リリース12
E06049-01
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| Oracle Assetsユーザー・ガイド リリース12 E06049-01 | 目次 | 前へ | 次へ |
この章のトピックは、次のとおりです。
Oracle Assetsの標準レポートとリストを使用して資産を継続記録し、Oracle Assetsを総勘定元帳と比較一致させます。
Oracle Assetsの標準レポートおよびリストには、標準固定書式レポートおよび標準可変書式レポートが含まれています。標準レポートおよびリストの実行は、Oracle AssetsまたはApplication Desktop Integrator（ADI）Request Centerから行います。
注意: Oracle Assetsの多くのレポートで特定の期間の正しい情報が表示されるのは、その期間がクローズ済である場合のみです。
注意: ボーナス・ルールを使用している資産に対するレポートを実行するとき、ボーナス償却は減価償却費の列に含まれ、ボーナス償却累計額は償却累計額の列に含まれます。
1つのレポートを実行するか、複数のレポートをグループとして実行する要求セットを実行依頼できます。
「要求の発行」ウィンドウをオープンします。
要求を実行するのかまたは要求セットを実行するのかを選択し、実行する要求または要求セットを選択します。
要求パラメータを入力します。
要求を発行するには、「発行」を選択します。
要求のステータスをレビューします。
可変書式レポートの実行に関する詳細は、「可変書式レポート」を参照してください。
関連項目
『Oracle Applicationsユーザーズ・ガイド』の要求セットの定義に関する項
『Oracle Applicationsユーザーズ・ガイド』の「要求の発行」
「Request Center」（『Oracle Applications Desktop Integratorユーザーズ・ガイド』）
Oracle Assetsのレポートの多くは、可変書式のレポートとして出力されるため、任意のデスクトップ・アプリケーションで、レポートのデータを表示し処理できます。たとえば、Microsoft Excelに情報をダウンロードし、スプレッドシート機能を使用して、レポートのデータをソート、分析および処理できます。また、レポートをHTMLファイルとしてフォーマットし、Webサーバーへ置いたり、データベースへ直接置いて、一般のアクセスに供することができます。
可変書式レポートを作成するには、フォーマット命令を含む属性セットを、Oracle Assetsレポート・データへ適用します。また、レポートを発行するための様々なオプションもあります。
Oracle Applicationsでは、Rxiレポート管理ツールを使用して、属性セットを定義します。Applications Desktop Integratorでは、ADI定義の属性セットを書式に適用し、Request Centerからレポートを発行できます。
Oracle Assets可変書式レポートには、2つの発行オプションがあります。
一括処理: 属性セットの作成および適用、レポートの発行を一括で行います。
注意: 「要求の発行」ウィンドウ上の値リストでは、一括処理によって実行するレポートについては、そのタイトルの後にRXiと追記されています。たとえば、一括追加レポート:RXiなどです。
2段階処理: レポートを作成し、コンカレント要求IDを記録できます。このIDを使用して、属性セットを適用します。
ADI: Request Centerを使用して、ADI定義した属性セットを適用し、レポートを発行します。
Oracle Applications - RXiレポート管理ツールで定義された属性セットを適用します。コンカレント・プロセスは、生成されたレポートに属性セットを適用します。レポートを公開するための追加パラメータが適用されます。
注意: 「要求の発行」ウィンドウ上の値リストでは、2段階処理によって発行するレポートについては、レポートのタイトルの前にRX-限定と付記されています。たとえば、RX-限定:一括追加レポートなどです。
「要求の発行」ウィンドウにナビゲートし、実行する可変書式レポートを選択します（レポートのタイトルの後に、RXiと追記されています）。
「パラメータ」ウィンドウにパラメータを入力します。
「OK」を選択します。
要求を発行します。
一括レポートが自動的に発行されます。
注意: 2つのコンカレント要求IDが作成されます。1つは初期IDでレポートを作成するためのものであり、もう1つのIDはフォーマット情報を適用し、レポートを発行するためのものです。
「要求の発行」ウィンドウにナビゲートし、実行する可変書式レポートを選択します（レポートのタイトルの前には、RX-限定と付記されています）。
「パラメータ」ウィンドウにパラメータを入力します。
「OK」を選択します。
要求を発行します。要求のコンカレント要求IDに注意してください。
「要求の発行」にナビゲートし、「RXiレポートの発行」を選択します。
「パラメータ」ウィンドウが表示されます。
要求IDを入力します。
レポートに適用する属性セットを指定します。
出力フォーマットを指定します。出力フォーマットは、テキスト、HTML、CSVまたはタブ区切りです。
指定に従ってレポートが公開されます。
「要求の発行」ウィンドウにナビゲートし、実行する可変書式レポートを選択します（レポートのタイトルの前には、RX-限定と付記されています）。
残りのパラメータに値を入力し、要求を発行します。
レポートに関するコンカレント要求IDを記録します。
要求センターを起動し、生成されたレポートが格納されているデータベースにログオンします。
「完了」タブのリストから、レポートを要求IDで選択します。
要求センターのツールバーで、「発行」ボタンを選択します。
「レポートの実行および発行」ウィンドウが表示されます。
ADI定義の属性セットを適用し、「レポートの実行および発行」ウィンドウの残りのフィールドに入力します。
「OK」を選択し、レポートを発行します。
関連項目
『Oracle Applications Desktop Integratorユーザーズ・ガイド』
『Oracle Financials RXiレポート管理ツール・ユーザーズ・ガイド』
固定書式のレポートおよび可変書式のレポートの多くには、同じ情報が記述されています。
次の表には、Oracle Assetsで使用可能な標準的可変書式レポートおよびそれらに対応する標準的固定書式レポートがリストされています。可変書式レポートの多くには、2つ以上の固定書式レポートの機能が含まれています。
| 可変書式レポート | 対応する固定書式レポート |
|---|---|
| 累計減価償却残高レポート | 償却累計額詳細レポート 償却累計額一覧レポート |
| 事業供用日別追加レポート | 年間追加レポート |
| 期間別追加レポート | 資産取得レポート |
| 職責別追加レポート | 職責別資産取得レポート |
| 資産原価残高レポート | 取得価額詳細レポート 取得価額要約レポート |
| 期間別資産リスト・レポート | なし |
| 資産計上レポート | 建設仮勘定資産計上レポート |
| CIP原価残高レポート | 建設仮勘定詳細レポート 建設仮勘定要約レポート |
| 取得価額修正レポート | 登録処理別取得価額修正レポート 取得価額修正レポート 財務修正レポート 親資産取引レポート |
| 取得価額精算消込レポート | 仮科目精算レポート |
| 固定資産台帳レポート | なし |
| What If仮減価償却レポート | なし |
| 一括追加レポート | 一括追加プレビュー削除レポート 一括追加削除レポート 一括追加作成レポート 請求書マージ一括追加レポート 請求書分割一括追加レポート 一括追加転記レポート 一括追加パージ・レポート 一括追加ステータス・レポート 一括追加未転記レポート |
| 一括資産組替レビュー・レポート | なし |
| 実地棚卸比較レポート | なし |
| 実地棚卸不明資産レポート | なし |
| 資産税レポート | 資産税レポート |
| 資産組替レポート | 資産組替レポート 資産組替消込レポート |
| 償却累計額レポート | 償却累計額元帳レポート |
| 除・売却レポート | コスト・センター別資産除・売却レポート 資産除・売却レポート 再稼働資産レポート |
| 再評価償却累計残高レポート | 再評価償却累計額詳細レポート 再評価償却累計額要約レポート |
| 振替レポート | 資産振替レポート 資産振替消込レポート 職責別資産除却レポート |
| What-If 減価償却分析レポート | なし |
関連項目
『Oracle Applications Desktop Integratorユーザーズ・ガイド』
『Oracle Financials RXiレポート管理ツール・ユーザーズ・ガイド』
XMLパブリッシャを使用して、主要な資産取引レポートを生成できます。XMLとは、eXtensible Markup Languageを表します。レポート出力の表示方法を別のテンプレート・ファイルで設計および管理できます。レポートを実行すると、XMLパブリッシャにより設計済テンプレート・ファイルがレポート・データとマージされ、発行文書がPDFで作成されます。PDFでは、カラー、イメージ、フォント・スタイル、ヘッダー/フッターおよびその他の書式設定をサポートできます。
新規レポート・テンプレートを作成したり、既存のテンプレートを変更してレポート出力を表示できます。
次の各Assetsレポートは、XMLパブリッシャを使用して実行できます。
会計の作成 - 資産
仕訳のGLへの振替 - 資産
償却累計額元帳レポート
資産取得レポート
資産振替レポート
資産除・売却レポート
取引履歴参照レポート
資産組替レポート
一括追加作成レポート
一括追加転記レポート
取得価額修正レポート
取得価額詳細レポート
取得価額要約レポート
償却累計額詳細レポート
償却累計額一覧レポート
一括再評価プレビュー・レポート
再評価償却累計額詳細レポート
再評価償却累計額要約レポート
建設仮勘定資産計上レポート
建設仮勘定詳細レポート
建設仮勘定要約レポート
XMLパブリッシャでAssetsレポートを生成するには、レポートの出力フォーマットをXMLに設定する必要があります。このレポートを実行すると、デフォルトによりXMLパブリッシャで発行されます。
出力フォーマットをXMLに設定するには、「システム管理者」 > 「コンカレント」 > 「プログラム」 > 「定義」にナビゲートします。
出力の定義の詳細は、『Oracle Applicationシステム管理者ガイド - 構成』の「コンカレント・プログラムおよびレポートの定義」を参照してください。
主要なAssets取引レポートについては、独自のXMLパブリッシャ・レポート・テンプレートを設計できます。XMLパブリッシャにおけるレポート・テンプレート設計の詳細は、『Oracle XML Publisherユーザーズ・ガイド』のテンプレート・レイアウトの設計とテンプレートの作成に関する項を参照してください。
カスタマイズしたXMLパブリッシャ・レポートの生成方法については、『Oracle XML Publisherユーザーズ・ガイド』のカスタマイズ・レポートの生成方法に関する項を参照してください。
レポートを使用して仕訳をGL勘定科目に消し込むことができます。この項では、Oracle Assetsの各会計レポートの関連を示します。
レポートを使用して仕訳をGL勘定科目に消し込むことができます。ここでは、Oracle Assetsの各会計レポートの関連を示します。
Oracle General Ledgerの未転記仕訳レポートを使用して、GLバッチ合計と補助元帳会計勘定科目分析レポートの資産バッチ合計を照合します。
関連項目
『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』の未転記仕訳レポートに関する項
『Oracle Subledger Accountingインプリメンテーション・ガイド』の勘定科目分析レポートに関する項
Oracle General Ledgerで、詳細残高試算表レポートの期末残高を、元帳の補助元帳会計勘定科目分析レポートの期末残高と照合します。
総勘定元帳の期末残高を、取得価額要約レポートの期末残高と照合します。
取得価額要約レポートの期末残高を、取得価額詳細レポートの期末残高と照合します。
取得価額詳細レポートの各ソース金額を、次のステップの詳細レポートと照合します。
追加分を資産取得レポートの取得価額と照合します。
修正分を取得価額修正レポートの正味変更と照合します。
除・売却を資産除・売却レポートの除・売却取得価額と照合します。
組替を資産組替消込レポートの取得価額と照合します。
振替を資産振替消込レポートの取得価額と照合します。
関連項目
Oracle General Ledgerで、詳細残高試算表レポートの期末残高を、補助元帳会計勘定科目分析レポートの期末残高と照合します。
総勘定元帳の期末残高を、建設仮勘定要約レポートの期末残高と照合します。
建設仮勘定要約レポートの期末残高を、建設仮勘定詳細レポートの期末残高と照合します。
建設仮勘定詳細レポートの各ソース金額を、次のステップの詳細レポートと照合します。
追加分を資産取得レポートの建設仮勘定と照合します。
修正分を取得価額修正レポートの建設仮勘定の正味変更と照合します。
除・売却を資産除・売却レポートの除・売却建設仮勘定と照合します。
資産計上を建設仮勘定資産計上レポートの建設仮勘定と照合します。
組替を資産組替消込レポートの建設仮勘定と照合します。
振替を資産振替消込レポートの建設仮勘定と照合します。
期末残高を建設仮勘定レポートの建設仮勘定と照合します。
関連項目
Oracle General Ledgerで、詳細残高試算表レポートの期末残高を、補助元帳会計勘定科目分析レポートの期末残高と照合します。
総勘定元帳の期末残高を、償却累計額一覧レポートの期末残高と照合します。
償却累計額一覧レポートの期末残高を、償却累計額詳細レポートの期末残高と照合します。
償却累計額詳細レポートの各ソース金額を、次のステップの詳細レポートと照合します。
追加分を資産取得レポートの償却累計額と照合します。
修正分を償却累計額修正レポートの償却累計額修正と照合します。
除・売却を資産除・売却レポートの除・売却取得価額およびNBV除・売却と照合します。
組替を資産組替消込レポートの償却累計額と照合します。
減価償却費勘定を会計消込償却累計額元帳レポートの減価償却額と照合します。
振替を資産振替消込レポートの償却累計額と照合します。
関連項目
『Oracle Subledger Accountingインプリメンテーション・ガイド』の勘定科目分析レポートに関する項
Oracle General Ledgerで、詳細残高試算表レポートを使用して、補助元帳会計勘定科目分析レポートの期末残高と照合します。
償却累計額元帳レポートを使用して、減価償却残高と期末GL減価償却残高を照合します。
関連項目
『Oracle Subledger Accountingインプリメンテーション・ガイド』の勘定科目分析レポートに関する項
レポートを使用して、一括追加を買掛管理システムから取り込んでOracle Assetsに転記するまで継続記録できます。
総勘定元帳の資産の仕訳金額を取得価額精算消込レポートの金額と照合すると、Oracle Assetsは自動的に総勘定元帳にこの仕訳を作成します。
取得価額精算消込レポートの金額を一括追加転記レポートの金額と照合します。転記された請求書明細に対して、勘定科目の振替と取得金額修正についての仕訳の修正が必要です。
一括追加転記レポートの金額を、請求書マージ一括追加レポート、請求書分割一括追加レポート、一括追加未転記レポートおよび一括追加削除レポートの金額と照合します。Oracle Assetsは一括追加項目を、転記のステータスで転記します。
一括追加転記レポートの金額は、登録処理別追加レポートおよび登録処理別取得価額修正レポートの金額とも照合できます。資産取得レポートには、転記された一括追加項目と手動による資産追加項目が含まれます。
請求書マージ一括追加レポート、請求書分割一括追加レポート、一括追加未転記レポートおよび一括追加削除レポートの金額を、一括追加作成レポートの金額と照合します。請求書明細項目を転記するための分割、マージ、削除、保留または準備は、買掛/未払金から取り込まれます。
取得価額精算消込レポートを使用して、追加を登録処理別追加レポートの追加と照合します。
取得価額精算消込レポートを使用して、修正を登録処理別取得価額修正レポートの修正と照合します。
関連項目
次のレポート・パラメータは、多数のOracle Assetsレポートに共通です。
資産台帳/ACE台帳/AMT台帳/予算資産台帳/FEDERAL台帳/税務資産台帳 レポートを実行する減価償却台帳を入力します。
会計年度 レポートを実行する会計年度を入力します。
会計年度名 レポートを実行する会計年度名を入力します。
勘定科目:自/至 レポートを実行する勘定科目範囲を入力します。
資産番号:自/至 レポートを実行する資産番号範囲を入力します。
注意: Oracle Assetsでは、資産番号がアルファベット順にソートされます。資産番号には文字と数字を使用できるので、レポートを実行すると、資産番号が数字順でなくアルファベット順に選択範囲と比較され、その方法に基づいて選択されます。たとえば、この種の比較では、資産番号100は1と5の間に位置します。
範囲内の最小値と最大値は、オペレーティング・システムによって決まります。最小値は、文字の「A」または番号の「0」です。最小値が文字「A」の場合、最大値は、番号「9」です。最小値が番号「0」の場合、最大値は文字「Z」です。お使いのコンピュータに正しい方の組合せを決定しなければなりません。
コスト・センター:自/至 レポートを実行するコスト・センター範囲を入力します。
事業供用日:自/至 レポートを実行する事業供用日付を入力します。
期間:自/至 レポートを実行する期間範囲を入力します。会計レポートの場合は、この期間の償却計算を実行しておく必要があります。
期間 このレポートを実行する範囲を入力します。会計レポートの場合は、この期間の償却計算を実行しておく必要があります。
関連項目
次のレポート見出しは、多数のOracle Assetsレポートに共通です。
基準額控除額: 投資税額控除基準×基準割引率
注釈: 「一括追加」レポートによっては、「一括追加の準備」ウィンドウで入力した注釈がプリントされます。
会社: 資産を割り当てた貸借一致セグメント。複数の会社によって共有される資産は、レポートの複数行にプリントされます。
取得価額: 資産の現行取得価額。
除・売却取得価額: 除・売却取得価額の合計。
除・売却日付: Oracle Assetsに取引を入力した日付ではなく、実際に除・売却した日付。
減価償却額: 選択した期間に計上された減価償却額。
償却累計額: 資産について計算済（このレポートのパラメータとして「期間」を入力した場合は、選択した会計期間）の減価償却合計額。累積償却額ともいいます。
減価償却費勘定: 資産の減価償却費科目番号。
会計年度: 要求した会計年度中に資産の事業供用を開始した場合には、事業供用を開始した会計年度を指します。選択した会計年度より前の年度に資産の事業供用を開始した場合は、フォーム4562レポートと修正フォーム4562レポートに「前年」とプリントされます。
日付:自/至: 有効日付範囲。
損益: 除・売却時に発生した損益。損益は、コスト・センター、事業所および従業員から除・売却された数量に従って按分されます。
損益 = 売却価額 - 撤去費用 - 除・売却簿価 - 除・売却済再評価償却累計額取崩額
実地棚卸: 特定の資産について「Yes」に設定されている場合、資産が実地棚卸に含められるよう設定されていることを示します（「実地棚卸」チェック・ボックスが選択されています）。
請求書番号: 買掛部門が、資産の支払いに使用した請求書番号。一括追加を使用して、この資産をOracle Payablesから作成した場合は、Oracle Assetsで請求書番号が印刷されます。
ITC基準: 資産の取得価額と適用可能な投資税額控除限度額のうち、いずれか小さい方の金額。
ITC金額: ITC基準×ITC率
耐用: 年数および月数: 年数と月数による耐用年数（耐用年数ベースの減価償却方法を使用する資産の場合）。定率減価償却方法を使用する資産の場合、レポートには割増後償却率とボーナス・レートを加算したパーセンテージがプリントされます。
一括処理番号: 再評価定義の固有の参照番号。
除・売却簿価: 除・売却時の資産の正味帳簿価額。
正味帳簿価額 = 償却対象額 - 償却累計額
当初取得価額: 取得価額のうち、資産を追加、一括コピーまたは資産計上した際にこの貸借一致セグメントに割り当てた金額。資産の償却費を初めて計上する前の調整額が含まれます。
所有者: 資産を担当する従業員の氏名。
買掛/未払金バッチ名: 一括追加で生成された請求書バッチ名。
期間名: 減価償却費または累計生産高で適用される期間。
期間番号: 期間の番号。カレンダに含まれるすべての期間には、連番が割り当てられます。会計年度の最初の期間は、期間番号1となります。
売却価額: 資産を売却した金額。
取引番号: この取引を一意に識別する参照番号。
仕入先名: 資産取得または一括追加で生成された請求書の仕入先名。
関連項目
資産購買予算をレビューするときは、予算レポートを使用してください。
このレポートを使用して、コスト・センターごとにカテゴリ別の年間資産購買予算をレビューします。このレポートは、会社順、コスト・センター順、カテゴリ順にソートされます。カテゴリ、コスト・センターおよび会社ごとに合計がプリントされます。
このレポートを要求するときには、予算資産台帳を入力する必要があります。
取得価額: 期間に割り当てられた予算金額。
関連項目
このレポートは、予算に基づく購買額と実際の資産購入額との差異を示します。また、期間中に資産を取得したにもかかわらず予算金額を配賦しなかったカテゴリのリストも別にプリントされます。
このレポートは、資産取得タイプ順、会社順、コスト・センター順にソートされます。コスト・センター、会社および資産取得タイプごとに合計がプリントされます。
このレポートを要求するときには、「予算台帳」と「会計期間」を入力する必要があります。
タイプ: コスト・センターへの追加と予算金額を持つカテゴリの場合は「合計」、予算金額を持たない追加の場合は「予算非計上」。
期間/四半期/年累計予算: この期間、四半期および年度に対するこの主要カテゴリで資産取得用予算金額（ある場合）。
期間/四半期/年累計実績: この期間、四半期および年度にこの主要カテゴリで購買および事業共用が開始された資産の取得価額合計。
期間/四半期/年累計差異（%）: 予算金額を入力した場合の、この期間、四半期および年度での購入と予算のパーセント差異。負数は購入額が予算額を超えていることを示します。
関連項目
このレポートでは、指定した日付以前の資産の取得価額が、会計年度全体の取得価額と比較されます。実際の資産取得については、会計年度中に事業に供用された資産の当初の取得価額のリストがプリントされるので、指定した日付より前に事業供用が開始された資産の取得価額と比較できます。予算が計上された資産取得の場合は、会計年度全体の予算金額のうち取得価額のリストがプリントされるので、指定した日付より前に終了する期間の予算金額と比較できます。このレポートでは資産を最初に取得したときの取得価額が比較されるため、その期間より後に入力した修正は反映されないので注意してください。
重要: 各減価償却方法について、予算が計上された資産取得をリストするには、すべてのカテゴリ・フレックスフィールドの組合せに関する予算情報を入力する必要があります。主カテゴリの予算情報のみを入力したり、何の予算情報も入力しない場合、このレポートは、予算資産台帳を比較せずに実行できます。
また、このレポートは、会計年度の資産取得実績が予算計上金額に占めるパーセンテージも示します。このレポートは、償却方法順と貸借一致セグメント順にソートされ、それぞれの合計額がプリントされます。
アメリカ合衆国の場合は、このレポートを使用して会計年度の第4四半期中に取得した資産の取得価額のパーセンテージを判別できます。四半期中按分方法では、そのパーセンテージがその年度中に取得した資産取得価額の合計の40%を超える場合、すべての資産に四半期中按分方法を使用する必要があります。必要であれば、「償却一括変更」ウィンドウを使用して、資産の按分方法を変更してください。
このレポートを要求する場合、「予算台帳」、「税務台帳」および「締切日」 を入力しなければなりません。締切日として日付範囲の開始日を入力すると、第4四半期中に取得した資産の取得価額を、会計年度中のすべての資産取得の取得価額と比較できます。締切日として第3四半期の終了日を入力すると、第4四半期中に取得した資産の取得価額のパーセンテージを判別できます。
減価償却方法: 税務台帳の償却方法。
実際の資産取得: 取得価額: 会計年度全体で取得された資産の当初取得価額。
日付範囲前の実際の資産取得: 取得価額: 会計年度内の指定日付前に取得された資産の当初取得価額。
日付範囲前の実際の資産取得: 実際の割合: 指定日付前に事業供用が開始された資産の当初取得価額が、会計年度全体の取得価額に占める割合。
予算計上された資産取得: 取得価額: 会計年度全体に対する予算が計上された資産取得。
日付範囲前に予算計上された資産取得: 取得価額: 会計年度内の指定日前に予算に組み込まれた取得価額。
日付範囲前に予算計上された資産取得: 予算の割合: 日付範囲内に事業供用が開始された予算資産の取得価額が、会計年度の予算計上価額に占める割合。
予算への取得登録（%）: 会計年度の実績取得価額の、予算計上された取得価額総額に対するパーセント。
関連項目
建設仮勘定資産を表示するには、建設仮勘定レポートを使用してください。建設仮勘定に関する情報については、「建設仮勘定の詳細および要約レポート」を参照してください。
このレポートには、会計期間の範囲内で資産計上した建設仮勘定資産が示されます。
このレポートの「取得価額」列は、「建設仮勘定詳細レポート」と「CIP原価残高レポート」の「取得価額」列と同じになります。
このレポートを要求するときには、資産台帳名と「期間:自/至」の範囲を入力する必要があります。
注意: このレポートは、標準可変書式レポートです。関連項目: 可変書式レポート
このレポートには、建設仮勘定資産用のすべての請求書明細項目と手動で入力したソース明細項目が示されます。このレポートを使用して、各会計期間末の建設仮勘定資産をレビューします。
このレポートは、貸借一致セグメント順、建設仮勘定科目順、コスト・センター順、資産番号順にソートされます。請求書明細が複数ある資産の場合、レポートは仕入先番号、請求書番号、請求書明細番号別にソートします。資産に複数のソース明細がある場合は資産ごとの合計がプリントされ、コスト・センター、資産勘定科目および貸借一致セグメントごとの合計もプリントされます。
このレポートでは、「建設仮勘定詳細レポート」を補足する詳細情報が提供されます。
このレポートを要求するときには、資産台帳名と「期間」を入力する必要があります。
取得価額: このレポートの「取得価額」列は、「建設仮勘定詳細レポート」の「期末残高」列と同じになります。
関連項目
このレポートには、ある範囲内の複数の会計期間中に資産計上した建設仮勘定資産が示されます。このレポートは、貸借一致セグメント順、建設仮勘定順、コスト・センター順、資産取得価額勘定順にソートされます。資産取得価額勘定、コスト・センター、建設仮勘定および貸借一致セグメントごとに合計がプリントされます。
このレポートの「取得価額」列は、「建設仮勘定詳細レポート」の「資産計上」列と同じになります。
このレポートを要求するときには、資産台帳名と「期間:自/至」の範囲を入力する必要があります。
事業供用開始日付: 建設仮勘定を資産計上した日付。この日付と按分方法を使用して減価償却費が計算されます。
資産計上の逆仕訳: アスタリスク（*）は、逆仕訳の資産計上資産を示します。
減価償却方法: 資産計上建設仮勘定資産の資産カテゴリに割り当てられたデフォルトの方法。
関連項目
「資産リスト」を使用して、資産および資産情報をレビューします。たとえば、資産カテゴリ内のすべての資産または資産台帳について入力したすべてのリース資産をレビューできます。
このレポートにより、指定した資産台帳、貸借一致セグメント、資産勘定、コスト・センターおよび資産タイプについて、指定した期間の時点での資産情報、取得価額情報および資産償却情報を印刷できます。この情報を利用して、法人税の還付に備えます。
また、補助カテゴリによってレポートすることもできます。
このレポートを要求する場合は、資産台帳および期間を入力する必要があります。貸借一致セグメント、勘定科目、コスト・センター、カテゴリ情報および資産タイプをオプションで入力できます。
注意: このレポートは、標準可変書式レポートです。関連項目: 可変書式レポート
単位: 単位の数量。
減価償却方法: 資産について使用される減価償却方法。
取得日: 資産を取得した日。
会計年度の期首純帳簿価額: 会計年度開始時の資産の帳簿価額。
年償却累計額: レポートが実行された月の時点での、資産に関する年償却累計額。
このリストを使用して、資産に割り当てた摘要をレビューします。これにより、類似する資産に類似する摘要が使用されているかどうかを確認できるので、資産内容を標準化できます。
このレポートを使用して資産在庫管理が正確かどうかを確認します。このレポートを各管理者に定期的に送付して、担当する資産を示すことができます。管理者は、このレポートを回覧文書として使用し、資産の取得、振替、除・売却などの変更を資産管理者に通知できます。管理者がそのレポートにサインすれば、資産在庫管理が正確であるという確認書を監査人にも提供できます。
このレポートは、貸借一致セグメント順、コスト・センター順、所有者順、事業所順にソートされ、それぞれのレベルで合計がプリントされます。
このレポートを要求するときには、「資産台帳名」を入力する必要があります。必要であれば、「コスト・センター:自/至範囲」の範囲と「事業供用開始日付:自/至」の範囲を入力して、レポート出力の範囲を制限します。
担当者名: コスト・センターの管理者がレポートを承認するためのスペース。
正味帳簿価額: 減価償却を最後に実行した時の資産の正味帳簿価額。
新規: 選択した日付範囲内にこの資産を取得した場合に、「新規」が表示されます。
＜フラグ＞
E: 費用処理済品目
C: 建設仮勘定資産
このレポートでは、ステータスに従って資産がリスト表示されます。このレポートを使用して、社内管理および税務報告の目的のために、特定の期間について資産を追跡します。これらの資産に関しては、特定の資産台帳、貸借一致セグメントおよびコスト・センターについて特定の時点での資産および取得価額の情報（および該当する場合は、減価償却情報）がリスト表示されます。
また、補助カテゴリによってレポートすることもできます。
このレポートを要求する場合は、資産台帳、期間、および属性セットを入力する必要があります。貸借一致セグメント、勘定科目、コスト・センター、カテゴリ情報、資産タイプ、帳簿価額をオプションで入力し、全償却資産のみをリスト表示するかどうかもオプションで入力することができます。
注意: このレポートは、標準可変書式レポートです。関連項目: 可変書式レポート
償却累計額: レポートが実行された月の時点での、資産に関する年償却累計額。
期末純帳簿価額: レポートが実行された期間の時点での、資産の帳簿価額。
このレポートを使用して、任意の資産のスナップショットを入手します。このレポートには、指定した会計用資産台帳と、それに対応する各税務台帳の資産情報が、1明細に表示されます。レポートを要求した日付の現行情報が提供されます。履歴情報は提供されません。このレポートは資産番号順にソートされます。
このレポートを要求する場合には、「資産台帳名」および「資産番号:自/至」範囲を入力する必要があります。
注意: このレポートを実行する前に減価償却を実行して、現行期間の修正がすべてレポート出力に反映されていることを確認してください。
親資産番号/摘要: この資産が別資産の従属資産の場合、親資産情報が表示されます。
資産区分: 1245（動産）または1250（不動産）。
発注番号: 購買部門が、この資産購入の承認に使用した発注番号。
按分基準日: 資産耐用年数の初年度と最終年度に計上される減価償却額を決定するのに、減価償却プログラムで使用される日付。
初年度減価償却の月数: 按分方法に基づいて、この資産の耐用年数の初年度に認められる償却月数の数。
償却費計上: 「資産台帳」ウィンドウ内で「減価償却」フラグを有効にしているかどうかを示します。
事業供用開始期間の償却: Oracle Assetsで、事業供用開始日付に資産の減価償却を開始する場合は「Yes」、按分基準日に減価償却を開始する場合は「No」です。これは、按分方法によって決まります。
割増後償却率（%）: 割増後償却率（定率法を使用する資産の場合）。割増後償却率は、普通償却率と修正率によって決まります。割増後償却率を使用して、定率法の年間減価償却費が計算されます。
割増後償却率 = 普通償却率 ×（1+修正率）
最終年の償却費計上: 資産を除・売却する年度に減価償却を計上するかどうかを示します。これは、償却方法によって決まります。
償却済期間: 資産が完全に償却済となった減価償却期間。
除・売却期間: 資産が完全に除・売却済となった減価償却期間。
再評価償却累計額: 償却累計額の再評価によって起こった、正味帳簿価額の変化。償却累計額を再評価しなければ、資産を再評価したときの償却累計額がプリントされます。
限度額名/限度額タイプ: 資産に関して入力した限度額の名称とタイプ（償却対象額、減価償却費または投資税額控除）。
レート修正ファクタ: 修正額の償却または再評価のいずれかによって算出される減価償却率修正係数。減価償却プログラムでは、この数値を使用して修正額償却または再評価された資産の減価償却額が計算されます。
取得価額: 取得価額の修正と再評価が反映されます。
償却対象額: 減価償却の対象となる取得価額の部分。償却対象額の定義内容は次のとおりです。
償却対象額 = 取得価額 - 残存価額 - ITC基準による控除額
減価償却基準: 減価償却プログラムで減価償却計算に使用される償却基準。この減価償却基準は、財務情報の修正時、資産の再評価時または除・売却の入力時に更新されます。また、税務台帳内の資産については、投資税額控除を割り当てたときにも更新されます。
年償却累計額: 最終減価償却期間に至るまでの会計年度における年償却累計額。
関連項目
このリストを使用して、資産に割り当てた現品票番号をレビューします。
「カテゴリ別資産レポート」を使用して、資産カテゴリ内のすべての資産を検索し、レビューします。このレポートでは、資産が貸借一致セグメント順、カテゴリ順にソートされます。カテゴリと貸借一致セグメントごとに取得価額の合計がプリントされます。
このレポートを要求するときには、「資産台帳名」を入力する必要があります。「資産カテゴリ」を入力しなければ、このレポートにはすべてのカテゴリが表示されます。
注意: 完全に除・売却した資産は、このレポートに表示されません。
資産の減価償却額を計算する場合は、「資産台帳」ウィンドウを使用してその資産を減価償却台帳に登録し、「割当」ウィンドウを使用して適切な減価償却費勘定に割り当てる必要があります。
「資産台帳未登録資産リスト」を使用して、まだ減価償却台帳に割り当てていない資産を検索します。このリストは資産番号順にソートされます。
「コスト・センター未登録資産リスト」を使用して、まだコスト・センターに割り当ててない資産を検索します。このリストは、資産台帳順と資産番号順にソートされます。
関連項目
このレポートには、計算基準として正味帳簿価額を使用する定率法、つまり減額値償却法を使用するすべての資産が示されます。このレポートは、貸借一致セグメント順、資産勘定科目順、資産番号順にソートされます。資産勘定科目と貸借一致セグメントごとの合計がプリントされます。
このレポートを要求するときには、「資産台帳名」と「期間」を入力する必要があります。
率（%）: 資産にパーセントで割り当てた割増後償却率。
取得価額: 資産の取得価額または会計年度中に資産を除・売却した場合は0（ゼロ）。資産は、会計年度末までこのレポートに表示されます。
前年までの減価償却: 前会計年度までの資産の減価償却累計、またはこの会計年度に資産を取得した場合はゼロ。
正味帳簿価額のオープン: 現行会計年度開始時の帳簿価額、または会計年度に資産を取得した場合は0（ゼロ）。修正額の償却または再評価を実行すると、正味帳簿価額が更新されます。
年償却累計額: 選択した会計期間現在。
正味帳簿価額のクローズ: 現行会計年度終了時の正味帳簿価額、または会計年度に資産を除・売却した場合は0（ゼロ）。資産は、会計年度末までこのレポートに表示されます。
関連項目
このレポートを使用してすべての費用処理済資産を検索します。これらの資産は、Oracle Assetsに追加すると、計上外資産というカテゴリに組替えしたことになります。このレポートは、貸借一致セグメント順、資産カテゴリ順、資産番号順にソートされます。カテゴリと貸借一致セグメントごとに現在の取得価額合計がプリントされます。
このレポートを要求するときには、「資産台帳名」を入力する必要があります。
このレポートを使用して、会計期間の範囲内で完全に償却済となった資産を検索します。このレポートは、期間順、貸借一致セグメント順、資産勘定科目順、資産番号順にソートされます。資産勘定科目、貸借一致セグメントおよび期間ごとの合計がプリントされます。
このレポートには、要求した期間の範囲に含まれる償却済の資産が、期間ごとに1明細ずつプリントされます。償却済の資産を修正すると、再度償却済になったときにだけ、修正した期間中に資産を表示します。このレポートを期間の範囲に対して実行すると、1つの資産を2度以上表示することがあります。
このレポートを要求するときには、「資産台帳名」と「期間:自/至」の範囲を入力する必要があります。
減価償却額: 資産が償却済となった期間の減価償却額
年償却累計額: 現行会計年度中の減価償却額
関連項目
このレポートを使用して、すべてのリース資産を検索します。このレポートは、貸借一致セグメント順、資産カテゴリ順、リース番号順にソートされます。カテゴリと貸借一致セグメントごとの合計がプリントされます。
このレポートを要求するときには、「資産台帳名」を入力する必要があります。
関連項目
このレポートを使用して、減価償却を行わない資産を検索します。これらの資産については、「資産台帳」ウィンドウ内で「償却費計上」チェック・ボックスをオフにしてあります。このレポートは、貸借一致セグメント順、資産タイプ順、資産カテゴリ順にソートされ、それぞれのレベルの取得価額合計がプリントされます。
このレポートを要求するときには、「資産台帳名」を入力する必要があります。
関連項目
「親資産レポート」を使用して、親資産と従属資産の関係をレビューします。親資産と従属資産との関係付けは、「資産詳細」ウィンドウで従属資産に対し親資産番号を入力することにより行います。このレポートは、親資産番号順にソートされます。
このレポートを要求する場合には、「資産台帳名」および「資産番号:自/至」範囲を入力する必要があります。
関連項目
「実地棚卸比較レポート」を使用して、実地在庫管理比較の結果を表示します。このレポートは、実地在庫管理データとOracle Assets累計生産高データにおける事業所と単位数の差異を強調表示します。このレポートの情報は、「実地棚卸比較」ウィンドウで「発行」を選択したときに表示される情報と同じものです。このレポートは、実地在庫管理全体に実行したり、特定の事業所またはカテゴリを指定して実行できます。
注意: このレポートは、標準可変書式レポートです。関連項目: 可変書式レポート
在庫名: このレポートを実行する実地在庫管理の名称です。
ステータス: 比較後の資産ステータスを示します。資産のステータスが「新規」の場合、資産がまだ比較されていないことを示します。
単位修正: 資産にリストされている単位数を修正する必要があるかどうかを示します。このフィールドに値がない場合、比較はまだ行われていません。
事業所修正: 資産の事業所を変更する必要があるかどうかを示します。値がNULL値の場合、比較はまだ行われていません。
関連項目
このレポートは、実地在庫管理中に会計処理が行われなかったOracle Assets本番システムの全資産を示します。次に示すすべての条件が満たされた資産がこのレポートに示されます。
資産は本番システムにはありますが、実地在庫管理処理で見つかりませんでした。
「実地棚卸」チェック・ボックスがチェックされています。
資産の事業供用開始日付が、実地在庫管理開始の前です。
このレポートを実行する実地在庫管理名を入力しなければなりません。
注意: このレポートは、標準可変書式レポートです。関連項目: 可変書式レポート
在庫名: このレポートを実行する実地在庫管理の名称です。
関連項目
保守レポートを使用して、資産のグループに関する保守計画、保証、取得価額および仕入先情報を表示します。
このリストを使用して、資産の保守計画、保障情報および取得価額や仕入先の情報を表示します。
このレポートを要求する場合、資産台帳を入力する必要があります。オプションとして、イベント名、保守日付範囲、資産番号範囲、事業供用日範囲および資産カテゴリなどのパラメータも入力できます。
イベント: 修理または点検など、保守イベントの名前。
取得価額: 保守イベントの費用。
保守日: 保守イベントが発生した日付。
仕入先: 保守イベントを実行する仕入先の名前。
保証番号: Oracle Assetsで保証を定義する際に割り当てられた一意の保証番号。
保守担当者: 保守作業の担当者名。
このリストを使用して、資産の保守計画、保障情報および取得価額や仕入先の情報を表示します。
注意: このレポートは、標準可変書式レポートです。関連項目: 可変書式レポート
「データ・リストの設定」を使用して、Oracle Assetsの設定情報を表示します。たとえば、設定したすべての資産カテゴリまたは按分方法をレビューできます。
このリストを使用して、すべての資産カテゴリをレビューします。このレポートには、次のカテゴリごとにデフォルト情報がプリントされます。
資産勘定、償却累計額勘定および減価償却費勘定
減価償却方法および耐用年数（または割増後償却率と定率償却法のボーナス・レートの合計）
按分方法
物価指数名（ある場合）
このレポートを要求するときには、「資産台帳名」を入力する必要があります。
限度額の使用: 資産カテゴリに償却費計上限度額または投資税額控除限度額を使用する場合は「Yes」です。
関連項目
このリストを使用して、設定したボーナス・ルールをレビューします。ボーナス・ルールでは、資産の耐用年数のうち初期の各年度に計上する追加減価償却を指定します。
年度:自/至: ボーナス・ルールが有効な会計年度範囲。
ボーナス・レート: 資産に認められる率。たとえば、20%の定率減価償却方法を使用しているときに、1994年度から1995年度までは10%の特別率、1996年度は15%の特別率を見込むと、1994年度分と1995年度分の減価償却費は取得価額の30%、1996年度分は35%として計算されます。
関連項目
このリストを使用して、カレンダ上で会計年度別の期間をレビューします。このレポートを要求するときには、「会計年度名」と「会計年度」を入力する必要があります。
関連項目
このリストを使用して、設定した減価償却費、取得価額、投資税額控除を限度額のタイプ順にソートしてレビューします。
限度額タイプ: 減価償却費、減価対象額または投資税額控除。
開始/終了日: 限度額が有効な日付範囲。
耐用年数: 減価償却費限度額の場合、Oracle Assetsでは限度額が適用される資産耐用年数がプリントされます。
限度額: 資産に認められる限度額。
関連項目
データベース索引リストを使用して、Oracle Assetsの各表の索引を表名順、索引名順にソートして検討します。このリストには、あらかじめ定義されている索引と、新しく作成した索引がすべて含まれます。
作成: 索引が作成された日付。
変更: 索引が最後に変更された日付。
一意: 列が表の中で一意の場合は「Yes」、そうでない場合は「No」です。
列名: 索引に関連する列。
このリストを使用して、耐用年数ベースの減価償却方法の償却率をレビューします。このリストには、按分期間が12期間の減価償却方法のみが含まれます。「取得価額」を計算基準として使用する方法の場合、各列の合計は1でなければならないので注意してください。このリストは減価償却方法順にソートされ、期間ごとの合計がプリントされます。
レポートを実行するための償却「方法コード」の短縮名と月数単位の「耐用年数」を入力する必要があります。
定額償却法: 定額償却法を使用する場合は「Yes」です。
除・売却年の償却: この減価償却方法を使用する資産を除・売却する年に減価償却を計算する場合は「Yes」です。
年度: 減価償却率が適用される耐用年数の年度。
按分期間に適用される年間減価償却率: 事業供用開始月。
関連項目
資産の保険の詳細をレビューし、保険レコードの割当が正しいことを確認するには、「保険データ・レポート」を使用します。「保険データ・レポート」には、選択した資産のすべての保険詳細が印刷されます。
保険会社: 保険会社の名前。
保険証券番号: 保険証券番号。
計算方法: この資産の保険価額の計算方法。
保険基準値: 資産の基本価額。
関連項目
選択した資産の保険でカバーされる金額の計算をレビューするには、「保険価額レポート」を使用します。「保険価額レポート」には、選択した資産の全保険金額が印刷され、「貸借一致セグメント」レベル、「保険計算方法」レベル、「保険会社」レベルおよび「保険証券番号」レベルでの合計が表示されます。保険でカバーされる金額の計算では、保険金額と現在の保険価額の差異が示されます。
保険証券番号: 保険証券番号。
最終指数日: 報告年度内で資産に対して最後に物価指数調整が適用された日付。
保険基準値: 資産の基本価額。
保険価額: 現在計算されている保険価額。
保険金額: 現在保険でカバーされる金額。
補償範囲: 現在の保険適用価額（保険金額から現在の保険価額を引いた額）。
関連項目
このリストを使用して、設定した投資税額控除（ITC）率と投資税額控除回収率をレビューします。このレポートは、課税年度順と耐用年数順にソートされます。
課税年度: 投資税額控除率が有効になる課税年度。
投資税額控除率: 資産耐用年数と課税年度に有効な投資税額控除率。
基準額控除（%）: 投資税額控除率の基準額控除率。資産の償却対象額からはこの控除率が削減されます。
除・売却の年度: 回収率が適用される資産耐用年数の年度。資産を耐用年数のこの年度中に除・売却すると、この回収率を使用して投資税額控除が回収されます。
:回収率: 資産を除・売却する耐用年数年度の返還率。資産を除・売却すると、この返還率を使用して投資税額控除から返還する金額が決定されます。
関連項目
このリストを使用して、設定した物価指数をレビューします。「再評価資産除・売却レポート」では、物価指数を使用して再評価後の資産取得価額が決定され、その取得価額に基づいて除・売却資産の損益が計算されます。
日付:自/至: 物価指数値が有効な日付範囲。
指数値（%）: 日付範囲にパーセントで適用される指数値。
関連項目
このリストを使用して、設定した按分方法と除・売却方法をレビューします。このレポートを要求するときには、「会計年度名」と「会計年度」を入力する必要があります。
取得時の償却費計上: この按分方法によって資産の事業供用を開始する会計期間に減価償却を開始する場合は「Yes」です。また、按分基準日に対応する会計期間中に資産の償却費計上を開始する場合は「No」です。
日付:自/至: この按分基準日が適用される事業供用開始日付の範囲。
按分基準日: 資産耐用年数の初年と最終年の減価償却額を決定するのに、減価償却プログラムで使用される日付。
関連項目
資産に関する減価償却情報をレビューするには、減価償却レポートを利用します。
関連項目
資産台帳未登録資産リストおよびコスト・センター未登録資産リスト
このレポートを使用して、要求した資産台帳ごとに資産の減価償却費見積額をレビューします。このレポートは、貸借一致セグメント順、コスト・センター順、減価償却費勘定順にソートされ、それぞれのレベルの減価償却費合計がプリントされます。このレポートは、コスト・センター・レベル、資産レベルまたはその両方の詳細レベルで要求できます。
「減価償却見積計算」ウィンドウで、このレポートを実行します。
関連項目
What-If仮減価償却レポートを使用して、仮定のWhat-If減価償却分析の結果を表示し、分析できます。このレポートには、仮資産の減価償却パラメータに基づく減価償却見積計算データが含まれています。このレポートは、グループ資産額およびメンバー資産額用として使用できます。
このレポートを発行するときには、カテゴリ、事業供用日および取得価額を入力する必要があります。また、オプションとして、償却累計額を入力することもできます。
注意: 「What-If分析」ウィンドウを使用して、このレポートを発行する必要があります。「要求の発行」ウィンドウを使用して、このレポートを発行することはできません。
関連項目
What If仮減価償却レポートを使用して、仮定のWhat-If減価償却分析の結果を表示し、分析することができます。このレポートには、仮資産の減価償却パラメータに基づく減価償却見積計算データが含まれています。
このレポートを発行するときには、カテゴリ、事業供用日および取得価額を入力する必要があります。また、オプションとして、償却累計額を入力することもできます。
注意: このレポートは、標準可変書式レポートです。関連項目: 可変書式レポート
関連項目
未計画減価償却レポートを使用して、「未計画減価償却入力」ウィンドウで入力した未計画減価償却の詳細を印刷します。このレポートには、特定の減価償却台帳へのすべての未計画減価償却エントリ、未計画減価償却タイプおよび減価償却期間がリストされています。
重要: 当期間について最後の減価償却算式を実行するには、その前に、資産の耐用年数を手動で修正する必要があります。修正しない場合、その資産は元の金額で減価償却されます。新たな耐用年数を計算するための算式は、レポートの末尾にプリントされています。
調整の結果求められた新規耐用年数が元の耐用年数と同じである場合、将来の予想減価償却額を計算するため、その資産の耐用年数をさらに変更する必要があります。資産の耐用年数を他の年数に変更し、その変更を保存し、その資産について再問合せを実行して、その耐用年数を元の耐用年数へ戻します。資産の耐用年数について変更を加えない場合、減価償却額は、未計画減価償却額を入力する前の額と同じです。
減価償却台帳の名称を入力する必要があります。未計画減価償却タイプと、期間開始日および終了日は、オプションで入力可能です。
有効期間: 資産に関する現行減価償却期間。
未計画減価償却タイプ: 「未計画減価償却入力」ウィンドウで指定された未計画減価償却タイプ。この列は、資産の減価償却が開始される前に入力された未計画減価償却については、空白のままです。
未計画減価償却額: 資産が減価償却される金額。資産の減価償却が開始された後に未計画減価償却が入力された場合、この金額の後ろに「借」または「貸」と表示され、減価償却の正か負が示されます。
未計画減価償却費勘定: 未計画減価償却が割り当てられる会計フレックスフィールド。この列は、資産の減価償却が開始される前に、未計画減価償却が入力された場合、空白のままです。
「What-If減価償却レポート」を使用して、What-If減価償却分析の結果を表示、分析します。このレポートには、分析目的用に入力した減価償却パラメータに基づく減価償却データが含まれています。レポートには、現在の減価償却パラメータに対する減価償却見積も表示されるので、現在の減価償却見積をWhat-If減価償却見積と比較することができます。
このレポートを発行するときは、資産台帳、開始期間および期間数を入力する必要があります。
注意: 「What-If分析」ウィンドウを使用して、このレポートを発行する必要があります。「要求の発行」ウィンドウを使用して、このレポートを発行することはできません。
現在の方法: 現在この資産に、本番システムで設定されている按分方法です。
現在の取得価額: 資産の取得価額です。
現在の方法: 現在この資産に、本番システムで設定されている方法です。
現在の残存価額: 現在この資産に、本番システムで設定されている残存価額です。
新規減価償却: what-ifパラメータに基づくこの資産の仮定減価償却です。
関連項目
「What-If減価償却レポート」を使用して、What-If減価償却分析の結果を表示、分析します。このレポートには、分析目的用に入力した減価償却パラメータに基づく減価償却データが含まれています。レポートには、現在の減価償却パラメータに対する減価償却見積も表示されるので、現在の減価償却見積をWhat-If減価償却見積と比較することができます。
このレポートを発行するときは、資産台帳、開始期間および期間数を入力する必要があります。
注意: このレポートは、標準可変書式レポートです。関連項目: 可変書式レポート
関連項目
「会計レポート」を使用して、資産の会計情報をレビューし、総勘定元帳に消し込みます。詳細は、次の追加会計レポートを参照してください。
このレポートを使用して、Oracle Assetsにより、1会計期間中に減価償却累計額勘定科目に賦課された減価償却額をレビューできます。このレポートは、貸借一致セグメント、資産勘定科目、償却累計額勘定科目、コスト・センターごとにソートされ、それぞれの合計が印刷されます。このレポートは、実行前に減価償却を実行しているかぎり、当期オープン期間に対して実行できます。
資産の一部の除・売却、組替または振替を行うと、このレポートには取引日における資産の年償却累計額が1行ずつプリントされ、レポートの右側の各行にマークが設定されます。Oracle Assetsでは、レポート期間の末日に有効な配賦行にのみ減価償却費が配賦されるので、これらの行には取得価額と減価償却額が0（ゼロ）としてプリントされます。
このレポートを要求するときには、資産台帳名と「期間」を入力する必要があります。
このレポートでは、「償却累計額詳細」レポートを補足する詳細情報が提供されます。
減価償却額: この列は、「償却累計額詳細レポート」の「減価償却費」列と同じになります。
年償却累計額: 会計期間のコスト・センターの会計年償却累計額。
パーセント: コスト・センターに配賦された資産取得価額と減価償却額のパーセンテージ。
＜フラグ＞
P: 部分除・売却
F: 全部除・売却
N: 資産の減価償却なし
T: 新規のコスト・センター、従業員、事業所のいずれかへの振替
関連項目
「累計減価償却残高レポート」を使用して、償却累計額勘定を総勘定元帳内で消し込みます。
このレポートを要求するときには、資産台帳名と「期間:自/至」の範囲を入力する必要があります。
総勘定元帳内で消込を行うには、このレポートをOracle General Ledgerの「勘定科目分析レポート」と比較します。このレポートにグループ資産額が含まれている場合もあります。
注意: このレポートは、標準可変書式レポートです。関連項目: 可変書式レポート
「資産原価残高レポート」を使用して、スタンドアロンおよびメンバー資産取得価額の勘定科目を総勘定元帳内で消し込みます。
このレポートを要求するときには、資産台帳名と「期間:自/至」の範囲を入力する必要があります。このレポートにメンバー資産額が含まれている場合もあります。
注意: このレポートは、標準可変書式レポートです。関連項目: 可変書式レポート
「CIP原価残高レポート」を使用して、建設仮勘定取得価額を総勘定元帳内で消し込みます。
このレポートを要求するときには、資産台帳名と「期間:自/至」の範囲を入力する必要があります。このレポートにメンバー資産額が含まれている場合もあります。
注意: このレポートは、標準可変書式レポートです。関連項目: 可変書式レポート
「取得価額詳細レポート」と「取得価額要約レポート」を使用すると、総勘定元帳内で資産取得価額勘定科目を消込みできます。「建設仮勘定詳細レポート」と「建設仮勘定要約レポート」を使用すると、建設仮勘定の取得価額勘定を総勘定元帳内で消込みできます。Oracle General Ledgerを使用して消込みを行うには、「取得価額要約レポート」または「建設仮勘定要約レポート」を「勘定科目分析レポート」と比較します。
次のレポートには、両方の詳細レポートを補足する詳細が示されます。「資産取得レポート」、「取得価額修正レポート」、「資産除・売却レポート」、「資産組替消込レポート」および「資産振替消込レポート」。また、「建設仮勘定資産計上レポート」と「建設仮勘定レポート」は、「建設仮勘定詳細レポート」を補足する詳細情報を提供します。要求した期間中に建設仮勘定資産を除・売却していると、「建設仮勘定詳細レポート」の「除・売却」列は「資産除・売却レポート」の「除・売却取得価額」列と同じになります。
詳細レポートは、貸借一致セグメント順、資産または建設仮勘定順、コスト・センター順、資産番号順にソートされ、各資産または建設仮勘定コスト・センター、勘定科目および貸借一致セグメントごとの合計がプリントされます。どちらの要約レポートも、貸借一致セグメント順、資産勘定順または建設仮勘定順にソートされ、それぞれのレベルで合計がプリントされます。
これらのレポートを要求するときには、資産台帳名と「期間:自/至」の範囲を入力する必要があります。
注意: これらのレポートを実行する前に、まず「会計の作成」処理を実行する必要があります。
4つのレポートにはいずれも、各資産勘定または建設仮勘定とコスト・センターについての期首残高、資産取得、調整、除・売却、資産計上、組替、振替および期末残高が示されます。
期首残高: 要求した期間範囲の開始時における、各資産の資産勘定残高または建設仮勘定残高。詳細レポートのこの列の合計は、要約レポートのこの勘定科目とコスト・センターの「期首残高」列と同じになります。
取得: 「取得価額詳細レポート」のこの列は、計上資産の「資産取得レポート」にある「取得価額」列と同じになります。
調整: 詳細レポートのこの列は、「取得価額修正レポート」の「修正額」列と同じになります。
除・売却: 詳細レポートのこの列は、「資産除・売却レポート」の「除・売却取得価額」列の合計と同じになります。
再評価（「取得価額詳細レポート」と「取得価額要約レポート」）: 要求した範囲の期間中に資産を再評価したために資産勘定に生じる正味変更。
資産計上（「建設仮勘定詳細レポート」と「建設仮勘定要約レポート」）: 要求した範囲の期間中に建設仮勘定を資産計上したために建設仮勘定に生じる変更。「建設仮勘定詳細レポート」のこの列は、「建設仮勘定資産計上レポート」の「取得価額」列の合計と同じになります。
資産組替: 詳細レポートのこの列は、「資産組替消込レポート」の「取得価額」列と同じになります。
振替: 1つの総勘定元帳番号から別の番号への取得価額移動である勘定科目間振替をすることによって資産勘定または建設仮勘定に生じる正味変更。詳細レポートのこの列は、「資産振替調整表」の「取得価額」列と同じになります。
期末残高: 「建設仮勘定詳細レポート」のこの列は、「建設仮勘定レポート」の「取得価額」列と同じになります。詳細レポートのこの列の合計は、要約レポートのこの勘定科目の「期末残高」列と同じになります。
残高不一致: Oracle Assetsでは、資産の実際の期末残高と、計算済期末残高が比較され、差異があればこの列にアスタリスク（*）がプリントされます。差異が見つかると、システムの貸借は一致しません。
計算済期末残高 = 期首残高 + 取得 + 調整 - 除・売却 + 資産計上 + 資産組替 + 振替
関連項目
『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』の勘定科目分析 - 買掛/未払金詳細レポート
このレポートは、Oracle Assetsで資産精算勘定への仕訳が作成される会計期間中に作成または調整したすべての資産を示します。このレポートを使用して、総勘定元帳とOracle Assetsとの間で精算勘定を消し込みます。このレポートは、取引タイプ順、貸借一致セグメント順、精算勘定順、コスト・センター順および資産番号順にソートされ、それぞれのレベルで合計額がプリントされます。
このレポートを要求するときには、資産台帳名と「期間」を入力する必要があります。
取引タイプ
取得（建設仮勘定）会計期間中に追加された（建設仮勘定）資産
調整（建設仮勘定）会計期間の前に追加された（建設仮勘定）資産に対する調整
精算勘定: 資産計上した資産の精算勘定、または建設仮勘定資産の場合は建設仮精算勘定。
精算済取得価額: このコスト・センターの資産の精算済取得価額。この列は、コスト・センターと精算勘定に転記済の金額です。資産取得価額が複数のコスト・センター間で分割される場合や、異なる精算勘定で精算される場合は、その資産に関する行がレポートの複数ページにプリントされることがあります。
関連項目
このレポートでは、Oracle Assetsで資産精算勘定への仕訳が作成される会計期間中に作成または調整したすべての資産が示されます。このレポートを使用して、総勘定元帳とOracle Assetsとの間で精算勘定を消し込みます。
このレポートを要求するときには、資産台帳名と期間を入力する必要があります。このレポートにメンバー資産額が含まれている場合もあります。
注意: このレポートは、標準可変書式レポートです。関連項目: 可変書式レポート
このレポートは、カナダとインドの規定報告要件を支援するように設計されています。このレポートは、グループによる減価償却をする場合に使用できます。レポートを実行する際に、提供されている3つの属性セットの内1つを選択できます。これらの属性セットは、特定の規定要件にあわせて書式設定されます。この属性セットおよび対象の規定要件を次に示します。
デフォルト: この属性セットは、カナダの50%規定に基づいており、カナダの減価償却（CCA）、表8への準拠を支援します。
グループ概要: Half-Yearルールの要約 - この属性セットは、グループ資産額を提供します。算出結果は、インドの50%規定、およびインド所得税局の減価償却概要報告要件に基づいています。
グループ詳細: Half-Yearルールの詳細 - この属性セットは、グループ資産およびメンバー資産の詳細額を提供するもので、インドの50%規定に基づいています。このレポートは、経営側が使用するためのものです。
このレポートを要求するときには、「属性セット」、「出力フォーマット」、「資産台帳」、「会計年度: 自」、「会計年度: 至」を入力する必要があります。このレポートは、グループ資産額およびメンバー資産額に使用できます。
注意: このレポートは、標準可変書式レポートです。関連項目: 可変書式レポート
このレポートを使用して、任意の会計期間中にOracle Assetsによって減価償却費勘定に配賦された減価償却費を検討します。このレポートには、その期間に含まれる会計年度中に除・売却した資産と、すべての有効な（除・売却されていない）計上資産のリストがプリントされます。このレポートは、貸借一致セグメント順、減価償却費勘定科目順と償却累計額勘定科目順、コスト・センター順にソートされます。コスト・センター、勘定科目および貸借一致セグメントごとに合計額がプリントされます。
資産の一部の除・売却、組替または振替を行うと、このレポートには取引日の資産の年償却累計額が1行ずつプリントされ、レポートの右側の行にマークが設定されます。Oracle Assetsでは、レポート期間の末日に有効な配賦行にのみ減価償却費が配賦されるので、これらの行には取得価額と減価償却額が0（ゼロ）としてプリントされます。
Oracle General Ledger内で、このレポートと「勘定科目分析レポート」を使用して、減価償却費を総勘定元帳内で消し込むことができます。
このレポートを要求するときには、資産台帳、通貨および期間を入力する必要があります。
減価償却額: この列は、Oracle General Ledgerの「勘定科目分析 - 買掛/未払金詳細レポート」の「借方」列または「貸方」列と同じになります。
年償却累計額: 選択した会計期間のコスト・センターの会計年償却累計額です。
パーセント: この総勘定元帳勘定科目とコスト・センターに配賦された資産取得価額と減価償却額のパーセンテージです。
＜フラグ＞
P: 部分除・売却
F: 全部除・売却
N: 資産の減価償却
T: 新規のコスト・センター、従業員、事業所のいずれかへの振替
R: 組替
B: ボーナス償却ルールを使用した資産のボーナス償却金額
関連項目
『Oracle Subledger Accountingインプリメンテーション・ガイド』の勘定科目分析レポートに関する項
このレポートを使用して、累計生産高比例法を使用する資産の累計生産高を期間ごとにレビューします。このレポートは、単位順、資産番号順および生産開始日順にソートされます。単位ごとに合計累計生産高がプリントされます。
このレポートを要求するときには、資産台帳名と「期間」を入力する必要があります。
生産開始日/終了日: 累計生産高が適用される日付の範囲。
＜フラグ＞: 減価償却費の計算に累計生産高が使用されていなければ、レポートにはアスタリスク（*）がプリントされます。たとえば、減価償却見積計算のために先日付期間中の累計生産高情報を入力すると、このレポートでは先日付の累計生産高にアスタリスク（*）がプリントされます。
関連項目
「償却累計額詳細レポート」と「償却累計額一覧レポート」を使用して、償却累計額勘定を総勘定元帳内で消し込みます。詳細レポートは、貸借一致セグメント順、減価償却累計額勘定科目順、コスト・センター順、資産番号順にソートされます。コスト・センター、勘定科目および貸借一致セグメントの合計がプリントされます。一覧レポートは、貸借一致セグメント順、減価償却累計額勘定科目順にソートされ、それぞれの合計がプリントされます。
「資産取得レポート」、「償却累計額修正レポート」、「資産除・売却レポート」、「資産組替消込レポート」、「会計消込償却累計額元帳レポート」、「資産振替レポート」には、詳細レポートをサポートする詳細が示されます。
これらのレポートを要求するときには、資産台帳名と「期間:自/至」の範囲を入力する必要があります。
総勘定元帳内で消込みを行うには、Oracle General Ledger内で要約レポートを「勘定科目分析レポート」と比較します。
詳細レポートにも一覧レポートにも、減価償却累計額勘定ごとに期首残高、取引および期末残高がプリントされます。
期首残高: 詳細レポートのこの列にプリントされる資産勘定科目の合計は、一覧レポートの「期首残高」列と同じになります。
取得: 要求した期間の範囲内で、予算を引き当てて入力した資産取得によって減価償却累計額勘定科目に生じた変更。詳細レポートのこの列は、「資産取得レポート」の「償却累計額」列と同じになります。詳細レポートのこの列にプリントされる資産勘定科目の合計は、一覧レポートの「追加」列と同じになります。
減価償却: 要求した期間の範囲内で、計算済減価償却費によって減価償却累計額勘定に生じた変更。詳細レポートのこの列は、「会計消込償却累計額元帳レポート」の「減価償却額」列と同じになります。詳細レポートのこの列にプリントされる資産勘定科目の合計は、一覧レポートの「減価償却費」列と同じになります。
調整: 要求した期間の範囲内で実行した税務償却累計額調整または再評価によって減価償却累計額勘定に生じた変更。これらの行は、税額の調整を再評価と区別できるようにレポートの右側にマークが設定されます。税務累計額の調整の場合、詳細レポートのこの列は「償却累計額修正レポート」の「償却累計額修正」列と同じになります。詳細レポートのこの列にプリントされる資産勘定科目の合計は、一覧レポートの「修正」列と同じになります。
除・売却: 詳細レポートのこの列は、「資産除・売却レポート」の「除・売却取得価額」列と「除却簿価」列の差異と同じになります。詳細レポートのこの列にプリントされる資産勘定科目の合計は、一覧レポートの「除・売却」列と同じになります。
資産組替: 詳細レポートのこの列は、「資産組替消込レポート」の「償却累計額」列と同じになります。詳細レポートのこの列にプリントされる資産勘定科目の合計は、一覧レポートの「資産組替」列と同じになります。
振替: 詳細レポートのこの列は、「資産振替レポート」の「償却累計額」列と同じになります。詳細レポートのこの列にプリントされる資産勘定科目の合計は、一覧レポートの「振替」列と同じになります。
期末残高: 詳細レポートのこの列にプリントされる資産勘定科目の合計は、一覧レポートの「期末残高」列と同じになります。
残高不一致: このレポートでは、資産の実際の期末減価償却累計額残高が、計算済期末残高と比較され、差異があればこの列にアスタリスク（*）がプリントされます。差異が見つかると、システムの貸借は一致しません。
計算済期末残高 = 期首残高 + 取得 + 減価償却費 + 調整 - 除・売却 + 資産組替 + 振替
＜フラグ＞
R: 再評価調整
T: 税務償却累計額調整
B: この資産は税務累計額と再評価の調整済
関連項目
『Oracle Subledger Accountingインプリメンテーション・ガイド』の勘定科目分析レポートに関する項
このレポートを使用して、任意の会計期間中にOracle Assetsによって減価償却費勘定に配賦された減価償却費を検討します。このレポートには、その期間に含まれる会計年度中に除・売却した資産と、すべての有効な（除・売却されていない）計上資産のリストがプリントされます。
このレポートを要求するときには、資産台帳と期間を入力する必要があります。このレポートにグループ資産額およびメンバー資産額が含まれている場合もあります。
注意: このレポートは、標準可変書式レポートです。関連項目: 可変書式レポート
「再評価償却累計残高レポート」を使用して、資産の再評価償却累計額勘定科目を総勘定元帳内で消し込みます。
これらのレポートを要求するときには、資産台帳名と「期間:自/至」の範囲を入力する必要があります。
注意: このレポートは、標準可変書式レポートです。関連項目: 可変書式レポート
「再評価償却累計額詳細レポート」と「再評価償却累計額要約レポート」を使用して、資産の再評価償却累計額勘定科目を総勘定元帳内で消し込みます。詳細レポートには、コスト・センター、再評価償却累計額勘定および貸借一致セグメントの各合計がプリントされます。要約レポートには、再評価償却累計額勘定と貸借一致セグメントの各合計がプリントされます。どちらのレポートも、貸借一致セグメント順、再評価償却累計額勘定順およびコスト・センター順にソートされます。
これらのレポートを要求するときには、資産台帳名と「期間:自/至」の範囲を入力する必要があります。
詳細レポートにも要約レポートにも、再評価償却累計額勘定科目ごとに期首残高、取引および期末残高がプリントされます。
期首残高: 要約レポートのこの列は、この勘定科目と貸借一致セグメントに関する詳細レポートの「期首残高」列の合計と同じになります。
取得: 要求した期間の範囲内の資産取得によって再評価償却累計額勘定に生じた変更。この金額は、資産の取得時に入力した再評価償却累計額を表します。
償却: 要求した期間の範囲内で、この資産の再評価償却累計額を償却したために再評価償却累計額勘定に生じた変更。
再評価: 要求した期間の範囲内で、資産を再評価したことによる再評価償却累計額勘定の変更。
残高不一致: Oracle Assetsでは、要求した期間の範囲の末日における資産の実際期末残高と計算済期末残高が比較され、差異があればこの列にアスタリスク（*）がプリントされます。
計算済期末残高 = 期首残高 + 取得 + 償却 + 再評価 - 除・売却 + 組替 + 振替
関連項目
職責別レポートを使用して、貸借一致セグメントおよびコスト・センター別に減価償却費、資産追加および資産削除を表示します。詳細は、次の追加職責別レポートを参照してください。
このレポートを使用して、任意の減価償却期間中にコスト・センターに配賦される減価償却費を調べます。このレポートは、貸借一致セグメント順、コスト・センター順、資産勘定科目順、資産番号順にソートされます。資産勘定科目、コスト・センターおよび貸借一致セグメントごとに合計額がプリントされます。
このレポートを要求するときには、「資産台帳名」と「期間」を入力する必要があります。必要であれば、「コスト・センター:自/至」の範囲を入力して出力を制限します。
年償却累計額: 現行会計年度の選択期間において、コスト・センターに賦課される減価償却。
パーセント: コスト・センターと貸借一致セグメントに配賦される資産取得価額と減価償却のパーセント。
＜フラグ＞
P: 資産を部分的に除・売却して削除した場合。
F: 資産をすべて除・売却して削除した場合。
N: 資産を減価償却しない場合。
T: 資産をコスト・センターから振り替えたか、あるいは新規従業員または事業所を資産に割り当てた場合。
関連項目
資産に関する税務会計情報をレビューするには、税務レポートを使用してください。
このレポートは、ACE換算表を移入したときにコンパイルされた情報をレビューするために使用します。また、このレポートを使用すると、ACE換算表に手動でロードした情報もレビューできます。このレポートの更新フラグが「Yes」になっていると、ACE台帳の更新時にACE台帳内の資産に割り当てられる減価償却方法、耐用年数および按分方法がプリントされます。
修正済取得価額: 減価償却プログラムで減価償却計算に使用される償却基準。償却対象基準は、会計情報の調整時、資産の再評価時、除・売却の入力時、または投資税額控除の割当時に更新されます。
レート修正ファクタ: 修正額の償却または再評価のいずれかによって算出される償却率修正係数。減価償却プログラムでは、この数値を使用して修正額償却または再評価された資産の減価償却額が計算されます。
このレポートでは、指定した期間中の連邦税務帳簿、AMT税務台帳およびACE税務台帳間の年償却累計額の差異が示されます。資産の償却費がACRS方法に基づいて計上される場合は、要求した期間の連邦税務帳簿とACE税務台帳との差異のリストが表示されます。資産の償却費がMACRS方法に基づいて計上される場合は、要求した期間のAMT税務台帳とACE税務台帳との差異のリストが表示されます。
このレポートでは、選択した「期間:至」までの資産台帳の年償却累計額が比較されます。また、このレポートを実行するには、ACE台帳、連邦帳簿およびAMT資産台帳を入力する必要があります。
このレポートは、貸借一致セグメント順、FEDERAL台帳の減価償却方法順、カテゴリ順、資産番号順にソートされます。各カテゴリ、減価償却方法および貸借一致セグメントごとに合計がプリントされます。
使用資産台帳: 年償却累計額の差異を計算するのに使われる資産台帳
差異: 年償却累計額の「資産台帳の使用」列とACE税務台帳の間の差異
このレポートを使用して、資産の償却費を連邦税務帳簿で計上していないためにACE基準に従って更新できない資産をレビューします。
このレポートを使用して、ACEプログラムでは資産の減価償却方法コードを連邦税務帳簿内で認識できないためにACE基準に従って更新できない資産をレビューします。名称の先頭にACRSまたはMACRSが付いていない方法は認識できません。このレポートには、1989年度末より前に事業供用を開始した資産のみが表示されます。
関連項目
指定する会計年度に適用された減価償却をレビューするには、「フォーム4562 - 減価償却レポート」 を使います。
かわりに、指定の会計年度に行った税務累計額調整の効果を含むには、「修正フォーム4562 - 減価償却レポート」を使用します。
どちらのレポートも、貸借一致セグメント順、取得した会計年度順、減価償却方法順、資産カテゴリ順、資産番号順にソートされます。各カテゴリ、方法、取得した会計年度および貸借一致セグメントごとに合計がプリントされます。
フォーム4562レポートを実行するには、「資産台帳」と「会計年度」を入力する必要があります。
取得価額: この貸借一致セグメントに割り当てられた取得価額の該当部分金額
年間特別減価償却: この列は、2002年の雇用創出法（the Job Creation Act of 2002）および2003年雇用と成長のための減税調整法（the Jobs and Growth Tax Relief Reconciliation Act of 2003）遵守状況の報告要件を満たす手段として使用できます。
この列には、次の基準をすべて満たす、各資産の初年度の償却額が表示されます。
資産の事業供用開始日は、レポートと同じ会計年度内であること。
資産に対して修正額償却がされていないこと。
計算された年間特別減価償却額は、「年償却累計額」列で示される額よりも少ないこと。
2002年の雇用創出法（the Job Creation Act of 2002）の場合、この列には、30Bを含むいずれかの減価償却方法について、適格な資産の減価償却基準の30%に相当する、初年度の償却控除額が表示されていること。
2003年雇用と成長のための減税調整法（the Jobs and Growth Tax Relief Reconciliation Act of 2003）の場合、この列には、50Bを含むいずれかの減価償却方法について、適格な資産の減価償却基準の50%に相当する、初年度の償却控除額が表示されていること。
関連項目
年償却累計額の税務台帳とAMT資産台帳の間の差異をレビューするには、選択した期間内の「フォーム4626 - AMT詳細レポート/フォーム4626 - AMT要約レポート」を使います。
また、会計用資産台帳と税務台帳に同じ償却カレンダを使用している場合は、その2つの資産台帳に対してフォーム4626レポートを実行し、2つの資産台帳間の減価償却額の差異を調べることもできます。
その会計年度の償却累計を調整した場合の、選択期間内の償却累計額調整の効果をみるには、「修正フォーム4626 - AMT詳細レポート/修正フォーム4626 - AMT要約レポート」を使用します。
これらのレポートを要求する場合、比較のために選択するFEDERAL台帳とAMT資産台帳には同じ償却カレンダを使用していなければなりません。また、レポートを実行する「期間:至」を入力する必要があります。必要であれば、「資産勘定科目」の範囲を入力して出力を制限できます。
詳細レポートは貸借一致セグメント、減価償却方法、資産勘定科目、カテゴリおよび資産番号によってソートされます。各カテゴリ、資産勘定科目、方法および貸借一致セグメントごとに合計がプリントされます。
要約レポートは貸借一致セグメント、減価償却方法、資産勘定科目およびカテゴリによってソートされます。このレポートには、各資産勘定科目、方法および貸借一致セグメントごとに合計が表示されます。
差異: 選択期間内の税務台帳およびAMT資産台帳の間の年償却累計額の差異
差異 = 税務資産台帳の減価償却 - AMT台帳の減価償却
関連項目
このレポートでは、要求した除・売却タイプの資産除・売却と、その資産が長期資産だったか短期資産だったかが示されます。再稼働された資産の場合は、除・売却が1行、再稼働が1行に表示されます。
このレポートを要求するときには、「資産台帳名」と「期間:自/至」の範囲を入力する必要があります。このレポートにすべての除・売却タイプを表示する場合は、「除・売却タイプ」を入力しないでください。
このレポートは、貸借一致セグメント順、保有期間順、資産カテゴリ順、資産番号順にソートされます。各資産の期間と貸借一致セグメントごとに合計がプリントされます。
「クイックコード」ウィンドウで除・売却タイプを設定してから、「除・売却」ウィンドウ内で除・売却タイプを資産除・売却に関係付けます。
資産支払条件:
長期: 1年以上保有された資産
短期: 1年またはそれ以内の期間保有された資産
取得価額: 除・売却取得価額
<フラグ>: アスタリスク（*）は、資産が再稼働されたことを示します。
関連項目
4797レポートを要求するときには、「資産台帳名」と「期間:自/至」の範囲を入力する必要があります。
この2つのレポートでは、「資産台帳管理」フォーム内で資産台帳に関して入力した、資産売却益最低保留期間を超えて保有していた1245資産または1250資産の売却損益が計算されます。アメリカ合衆国の税法では、動産は1245または1250の業務資産と見なされます。
1245または1250レポートを使用するには、アメリカ合衆国の連邦税フォーム4797 - ビジネス資産の売却に記入し、1年間の資産売却益最低保留期間を入力します。アメリカで1988年1月1日より前に事業供用を開始した資産の場合は6カ月の保留というように、事業供用開始日付ごとに異なる資産売却益最低保留期間が必要であれば、異なる保留期間を指定して事業供用開始日付の範囲ごとに資産カテゴリを設定します。
このレポートには売却された資産のみが表示されるので、売却価額が生じなかった資産は表示されません。紛失または盗難にあった品目については、「フォーム4684 - 偶発および盗難レポート」を実行します。
このレポートは、損益の貸借一致セグメント順、資産勘定科目順、資産番号順にソートされます。各資産勘定科目、損益および貸借一致セグメントごとに合計がプリントされます。
資産売却益: 償却累計額を超える額としての、資産売却によって生じる資産売却益。また、売却益が償却累計額を超えない場合や、売却損が生じた場合は0（ゼロ）です。
この金額は、フォーム4797に1231セクションの利益として使用できます。
経常利益: 資産売却によって生じる経常所得、差益金額または除・売却償却累計額のうち少ない方の額。また、売却損が生じた場合は0（ゼロ）です。
キャピタル・ロス: 差損金額としての、資産売却によって生じる差損。また、売却益が生じた場合は0（ゼロ）です。
差益制限: 売却損益または売却が差損に終わった場合は0（ゼロ）です。
超過の減価償却: 1年以上保留済の資産については、超過の減価償却は次のようになります。
再評価償却累計額 - STL減価償却額
資産を1年以内の期間保留した場合は、超過の減価償却は除・売却償却累計額になります。
セクション1231差益: 差益の限定 - 経常所得 + 返還所得
この場合:
返還差益 = (除・売却償却累計額 - 超過減価償却) x 20%
売却損が生じると、このレポートには0（ゼロ）がプリントされます。
経常利益: 次のうちの小額の方になります。
差益の上限 + 返還差益
または:
超過減価償却 + 返還差益
この場合:
返還差益 = (除・売却償却累計額 - 超過減価償却) x 20%
売却損が生じると、このレポートには0（ゼロ）がプリントされます。
セクション1231差損: 差損金額または売却が差益に終わった場合は0（ゼロ）です。
「通常損益レポート」により、その資産台帳に関して、「資産台帳管理」フォームに入力した、資産売却益最低保留期間より、短い期間保留されたビジネス資産（1245と1250の両方）の売却についての差益または差損が計算されます。「売上または動産の換算レポート」により、その資産台帳に関して「資産台帳管理」フォームに入力した資産売却益最低保留期間より、長い期間保留された売却金額が計算されます。
どちらのレポートも、（損益の）貸借一致セグメント順、資産クラス順、資産勘定科目順、資産番号順にソートされます。各資産勘定科目、資産クラス、損益および貸借一致セグメントごとに合計がプリントされます。
「通常損益レポート」を使うには、アメリカ合衆国の連邦税フォーム4797 - ビジネス資産の売却のパートII（「売上または動産の換算レポート」では、パートI ）を終了し、1年間の資産売却益最低保留期間を入力します。アメリカで1988年1月1日より前に事業供用を開始した資産の場合は6カ月の保留というように、事業供用開始日付ごとに異なる資産売却益最低保留期間が必要であれば、異なる保留期間を指定して事業供用開始日付の範囲ごとに資産カテゴリを設定します。
このレポートには、取得した資産に関して申告できる投資税額控除（ITC）額が示されます。このレポートは、資産勘定科目順、資産番号順にソートされます。資産勘定科目ごとの合計がプリントされます。
このレポートを要求するときには、税務台帳を入力する必要があります。
償却対象額: 取得価額 - 残存価額 - 投資税額控除基準控除金額
＜投資税額限度額＞: この列のアスタリスク（＊）は、資産に投資税額控除限度額があることを示します。限度額は「限度」フォームでレビューできます。
関連項目
「一括減価償却修正プレビュー・レポート」には、指定の調整が調整済税務台帳内の資産の年償却累計額に与えると思われる影響が示されます。一括減価償却調整を実行する前に、このレポートを発行し、処理の有効性を前もって確認する必要があります。調整定義を変更した場合は、一括減価償却調整を実行する前に事前確認レポートを実行し直す必要があります。このレポートを実行できるのは、調整済資産台帳内の現在のオープン期間が会計年度の最初である年度の場合だけです。一括減価償却調整実行後の影響をレビューするには、「一括減価償却修正レビュー・レポート」を発行します。
この2つのレポートは引当金勘定科目順にソートされ、科目ごとの合計がプリントされます。
「プレビュー」レポートを発行するには、「一括減価償却修正」フォームから、「新規」または「更新済」ステータスの調整定義に関して「プレビュー」を選択します。「レビュー」レポートを発行するには、「一括減価償却修正」フォームから、「完了」ステータスの調整定義に関して「レビュー」を選択します。
新/旧年償却累計額: 減価償却調整前および減価償却調整済の年償却累計額がプリントされます。
償却累計額調整: 年償却累計額を調整する金額。
関連項目
このレポートには、資産税フォームのための情報が示されます。指定したカットオフ日付に特定の事業所にある資産のリストが表示されます。このレポートは、貸借一致セグメント順、事業所順、資産勘定科目順、取得年度順、資産番号順にソートされます。各取得年度、資産勘定科目、事業所、および貸借一致セグメントごとに合計がプリントされます。
「資産台帳」および「取得日:至」を入力する必要があります。ある期間中に追加されたすべての資産がレポートに確実に含まれるようにするには、「取得日:至」を期間のクローズ日以降の日付にする必要があります。
このレポートを実行する場合は、事業所フレックスフィールドの「都道府県」セグメントが「独立」に設定されていることを確認します。追加要件については、事業所フレックスフィールドを参照してください。
| 摘要 | 期間 / 日付 |
|---|---|
| 資産が追加された期間 | SEP-99 |
| 期間開始日 | 1999年9月1日 |
| 期間終了日 | 1999年9月30日 |
償却計算が実行され、この期間は1999年10月18日にクローズします。「取得日:至」を1999年9月30日としてレポートを実行すると、期間SEP-99に追加された資産は表示されません。「取得日:至」を1999年10月19日として実行すれば、このレポートに追加された資産が表示されます。1999年10月19日はその期間のクローズ日よりも1日後の日付になるためです。
このレポートには、資産税フォームのための情報が示されます。指定したカットオフ日付に特定の事業所にある資産のリストが表示されます。
「資産台帳」および「取得日:至」を入力する必要があります。ある期間に追加されたすべての資産がレポートに確実に含まれるようにするには、「取得日:至」を期間のクローズ日以降の日付にする必要があります。関連項目: 例: 取得日:至のページ
オプションで事業所フレックスフィールドの「都道府県」セグメントを入力して、レポート出力を限定することもできます。
このレポートを実行する場合は、事業所フレックスフィールドの「都道府県」セグメントが「独立」に設定されていることを確認します。追加要件については、事業所フレックスフィールドを参照してください。
注意: このレポートは、標準可変書式レポートです。関連項目: 可変書式レポート
このレポートには、会計用資産台帳内と税務台帳内の各資産について、特定の会計期間中の償却対象額が示されます。このレポートを使用して繰延償却を計算します。このレポートは、貸借一致セグメント順、資産番号順にソートされます。貸借一致セグメントごとの合計がプリントされます。
このレポートを要求するときには、「税務台帳」と「期間」を入力する必要があります。
＜フラグ＞: アスタリスク（＊）は、次の1つを示します。
会計用償却対象額が、取得価額から残存価額を差し引いた額に等しくありません。
税償却対象額が、取得価額から残存価額と基準額控除額を差し引いた額に等しくありません。
関連項目
このレポートでは、償却累計額に対して行った調整の監査証跡が提供されます。このレポートは、貸借一致セグメント順、会計年度順、引当金勘定科目順にソートされ、それぞれのレベルで償却累計額調整の合計額がプリントされます。
このレポートを要求するときには、資産台帳名と「期間:自/至」の範囲を入力する必要があります。
関連項目
「資産区分未登録除・売却資産レポート」には、1245または1250資産区分のない除・売却資産が示されます。
「除・売却タイプ未設定除・売却資産レポート」には、除・売却タイプを割り当てていない除・売却資産が示されます。
どちらのレポートも、貸借一致セグメント順、資産勘定科目順にソートされます。
このレポートには、物価指数に従って再評価された資産の除・売却が示されます。このレポートを使用して、オーストラリア税法による損益レポートを作成します。このレポートでは、1985年9月20日以降に事業供用を開始した資産のみが選択されます。このレポートでは、資産が貸借一致セグメント順、資産勘定科目順、資産番号順にソートされ、各資産勘定科目と貸借一致セグメントごとに合計がプリントされます。
資産台帳内の資産取得価額を実際に再評価する場合は、一括再評価を使用します。
このレポートを要求するときには、資産台帳名と「期間:自/至」の範囲を入力する必要があります。
実績取得価額: 物価指数適用前の、資産除・売却取得価額。実績取得価額には、撤去費用は含まれません。
償却対象額: 物価指数適用前の、資産除・売却償却対象額。
索引ファクタ: 除・売却時に有効な物価指数率を、事業供用開始日付に有効な物価指数率で割った索引ファクタ。
オーストラリア税法により、物価指数の比率が1未満の場合、または資産の保有期間が1年未満の場合は、指数係数がデフォルトで1に設定されます。
目録取得価額ベース: 目録取得価額ベース=（償却対象額×索引ファクタ）+撤去費用
減少取得価額ベース: 売却価額と減少取得価額ベースのうち、多い方。
減少取得価額ベース = 純帳簿価額 + 撤去費用
ただし、控除額基準を実績取得価額と撤去費用の合計より大きくすることはできません。
経常利益: 償却累計額と経常所得のうち少ない方。
経常利益 = 売却価額 - 撤去費用 - 純帳簿価額
この場合
純帳簿価額 = 償却対象額 - 償却累計額
また、売却損が生じた場合は0（ゼロ）です。
損益: 0（ゼロ）と資産売却益または資産売却損のうち、多い方。
売却益/売却損 = 売却価額 - 目録取得価額ベース
または、売却価額が控除額基準より少ない場合。
売却益/売却損 = 売却価額 - 控除額基準
関連項目
このレポートには、選択した期間の範囲の資産取得と資産が示されます。このレポートは、貸借一致セグメント順、取得した会計年度順、資産勘定科目順、資産番号順にソートされます。資産勘定科目、会計年度および貸借一致セグメントの合計がプリントされます。
このレポートを要求するときには、資産台帳名と「期間:自/至」の範囲を入力する必要があります。
取得価額: 資産を追加したときまたは資産計上したときに入力した取得価額。この金額には、資産を取得または資産計上した後で行った調整は含まれません。
償却累計額: 資産が追加された時に入力した償却累計（ある場合）。
関連項目
このレポートを使用して、資産勘定科目の範囲について連邦帳簿と会計用資産台帳の年償却累計額を比較します。このレポートには、指定した税務台帳とそれに対応する会計用資産台帳について、選択した期間中の年償却累計額の差異が表示されます。会計用資産台帳の年償却累計額が税務台帳の金額より大きければ、このレポートの「差異」列には0（ゼロ）がプリントされます。
このレポートでは、選択した「税務期間」の税務台帳の減価償却額が、この税務上期間の末日より前に終了する最後の財務会計期間の会計台帳の減価償却額と比較されます。税務台帳内で、該当する期間の償却計算を実行しておく必要があります。
このレポートは、貸借一致セグメント順、税減価償却方法順、資産勘定科目順、カテゴリ順、資産番号順にソートされます。カテゴリ、資産勘定科目、減価償却方法および貸借一致セグメントの各レベルの合計がプリントされます。
このレポートを要求するときには、「資産台帳」と「税務上期間」を入力する必要があります。必要であれば、「勘定科目:自/至」の範囲を入力して出力を制限します。
このレポートには、選択した期間に関して計算された減価償却費が表示されます。このレポートは、貸借一致セグメント順、事業供用を開始した会計年度順、資産勘定科目順、資産番号順にソートされます。資産勘定科目、年度および貸借一致セグメントの各レベルの合計がプリントされます。
税務台帳に「減価償却の実行」フォームを使用すると、「税務償却累計額元帳レポート」が自動的に実行されます。このレポートは、「要求の発行」フォームからも発行できます。
このレポートを発行するときには、資産台帳、通貨および期間を入力する必要があります。
年償却累計額: 選択した会計期間現在。
関連項目
このレポートには、資産の除・売却による損益と投資税額控除返還率が表示されます。このレポートは、貸借一致セグメント順、事業供用を開始した会計年度順、資産勘定科目順、資産番号順にソートされます。各年度と貸借一致セグメントごとに合計がプリントされます。
このレポートを要求するときには、資産台帳名と「期間:自/至」の範囲を入力する必要があります。
除・売却簿価: 除・売却取得価額 - 除・売却償却累計額
関連項目
日本でビジネスを行う場合、償却資産申告書 (償却資産課税台帳)、種類別明細書 (増加資産・全資産用) 132文字、種類別明細書 (増加資産・全資産用) 180文字および種類別明細書 (減少資産用)に関する情報は、各国固有の文書を参照してください。
注意: このレポートを実行するには、カテゴリ・フレックスフィールドを定義する際に、主/補助カテゴリ・セグメント・クオリファイアを両方とも割り当てる必要があります。
関連項目: 『Oracle Financials for Japan』の償却資産税申告書に関する項
このレポートを使用して、選択した「資産台帳」と「資産番号」の範囲に含まれる資産に対して実行した取引をすべてレビューします。任意の取引の詳細情報を得るには、それに適した取引レポートを使用します。このレポートは資産番号順にソートされます。
参照番号: この取引を一意に識別します。この番号は、取引の詳細を検索できるように取引レポートに表示されます。参照番号を使用すると、取引フォームや照会フォームで取引を問い合せることもできます。
会計期間: 取引が有効な会計期間。任意の取引の詳細情報を得るには、いずれかの取引レポートを要求するときに、この減価償却期間を使用します。
関連項目
取引タイプとその説明を次の表に示します。
| 取引タイプ | 説明 |
|---|---|
| 追加 | 「資産台帳」ウィンドウ、「資産クイック登録」ウィンドウおよび一括追加転記プログラムで、資産を追加すると、この取引タイプが作成されます。資産を追加した期間中に、その資産の財務情報に変更を加える場合、「資産台帳」ウィンドウによりこの取引タイプが作成されます。また、建設仮勘定の資産計上を行うと、「建設仮勘定の資産計上」ウィンドウによりこの取引タイプが作成されます。この取引タイプが、「振替 受入」なしに表示される場合、その資産のGL減価償却費勘定、事業所および従業員割当を設定していないことを示しています。 |
| 追加/無効 | 「資産台帳」ウィンドウで、資産を追加した期間中に、その資産の財務情報に変更を加えると、この取引タイプが作成されます。資産を追加した期間中に、その資産へ一括追加明細を追加することによって取得価額修正を行うときに、一括追加転記プログラムによりこの取引タイプが作成されます。Oracle Assetsでは、取引タイプを「追加/無効」に変更し、更新された財務情報で新規追加取引を作成することによって、元の追加が無効となります。 |
| 修正 | 「資産台帳」ウィンドウと「一括変更」ウィンドウで、追加した期間より後に資産の財務情報を変更すると、この取引タイプが作成されます。修正取引を税務資産台帳にコピーすると、一括コピー・プログラムによりこの取引タイプが作成されます。既存の資産に資産一括追加明細を追加して取得価額修正を実行すると、一括追加転記プログラムによりこの取引タイプが作成されます。 |
| 建設仮勘定追加 | 「資産台帳」ウィンドウ、「資産クイック登録」ウィンドウおよび一括追加転記プログラムで、建設仮勘定資産を追加すると、この取引タイプが作成されます。新しい建設仮勘定資産に資産一括追加明細を追加して取得価額修正を実行すると、一括追加転記プログラムによりこの取引タイプが作成されます。 |
| 建設資産取得/無効 | 「資産台帳」ウィンドウで、資産を追加した期間中に、その資産の財務情報に変更を加えると、この取引タイプが作成されます。資産を追加した期間中に、その資産へ一括追加明細を追加することによって取得価額修正を行うときに、一括追加転記プログラムによりこの取引タイプが作成されます。Oracle Assetsでは、取引タイプを「追加/無効」に変更し、更新された財務情報で新規追加取引を作成することによって、元の追加が無効となります。 |
| 建設仮勘定修正 | 「ソース」ウィンドウで、資産を追加した期間より後に建設仮勘定資産に計上されている取得価額を変更すると、この取引タイプが作成されます。一括追加明細を追加して、資産を追加した期間より後で建設仮勘定資産に計上されている取得価額修正を実行すると、一括追加転記プログラムによりこの取引タイプが作成されます。 |
| 建設仮勘定取崩額 | 「建設仮勘定の資産計上」フォームで、資産計上した期間中に建設仮勘定の資産計上を逆仕訳すると、この取引タイプが作成されます。 |
| 全部除・売却 | 「除・売却」ウィンドウで資産の全額を除・売却すると、この取引タイプが作成されます。除・売却取引を税務資産台帳にコピーすると、一括コピー・プログラムによりこの取引タイプが作成されます。 |
| 部分除・売却 | 「除・売却」ウィンドウで、数量または取得価額による部分除・売却を実行すると、この取引タイプが作成されます。除・売却取引を税務資産台帳にコピーすると、一括コピー・プログラムによりこの取引タイプが作成されます。 |
| 資産組替 | 「資産詳細」ウィンドウで資産のカテゴリを変更すると、この取引タイプが作成されます。一括追加明細を追加して取得価額修正を実行し、既存の資産の資産カテゴリを資産一括追加に割り当てたカテゴリに変更すると、一括追加転記プログラムによりこの取引タイプが作成されます。 |
| 再稼働 | 「除・売却」ウィンドウで、除・売却した資産を再稼働させると、この取引タイプが作成されます。再稼働取引を税務資産台帳にコピーすると、一括コピー・プログラムによりこの取引タイプが作成されます。 |
| 償却累計額修正 | 「税務累計額修正」ウィンドウで、税務資産台帳内の資産の償却累計額を変更すると、この取引タイプが作成されます。 |
| 再評価 | 資産を再評価すると、一括再評価プログラムによりこの取引タイプが作成されます。 |
| 振替 | 資産を振り替えると、「割当」ウィンドウと一括振替プログラムによりこの取引タイプが作成されます。 |
| 振替 受入 | 「割当」ウィンドウ、「資産クイック登録」ウィンドウおよび一括追加転記プログラムで、新しい資産をGL勘定科目、事業所および従業員に最初に割り当てると、この取引タイプが作成されます。 |
| 振替 受入/無効 | 「割当」ウィンドウで、資産を取得した期間のGL勘定科目、事業所または従業員を変更すると、この取引タイプが作成されます。「資産詳細」ウィンドウでも、取得期間に資産カテゴリの変更があった場合は、この取引タイプが作成されます。取引タイプを「振替 受入/無効」に変更し、更新された配分情報で新しい「振替 受入」取引を作成すると、元の「振替 受入」が無効になります。 |
| 振替 送出 | 「割当」ウィンドウを使用して単位数による部分除・売却を完了すると、この取引タイプが作成されます。 |
| 単位修正 | 「割当」ウィンドウを使用して資産の単位数の変更を完了すると、この取引タイプが作成されます。 |
関連項目
Oracle Assetsへの資産追加をレビューするには、追加レポートを使用します。税務資産台帳への資産追加をレビューする場合には、「税追加レポート」を参照してください。
このレポートには、指定した日付の範囲内に事業供用開始日付があるすべての資産が表示されます。
このレポートを要求するときには、「資産台帳名」と「日付:自/至」の範囲を入力する必要があります。
注意: このレポートは、標準可変書式レポートです。関連項目: 可変書式レポート
このレポートには、指定した会計期間中にOracle Assetsに登録または資産計上したすべての資産が一覧されます。
このレポートを要求するときには、資産台帳名と「期間:自/至」の範囲を入力する必要があります。このレポートにメンバー資産額が含まれている場合もあります。
注意: このレポートは、標準可変書式レポートです。関連項目: 可変書式レポート
このレポートは、指定した会計期間中の取得および振替を通じてコスト・センターに取得した資産を示します。各単位の所有者と事業所がプリントされます。
このレポートを要求するときには、資産台帳名と「期間」を入力する必要があります。必要であれば、「コスト・センター:自/至」範囲に入力して出力を制限します。
注意: このレポートは、標準可変書式レポートです。関連項目: 可変書式レポート
このレポートには、会計期間の範囲内で取得されたすべての資産と、その資産に関係した請求書明細が示されます。このレポートでは、資産が「一括追加」または「マニュアル取引」のソース別にグループ分けされます。
このレポートは、ソース順、貸借一致セグメント順、資産タイプ順、資産勘定科目順、コスト・センター順、資産番号順にソートされます。請求書明細が複数ある資産の場合、レポートは仕入先番号、請求書番号、請求書明細番号別にソートされます。資産に複数の請求書明細がある場合は、資産ごとの合計がプリントされ、コスト・センター、資産勘定科目、資産タイプ、貸借一致セグメントおよびソースごとの合計もプリントされます。
このレポートを要求するときには、資産台帳名および「期間:自/至」を入力する必要があります。
一括追加を使用して追加した資産の「現在請求書原価」列は、「一括追加転記レポート」の資産取得取引の「取得価額」列と同じになります。また、このレポートでは、各資産取得取引の一部となった明細項目を示す「資産取得レポート」の補足詳細も提供されます。
＜フラグ＞ 資産とソース明細に関する補足情報
アスタリスク（*）: 建設仮勘定で、資産取得価額がその資産のすべての請求書明細の取得価額の合計と一致しない場合。
M: 「ソース」ウィンドウで手動で追加した請求書明細の場合。
A: 追加した期間中に調整した請求書明細の場合。
T: 追加した期間中に振り替えた請求書明細の場合。
R: 再稼働した請求書明細の場合。
関連項目
このレポートには、指定した日付の範囲内に事業供用開始日付があるすべての資産が表示されます。このレポートは、貸借一致セグメント順、資産勘定科目順、資産番号順にソートされ、資産勘定科目と貸借一致セグメントごとの合計がプリントされます。このレポートを要求するときには、「資産台帳名」と「日付:自/至」の範囲を入力する必要があります。
関連項目
このレポートを使用して、償却期間中にOracle Assetsに登録した資産または資産計上した資産をレビューします。このレポートは、貸借一致セグメント順、資産タイプ順、コスト・センター順、資産勘定科目順および減価償却費勘定順にソートされ、それぞれの合計がプリントされます。
このレポートを要求するときには、資産台帳名と「期間」を入力する必要があります。必要であれば、「コスト・センター:自/至」範囲に入力して出力を制限します。
「初期取得価額」列と「初期減価償却累計額」列は、資産がシステムに取得された期間の資産の取得価額と償却累計額をそれぞれ反映したものになります。
関連項目
このレポートを使用して、資産取得価額を総勘定元帳の資産勘定科目に消し込みます。このレポートには、指定した会計期間中にOracle Assetsに登録するか資産計上したすべての資産がリストされます。このレポートは、貸借一致セグメント順、資産タイプ順、資産勘定科目順、コスト・センター順、引当金勘定科目順にソートされ、それぞれの合計がプリントされます。
このレポートを要求するときには、資産台帳名および「期間:自/至」を入力する必要があります。
Assetの「登録処理別追加レポート」には、資産取得に関係した請求書情報が示され、資産取得レポートを補足する詳細が提供されます。
資産取得価額勘定の場合、このレポートによって「取得価額詳細レポート」と「償却累計額詳細レポート」を補足する詳細が提供されます。建設仮勘定の場合、このレポートによって「建設仮勘定詳細レポート」を補足する詳細が提供されます。
初期取得価額: この列は、資産計上された資産の「取得価額詳細レポート」にある「追加」列と同じになり、また、レポートが資産計上前の期間について実行された場合、建設仮勘定の「建設仮勘定詳細レポート」にある「追加」列と同じになります。資産がシステムに取得された期間の資産の取得価額を反映したものになります。
初期減価償却引当金: この列の金額は、資産計上した資産の場合は「償却累計額詳細レポート」にある「追加」列と同じになります。資産がシステムに取得された期間の資産の償却累計額を反映したものになります。
関連項目
このレポートには、指定した会計期間中の取得、資産計上、および振替を通じてコスト・センターに取得した資産が表示されます。各単位の所有者と事業所が表示されます。このレポートは、貸借一致セグメント順、コスト・センター順、所有者順、事業所順、資産番号順にソートされます。コスト・センターと貸借一致セグメントごとに合計額がプリントされます。
このレポートを要求するときには、資産台帳名と「期間」を入力する必要があります。必要であれば、「コスト・センター:自/至」範囲に入力して出力を制限します。
取得価額: コスト・センター、事業所、従業員に割り当てられた数量に応じて按分されます。総取得価額は、資産の登録時に入力した取得価額です。
割当済取得価額 = 総取得価額×（割当済単位数÷合計単位数）
正味帳簿価額: コスト・センター、事業所、従業員に割り当てられた数量に応じて按分されます。
正味帳簿価額=（償却対象額 - 減価償却累計額）×（割当済単位数÷合計単位数）
＜フラグ＞「T」は、資産を振替の結果としてコスト・センターに追加したことを示します。取得の結果として資産を追加すると、この列には何もプリントされません。
関連項目
このレポートを使用して、減価償却累計額と共に入力した資産をレビューします。このレポートは、貸借一致セグメント順、資産タイプ順、資産勘定科目順にソートされます。勘定科目、資産タイプおよび貸借一致セグメントごとに合計がプリントされます。
このレポートを要求するときには、資産台帳名と「期間:自/至」の範囲を入力する必要があります。
関連項目
外部ソースから作成された一括追加明細を表示するには、一括追加レポートを使用します。
注意: 可変書式の一括追加レポートは、この項で列記した他のすべてのレポートを混合したものです。
このレポートを使用して、「削除」ステータスの一括追加のみをレビューし、正しい一括追加が削除されることをレビューしてから、「一括追加削除」プログラムを発行します。レポートは資産台帳、ソース・システムおよび仕入先別にソートされ、それぞれの取得価額合計がレポートにプリントされます。
ソース・システム: 一括追加のソース。
更新者: この一括追加による請求項目を最後に変更した担当者の氏名。
関連項目
このレポートでは、削除した一括追加の監査証跡が提供されます。
注意: このレポートを発行するには、メニューから「一括追加:一括追加の削除」を選択し、このレポートを実行する「台帳」を入力します。
関連項目
このレポートを使用して、選択した「資産台帳」に関してOracle Payablesの請求書配賦明細から作成した一括追加をレビューします。このレポートでは、Oracle Payablesによって作成された一括追加の完全な監査証跡が提供されます。このレポートは、通貨順、会社順、資産勘定科目順、コスト・センター順にソートされ、それぞれの取得価額が機能通貨建てと外貨建てでプリントされます。
一括追加作成レポートを使用して、Oracle Payablesの請求書配賦明細から作成した一括追加をレビューします。このレポートでは、Oracle Payablesによって作成された一括追加の完全な監査証跡が提供されます。このレポートは、通貨順、資金順、資産勘定科目順および組織順にソートされます。各組織、資産勘定科目、資金および外貨の取得価額が機能通貨建てと外貨建てでプリントされます。
このレポートには、機能通貨建てと外貨建ての請求書に関して作成された一括追加のリストがプリントされます。一括追加明細は元帳通貨でのみ作成されますが、該当する場合、このレポートには請求書が元帳通貨建てと外貨建ての両方でプリントされます。Oracle Assetsでは、仕訳は元帳通貨建てでしか作成されないため、このレポートを使用すると総勘定元帳内の外貨建て一括追加を検索して消去できます。
Oracle PayablesでOracle Assets用一括追加の作成プログラムを発行すると、このレポートが自動的にプリントされます。また、このレポートは「要求の発行」フォームからも発行できます。自動登録データ作成処理を前回実行したときに作成された一括追加を表示します。
計上日: Oracle Assets用一括追加データ作成を使用したときに入力したGL記帳日。
資産勘定科目: 買掛管理システム内で請求書配賦明細に割り当てた資産勘定科目または建設仮精算勘定。
AP会社: 買掛管理システム内で請求書配賦明細に割り当てた貸借一致セグメント。
AP資金: 請求書配賦明細をコーディングした資金。
資産摘要: 請求書配賦明細の摘要が資産内容になります。一括追加が仕入値引明細であれば、このレポートには資産摘要として「割引」とプリントされます。
取得価額: 元帳通貨建ての一括追加取得価額。
関連項目
Oracle Payables請求書配分明細からの一括追加の作成
「請求書マージ一括追加レポート」を使用して、単一資産にマージした一括追加をレビューします。
「請求書分割一括追加レポート」を使用して、複数単位の一括追加によって作成された一括追加をレビューします。
どちらのレポートも資産番号順にソートされます。
「請求書マージ一括追加レポート」および「請求書分割一括追加レポート」には、既存の資産に追加した一括追加は含まれていません。
マージしてから分割した一括追加は、「請求書分割一括追加レポート」にのみ表示されます。
この2つのレポートを要求するときには、「資産台帳名」と「期間」を入力する必要があります。
注意: これらのレポートには、「一括追加の転記」により転記された分割/マージ請求書明細のみが表示されます。
買掛金/未払金勘定: 買掛管理システムで、資産を請求した資産勘定。
資産勘定: Oracle Assetsに転記したときの資産の資産勘定。
買掛金/未払金取得価額: Oracle Payablesで入力した資産取得価額。
固定資産取得価額: Oracle Assetsに資産を転記したときの資産の取得価額。
関連項目
このレポートでは、選択した「資産台帳」に関してOracle Assetsで一括追加から作成された資産の監査証跡が提供されます。このレポートは、取引タイプ順と資産番号順にソートされます。
このレポートによって、一括追加が取引タイプ別に次のように分割されます。「追加」タイプは、資産となった一括追加で、「修正」タイプは既存の資産に追加した一括追加です。取引タイプごとに取得価額がプリントされます。また、バッチで転記された一括追加明細の総数もプリントされます。
Oracle Assetsに一括追加データを転送するプログラムを使用して一括追加から資産を作成すると、「一括追加転記レポート」が自動的に実行されます。このレポートを「要求の発行」フォームから発行する場合は、「資産台帳」を入力する必要があります。
関連項目
このレポートでは、パージした一括追加のリストが提供されます。このレポートは一括追加番号順にソートされます。
「一括追加のパージ」プログラムを実行すると、このレポートが自動的にプリントされます。このレポートを「要求の発行」フォームから実行する場合は、監査証跡をパージする一括追加転記の「バッチ番号」を入力する必要があります。
このレポートを使用して、一括追加をステータス（キュー名）別にレビューします。
資産台帳を入力します。またオプションとしてキュー名を入力して、レポート出力を制限します。このレポートにグループ資産額およびメンバー資産額が含まれている場合もあります。
注意: このレポートは、標準可変書式レポートです。関連項目: 可変書式レポート
このレポートを使用して、一括追加をステータス（キュー名）別にレビューします。このレポートは、資産勘定科目順、買掛バッチ名順、請求書番号順にソートされます。資産勘定科目ごとに合計取得価額がプリントされます。
このレポートを実行する「資産台帳名」と「処理キュー」を入力する必要があります。
資産勘定科目: 資本資産の資産取得価額勘定または建設仮勘定資産の建設仮勘定。
関連項目
このレポートを使用して、未転記の一括追加をレビューします。未転記の一括追加は、請求書配賦項目が総勘定元帳に転記された日付の下に表示されます。このレポートは、期間順、資産勘定科目順、ステータス順にソートされます。資産勘定科目と期間ごとに合計取得価額がプリントされます。このレポートを要求するときには、「資産台帳名」を入力する必要があります。
期間: 一括追加未転記は、請求書配分明細が総勘定元帳に記帳された日付を含む期間内で表示されます。
精算勘定: 資本資産の資産精算勘定または建設仮勘定資産の建設仮精算勘定。
ステータス: 一括追加未転記のキュー名。
取得価額修正、財務修正および親資産取引をレビューするには、修正レポートを使用します。
注意: 可変書式の取得価額修正レポートは、この項で列記した他のすべてのレポートを混合したものです。
関連項目
このレポートには、選択した資産台帳内で行われた取得価額修正のうち、選択した会計期間の範囲に含まれるものがすべて表示されます。レポートは、資産タイプとソースによって「一括追加」または「マニュアル取引」にグループ分けられます。
このレポートは、ソース順、貸借一致セグメント順、資産タイプ順、資産勘定科目順、コスト・センター順、資産番号順にソートされます。複数のソース明細を持つ資産の場合は、仕入先番号順、請求書番号順、請求書明細番号順にソートされます。資産に複数のソース明細がある場合は、資産ごとの合計がプリントされ、またコスト・センター、資産勘定科目、資産タイプ、貸借一致セグメントおよびソースの合計もプリントされます。
一括追加の「請求書修正」列は、「一括追加転記レポート」の調整取引の「取得価額」列と同じになります。また、このレポートでは、各調整取引の一部となった明細項目を示す「取得価額修正レポート」の補足詳細も提供されます。
請求書調整: 明細項目の調整金額。
資産調整: 資産の調整額合計。
＜フラグ＞ ソース明細に関する補足情報
M: 資産に手動で追加した請求書明細
A: 請求書明細の調整
T: 請求書明細の振替
D: 請求書明細の削除
R: 請求書明細の再稼働
アスタリスク（*）: 建設仮勘定の請求書調整額合計が、資産調整額と一致しない場合
関連項目
このレポートでは、選択した資産台帳内で行った取得価額修正のうち、選択した会計期間の範囲に含まれるものの監査証跡が提供されます。資産自体に対する変更と、ソース明細に対する変更が含まれます。このレポートは、貸借一致セグメント、資産タイプ、資産取得価額勘定、コスト・センター、資産番号ごとにソートされます。コスト・センター、勘定科目、資産タイプおよび貸借一致セグメントごとに合計額がプリントされます。このレポートにメンバー資産額が含まれている場合もあります。
資産取得価額勘定の場合、このレポートによって「取得価額詳細レポート」と「償却累計額詳細レポート」を補足する詳細が提供されます。建設仮勘定の場合、このレポートによって「建設仮勘定詳細レポート」を補足する詳細が提供されます。
正味変更: 旧取得価額と新規取得価額の差。この列は、資産計上した資産の場合は「取得価額詳細レポート」の「修正」列と同じになり、建設仮勘定資産の場合は「建設仮勘定詳細レポート」の「修正」列と同じになります。
関連項目
このレポートでは、選択した資産台帳内で行った取得価額修正のうち、選択した会計期間の範囲に含まれるものの監査証跡が提供されます。資産自体に対する変更と、ソース明細に対する変更が含まれます。
注意: このレポートは、標準可変書式レポートです。関連項目: 可変書式レポート
このレポートを使用して、選択した資産台帳と期間に含まれる資産の財務情報に対して行ったすべての調整を調べます。このレポートは、資産番号順と取引の発効日順にソートされます。
取引タイプ: 費用処理済調整または償却調整
自/至: 各調整に2明細があります。
「自」明細は、調整前の財務情報を示します。
「至」明細は、変更後の財務情報と取得価額への影響を示します。
償却費計上: 資産の償却費が計上されるかどうかを示します。
関連項目
このレポートを使用して、選択した資産台帳と期間に関する取引をレビューします。このレポートは、取引タイプ順、取引番号順にソートされます。
関連項目
資産に関する振替取引をレビューするには、振替レポートを使用します。
注意: 可変書式の振替レポートは、この項で列記した他のすべてのレポートを混合したものです。
このレポートを使用して、選択した資産台帳と期間の資産振替をレビューします。取引ごとに、振替前と振替後の資産の減価償却費勘定、貸借一致セグメント、コスト・センターおよび事業所がリストされます。このレポートは、資産番号順にソートされます。
このレポートは、会計用資産台帳に対してのみ実行できます。税務台帳または予算資産台帳に対しては実行できません。
このレポートでは、「償却累計額詳細」レポートを補足する詳細情報が提供されます。
振替元・先 ------------: これらの明細は、資産の振替元と振替先を示します。
振替日付: 取引を入力した日ではなく、振替が実際に生じた日付。
割当済取得価額: このコスト・センターに配賦された資産取得価額の金額。
償却累計額: 振替日時点でコスト・センターに賦課された減価償却合計額。
数量: 振替済の数量。
関連項目
会計用資産台帳に対する振替取引を表示するには、このレポートを実行します。このレポートには、会計期間中にGL勘定科目に影響を与えた振替が表示されます。選択した資産台帳名と期間:自/至の範囲の振替が表示されます。従業員間の振替と事業所間の振替は、GL番号が変わらないため表示されません。このレポートは、貸借一致セグメント順、資産タイプ順、資産勘定科目順、コスト・センター順にソートされます。コスト・センター、資産勘定科目、資産タイプおよび貸借一致セグメントごとに合計取得価額がプリントされます。
資産取得価額勘定の場合、このレポートには「取得価額詳細レポート」を補足する詳細が表示されます。建設仮勘定の場合、このレポートでは「建設仮勘定詳細レポート」を補足する詳細が提供されます。
日付: 取引を入力した日ではなく、振替が実際に生じた日付。
振替 ------: 資産をその資産勘定科目に振り替えたのか、またはその資産勘定科目から振り替えたのかを示します。勘定科目からの振替では、割当済取得価額が負で示されます。
取得価額: この列の金額は、資産計上した資産の場合は「取得価額詳細レポート」の勘定科目間振替列と同じになり、建設仮勘定資産の場合は「建設仮勘定詳細レポート」の勘定科目間振替列と同じになります。
関連項目
このレポートには、除・売却および振替によってコスト・センターから削除した資産が表示されます。各単位の事業所も表示されます。このレポートは、貸借一致セグメント順、コスト・センター順、所有者順にソートされ、それぞれに対して合計額がプリントされます。このレポートを要求するときには、資産台帳名と期間を入力する必要があります。必要に応じて、コスト・センター:自/至の範囲を入力してレポート出力を制限します。
単位: この事業所、コスト・センターおよび従業員から除却された単位数。
除却価額: コスト・センター、事業所および従業員から除却された単位数に従って按分されます。
除却価額 = 除却価額合計 X (除却単位数 / 除却単位数合計)
純帳簿価額: コスト・センター、事業所および従業員から除却された単位数に従って按分された除却純帳簿価額。
除却純帳簿価額 = 除却純帳簿価額合計 X (除却単位数 / 除却単位数合計)
タイプ: 全部除・売却の結果として資産を削除した場合、この列には何もプリントされません。
T: 資産をコスト・センターから振り替えた場合。
P: 資産を部分除・売却によって削除した場合。
*（アスタリスク）: 資産を再稼働した場合。
関連項目
このレポートを使用して、選択した資産台帳と期間の資産振替をレビューします。取引ごとに、振替前と振替後の資産の減価償却費勘定、貸借一致セグメント、コスト・センターおよび事業所がリストされます。このレポートには、グループ資産額とメンバー資産額が記載される場合もあります。
注意: このレポートは、標準可変書式レポートです。関連項目: 可変書式レポート
資産に関する組替取引をレビューするには、組替レポートを使用します。
注意: 可変書式の資産組替レポートは、この項で列記した他のすべてのレポートを混合したものです。
このレポートを使用して、資産カテゴリを変更した資産をレビューします。このレポートは、貸借一致セグメント順、資産勘定科目順、資産番号順にソートされます。資産勘定科目と貸借一致セグメントごとに合計額がプリントされます。このレポートを要求するときには、資産台帳名と「期間:自/至」の範囲を入力する必要があります。
資産勘定:自/至: 資産組替前後の資産の資産取得価額勘定または建設仮勘定取得価額勘定。
償却累計額勘定:自/至: 資産組替前後の資産の償却累計額勘定。
カテゴリ:自/至: 資産組替前後の資産のカテゴリ。
取得価額: 新しい資産勘定に振り替えられた取得価額。
償却累計額: 新しい償却累計額勘定に振り替えられた償却累計額。
関連項目
このレポートを使用して、Oracle Assetsを総勘定元帳の資産勘定に消し込みます。このレポートは、貸借一致セグメント順、資産タイプ順、資産勘定科目順およびコスト・センター順にソートされ、それぞれの合計がプリントされます。
このレポートを要求するときには、資産台帳名と「期間:自/至」の範囲を入力する必要があります。
「仕訳の作成」プログラムを発行すると、資産組替を反映するために、適切な資産取得価額勘定と償却累計額勘定に対する修正仕訳が総勘定元帳に作成されます。
資産取得価額勘定の場合、このレポートによって「取得価額詳細レポート」と「償却累計額詳細レポート」を補足する詳細が提供されます。建設仮勘定の場合、このレポートによって「建設仮勘定詳細レポート」を補足する詳細が提供されます。
内/外: 資産をその資産勘定科目に組み替えたのか、その資産勘定科目から組み替えたのかを示します。
取得価額: 新しい資産勘定に振り替えられた取得価額。この列は、資産計上した資産の場合は「取得価額詳細レポート」の「資産組替」列と同じになり、建設仮勘定資産の場合は「建設仮勘定詳細レポート」の「資産組替」列と同じになります。
償却累計額: 新しい減価償却累計額勘定に振り替えられた償却累計額。この列は、「償却累計額詳細レポート」の「資産組替」列と同じになります。
カテゴリ:自/至: 資産組替前後の資産のカテゴリ。
関連項目
このレポートを使用して、資産カテゴリを変更した資産をレビューします。
このレポートを要求するときには、資産台帳名と「期間:自/至」の範囲を入力する必要があります。
注意: このレポートは、標準可変書式レポートです。関連項目: 可変書式レポート
資産の除・売却取引をレビューするには、除・売却レポートを使用します。詳細は、次の追加の除・売却レポートを参照してください。
資産区分未登録除・売却資産レポートおよび除・売却タイプ未設定除・売却資産レポート
注意: 可変書式の除・売却レポートは、この項で列記した他のすべてのレポートを混合したものです。
このレポートには、選択した資産台帳と期間中のコスト・センターごとに資産除・売却が表示されます。必要に応じてコスト・センターの範囲を入力し、レポート出力を制限します。このレポートは、貸借一致セグメント順、コスト・センター順、従業員名順、事業所順、資産勘定科目順、資産番号順にソートされます。所有者、コスト・センターおよび貸借一致セグメントごとに合計額がプリントされます。再稼働資産のレポートにはアスタリスク（*）が表示されます。
関連項目
選択した資産台帳と会計期間範囲に除・売却した資産をレビューするには、このレポートを使用します。貸借一致セグメント順、資産タイプ順、資産勘定科目順、コスト・センター順、資産番号順にソートされます。コスト・センター、勘定科目、資産タイプおよび貸借一致セグメントごとに合計額がプリントされます。
資産取得価額勘定については、このレポートによって「取得価額詳細レポート」と「償却累計額詳細レポート」を補足する詳細が提供されます。建設仮勘定取得価額勘定については、このレポートによって「建設仮勘定詳細レポート」を補足する詳細が提供されます。当期間の除・売却は、「損益の計算」フォームを使用して除・売却を処理するまで、このレポートには表示されません。
税務台帳の除・売却をレビューするには「税除・売却レポート」を使用します。
除・売却取得価額: この列は、「取得価額詳細レポート」の「除・売却」列と同じになります。
除却純帳簿価額: 除・売却取得価額とこの列の差違は、除・売却償却累計額であり、その額は「償却累計額詳細レポート」の「除・売却」列と同じになります。
撤去費用: 資産撤去の費用（ある場合）。
＜フラグ＞: 再稼働資産の場合はアスタリスク（*）が表示されます。
関連項目
選択した資産台帳と期間:自/至の範囲に再稼働した除・売却をレビューするには、このレポートを使用します。貸借一致セグメント順、資産タイプ順、資産勘定科目順、コスト・センター順、資産番号順にソートされます。コスト・センター、資産勘定科目、資産タイプおよび貸借一致セグメントごとに合計額がプリントされます。
再稼働期間: 除・売却を取り消したときの減価償却期間。
戻し処理済 ITC返還: 除・売却からの投資税額控除返還額。
関連項目
選択した資産台帳と会計期間の範囲に除・売却した資産をレビューするには、このレポートを使用します。このレポートには、メンバー資産額が記載される場合があります。
注意: このレポートは、標準可変書式レポートです。関連項目: 可変書式レポート
資産の一括変更、一括振替、一括除・売却および一括再評価の取引をレビューするには、この一括取引レポートを使用します。
「償却一括変更プレビュー・レポート」には、指定した一括変更基準が資産に与えると思われる影響が示されます。一括変更を実行するには、その前に、このレポートを実行して、その内容をプレビューする必要があります。一括変更定義を変更した場合は、プレビュー・レポートを実行しなおす必要があります。一括変更実行後に資産への影響をレビューするには、「償却一括変更レビュー・レポート」を使用します。どちらのレポートも資産番号順にソートされます。
「償却一括変更プレビュー・レポート」を発行するには、「一括変更」フォームから、ステータスが「新規」または「更新済」の定義に関して「プレビュー」ボタンを選択します。「償却一括変更レビュー・レポート」は、一括変更を実行すると自動的に発行されます。このレポートは、完了済一括変更について、定義を問い合せて、「レビュー」ボタンを選択する方法で実行することもできます。
重要: これらのレポートは、グループ減価償却を使用している場合は無効です。グループ減価償却を使用している場合は、RXiバージョンの償却一括変更プレビュー・レポートとレビュー・レポートを使用する必要があります。関連項目: 償却一括変更プレビュー・レポートおよびレビュー・レポート（可変書式）
関連項目
可変書式の「一括変更プレビュー・レポート」と「一括変更レビュー・レポート」には、標準バージョンと同じ情報が記載されています。関連項目: 一括変更プレビュー・レポートおよびレビュー・レポート
注意: このレポートは、標準可変書式レポートです。関連項目: 可変書式レポート
一括振替を実行する前に、その影響をプレビューするには、このレポートを使用します。一括振替前後の資産割当先のGL番号、事業所および従業員が表示されます。このレポートは、資産番号順、GL番号順、事業所順および従業員番号順にソートされます。
「一括振替プレビュー・レポート」を発行するには、「一括振替」フォームから「プレビュー」ボタンを選択します。
関連項目
一括除・売却の影響をレビューし、完了済一括除・売却処理の影響をレビューするには、「一括除・売却レポート」を使用します。単位ごとの除・売却によって損益が自動的に計算される場合を除いて、損益を計算する前には、必要に応じて「除・売却」ウィンドウで個々の除・売却取引を削除または修正できます。また、「一括除・売却」ウィンドウでは、一括除・売却取引を再稼働することもできます。このレポートは、貸借一致セグメント順、資産タイプ順、資産勘定科目順にソートされます。コスト・センター、勘定科目、資産タイプおよび貸借一致セグメントごとに合計額がプリントされます。
「一括除・売却レポート」は、「一括除・売却」ウィンドウで、一括除・売却取引に対して「除・売却」または「レビュー」ボタンを選択すると、自動的に実行されます。
関連項目
一括再評価を実行する前に、その影響をプレビューするには、「一括再評価プレビュー・レポート」を使用します。一括再評価を実行するには、その前に、このレポートを実行してその影響をプレビューする必要があります。再評価定義を変更した場合は、再評価の実行前に、このレポートを再度実行する必要があります。資産への一括再評価の影響をレビューするには、「一括再評価レビュー・レポート」を使用します。
カテゴリとは別に再評価された資産の場合は、どちらのレポートにもその資産に使用された再評価レートがプリントされます。資産台帳に対するデフォルトの再評価基準を上書きすることを選択した資産の場合は、指定した基準が適用対象の資産の下にプリントされます。この明細に表示される基準は、次のとおりです。
カテゴリに対する再評価レートの割合
このカテゴリ内の全償却資産を再評価するかどうか
このカテゴリ内で償却済として資産を再評価できる最大回数
耐用年数延長要因
耐用年数延長限度
どちらのレポートにも、再評価前後の耐用期間、再評価取得価額、償却累計額および再評価償却累計額がプリントされます。また、どちらのレポートも、カテゴリ順、資産番号順にソートされます。これらのレポートには、グループ資産額とメンバー資産額が記載される場合があります。
「一括再評価プレビュー・レポート」を発行するには、「一括再評価」フォームから、ステータスが「新規」または「更新済」の再評価定義に関して「プレビュー」ボタンを選択します。「一括再評価レビュー・レポート」を発行するには、「一括再評価」フォームから、「完了」ステータスの再評価定義に関して「レビュー」ボタンを選択します。
＜フラグ＞: 全償却資産の新規耐用期間が資産の減価償却方法に対して定義されていないため、耐用期間が作成されなかった場合は、アスタリスク（*）が表示されます。
関連項目
「一括資産組替プレビュー・レポート」には、指定の一括資産組替基準が資産に与えると思われる影響が示されます。一括資産組替を実行するには、その前に、このレポートを実行して、その内容をプレビューする必要があります。一括資産組替定義を変更した場合は、プレビュー・レポートを実行しなおす必要があります。一括資産組替実行後に資産への影響をレビューするには、「一括資産組替レビュー・レポート」を使用します。どちらのレポートも資産番号順にソートされます。
「一括資産組替プレビュー・レポート」を発行するには、「一括資産組替」ウィンドウから、ステータスが「新規」、「更新済」または「プレビュー済」の定義に関して「プレビュー」ボタンを選択します。「一括資産組替レビュー・レポート」を発行するには、一括資産組替の実行後に、「一括資産組替」ウィンドウから「レビュー」ボタンを選択します。
注意: このレポートは、標準可変書式レポートです。関連項目: 可変書式レポート
