遡及処理の設定

デフォルト遡及方法に訂正を指定した場合

[デフォルト遡及方法] に [訂正] を選択した場合は、遡及処理が発生すると以下のステップが実行されます。

1. 遡及処理で再計算されるよう定義された給与計算実行のエレメントが自動的に再計算されます。

2. 給与計算実行のエレメントに対して再計算された値により、前回の計算が置換されます。

3. 再計算期間の残高累計およびセグメント累計が自動的に更新されます。

4. 遡及デルタが自動的に算出され、再計算期間に保存されます。

5. 遡及プロセス上書きページで繰越エレメント上書きとして定義されている給与計算実行のエレメントに対して、遡及調整が自動的に計算されます。

6. 銀行処理では、前回の計算と再計算との間に純支給額の差があるかどうかが確認されます。差額がある場合は、銀行振込処理によって処理されます。

7. 前の計算結果が完全に取り消され、再計算の結果が一般会計に転記されます。

デフォルト遡及方法に繰越を指定した場合

[デフォルト遡及方法] に [繰越] を選択した場合は、遡及処理が発生すると以下のステップが実行されます。

1. 遡及処理で再計算されるよう定義された給与計算実行のエレメントが自動的に再計算されます。

2. エレメントに対して再計算された値は、再計算期間の遡及デルタの計算に使用されますが、前回の計算は置換されません。

3. セグメント累計のみが自動的に更新されます。(遡及方法が繰越の場合でも、累計定義レベル、支給累計ページ、控除累計ページで、残高累計が訂正として動作するように定義することができます。)

4. 遡及デルタが自動的に算出され、再計算期間に保存されます。

5. 遡及プロセス上書きページで繰り越されるように定義されている、給与計算実行のエレメントに対して遡及調整が算出されます。

6. 以前に再計算された期間の差分が現在期間に含まれているため、銀行振込処理では現在期間の計算から純支給額だけが取得されます。

7. 銀行振込の受取人や一般会計勘定科目に影響する遡及変更を処理するために、前の支払が取り消され、元の状態に戻されます。下の表には、この例が説明されています。この例では、控除額 100 が受取人 1 に対して 1 月に支払われています。2 月には、この受取人が受取人 2 に変更されますが、有効日が 1 月であるため、遡及処理がトリガされます。以下の受取人と金額情報が銀行振込処理結果に転記されます。

   月	バージョン/レビジョン番号	金額	受取人	アクション
   1 月	V1R1	100	1	変換 (前の期間)
   2 月	V1R2	(100)	1	取消
   2 月	V1R2	100	2	元に戻す
   2 月	V1R1	100	2	変換 (現在の期間)

   この例では、金額は変更されていません。金額が変更された場合は、変更金額が繰り越されたエレメントからの金額も取り消されます。

不整合時の遡及方法について

遡及処理方法に関する命令で不整合が検出されると、遡及不整合が発生します。たとえば以下のような場合です。

• 従業員が複数の支給グループまたは支給元に関連付けられている場合。

• これらの支給グループまたは支給元に対して定義された [方法選択基準] の日付によって、同一計算期間、つまり同一期間 ID を持つ異なるカレンダーを処理する際にそれぞれ異なる遡及方法が必要とされる場合。

支給グループ A に従業員を割り当てるとします。会計年度 (遡及の [方法選択基準] の日付) は、2000 年 1 月 1 日に開始します。同じ従業員が支給グループ B に属する場合には、会計年度は 2000 年 3 月 1 日に開始します。3 月に報告された遡及イベントによって 2 月の支給期間が再計算され、また、このイベントの処理のために定義した方法が支給グループの会計年度によって変化するとします (両方の支給グループとも [遡及-変更前] は [繰越]、[遡及-変更後] は [訂正] です)。

画像: 不整合時の遡及方法について

次の図は、不整合時の遡及方法の例です。

2 月の支給期間を再計算するには、支給グループ A では訂正遡及を使用しますが、支給グループ B では繰越遡及を使用します。プロセス定義が同じでも、同一期間の処理に異なる遡及方法の使用が同じイベントによって要求されるということが起こります。遡及方法は、支給グループの会計年度の前は繰越で、後は訂正です。この不整合を回避するために、国別設定ページで不整合時の遡及方法を選択します。

遡及方法選択基準

このグループ ボックスのフィールドによって、遡及方法を変更する場合の日付と年を決めることができます。これらのフィールドは、[遡及方法変更] チェック ボックスがオンになっている場合にのみ入力できます。

遡及方法の変更時に使用される日付と遡及方法の決定

遡及方法変更日と遡及方法は以下のように決定されます。

1. 遡及方法変更日を決定します。

   [方法選択基準] フィールドと [年決定基準] フィールドの値に基づいて、遡及方法を変更する日、月、および年 (遡及方法変更日) が決定されます。年は、受給者を含む最初の現在のカレンダーの [期間終了日] または [支給日] のどちらか、つまり [年決定基準] フィールドの値に基づいて決定されます。その後、現在のカレンダーの [期間終了日] または [支給日] の月が、[方法選択基準] フィールドで指定された月と比較されます。

   • 現在のカレンダーの月が、[方法選択基準] フィールドで指定した月より前である場合は、[年決定基準] の値から 1 年が減算され、遡及方法変更日の年が決定されます。

   • 最初の現在のカレンダーの月が [方法選択基準] フィールドの月と同じまたはそれ以降の場合は、[年決定基準] フィールドの値に関連付けられている年が使用されます。

     例 1: [期間終了日] を使った遡及方法変更日の決定

     • 最初の現在のカレンダー期間は、1999 年 12 月 1 日から 12 月 31 日までです。

     • 年は、[期間終了日] (1999 年 12 月 31 日) によって決まります。

     • 方法は、[支給元のカレンダー年] (1 月 1 日) に基づきます。

     したがって、遡及方法変更日は 1999 年 1 月 1 日です。

     例 2: [支給日] を使った遡及方法変更日の決定

     • 最初の現在のカレンダー期間は、1999 年 12 月 1 日から 12 月 31 日までです。

     • 年は、[支給日] (2000 年 1 月 2 日) によって決まります。

     • 方法は、[支給元のカレンダー年] (1 月 1 日) に基づきます。

     したがって、遡及方法変更日は 2000 年 1 月 1 日です。

     例 3: カレンダー月が [方法選択基準] の月より前の場合

     • 最初の現在のカレンダー期間は、1999 年 3 月 1 日から 3 月 31 日までです。

     • 年は、[期間終了日] (1999 年 3 月 31 日) によって決まります。

     • 方法は、[支給元の会計年度] (4 月 1 日) に基づきます。

     したがって、遡及方法変更日は 1998 年 4 月 1 日です。

2. 使用する遡及方法を決定します。

   遡及方法変更日は、各再計算期間の [期間終了日] と比較されます。

   • 再計算期間の [期間終了日] が遡及方法変更日と同じ、またはそれ以後の場合は、[遡及-変更後] で指定した方法が使用されます。

   • 再計算期間の [期間終了日] が遡及方法変更日より前の場合は、[遡及-変更前] で指定した方法が使用されます。

指定された次の条件でどのように正しい遡及方法が適用されるかを、下の表に示します。

• [デフォルト遡及方法] = [繰越]。

• [遡及方法変更] = オン。

• [遡及-変更前] = [繰越]。

• [遡及-変更後] = [訂正]。

  遡及方法変更日の決定方法				使用する方法の決定方法
  方法選択基準	現在のカレンダー期間	年決定基準	遡及方法変更日	再計算期間と使用方法
  カレンダー年: 1 月 1 日	1999 年 12 月 1 日から 31 日	期間終了日: 1999 月 12 月 31 日	1999 年 1 月 1 日	#1: 1998 年 11 月 1 日から 30 日/変更前 (繰越) #2: 1999 年 3 月 1 日から 31 日/変更後 (訂正)
  		支給日: 2000 年 1 月 2 日	2000 年 1 月 1 日	#1: 1998 年 11 月 1 日から 30 日/変更前 (繰越) #2: 1999 年 3 月 1 日から 31 日/変更前 (繰越)
  会計年度: 7 月 1 日	1999 年 3 月 1 日から 31 日	期間終了日: 1999 月 3 月 31 日	1998 年 7 月 1 日	#1: 1998 年 5 月 1 日から 31 日/変更前 (繰越) #2: 1998 年 11 月 1 日から 30 日/変更後 (訂正) #3: 1999 年 2 月 1 日から 28 日/変更後 (訂正)
  		支給日: 1999 年 4 月 1 日	1998 年 7 月 1 日	#1: 1998 年 5 月 1 日から 31 日/変更前 (繰越) #2: 1998 年 11 月 1 日から 30 日/変更後 (訂正) #3: 1999 年 2 月 1 日から 28 日/変更後 (訂正)
  	1999 年 8 月 1 日から 31 日	期間終了日: 1999 月 8 月 31 日	1999 年 7 月 1 日	#1: 1999 年 5 月 1 日から 31 日/変更前 (繰越) #2: 1999 年 6 月 1 日から 30 日/変更前 (繰越) #3: 1999 年 7 月 1 日から 31 日/変更後 (訂正)
  		支給日: 1999 年 9 月 1 日	1999 年 7 月 1 日	#1: 1999 年 5 月 1 日から 30 日/変更前 (繰越) #2: 1999 年 6 月 1 日から 31 日/変更前 (繰越) #3: 1999 年 7 月 1 日から 31 日/変更後 (訂正)

繰越 = 繰越遡及方法

訂正 = 訂正遡及方法

例: [現在の結果と調整の合計を使用] グループ ボックスの [一般会計処理] をオンにした場合 ([遡及方法変更] チェック ボックス = オン)

以下のように設定するとします。

• 国別設定ページの [現在の結果と調整の合計を使用] グループ ボックス内にある [一般会計処理] チェック ボックスをオンにします。

• 遡及プロセス定義ページの [遡及方法変更] チェック ボックスをオンにします。

• [遡及方法選択基準] グループ ボックスで以下の値を選択します。

  • [方法選択基準]: [支給元のカレンダー年]

  • [年決定基準]: [支給日]

  • [遡及-変更前]: [繰越]

  • [遡及-変更後]: [訂正]

支給/控除割当の期間が 2002 年 12 月 1 日から 2003 年 12 月 31 日に設定されているとします。2002 年 12 月と 2003 年 1 月の給与計算処理を行い、両方の月の一般会計処理を実行します。その後、日付は変更せずに上書き値を変更したため、2003 年 2 月の給与計算を実行すると、2002 年 12 月 1 日までさかのぼって遡及処理が実行されます。

この例では、遡及方法の変更が指定されているため、2002 年 12 月には繰越遡及が適用され、2003 年 1 月には訂正遡及が適用されます。2003 年 2 月分に対して一般会計処理を実行すると、訂正と繰越の両方の遡及方法が一般会計処理の結果に反映されます。繰越方法では 2 月分の金額にデルタまたは調整が反映され、訂正方法ではそれまで入力されていたデータが取り消され、訂正されます。

エレメントの繰越ルールと訂正遡及の上書きの定義ルールについて

遡及方法が繰越の場合は、遡及プロセス上書きページで繰り越すエレメントを個別に選択する必要があります。グローバル ペイロールでは、遡及方法が繰越であっても、プロセス リストの全てのエレメントが繰越対象であると見なされるわけではありません。

デフォルトの遡及方法が訂正でも、いくつかのエレメントを繰り越しで処理する場合は、遡及プロセス上書きページで繰り越しが必要なエレメントを指定します。

繰越対象のエレメントの定義 (遡及方法が繰越の場合)

デフォルトの遡及方法が繰越の場合は、以下のとおりです。

• 遡及プロセス上書きページで繰り越す各エレメントを指定します。

• 繰り越しできるエレメントのタイプは、支給、控除、および累計のみです。累計の場合、繰り越すことができるのは、セグメント累計のデルタだけになります。

• エレメントが支給または控除の場合は、同一エレメントにエレメントの遡及デルタの値を繰り越すことも可能であり、あるいはこの値を受け取る別の "繰越先エレメント" を定義することも可能です。

• 支給に対するデルタを繰り越す場合、"繰越先エレメント" は支給または控除になります。

• 控除に対するデルタを繰り越す場合、"繰越先エレメント" は支給または控除になります。

• セグメント累計を繰り越す場合は、別の累計であっても同一エレメントに繰り越すことはできません。これは、セグメント累計は支給または控除に対してしか繰り越せないためです。

• 繰越エレメントにコンポーネントが含まれていて、別のエレメントに繰り越された場合には、"繰越先エレメント" の計算ルールが同じ場合にのみコンポーネントの調整が適用されます。たとえば、エレメントが "ベース×パーセント" として定義され、"繰越先エレメント" も "ベース×パーセント" として定義されていれば、その金額とベースの差額は繰り越されます。もし、"繰越先エレメント" が同一ルールを使っていなければ、調整金額のみ繰り越されます。

訂正遡及上書きの定義

デフォルトの遡及方法は訂正ですが、特定のエレメントに対してデルタを繰り越す (このエレメントに対してデフォルトの遡及方法を上書きする) 必要があるとします。

• 遡及プロセス上書きページで [別エレメントに繰越] をオンにして、遡及デルタを別のエレメントに繰り越す必要があります。このエレメントは、現在の期間でエレメントの遡及デルタの値を受け取ります。ただし、エレメントは、エレメント定義ページのいずれかで既に定義されている必要があります。

  注: 遡及方法が訂正の場合は、遡及デルタを同一のエレメントに繰り越すことはできません。

• 繰り越しできるエレメントのタイプは、支給、控除、および累計のみです。

• 支給または控除に対するデルタを繰り越す際は、"繰越先エレメント" として支給または控除を選択できます。

• 累計 (セグメント累計だけが繰り越し可能) に対してデルタを繰り越す際は、繰越先エレメントは支給または控除である必要があります。別の累計は指定できません。

• 繰越エレメントにコンポーネントが含まれていて、別のエレメントに繰り越された場合には、"繰越先エレメント" の計算ルールが同じ場合のみコンポーネントの調整が適用されます。たとえば、エレメントと "繰越先エレメント" の両方が "ベース×パーセント" として定義される場合、金額とベースに対する差額が繰り越されます。"繰越先エレメント" が同一のルールに従っていない場合は、調整金額のみが繰り越されます。

• 純支給額エレメントを繰り越す場合、銀行振込処理では前回の計算からの純支給エレメントが取り消されることも、新しく再計算された純支給額が挿入されることもありません。

共通ページ エレメント

エレメント上書き

遡及プロセス上書きページの [エレメント上書き] タブ。

繰越オプション

遡及プロセス上書きページの [繰越オプション] タブ。

画像: 遡及プロセス上書き - [繰越オプション] タブ

次の例では、遡及プロセス上書き - [繰越オプション] タブのフィールドおよびコントロールを説明します。

例: 訂正遡及 - 繰越例外あり

シナリオ:

• 支給 1 の金額を 10 から 12 に変更、期間 1 に有効日があり、期間 2 で通知します。

• 控除 1 は遡及処理で再計算されないように定義されています。

• 支給 1 + 支給 2 に対するセグメント累計は、現在の期間の支給 2 に繰り越されます。

• その他のエレメント定義:

  • 支給 1 = 労働時間 × 給与レート。

  • 控除 1 = セグメント累計の 10%。

  • 控除 2 = 支給 1 の 20%。

  • セグメント累計 = 支給 1 + 支給 2。

  • 年間累計支給 = 支給 1。

年間累計控除 = 控除 1 + 控除 2

カレンダー期間、現在の結果および遡及調整

この例では、支給エレメント、控除エレメント、および累計エレメントの元の値は置き換えられます。この置き換えは、訂正遡及のルールに沿っていますが、例外として、支給 1 のセグメント累計が現在の期間の支給 2 に繰り越されることに注意してください。この点は、標準の訂正方法の例外です。また、支給 2 は支給総額には加算されないため、純支給額の計算には含まれません。

支給 1 に対するセグメント累計の繰越の結果として何が起こるのでしょうか。

• この累計は控除 1 の計算の基礎になるので (控除 1 = 支給 1 と支給 2 のセグメント累計の 10%)、現在の期間に対する累計デルタの繰越により、再計算期間ではなく期間 2 で追加の控除が作成されることになります。

• また控除 1 が再計算期間で計算された場合には、現在の期間に対する累計デルタの繰り越しによって問題が発生します。つまり、同一支給に基づいて控除が 2 回計算されることになります。ただし、控除 1 は遡及の再計算をしないように定義されているので、支給 1 が 200 から 240 に増えても再計算期間に対する新しい控除は作成されません。

• 銀行処理では、前回の計算と再計算との間に純支給額の差があるかどうかが確認され、その差が処理されます。この例の場合、差は 32 です。

例: 繰越遡及 - 訂正ルールに従うように定義された累計あり

シナリオ:

• 支給 1 の金額を 100 から 200 に変更、期間 1 に有効日があり、期間 2 で通知します。

• 支給 2 の金額を 100 から 200 に変更、期間 1 に有効日があり、期間 2 で通知します。

• 控除 1 は、繰越エレメントとして定義され、このエレメント自身に繰り越されます。

• 純支給額累計は、別のエレメントである支給 3 に繰り越されます。

• その他のエレメント定義:

  • 控除 1 = 支給 1 と支給 2 の合計の 10%。

  • 年間累計支給 = 支給 1 + 支給 2。

  • 年間累計控除 = 控除 1。

この例では、以下の処理が行われます。

• 純支給額のデルタ (180) が作成されます。

• 残高累計 (支給 1 と支給 2 の合計の年間累計) は再計算期間内で置き換えられます。これは、デフォルトの遡及方法が繰越であっても訂正ルールに従うように定義されているためです。

期間 1 が再計算される場合は、期間 2 の支給 3 への調整値として純支給額のデルタが取得されます。他の処理が実行されない場合、期間 2 の年間累計は不正確になります。なぜなら、年間累計を構成するいずれの支給も繰り越されないからです。ただし、年間累計は期間 1 で訂正されるので、期間 2 での残高は、800 として正しく記録されます。また、控除 1 のデルタは、期間 2 に繰り越されます。これによって、期間 2 の年間累計控除残高が訂正されます。

遡及期間の制限

このグループ ボックスのフィールドを使用して、過去にさかのぼって再処理できるカレンダー期間数の制限を設定します。

遡及処理できる期間は、遡及制限ページで定義された遡及期間制限と遡及トリガ有効日を比較して決定されます。トリガ有効日が遡及期間制限日より前の日付の場合、遡及期間制限日を使用して最初の遡及期間が決定されます。遡及期間制限日がトリガ有効日より前の日付の場合、トリガ日付を使用して処理対象の最初の遡及期間が決定されます。

例 1: 月数を基準として使用して、再計算する最初の遡及期間を決定する場合。

グローバル ペイロールでは、現在のカレンダー期間開始日である 1999 年 6 月 1 日から 2 か月さかのぼって遡及期間制限が決定され、制限日は 1999 年 4 月 1 日となります。遡及期間制限日とトリガ有効日が比較されます。トリガ有効日が遡及期間制限日より前なので、遡及期間制限日を使用して最初の遡及期間が決定されます。この場合は、2 期間が再計算されます。4 月 (1999 年 4 月 1 日から 1999 年 4 月 30 日) および 5 月 (1999 年 5 月 1 日から 1999 年 5 月 31 日) です。

例 2: 年数、開始月、開始日を基準として使用して、再計算する最初の遡及期間を決定する場合 (トリガ有効日が遡及期間制限日より後の場合)。

開始年は最初のカレンダーの開始日の年によって決定されるため、遡及期間制限は、1 年さかのぼり、定義された開始月と開始日を適用することで決定されます。その結果、遡及期間制限日は 1998 年 3 月 15 日になります。その制限日とトリガ有効日が比較され、この例では、トリガ有効日が遡及期間制限日より後のため、トリガ有効日によって最初の遡及期間が決定されます。この場合は、12 期間が再計算されます。

例 3: 年数、開始月、開始日を基準として使用して、再計算する最初の遡及期間を決定する場合 (トリガ有効日が遡及期間制限日より前の場合)。

開始年は最初のカレンダーの開始日の年によって決定されるため、遡及期間制限は、1 年さかのぼり、定義された開始月と開始日を適用することで決定されます。その結果、遡及期間制限日は 1998 年 3 月 15 日になります。その制限日とトリガ有効日が比較され、この例では、トリガ有効日が遡及期間制限日より早い日付のため、遡及期間制限日によって最初の遡及期間が決定されます。この場合は、15 期間が再計算されます。

遡及処理対象期間の制限

このグループ ボックスのフィールドを使用して、受給者が雇用終了または非アクティブとなった後も遡及データの処理を継続できる期間を指定します。

例 1: 月数を基準として使用して、再計算する最初の遡及期間を決定する場合 (カレンダー期間が対象期間制限の範囲内の場合)。

対象期間制限は、非アクティブとなった日から 12 か月先の日付になります。現在のカレンダー期間は対象期間制限の範囲内なので、遡及処理が行われます。このとき、遡及トリガが遡及期間制限と比較され、処理を継続するかどうかが判断されます。

例 2: 月数を基準として使用して、再計算する最初の遡及期間を決定する場合 (カレンダー期間が対象期間制限の範囲を超えている場合)。

対象期間制限は、非アクティブとなった日から 3 か月先の日付になります。この例では、現在のカレンダー期間が対象期間制限の範囲を超えているので、遡及処理は行われません。遡及トリガは処理されず、使用済みとされます。

マッチング条件: 未処理遡及デルタの管理

繰越遡及、または訂正遡及を繰越例外と共に使用する際は、以下の一致条件を満たす場合に、再計算されたカレンダーからの調整値が現在のカレンダーに自動的に繰り越されます。

従業員 ID と雇用レコード番号の各組み合わせにおいて、以下の条件が満たされる場合です。

• 繰り越されるデルタの支給グループが、現在のカレンダーの支給グループと一致する。

  注: この条件は、遡及制限ページの [異なる支給グループ間のデルタ繰越可] オプションを選択して上書きできます。この条件を上書きすると、デルタに関連付けられた支給グループが受給者の現在の支給グループと一致しない場合でも、遡及デルタは現在の期間に自動的に繰り越されます。ただし、他の条件は全て満たす必要があります。

  「遡及制限ページ」を参照してください。

• 繰り越されるデルタの支給元が、現在のカレンダーの支給元と一致する。

• 繰り越されるデルタの実行タイプが、現在のカレンダーの実行タイプと一致する。

  注: この条件は、実行タイプ ページの [遡及調整ソース] グループ ボックスに追加の実行タイプを入力して上書きできます。この条件を上書きすると、受給者の現在の実行タイプに関連付けられた実行タイプについては、遡及デルタが現在の期間に自動的に繰り越されます。ただし、他の条件は全て満たす必要があります。

  「実行タイプの定義」、「遡及制限ページ」を参照してください。

• 遡及デルタの処理順序タイム スタンプが、現在の受給者処理ステータス レコードの処理順序タイム スタンプより前である。

• これらの条件が一致しない場合は、遡及デルタの作成元のカレンダーから適切な繰越先カレンダーに対して、未処理遡及デルタ ページで調整値を手動で繰り越すことができます。このページでは、以下の操作を行います。

  • 繰越先カレンダーのカレンダー ID と支給グループを指定します。繰越先支給グループの支給元は、元のカレンダーと同じである必要があります。

  • デルタをほかのエレメントへ繰り越すよう指定します (必要時のみ)。

  • そのデルタを繰り越さない場合は、処理されないように設定します。

例: 遡及デルタを手動で繰り越す場合

現在の期間の初めに、受給者が支給グループ A から支給グループ B に移ったため、前回の期間が遡及によって再計算される必要があるとします。支給グループ B の現在のカレンダーは、調整値を取り出す元のカレンダー、つまり支給グループ A のカレンダーとは既に一致しなくなっています。支給グループが一致しなくなったこのような状況では、遡及デルタがどこに繰り越されるか (繰越先) を指定する必要があります。

セグメント データ

[セグメント データ] グループ ボックスのフィールドを使用して、未処理の遡及デルタの繰越元支給グループ、カレンダー ID、カレンダー グループ ID、および支給キーを指定します。

選択デルタ

このグループ ボックスでは、未処理遡及デルタに対する処理を指定します。

共通ページ エレメント

繰越オプション

[未処理デルタ] の [繰越オプション] タブを選択します。

値

[未処理デルタ] の [値] タブを選択します。

画像: [未処理デルタ] - [値] タブ

次の例では、[未処理デルタ] - [値] タブのフィールドおよびコントロールを説明します。

ユーザー フィールド

[未処理デルタ] の [ユーザー フィールド] タブを選択します。

画像: [未処理デルタ] - [ユーザー フィールド] タブ

次の例では、[未処理デルタ] - [ユーザー フィールド] タブのフィールドおよびコントロールを説明します。

このエレメントに設定されたユーザー フィールドが表示されます。