASS_ADDITIONS表内に、事業供用日がインポート後の資産がある場合は、それらの資産をOracle Assetsの正しい期間に移動する必要があります。

インポートを終了する手順は、次のとおりです。

資産を検証します。

減価償却を実行するには、その前に、「資産取得レポート」を実行する必要があります。このレポートを使用して、各資産の減価償却方法、耐用年数および事業供用日が正しいことを検証します。また、各資産の取得価額と償却累計額が正しいこと、および各資産勘定科目の合計が正しいことも検証します。誤りが見つかった場合は、「資産台帳」ウィンドウで修正し、「資産詳細」で資産組替を実行します。

追加の検証では、資産とコスト・センター・レベルで減価償却を見積計算し、費用見積計算が予測と一致していること、および資産が適切に表示されることを確認します。
減価償却を実行します。

資産が正しいことを確認した後は、変換期間に対して減価償却を実行します。減価償却が完了すると、Oracle Assetsでは、「償却累計額元帳レポート」が自動的に実行されます。
減価償却額を調整します。

ステップ2で作成された償却累計額元帳レポートを使用して、減価償却額が正しいことを検証します。Oracle Assetsで計算された減価償却額が正しいことを検証します。誤りが見つかった場合は、「資産台帳」ウィンドウで修正し、「資産詳細」で資産組替を実行します。
期間後資産に対して「一括追加」を実行します。

必要に応じて「一括追加」を実行して、資産をインポート期間後の期間に追加します。その他の新規資産を追加し、期間中に実行した取引を実行します。すべての取引を検証して、減価償却を再度実行します。当期間に達するまで、この手順を繰り返します。
「一括コピー」を使用して、資産を税務台帳にコピーします。

会計用資産台帳が正しいことを確認した後は、「一括コピー」を使用して資産を税務台帳にコピーします。税務台帳は、最初の期間が対応する会計用資産台帳と同時に開始されるように設定する必要があります。インポート期間が前の会計年度の最終期間である場合は、「初期一括コピー」を使用します。インポート期間が現行会計年度の最初の期間である場合は、Oracle Assetsに履歴データがないため、「定期的一括コピー」を使用します。
税務台帳を調整します。

会計用資産台帳と同じ方法で税務台帳を調整します。ただし、「償却累計額元帳レポート」のかわりに「税務償却累計額元帳レポート」を使用します。

期間ごとに「定期的一括コピー」を実行して、新規資産、取得価額修正、除・売却および再稼働を会計用資産台帳からコピーします。
一括追加の保留領域を消去します。

資産のグループを正常にインポートした後は、それらの資産を一括追加の保留領域から削除する必要があります。最初に、「一括追加未転記レポート」を実行して一括追加未転記のステータスを検証します。次に、「一括追加の削除」ウィンドウを使用し、必要に応じて「一括追加のパージ」ウィンドウも使用します。

関連項目