遡及処理の設定
遡及処理を設定するには、国別設定 (GP_COUNTRY)、遡及プロセス定義 (GP_RTO_PRC_DEFN)、遡及プロセス上書き (GP_RTO_OVR_DEFN)、遡及イベント定義 (GP_RTO_EVT)、支給元 (GP_PYENT)、および遡及制限割当 (GP_PYE_RTO_LIM) コンポーネントを使用します。
ページ名 |
定義名 |
用途 |
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GP_COUNTRY |
国レベルでのデフォルト遡及方法を定義します。 |
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GP_RTO_PRC_DEFN |
遡及プロセスを定義します。 |
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GP_RTO_OVR_DEFN |
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GP_RTO_EVT |
トリガ イベント (重要なデータの変更) を、遡及プロセス定義ページで定義したプロセスの 1 つに関連付けます。 |
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GP_PYENT_RETRO |
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GP_PYE_RTO_LIM |
遡及制限ページで支給元レベルで設定した、遡及処理に対する遡及期間制限および対象期間制限を、受給者レベルで上書きします。 |
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GP_UDELTA |
未処理の遡及デルタを管理します。 |
遡及処理を設定するには、次の手順に従います。
デフォルト遡及方法を選択します。
国別設定ページで、遡及を処理する際のデフォルト遡及方法 (繰越または訂正) を指定します。各国につきデフォルト方法を 1 つだけしか設定できませんが、プロセスごとにそれぞれの方法をさらに詳しく定義でき、必要に応じて上書きすることもできます。
また、このページを使用して、不整合がある場合に適用する遡及方法や、銀行振込処理と一般会計で使用する遡及方法を定義します。
さらに、エレメント名のページ (GP_PIN) の設定に関係なく、ゼロ以外の値のデルタ金額またはデルタ コンポーネントを保存するかどうかを指定できます。
「国ページ」を参照してください。
「国ページ」を参照してください。
遡及プロセスを定義します。
遡及プロセス定義ページで、遡及方法をさらに詳しく定義します。たとえば、繰越遡及を支給元カレンダー年までの期間の計算に使用し、それ以降の期間の計算には訂正遡及を、デフォルトの遡及方法が繰越であっても、使用するといったことができます。また、デフォルトの遡及方法を遡及プロセス定義ページで上書きすることもできます。
繰り越すエレメントを選択し、訂正方法への上書きを設定します。
デフォルトの遡及方法が繰越の場合は、遡及プロセス上書きページで個別に繰り越すエレメントを選択します。グローバル ペイロールでは、デフォルトの遡及方法が繰越であっても、プロセス リストの全てのエレメントが繰越対象であると見なされるわけではありません。
デフォルトの遡及方法が訂正でも、いくつかのエレメントを繰越で処理する場合は、遡及プロセス上書きページで繰越が必要なエレメントを指定します。
遡及プロセスをトリガ イベント ID にマッピングします。
遡及プロセス定義ページで、ステップ 2 で定義した遡及処理をトリガ イベント ID に関連付けます。このイベント ID によって、ステップ 5 での遡及データの変更 (以下を参照) に伴うレコードとフィールドのデータ変更の方法が決まります。
トリガ レコードとトリガ フィールドを定義します。
イベント ID に遡及処理をマッピングした後、データの変更に伴って遡及処理のトリガとなるデータベース レコードおよびフィールドを決める必要があります。トリガ定義コンポーネント (GP_TRGR_SETUP) でこれらのフィールドとレコードを指定し、ステップ 4 で定義したトリガ イベント ID のいずれかに関連付けます。トリガ イベント ID は遡及処理定義を指定するため、データが変更されると、この ID に関連付けられたフィールドやレコードがトリガとなって正しいプロセスが開始されます。
注: トリガ定義コンポーネントについては、トリガの設定に関するトピックで説明します。
「トリガについて」を参照してください。
遡及処理を許可する支給元を決定します。
支給元の遡及制限ページを使って、支給元のカレンダーの遡及処理を有効にします。
遡及期間制限と対象期間制限を指定します。
遡及期間制限と対象期間制限は、2 つのページで設定できます。
支給元の遡及制限ページを使用して、遡及処理の遡及期間制限と対象期間制限のデフォルト値を設定します (省略可)。このデフォルト値によって、支給元に関連付けられた処理済みの (クローズ) カレンダーを再計算するときに遡及できる期間と、受給者が非アクティブになってから、遡及処理が可能な期間を指定します。
必要に応じて、特定の受給者の遡及期間制限と対象期間制限を遡及制限割当ページを使用して上書きします。
遡及トリガを表示、追加、キャンセルします。
オンラインで遡及トリガが作成された後は、受給者トリガ - 遡及ページを使用して遡及イベントを管理し、適切なシステム データの変更にのみ反応して、遡及処理が行われるようにします。これらのページでは、各受給者に対する遡及トリガを表示でき、トリガの追加およびキャンセルもできます。
注: 遡及トリガ データは、設定時に指定した条件に基づいて、オンライン システムによって自動的に作成されます。自動的に作成されなかった遡及データについては、手動で作成することもできます。
警告 トリガをキャンセルしても、最初にトリガを作成したデータベースの変更は元に戻りません。他の理由で遡及があった場合、この変更は過去の期間が再計算される際に一緒に処理される可能性があります。
未処理の遡及デルタを管理します。
繰越遡及、または訂正遡及を繰越例外と共に使用する際は、特定の条件 (一致条件) を満たす場合に、現在のカレンダーに対する調整として、再計算されたカレンダーからのデルタが繰り越されます。デフォルトの一致条件を満たさないため繰越遡及デルタが処理されない場合は、未処理遡及デルタ ページを使って、デルタを適切なカレンダーに手動で割り当てることができます。
国ページ (GP_COUNTRY) を使用して、国レベルでのデフォルト遡及方法を定義します。
ナビゲーション
画像: 国ページ
次の例では、国ページのフィールドおよびコントロールを説明します。

「国ページ」を参照してください。
デフォルト遡及方法に訂正を指定した場合
[デフォルト遡及方法] に [訂正] を選択した場合は、遡及処理が発生すると以下のステップが実行されます。
遡及処理で再計算されるよう定義された給与計算実行のエレメントが自動的に再計算されます。
給与計算実行のエレメントに対して再計算された値により、前回の計算が置換されます。
再計算期間の残高累計およびセグメント累計が自動的に更新されます。
遡及デルタが自動的に算出され、再計算期間に保存されます。
遡及プロセス上書きページで繰越エレメント上書きとして定義されている給与計算実行のエレメントに対して、遡及調整が自動的に計算されます。
銀行処理では、前回の計算と再計算との間に純支給額の差があるかどうかが確認されます。差額がある場合は、銀行振込処理によって処理されます。
前の計算結果が完全に取り消され、再計算の結果が一般会計に転記されます。
デフォルト遡及方法に繰越を指定した場合
[デフォルト遡及方法] に [繰越] を選択した場合は、遡及処理が発生すると以下のステップが実行されます。
遡及処理で再計算されるよう定義された給与計算実行のエレメントが自動的に再計算されます。
エレメントに対して再計算された値は、再計算期間の遡及デルタの計算に使用されますが、前回の計算は置換されません。
セグメント累計のみが自動的に更新されます。(遡及方法が繰越の場合でも、累計定義レベル、支給累計ページ、控除累計ページで、残高累計が訂正として動作するように定義することができます。)
遡及デルタが自動的に算出され、再計算期間に保存されます。
遡及プロセス上書きページで繰り越されるように定義されている、給与計算実行のエレメントに対して遡及調整が算出されます。
以前に再計算された期間の差分が現在期間に含まれているため、銀行振込処理では現在期間の計算から純支給額だけが取得されます。
銀行振込の受取人や一般会計勘定科目に影響する遡及変更を処理するために、前の支払が取り消され、元の状態に戻されます。下の表には、この例が説明されています。この例では、控除額 100 が受取人 1 に対して 1 月に支払われています。2 月には、この受取人が受取人 2 に変更されますが、有効日が 1 月であるため、遡及処理がトリガされます。以下の受取人と金額情報が銀行振込処理結果に転記されます。
月
バージョン/レビジョン番号
金額
受取人
アクション
1 月
V1R1
100
1
変換 (前の期間)
2 月
V1R2
(100)
1
取消
2 月
V1R2
100
2
元に戻す
2 月
V1R1
100
2
変換 (現在の期間)
この例では、金額は変更されていません。金額が変更された場合は、変更金額が繰り越されたエレメントからの金額も取り消されます。
不整合時の遡及方法について
遡及処理方法に関する命令で不整合が検出されると、遡及不整合が発生します。たとえば以下のような場合です。
従業員が複数の支給グループまたは支給元に関連付けられている場合。
これらの支給グループまたは支給元に対して定義された [方法選択基準] の日付によって、同一計算期間、つまり同一期間 ID を持つ異なるカレンダーを処理する際にそれぞれ異なる遡及方法が必要とされる場合。
支給グループ A に従業員を割り当てるとします。会計年度 (遡及の [方法選択基準] の日付) は、2000 年 1 月 1 日に開始します。同じ従業員が支給グループ B に属する場合には、会計年度は 2000 年 3 月 1 日に開始します。3 月に報告された遡及イベントによって 2 月の支給期間が再計算され、また、このイベントの処理のために定義した方法が支給グループの会計年度によって変化するとします (両方の支給グループとも [遡及-変更前] は [繰越]、[遡及-変更後] は [訂正] です)。
画像: 不整合時の遡及方法について
次の図は、不整合時の遡及方法の例です。

2 月の支給期間を再計算するには、支給グループ A では訂正遡及を使用しますが、支給グループ B では繰越遡及を使用します。プロセス定義が同じでも、同一期間の処理に異なる遡及方法の使用が同じイベントによって要求されるということが起こります。遡及方法は、支給グループの会計年度の前は繰越で、後は訂正です。この不整合を回避するために、国別設定ページで不整合時の遡及方法を選択します。
注: 各カレンダーの各受給者に対して、遡及を含めた受給者処理ステータス レコードが作成されます。不整合時の遡及方法を指定した場合は、同一期間 ID を持つ連続した受給者処理ステータス レコードが単一の遡及方法を使って処理されます。
遡及プロセス定義ページ (GP_RTO_PRC_DEFN) を使用して、遡及プロセスを定義します。
ナビゲーション
画像: 遡及プロセス定義ページ
次の例では、遡及プロセス定義ページのフィールドおよびコントロールを説明します。

フィールドまたはコントロール |
定義 |
---|---|
遡及プロセス定義 ID |
定義する遡及プロセスを表します。 |
遡及方法 |
このフィールドには、国別設定ページの値がデフォルト値として設定されます。上書きすることもできます。 |
遡及方法変更 |
あらかじめ定義された日付に基づいて遡及方法を変更する場合は、このチェック ボックスをオンにします。 このチェック ボックスをオンにすると、[遡及方法選択基準] グループ ボックスのフィールドがデータ入力可能になります。[支給元のカレンダー年]、[支給元の会計年度]、または [支給グループの会計年度] に関連付けて遡及方法を変更できます。 たとえば、支給元のカレンダー年までの期間を計算するのに繰越遡及を使用し、それ以降の期間を計算するのには訂正遡及を使用するといったことができます。これは、デフォルトの遡及方法が繰越であっても可能です。 このチェック ボックスをオフにしておく場合、国別設定ページで指定したデフォルトの遡及方法が全てのカレンダー期間に適用されます。 |
遡及方法選択基準
このグループ ボックスのフィールドによって、遡及方法を変更する場合の日付と年を決めることができます。これらのフィールドは、[遡及方法変更] チェック ボックスがオンになっている場合にのみ入力できます。
フィールドまたはコントロール |
定義 |
---|---|
方法選択基準 |
遡及方法が変更される月と日 (遡及方法変更日) を決定する基準を、このフィールドで指定します。 値は以下のとおりです。 [支給元のカレンダー年]: 通常は、任意の年の 1 月 1 日として定義されます。支給元の処理詳細ページでこの日を定義します。 [支給元の会計年度]: 支給元の処理詳細ページでこの日を定義します。 [支給グループの会計年度]: 支給グループのデフォルト ページでこの日を定義します。 |
年決定基準 |
遡及方法を変更する年 (遡及方法変更日) を決定します。受給者が属しているカレンダー グループの最初の現在のカレンダーによって、選択されたカレンダー日付に基づき使用される年が決定されます。値は以下のとおりです。 [支給日]: 支給の日。 [期間終了日]: 支給期間の終了日。 |
遡及-変更前 |
期間終了日が遡及方法変更日より先行しているカレンダー期間を再計算する方法を選択します。[繰越] または [訂正] を選択します。 |
遡及-変更後 |
期間終了日が遡及方法変更日と同じか、それより後のカレンダー期間を再計算する方法を選択します。[繰越] または [訂正] を選択します。 |
遡及方法の変更時に使用される日付と遡及方法の決定
遡及方法変更日と遡及方法は以下のように決定されます。
遡及方法変更日を決定します。
[方法選択基準] フィールドと [年決定基準] フィールドの値に基づいて、遡及方法を変更する日、月、および年 (遡及方法変更日) が決定されます。年は、受給者を含む最初の現在のカレンダーの [期間終了日] または [支給日] のどちらか、つまり [年決定基準] フィールドの値に基づいて決定されます。その後、現在のカレンダーの [期間終了日] または [支給日] の月が、[方法選択基準] フィールドで指定された月と比較されます。
現在のカレンダーの月が、[方法選択基準] フィールドで指定した月より前である場合は、[年決定基準] の値から 1 年が減算され、遡及方法変更日の年が決定されます。
最初の現在のカレンダーの月が [方法選択基準] フィールドの月と同じまたはそれ以降の場合は、[年決定基準] フィールドの値に関連付けられている年が使用されます。
例 1: [期間終了日] を使った遡及方法変更日の決定
最初の現在のカレンダー期間は、1999 年 12 月 1 日から 12 月 31 日までです。
年は、[期間終了日] (1999 年 12 月 31 日) によって決まります。
方法は、[支給元のカレンダー年] (1 月 1 日) に基づきます。
したがって、遡及方法変更日は 1999 年 1 月 1 日です。
例 2: [支給日] を使った遡及方法変更日の決定
最初の現在のカレンダー期間は、1999 年 12 月 1 日から 12 月 31 日までです。
年は、[支給日] (2000 年 1 月 2 日) によって決まります。
方法は、[支給元のカレンダー年] (1 月 1 日) に基づきます。
したがって、遡及方法変更日は 2000 年 1 月 1 日です。
例 3: カレンダー月が [方法選択基準] の月より前の場合
最初の現在のカレンダー期間は、1999 年 3 月 1 日から 3 月 31 日までです。
年は、[期間終了日] (1999 年 3 月 31 日) によって決まります。
方法は、[支給元の会計年度] (4 月 1 日) に基づきます。
したがって、遡及方法変更日は 1998 年 4 月 1 日です。
使用する遡及方法を決定します。
遡及方法変更日は、各再計算期間の [期間終了日] と比較されます。
再計算期間の [期間終了日] が遡及方法変更日と同じ、またはそれ以後の場合は、[遡及-変更後] で指定した方法が使用されます。
再計算期間の [期間終了日] が遡及方法変更日より前の場合は、[遡及-変更前] で指定した方法が使用されます。
指定された次の条件でどのように正しい遡及方法が適用されるかを、下の表に示します。
[デフォルト遡及方法] = [繰越]。
[遡及方法変更] = オン。
[遡及-変更前] = [繰越]。
[遡及-変更後] = [訂正]。
遡及方法変更日の決定方法
使用する方法の決定方法
方法選択基準
現在のカレンダー期間
年決定基準
遡及方法変更日
再計算期間と使用方法
カレンダー年: 1 月 1 日
1999 年 12 月 1 日から 31 日
期間終了日: 1999 月 12 月 31 日
1999 年 1 月 1 日
#1: 1998 年 11 月 1 日から 30 日/変更前 (繰越)
#2: 1999 年 3 月 1 日から 31 日/変更後 (訂正)
支給日: 2000 年 1 月 2 日
2000 年 1 月 1 日
#1: 1998 年 11 月 1 日から 30 日/変更前 (繰越)
#2: 1999 年 3 月 1 日から 31 日/変更前 (繰越)
会計年度: 7 月 1 日
1999 年 3 月 1 日から 31 日
期間終了日: 1999 月 3 月 31 日
1998 年 7 月 1 日
#1: 1998 年 5 月 1 日から 31 日/変更前 (繰越)
#2: 1998 年 11 月 1 日から 30 日/変更後 (訂正)
#3: 1999 年 2 月 1 日から 28 日/変更後 (訂正)
支給日: 1999 年 4 月 1 日
1998 年 7 月 1 日
#1: 1998 年 5 月 1 日から 31 日/変更前 (繰越)
#2: 1998 年 11 月 1 日から 30 日/変更後 (訂正)
#3: 1999 年 2 月 1 日から 28 日/変更後 (訂正)
1999 年 8 月 1 日から 31 日
期間終了日: 1999 月 8 月 31 日
1999 年 7 月 1 日
#1: 1999 年 5 月 1 日から 31 日/変更前 (繰越)
#2: 1999 年 6 月 1 日から 30 日/変更前 (繰越)
#3: 1999 年 7 月 1 日から 31 日/変更後 (訂正)
支給日: 1999 年 9 月 1 日
1999 年 7 月 1 日
#1: 1999 年 5 月 1 日から 30 日/変更前 (繰越)
#2: 1999 年 6 月 1 日から 31 日/変更前 (繰越)
#3: 1999 年 7 月 1 日から 31 日/変更後 (訂正)
繰越 = 繰越遡及方法
訂正 = 訂正遡及方法
例: [現在の結果と調整の合計を使用] グループ ボックスの [一般会計処理] をオンにした場合 ([遡及方法変更] チェック ボックス = オン)
以下のように設定するとします。
国別設定ページの [現在の結果と調整の合計を使用] グループ ボックス内にある [一般会計処理] チェック ボックスをオンにします。
遡及プロセス定義ページの [遡及方法変更] チェック ボックスをオンにします。
[遡及方法選択基準] グループ ボックスで以下の値を選択します。
[方法選択基準]: [支給元のカレンダー年]
[年決定基準]: [支給日]
[遡及-変更前]: [繰越]
[遡及-変更後]: [訂正]
支給/控除割当の期間が 2002 年 12 月 1 日から 2003 年 12 月 31 日に設定されているとします。2002 年 12 月と 2003 年 1 月の給与計算処理を行い、両方の月の一般会計処理を実行します。その後、日付は変更せずに上書き値を変更したため、2003 年 2 月の給与計算を実行すると、2002 年 12 月 1 日までさかのぼって遡及処理が実行されます。
この例では、遡及方法の変更が指定されているため、2002 年 12 月には繰越遡及が適用され、2003 年 1 月には訂正遡及が適用されます。2003 年 2 月分に対して一般会計処理を実行すると、訂正と繰越の両方の遡及方法が一般会計処理の結果に反映されます。繰越方法では 2 月分の金額にデルタまたは調整が反映され、訂正方法ではそれまで入力されていたデータが取り消され、訂正されます。
遡及プロセス上書きページ (GP_RTO_OVR_DEFN) を使用して、以下を実行します。
標準の遡及方法が繰越の場合は、繰り越すエレメントを指定します。
標準の遡及方法が訂正の場合は、上書きを定義します。
支給コンポーネントおよび控除コンポーネントの計算ページで選択した [遡及再計算オプション] の設定 ([常時再計算] または [再計算しない]) を上書きします。
ナビゲーション
画像: 遡及プロセス上書き
次の例では、遡及プロセス上書きページのフィールドおよびコントロールを説明します。

エレメントの繰越ルールと訂正遡及の上書きの定義ルールについて
遡及方法が繰越の場合は、遡及プロセス上書きページで繰り越すエレメントを個別に選択する必要があります。グローバル ペイロールでは、遡及方法が繰越であっても、プロセス リストの全てのエレメントが繰越対象であると見なされるわけではありません。
デフォルトの遡及方法が訂正でも、いくつかのエレメントを繰り越しで処理する場合は、遡及プロセス上書きページで繰り越しが必要なエレメントを指定します。
繰越対象のエレメントの定義 (遡及方法が繰越の場合)
デフォルトの遡及方法が繰越の場合は、以下のとおりです。
遡及プロセス上書きページで繰り越す各エレメントを指定します。
繰り越しできるエレメントのタイプは、支給、控除、および累計のみです。累計の場合、繰り越すことができるのは、セグメント累計のデルタだけになります。
エレメントが支給または控除の場合は、同一エレメントにエレメントの遡及デルタの値を繰り越すことも可能であり、あるいはこの値を受け取る別の "繰越先エレメント" を定義することも可能です。
支給に対するデルタを繰り越す場合、"繰越先エレメント" は支給または控除になります。
控除に対するデルタを繰り越す場合、"繰越先エレメント" は支給または控除になります。
セグメント累計を繰り越す場合は、別の累計であっても同一エレメントに繰り越すことはできません。これは、セグメント累計は支給または控除に対してしか繰り越せないためです。
繰越エレメントにコンポーネントが含まれていて、別のエレメントに繰り越された場合には、"繰越先エレメント" の計算ルールが同じ場合にのみコンポーネントの調整が適用されます。たとえば、エレメントが "ベース×パーセント" として定義され、"繰越先エレメント" も "ベース×パーセント" として定義されていれば、その金額とベースの差額は繰り越されます。もし、"繰越先エレメント" が同一ルールを使っていなければ、調整金額のみ繰り越されます。
注: 繰越遡及を使用すると、累計定義レベル、支給累計ページ、控除累計ページで、残高累計が訂正で動作するように定義できます。
訂正遡及上書きの定義
デフォルトの遡及方法は訂正ですが、特定のエレメントに対してデルタを繰り越す (このエレメントに対してデフォルトの遡及方法を上書きする) 必要があるとします。
遡及プロセス上書きページで [別エレメントに繰越] をオンにして、遡及デルタを別のエレメントに繰り越す必要があります。このエレメントは、現在の期間でエレメントの遡及デルタの値を受け取ります。ただし、エレメントは、エレメント定義ページのいずれかで既に定義されている必要があります。
注: 遡及方法が訂正の場合は、遡及デルタを同一のエレメントに繰り越すことはできません。
繰り越しできるエレメントのタイプは、支給、控除、および累計のみです。
支給または控除に対するデルタを繰り越す際は、"繰越先エレメント" として支給または控除を選択できます。
累計 (セグメント累計だけが繰り越し可能) に対してデルタを繰り越す際は、繰越先エレメントは支給または控除である必要があります。別の累計は指定できません。
繰越エレメントにコンポーネントが含まれていて、別のエレメントに繰り越された場合には、"繰越先エレメント" の計算ルールが同じ場合のみコンポーネントの調整が適用されます。たとえば、エレメントと "繰越先エレメント" の両方が "ベース×パーセント" として定義される場合、金額とベースに対する差額が繰り越されます。"繰越先エレメント" が同一のルールに従っていない場合は、調整金額のみが繰り越されます。
純支給額エレメントを繰り越す場合、銀行振込処理では前回の計算からの純支給エレメントが取り消されることも、新しく再計算された純支給額が挿入されることもありません。
共通ページ エレメント
フィールドまたはコントロール |
定義 |
---|---|
遡及プロセス定義 ID |
遡及プロセス定義ページで定義した遡及プロセスを識別します。 |
遡及方法 |
ページの上部に表示される国に対して指定した遡及プロセス定義に関連付けられたデフォルトの遡及方法です。遡及プロセス定義ページで [遡及方法変更] を選択した場合は、遡及プロセス上書きページで遡及方法を選択する必要があります。 |
有効日 |
上書きの有効日で、遡及プロセス定義の一部です。有効日を使用することで、異なる上書きをさまざまなタイミングで適用できます。 |
フォーミュラ エレメント |
このフォーミュラによって、同じ日に有効になる複数の上書きがある場合に、どの上書きのセットが使用されるかが決定されます。このフォーミュラの処理結果として戻される値は、[上書きセット番号] フィールドの値の 1 つと一致する必要があります。たとえば、条件 A が一致した場合は 10、条件 B が一致した場合は 20、条件 C が一致した場合は 30 がそれぞれ戻されるように、フォーミュラを指定できます。各数値は、それぞれ別の上書きのセットに対応しています。条件 A が一致した場合は、フォーミュラによって値 10 が戻され、上書きセット番号 10 の一部として定義されている上書きが使用されることになります。 |
上書きセット番号 |
この番号は、特定の時点で遡及プロセス定義および国に適用される上書きのセットを識別します。同じ有効日で、異なる上書きセットを定義できます。適用されるセットを決定するために、[フォーミュラ エレメント] フィールドで選択したフォーミュラが使用されます。 |
上書きあり |
上書きが [上書きセット番号] に関連付けられている場合に選択します。上書きは [エレメント上書き] グループ ボックスで指定します。 |
エレメント上書き
遡及プロセス上書きページの [エレメント上書き] タブ。
フィールドまたはコントロール |
定義 |
---|---|
入力タイプ |
デフォルトの遡及方法を上書きするエレメントのタイプを入力します。値は以下のとおりです。 控除 支給 [累計] (セグメント累計): セグメント累計のみが、[エレメント名] 列にリストされます。 |
エレメント名 |
上書きを定義するエレメントを選択します。支給および控除の定義ページで定義したエレメントがリストに含まれます。 |
遡及再計算オプション |
遡及処理中にそのエレメントの再計算が必要かどうかを指定します。値は以下のとおりです。 [常時再計算]: 遡及を通じてエレメントを再計算します。 [再計算しない]: 遡及を通じてエレメントを再計算しません。 [エレメント定義使用] (デフォルト): エレメントを再計算するかどうかを決定するためにエレメント定義が参照されます。 |
繰越 |
遡及方法が繰越で、[入力タイプ] フィールドと [エレメント名] フィールドで繰り越すエレメントを指定した場合、このチェック ボックスはオンになります。エレメントは、[別エレメントに繰越] チェック ボックスがオフの場合には、そのエレメント自体に繰り越されます。 また、セグメント累計に対してもこのチェック ボックスはオンになり、その場合は変更できません。セグメント累計は、別の支給または控除に繰り越される必要があります。 |
繰越オプション
遡及プロセス上書きページの [繰越オプション] タブ。
画像: 遡及プロセス上書き - [繰越オプション] タブ
次の例では、遡及プロセス上書き - [繰越オプション] タブのフィールドおよびコントロールを説明します。
![遡及プロセス上書き - [繰越オプション] タブ](img/i-cd7d26dn-6d51.png)
フィールドまたはコントロール |
定義 |
---|---|
別エレメントに繰越 |
エレメントの値を現在の期間の別のエレメントに繰り越す場合は、このチェック ボックスをオンにします。
|
繰越先入力タイプ |
[別エレメントに繰越] チェック ボックスをオンにしたときに現在の期間で元のエレメントの値を受け取るエレメントのタイプです。値は [控除] と [支給] です。 |
繰越先エレメント |
元のエレメントの値を受け取る繰越先エレメントの名前を選択します。 |
例: 訂正遡及 - 繰越例外あり
シナリオ:
支給 1 の金額を 10 から 12 に変更、期間 1 に有効日があり、期間 2 で通知します。
控除 1 は遡及処理で再計算されないように定義されています。
支給 1 + 支給 2 に対するセグメント累計は、現在の期間の支給 2 に繰り越されます。
その他のエレメント定義:
支給 1 = 労働時間 × 給与レート。
控除 1 = セグメント累計の 10%。
控除 2 = 支給 1 の 20%。
セグメント累計 = 支給 1 + 支給 2。
年間累計支給 = 支給 1。
年間累計控除 = 控除 1 + 控除 2
再計算オプション |
カレンダー期間 |
前回の結果 (古い値) |
再計算の結果 (新しい値) |
デルタ |
古い値を新しい値に置き換えて訂正 |
繰越 Y/N |
---|---|---|---|---|---|---|
期間 1 |
||||||
常時再計算 |
支給 1 |
200 (20 × 10) |
240 (20 × 12) |
40 |
Y |
N |
再計算しない |
控除 1 |
20 |
20 |
0 |
Y |
N |
常時再計算 |
控除 2 |
40 |
48 |
8 |
Y |
N |
適用不可 |
純支給額 |
140 |
172 |
Y |
N |
|
適用不可 |
セグメント累計 |
200 |
240 |
40 |
Y |
Y |
適用不可 |
年間累計支給 |
200 |
240 |
Y |
適用不可 |
|
適用不可 |
年間累計控除 |
60 |
68 |
Y |
適用不可 |
カレンダー期間、現在の結果および遡及調整
カレンダー期間 |
現在の結果 |
遡及調整 |
---|---|---|
期間 2 |
||
支給 1 |
240 |
なし |
支給 2 |
40 |
40 |
控除 1 |
28 |
なし |
控除 2 |
48 |
なし |
純支給額 |
164 |
なし |
セグメント累計 |
280 (240 + 40) |
なし |
年間累計支給 |
480 |
なし |
年間累計控除 |
144 |
なし |
この例では、支給エレメント、控除エレメント、および累計エレメントの元の値は置き換えられます。この置き換えは、訂正遡及のルールに沿っていますが、例外として、支給 1 のセグメント累計が現在の期間の支給 2 に繰り越されることに注意してください。この点は、標準の訂正方法の例外です。また、支給 2 は支給総額には加算されないため、純支給額の計算には含まれません。
支給 1 に対するセグメント累計の繰越の結果として何が起こるのでしょうか。
この累計は控除 1 の計算の基礎になるので (控除 1 = 支給 1 と支給 2 のセグメント累計の 10%)、現在の期間に対する累計デルタの繰越により、再計算期間ではなく期間 2 で追加の控除が作成されることになります。
また控除 1 が再計算期間で計算された場合には、現在の期間に対する累計デルタの繰り越しによって問題が発生します。つまり、同一支給に基づいて控除が 2 回計算されることになります。ただし、控除 1 は遡及の再計算をしないように定義されているので、支給 1 が 200 から 240 に増えても再計算期間に対する新しい控除は作成されません。
銀行処理では、前回の計算と再計算との間に純支給額の差があるかどうかが確認され、その差が処理されます。この例の場合、差は 32 です。
例: 繰越遡及 - 訂正ルールに従うように定義された累計あり
シナリオ:
支給 1 の金額を 100 から 200 に変更、期間 1 に有効日があり、期間 2 で通知します。
支給 2 の金額を 100 から 200 に変更、期間 1 に有効日があり、期間 2 で通知します。
控除 1 は、繰越エレメントとして定義され、このエレメント自身に繰り越されます。
純支給額累計は、別のエレメントである支給 3 に繰り越されます。
その他のエレメント定義:
控除 1 = 支給 1 と支給 2 の合計の 10%。
年間累計支給 = 支給 1 + 支給 2。
年間累計控除 = 控除 1。
再計算オプション |
カレンダー期間 |
前回の結果 (古い値) |
再計算の結果 (新しい値) |
デルタ |
古い値を新しい値に置き換えて訂正 |
繰越 Y/N |
---|---|---|---|---|---|---|
期間 1 |
||||||
常時再計算 |
支給 1 |
100 |
200 |
100 |
適用不可 |
N |
常時再計算 |
支給 2 |
100 |
200 |
100 |
適用不可 |
N |
常時再計算 |
控除 1 |
20 |
40 |
20 |
適用不可 |
Y |
適用不可 |
純支給額 |
180 |
360 |
180 |
適用不可 |
Y |
適用不可 |
年間累計支給 |
200 |
400 |
Y |
N |
|
適用不可 |
年間累計控除 |
20 |
20 |
カレンダー期間 |
現在の結果 |
遡及調整 |
---|---|---|
期間 2 |
||
支給 1 |
200 |
なし |
支給 2 |
200 |
なし |
支給 3 |
180 |
180 |
控除 1 |
60 (40 + 20) |
20 |
純支給額 |
520 |
なし |
年間累計支給 |
800 |
なし |
年間累計控除 |
80 |
なし |
この例では、以下の処理が行われます。
純支給額のデルタ (180) が作成されます。
残高累計 (支給 1 と支給 2 の合計の年間累計) は再計算期間内で置き換えられます。これは、デフォルトの遡及方法が繰越であっても訂正ルールに従うように定義されているためです。
期間 1 が再計算される場合は、期間 2 の支給 3 への調整値として純支給額のデルタが取得されます。他の処理が実行されない場合、期間 2 の年間累計は不正確になります。なぜなら、年間累計を構成するいずれの支給も繰り越されないからです。ただし、年間累計は期間 1 で訂正されるので、期間 2 での残高は、800 として正しく記録されます。また、控除 1 のデルタは、期間 2 に繰り越されます。これによって、期間 2 の年間累計控除残高が訂正されます。
遡及イベント定義ページ (GP_RTO_EVT) を使用して、トリガ イベント (重要なデータの変更) を、遡及プロセス定義ページで定義したプロセスの 1 つに関連付けます。
ナビゲーション
画像: 遡及イベント定義ページ
次の例では、遡及イベント定義ページのフィールドおよびコントロールを説明します。

遡及処理を起動するオンラインのデータ変更を追跡するために使用するメカニズムをトリガと呼びます。グローバル ペイロールでトリガを設定するには、データ変更に応じて遡及処理を起動するレコードとフィールドを指定し、それらの変更を処理するために使用する遡及プロセス定義を定義します。
「トリガについて」を参照してください。
遡及イベント定義ページで、遡及プロセス定義ページで定義した各遡及処理をトリガ イベント ID に関連付けます。
トリガ定義ページで、データが遡及的に変更または更新された場合に遡及処理を実行する際のトリガとなるレコードとフィールドを指定します。
トリガ定義ページとトリガ定義 - フィールド値ページで、ステップ 2 で指定したレコードとフィールドを、ステップ 1 で定義したトリガ イベント ID のいずれかに関連付けます。各 ID は、プロセス定義にリンクされているため、フィールドにあるこれらのレコードのいずれかが変更または更新された場合、正しい遡及プロセスを自動的に適用できます。
注: トリガ定義ページとトリガ定義 - フィールド値ページについては、「トリガの設定」のトピックで説明されているので、このトピックでは遡及イベント定義ページの使用方法についてのみ説明します。
「トリガ定義の設定」を参照してください。
フィールドまたはコントロール |
定義 |
---|---|
国 |
検索画面で指定した国が表示されます。このフィールドは表示専用です。 |
トリガ イベント ID |
検索画面で指定したトリガ イベント ID が表示されます。このフィールドは表示専用です。 各トリガ イベント ID と遡及プロセス定義ページで定義したプロセスのうち 1 つを関連付けます。 |
遡及プロセス定義 ID |
遡及プロセス定義ページで定義したプロセスを選択し、トリガ イベント ID に関連付けます。 注: 同じイベントに対して、国ごとに異なるプロセスを指定することができます。 |
休暇欠勤イベント |
トリガ イベント ID が休暇欠勤だけを対象とする場合は、このチェック ボックスをオンにして不要なカレンダー処理が行われないようにします。このチェック ボックスをオンにしたときは、遡及制限の確認後に適用される最初の休暇欠勤カレンダーから処理が開始され、初期の給与計算カレンダーは無視されます。 たとえば、会社 A は、2 つのカレンダーで構成されるカレンダー グループを使用して月に一度給与計算処理を実行します。1 つ目のカレンダーは給与計算用、2 つ目のカレンダーは休暇欠勤用です。この順序は、常に維持されています。現在、1 月の処理が完了したところであると想定します。給与計算カレンダーでは、1 月の処理が行われますが、休暇欠勤カレンダーでは 2 月の給与計算カレンダーにデータを供給するための処理が 1 月の処理で行われます。現在の期間は 2 月です。1 月の休暇欠勤データに変更がありました。休暇欠勤処理を 1 月にさかのぼって行う遡及トリガが作成されます。この遡及トリガは、[休暇欠勤イベント] チェック ボックスがオンに設定された遡及イベント ID を参照します。2 月の給与計算処理が実行される際、遡及処理は 1 月にさかのぼります。1 つ目の、唯一再計算されるカレンダーが、休暇欠勤カレンダーです。給与計算カレンダーは、遡及処理では無視されます。 注: 休暇残数累計は、各給与計算期間の終わりに常に更新 (置換) される必要があります。つまり、デフォルトの方法が "繰越" である場合は、累計定義のページで累計を設定する際に休暇残数累計の動作を "訂正を使用" に定義しておく必要があります。 注: 特定の期間に対するカレンダーの処理順序や、休暇欠勤カレンダーと給与計算カレンダーの関係、休暇欠勤関連のどのトリガ定義を使用しているか、どの遡及イベントが参照されているかなどに応じて、このチェック ボックスをオンにした場合の影響は異なります。 |
遡及制限ページ (GP_PYENT_RETRO) を使用して、以下を実行します。
支給元レベルでの遡及期間制限と対象期間制限を定義します。
未処理の遡及デルタに関する支給グループのマッチング条件を上書きします。
遡及処理時の累計残高の保持を有効にします。
ナビゲーション
画像: 遡及制限ページ
次の例では、遡及制限ページのフィールドおよびコントロールを説明します。

遡及方法と遡及処理を起動するイベントの定義が終了したら、遡及処理に対する遡及期間制限と対象期間制限を支給元レベルで指定する必要があります。これによって、処理済みのカレンダーを再計算するときに遡及できる期間と、受給者が非アクティブまたは雇用終了となった後に遡及処理が可能な期間が指定されます。
注: 支給元レベルで定義した遡及期間制限および対象期間制限を、支給元 - 遡及制限割当ページを使用して受給者レベルで上書きすることができます。
遡及期間の制限
このグループ ボックスのフィールドを使用して、過去にさかのぼって再処理できるカレンダー期間数の制限を設定します。
遡及処理できる期間は、遡及制限ページで定義された遡及期間制限と遡及トリガ有効日を比較して決定されます。トリガ有効日が遡及期間制限日より前の日付の場合、遡及期間制限日を使用して最初の遡及期間が決定されます。遡及期間制限日がトリガ有効日より前の日付の場合、トリガ日付を使用して処理対象の最初の遡及期間が決定されます。
フィールドまたはコントロール |
定義 |
---|---|
遡及処理実行 |
遡及処理を支給元レベルで有効にする場合にオンにします。選択内容を受給者レベルで上書きできます。 |
累計調整を保持 |
遡及処理によって以前の期間にさかのぼって累計が再計算される際に、累計残高の調整を保持する場合にオンにします。グローバル ペイロールでは、累計残高の再計算時に調整金額が自動的に反映されないため、このオプションが必要となる場合があります。たとえば、このチェック ボックスをオンにし、累計値 1000 に対して値 100 の調整が行われた以前の期間を再処理すると、残高は元の累計値とユーザーが入力した調整値の合計として計算されて 1100 の値が返されます。このチェック ボックスをオンにしていない場合は、調整値は無視されて残高 1000 が返されます。 注: 累計残高の管理方法として望ましいのは、累計を直接調整するのではなく、累計に算入されるエレメント (支給、控除、休暇付与または休暇取得) を訂正することです。これは、同じエレメントに対する計算に基づいて期間累計値や他の値を格納する累計は自動的に更新されず、その結果、計算エラーやレポート エラーが発生する可能性があるためです。 注: 累計残高を調整するには、累計残高調整ページを使用します。 「累計の調整」を参照してください。 |
異なる支給グループ間のデルタ繰越可 |
デフォルトでは、このチェック ボックスはオフで、遡及方法が繰越の場合は標準マッチング条件を適用して、遡及デルタを繰り越すかどうかが判断されます。言い換えると、遡及デルタは、以下の場合にのみ繰り越されます。
繰り越されるデルタの支給グループが現在のカレンダーの支給グループと一致するという条件を上書きするには、[異なる支給グループ間のデルタ繰越可] チェック ボックスをオンにします。これにより、デルタは、条件に一致しない支給グループに自動的に繰り越されます。 注: [異なる支給グループ間のデルタ繰越可] チェック ボックスをオンにせず、支給グループが一致しないため遡及デルタを繰り越すことができない場合は、デルタを繰り越す支給グループを未処理遡及デルタ ページで手動で選択することができます。同様に、デルタの実行タイプが現在のカレンダーの実行タイプと一致しないため (または、実行タイプ ページで現在のカレンダーの実行タイプを有効な実行タイプのリストに追加していないため) デルタを繰り越すことができない場合は、未処理遡及デルタ ページで正しい実行タイプのカレンダーに遡及デルタを手動で繰り越すことができます。 注: 支給グループと実行タイプに関するマッチング条件のみ上書きすることができます。支給元マッチングまたは処理順序タイムスタンプに関する条件を上書きすることはできません。支給元が一致しない場合や、遡及デルタの処理順序タイムスタンプが現在の受給者処理ステータス レコードの処理順序タイム スタンプより前でない場合は、デルタを自動的に繰り越すことも手動で繰り越すこともできません。 「未処理遡及デルタ ページ」を参照してください。 |
制限なし |
このオプションを選択した場合は、トリガ有効日を含む最初の期間から遡及処理が開始され、処理が進められます。 注: [制限なし] を選択しても、さかのぼることができる期間に制限がないということではありません。遡及処理でさかのぼることができる期間は、[遡及処理の開始日] の日付によって制限されます。 「遡及期間と繰越遡及期限の設定」を参照してください。 |
月単位で制限、月数 |
月単位で制限を定義するには、このオプション ボタンを選択し、さかのぼって計算できる月数を入力します。受給者が属する現在のカレンダー グループの最初のカレンダーの開始日から始めて、最大何か月さかのぼるかが決定されます。 |
年単位で制限、年数 |
年単位で制限を定義するには、このオプション ボタンを選択し、さかのぼって計算できる年数を入力します。[遡及期間制限の開始月] および [遡及期間制限の開始日] と共に、この制限年数によって、遡及処理時にさかのぼる期間が決定されます。 たとえば、[年数] が [2]、[遡及期間制限の開始月] が [06] (6 月)、[遡及期間制限の開始日] が [01]、および現在の期間の開始日が 1999 年 4 月 1 日の場合、遡及期間制限日は 1997 年 6 月 1 日となります。つまり、現在の期間の開始日から 2 年間さかのぼることができますが、その年の 6 月 1 日より前にはさかのぼれません。 |
遡及期間制限の開始月 |
遡及期間制限として使用するカレンダー月を選択します。 |
遡及期間制限の開始日 |
遡及期間制限として使用する日を選択します。 |
例 1: 月数を基準として使用して、再計算する最初の遡及期間を決定する場合。
トリガ有効日 |
現在のカレンダー期間 |
遡及期間制限 |
最初の遡及期間 |
---|---|---|---|
1999 年 2 月 15 日 |
1999 年 6 月 1 日から 1999 年 6 月 30 日 |
2 か月 = 1999 年 4 月 1 日 |
1999 年 4 月 1 日から 1999 年 4 月 30 日 |
グローバル ペイロールでは、現在のカレンダー期間開始日である 1999 年 6 月 1 日から 2 か月さかのぼって遡及期間制限が決定され、制限日は 1999 年 4 月 1 日となります。遡及期間制限日とトリガ有効日が比較されます。トリガ有効日が遡及期間制限日より前なので、遡及期間制限日を使用して最初の遡及期間が決定されます。この場合は、2 期間が再計算されます。4 月 (1999 年 4 月 1 日から 1999 年 4 月 30 日) および 5 月 (1999 年 5 月 1 日から 1999 年 5 月 31 日) です。
例 2: 年数、開始月、開始日を基準として使用して、再計算する最初の遡及期間を決定する場合 (トリガ有効日が遡及期間制限日より後の場合)。
トリガ有効日 |
現在のカレンダー期間 |
遡及期間制限 |
最初の遡及期間 |
---|---|---|---|
1998 年 6 月 30 日 |
1999 年 6 月 1 日から 1999 年 6 月 30 日 |
年数 = 1、開始月 = 3、開始日 = 15 (1998 年 3 月 15 日) |
1998 年 6 月 1 日から 1998 年 6 月 30 日 |
開始年は最初のカレンダーの開始日の年によって決定されるため、遡及期間制限は、1 年さかのぼり、定義された開始月と開始日を適用することで決定されます。その結果、遡及期間制限日は 1998 年 3 月 15 日になります。その制限日とトリガ有効日が比較され、この例では、トリガ有効日が遡及期間制限日より後のため、トリガ有効日によって最初の遡及期間が決定されます。この場合は、12 期間が再計算されます。
例 3: 年数、開始月、開始日を基準として使用して、再計算する最初の遡及期間を決定する場合 (トリガ有効日が遡及期間制限日より前の場合)。
トリガ有効日 |
現在のカレンダー期間 |
遡及期間制限 |
最初の遡及期間 |
---|---|---|---|
1998 年 2 月 28 日 |
1999 年 6 月 1 日から 1999 年 6 月 30 日 |
年数 = 1、開始月 = 3、開始日 = 15 (1998 年 3 月 15 日) |
1998 年 3 月 1 日から 1998 年 3 月 31 日 |
開始年は最初のカレンダーの開始日の年によって決定されるため、遡及期間制限は、1 年さかのぼり、定義された開始月と開始日を適用することで決定されます。その結果、遡及期間制限日は 1998 年 3 月 15 日になります。その制限日とトリガ有効日が比較され、この例では、トリガ有効日が遡及期間制限日より早い日付のため、遡及期間制限日によって最初の遡及期間が決定されます。この場合は、15 期間が再計算されます。
遡及処理対象期間の制限
このグループ ボックスのフィールドを使用して、受給者が雇用終了または非アクティブとなった後も遡及データの処理を継続できる期間を指定します。
フィールドまたはコントロール |
定義 |
---|---|
遡及処理実行 |
このチェック ボックスの選択によって、この支給元で遡及を処理するかどうかが決まります。選択内容を受給者レベルで上書きできます。 |
制限なし |
[制限なし] をオンにすると、この支給元に属する非アクティブな受給者に対して無制限に遡及が行われます。ただし、対象期間制限はなくなっても、非アクティブの受給者はまだ遡及期間制限によって制限されます。 |
月単位で制限、月数 |
月単位で対象期間を定義するには、このオプションをクリックし、受給者が非アクティブとなった後に遡及の計算を継続する月数を入力します。最大月数は、最後の職務が "非アクティブ" になった日付を使って計算されます。 |
年単位で制限、年数 |
年単位で対象期間を定義するには、このオプションをクリックし、非アクティブになった日以降の遡及処理を行う年数を入力します。[遡及処理対象期間の開始月] および [遡及処理対象期間の開始日] と共に、この年数によって、非アクティブの日付から遡及処理の対象になる期間が決まります。 |
遡及処理対象期間の開始月 |
[年数] フィールドに入力した年と連携して、対象期間制限として使用されるカレンダー月を入力します。 |
遡及処理対象期間の開始日 |
[年数] フィールドおよび [遡及処理対象期間の開始月] フィールドで指定した値と共に、対象期間制限として使用される日付を入力します。たとえば、[年数] が [2]、[遡及処理対象期間の開始月] が [06] (6 月)、[遡及処理対象期間の開始日] が [01]、および終了日が 1999 年 1 月 1 日の場合、遡及処理の制限は 2001 年 6 月 1 日になります。この例では、非アクティブの日からの 2 年間は遡及できますが、その年の 6 月 1 日を過ぎると遡及できません。 |
例 1: 月数を基準として使用して、再計算する最初の遡及期間を決定する場合 (カレンダー期間が対象期間制限の範囲内の場合)。
非アクティブ日 |
現在のカレンダー期間 |
対象期間制限 |
遡及処理の可否 |
---|---|---|---|
1999 年 1 月 1 日 |
1999 年 6 月 1 日から 1999 年 6 月 30 日 |
12 か月 = 2000 年 1 月 31 日 |
可 |
対象期間制限は、非アクティブとなった日から 12 か月先の日付になります。現在のカレンダー期間は対象期間制限の範囲内なので、遡及処理が行われます。このとき、遡及トリガが遡及期間制限と比較され、処理を継続するかどうかが判断されます。
例 2: 月数を基準として使用して、再計算する最初の遡及期間を決定する場合 (カレンダー期間が対象期間制限の範囲を超えている場合)。
非アクティブ日 |
現在のカレンダー期間 |
対象期間制限 |
遡及処理の可否 |
---|---|---|---|
1999 年 1 月 31 日 |
1999 年 6 月 1 日から 1999 年 6 月 30 日 |
3 か月 = 1999 年 4 月 30 日 |
不可 |
対象期間制限は、非アクティブとなった日から 3 か月先の日付になります。この例では、現在のカレンダー期間が対象期間制限の範囲を超えているので、遡及処理は行われません。遡及トリガは処理されず、使用済みとされます。
遡及制限割当ページ (GP_PYE_RTO_LIM) を使用して、遡及制限ページで支給元レベルで設定した、遡及処理に対する遡及期間制限および対象期間制限を、受給者レベルで上書きします。
ナビゲーション
画像: 遡及制限割当ページ
次の例では、遡及制限割当ページのフィールドおよびコントロールを説明します。

注: このページのフィールドは、遡及制限ページのフィールドとほとんど同じです。共有されるフィールドの定義を確認するには、遡及制限ページに戻ります。このトピックでは、遡及制限割当ページに固有のフィールドについてのみ説明します。
フィールドまたはコントロール |
定義 |
---|---|
遡及処理の開始日 |
グローバル ペイロールで受給者の処理を開始する日です。システムによって設定されますが、上書きもできます。この日付より前の遡及処理は行われません。受給者が複数の職務を兼務している場合は、適切な日付が設定され、全ての職務が計算対象になっていることを確認してください。 注: このフィールドで最初に使用されるデフォルト値は、受給者の採用日です。ただし、受給者の採用日がその後変更されても、このフィールドは自動的には更新されません。採用日を新しい採用日と同じにするには、このフィールドを手動で更新する必要があります。 |
支給元の遡及制限を使用 |
受給者が所属する支給元に定義された遡及制限を使用する場合は、オンにします。このチェック ボックスがオンの場合は、支給元定義からの値が使用され、[遡及処理の開始日] 以外のフィールドには入力できません。このチェック ボックスがオフの場合は、[遡及処理実行] チェック ボックスが選択可能になり、支給元レベルで入力された値ではなく、受給者レベルで入力された値が使用されます。 |
遡及処理実行 |
遡及処理を行う場合は、このチェック ボックスをオンにします。このチェック ボックスをオンにした場合は、[遡及期間制限] グループ ボックスと [対象期間制限] グループ ボックスの中のフィールドが入力可能になります。 |
未処理遡及デルタ ページ (GP_UDELTA) を使用して、未処理遡及デルタを管理します。
ナビゲーション
画像: 未処理遡及デルタ ページ
次の例では、未処理遡及デルタ ページのフィールドおよびコントロールを説明します。

マッチング条件: 未処理遡及デルタの管理
繰越遡及、または訂正遡及を繰越例外と共に使用する際は、以下の一致条件を満たす場合に、再計算されたカレンダーからの調整値が現在のカレンダーに自動的に繰り越されます。
従業員 ID と雇用レコード番号の各組み合わせにおいて、以下の条件が満たされる場合です。
繰り越されるデルタの支給グループが、現在のカレンダーの支給グループと一致する。
注: この条件は、遡及制限ページの [異なる支給グループ間のデルタ繰越可] オプションを選択して上書きできます。この条件を上書きすると、デルタに関連付けられた支給グループが受給者の現在の支給グループと一致しない場合でも、遡及デルタは現在の期間に自動的に繰り越されます。ただし、他の条件は全て満たす必要があります。
「遡及制限ページ」を参照してください。
繰り越されるデルタの支給元が、現在のカレンダーの支給元と一致する。
繰り越されるデルタの実行タイプが、現在のカレンダーの実行タイプと一致する。
注: この条件は、実行タイプ ページの [遡及調整ソース] グループ ボックスに追加の実行タイプを入力して上書きできます。この条件を上書きすると、受給者の現在の実行タイプに関連付けられた実行タイプについては、遡及デルタが現在の期間に自動的に繰り越されます。ただし、他の条件は全て満たす必要があります。
遡及デルタの処理順序タイム スタンプが、現在の受給者処理ステータス レコードの処理順序タイム スタンプより前である。
これらの条件が一致しない場合は、遡及デルタの作成元のカレンダーから適切な繰越先カレンダーに対して、未処理遡及デルタ ページで調整値を手動で繰り越すことができます。このページでは、以下の操作を行います。
繰越先カレンダーのカレンダー ID と支給グループを指定します。繰越先支給グループの支給元は、元のカレンダーと同じである必要があります。
デルタをほかのエレメントへ繰り越すよう指定します (必要時のみ)。
そのデルタを繰り越さない場合は、処理されないように設定します。
例: 遡及デルタを手動で繰り越す場合
現在の期間の初めに、受給者が支給グループ A から支給グループ B に移ったため、前回の期間が遡及によって再計算される必要があるとします。支給グループ B の現在のカレンダーは、調整値を取り出す元のカレンダー、つまり支給グループ A のカレンダーとは既に一致しなくなっています。支給グループが一致しなくなったこのような状況では、遡及デルタがどこに繰り越されるか (繰越先) を指定する必要があります。
セグメント データ
[セグメント データ] グループ ボックスのフィールドを使用して、未処理の遡及デルタの繰越元支給グループ、カレンダー ID、カレンダー グループ ID、および支給キーを指定します。
フィールドまたはコントロール |
定義 |
---|---|
支給グループ |
未処理遡及デルタが発生した給与計算実行に関連付けられた支給グループが表示されます。 |
カレンダー ID |
未処理遡及デルタが発生した給与計算実行に関連付けられたカレンダーが表示されます。 |
カレンダー グループ ID |
未処理遡及デルタが発生した給与計算実行に関連付けられたカレンダー グループが表示されます。 |
支給キー番号 1から支給キー番号 4 |
支給キーの有効値は 1 から 4 です。 |
選択デルタ
このグループ ボックスでは、未処理遡及デルタに対する処理を指定します。
フィールドまたはコントロール |
定義 |
---|---|
全てのデルタを選択 |
このチェック ボックスをオンにして [適用] ボタンをクリックし、[未処理デルタ] グループ ボックスのデルタ行を全て選択します。次に、[カレンダーに適用] オプション ボタンを選択した後、含める必要のない行のチェック ボックスをオフにします。 |
カレンダーに適用、ターゲット支給グループ、ターゲット カレンダー |
[カレンダーに適用] を選択した場合、遡及デルタは右側のフィールドに入力する [ターゲット支給グループ] と [ターゲット カレンダー] に組み入れられます。この処理は、通常のカレンダー マッチングより優先されます。 [ターゲット支給グループ] フィールドで、遡及デルタに対する繰越先のカレンダー支給グループを選択します。元のカレンダーと同じ支給元を持つ支給グループから選択できます。 [ターゲット カレンダー] フィールドで、遡及デルタに対する繰越先のカレンダー ID を選択します。繰越先の支給グループに関連付けられたオープンなカレンダーから選択できます。 |
処理しない |
このオプション ボタンを選択すると、未処理遡及デルタは、どのカレンダーにも遡及調整として組み入れられません。ユーザーによっていったん保存されると、これらのデルタは処理済みとされ、その後ページに表示されることはありません。 |
適用 |
[適用] ボタンをクリックすると、[未処理デルタ] グループ ボックスの遡及デルタは全て選択されます。[未処理デルタ] グループ ボックスの [マッチング処理] には、[選択デルタ] グループ ボックスで指定した処理が表示されます。 |
共通ページ エレメント
フィールドまたはコントロール |
定義 |
---|---|
選択 |
このチェック ボックスをオン/オフにすることで、この列の遡及デルタを選択、または選択解除します。 |
デルタ番号 |
セグメント内のそれぞれの支給または控除について遡及デルタを個別に識別するのに使用します。たとえば、支給 1 (E1) に 3 つの遡及デルタ インスタンスがあり、支給 2 (E2) に 2 つの遡及デルタ インスタンスがある場合、E1 には 1、2、3 のデルタ番号が割り当てられ、E2 には 1 と 2 のデルタ番号が割り当てられます。 |
マッチング処理 |
未処理遡及デルタの処理方法を選択します。有効値は、[デフォルトのマッチング処理]、[カレンダーに適用]、および [処理なし] です。 |
金額 |
エレメントのデルタの金額が表示されます。 |
通貨 |
エレメントのデルタの通貨が表示されます。 |
繰越オプション
[未処理デルタ] の [繰越オプション] タブを選択します。
フィールドまたはコントロール |
定義 |
---|---|
繰越先支給グループ |
このフィールドには、元のカレンダーと同じ支給元を持つ支給グループの値が表示されます。デルタの繰越先支給グループを選択します。 |
繰越先カレンダー |
選択された支給グループに関連付けられたオープンなカレンダーが表示されます。デルタの繰越先カレンダーを選択します。 |
繰越先入力タイプ |
[支給] または [控除] を選択します。 |
繰越先エレメント |
1 つ前のフィールドで選択された入力タイプに基づいて、このフィールドに値が表示されます。ここで、デルタを別のエレメントに繰り越すように指定できます。 |
値
[未処理デルタ] の [値] タブを選択します。
画像: [未処理デルタ] - [値] タブ
次の例では、[未処理デルタ] - [値] タブのフィールドおよびコントロールを説明します。
![[未処理デルタ] - [値] タブ](img/i-cd7d26dn-6eda.png)
フィールドまたはコントロール |
定義 |
---|---|
ユニット |
この値は、エレメントのコンポーネントです。 |
ベース |
この値は、エレメントに対するデルタ金額のコンポーネントです。 |
ユーザー フィールド
[未処理デルタ] の [ユーザー フィールド] タブを選択します。
画像: [未処理デルタ] - [ユーザー フィールド] タブ
次の例では、[未処理デルタ] - [ユーザー フィールド] タブのフィールドおよびコントロールを説明します。
![[未処理デルタ] - [ユーザー フィールド] タブ](img/i-cd7d26dn-6d66.png)
このエレメントに設定されたユーザー フィールドが表示されます。