Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド リリース12 E05999-01

目次

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複数通貨

複数通貨会計の概要

複数通貨会計の概要

概要

Oracle General Ledgerには、グローバル企業のニーズを満たす完全な複数通貨機能が用意されています。この章では、General Ledgerに適用されるUnited States Statement of Financial Accounting Standards 52（SFAS #52）およびInternational Accounting Standards 21（IAS 21）の要件に従って複数通貨の概念を紹介します。

機能通貨と元帳通貨の決定

SFAS #52とIAS 21に記載されている組織の元帳通貨には、General Ledger元帳通貨と異なる通貨を使用できます。たとえば、統合ビジネス・グループの会計に使用する元帳通貨が実際にはUSドル（USD）の場合に、元帳通貨として日本円（JPY）を選択できます。元帳通貨の決定は、SFAS #52とIAS 21に記載されている多数のファクタに基づきます。元帳通貨は、Oracle General Ledgerで元帳について保守される基準通貨を表します。

換算および再測定

General Ledgerでは、複数の国内会計基準、特にSFAS #52とIAS 21に従って換算が実行されます。SFAS #52とIAS 21で奨励されている次の2タイプの換算を実行できます。

1. 換算または資本換算方式

2. 再測定または一時方式換算

使用する換算方式は、元帳通貨に応じて次のようになります。

1. 元帳通貨が元帳通貨と異なる場合、報告通貨に換算される前に、レコード帳簿を元帳通貨に再測定する必要があります。元帳通貨が報告通貨の場合、再測定によって換算の必要がなくなります。

2. 元帳通貨が元帳通貨と同じ場合、再測定を行わずに、レコード帳簿を報告通貨に直接換算できます。

次の例および表は、換算と再測定が必要な場合を示します。

米国の会社Aが、ヨーロッパで営業する連結先会社Bを完全に所有しているとします。報告通貨はUSDです。会社Bの換算-再測定の可能性は、次の図の事例では上下に並べて表示されます。

事例1では、会社Bの元帳通貨と元帳通貨は同じです。会社Bの元帳通貨は、連結先の機能通貨または報告通貨とは異なります。ただし、これは通常、連結元が連結先のビジネスに不可欠な場合に発生します。連結先のレポート要件を満たすために、会社BはEURからUSDへの換算を実行する必要があります。

事例2では、会社Bの元帳通貨は、元帳通貨と異なります。ただし、会社Bの元帳通貨は、連結先の機能通貨または報告通貨と同じです。これは通常、連結元が連結先のビジネスに不可欠で、売却すると必ず連結先に重大な影響を与える場合に発生します。会社Bは、勘定科目をEURからUSDに再測定します。報告通貨も同様です。この場合、報告通貨への再測定により、換算の必要がなくなります。

事例3では、会社Bの元帳通貨はGBPです。会社Bの元帳通貨は、元帳通貨でも報告通貨でもありません。これはまれな事例で、連結元がイギリスの持ち株会社の場合に発生します。この場合、再測定と換算の両方が必要です。会社Bは勘定科目をEURからGBPに再測定してから、勘定科目をGBPからUSDに換算します。

米国および国際会計基準に従って海外事業の結果を評価するためにOracle機能を実装する方法の詳細は、MetaLinkで『Parent Currency View of Overseas Operations』のホワイト・ペーパーを参照してください。

概念

この章全体を通して、Oracle General Ledgerの複数通貨会計に関連する次の概念について説明します。

プロセス

Oracle General Ledgerには、複数通貨要件に対処するために次の3つの主要な処理が用意されています。

• 変換: 取引が行われる元帳の通貨への入力が行われたときに、ただちに換算される外貨取引です。

• 再評価: 取引が入力されてから再評価が行われるまでの間に、換算レートの大幅な変動によって実際よりも低く（または高く）表示される資産勘定または負債勘定を修正します。

• 換算: 会社の元帳全体または残高を元帳通貨から他の通貨に再換算します。通常、累積為替調整は資本の一部として記録されます。

再測定: 会社の元帳全体または残高を元帳通貨から他の通貨に再換算します。非金銭項目の場合、再測定には取得時レートが使用されます。通常、累積為替調整は損益の一部として記録されます。

複数通貨会計を使用するには、最初に通貨と換算レート・タイプを定義する必要があります。通貨処理では、入力した日次レートまたは取得時レートを使用して再評価、換算および再測定が実行されます。日次レートは、スプレッドシート・インタフェースを使用して手動で入力するか、SQL指示を使用してGL_DAILY_RATES_INTERFACE表にロードできます。スプレッドシート・インタフェースの詳細は、「通貨レート・マネージャ」を参照してください。

Oracle General Ledgerでの複数通貨会計の設定

Oracle General Ledgerで複数通貨会計を実装するには、次に示す推奨設定ステップに従います。

複数通貨会計を設定する手順は、次のとおりです。

1. 日次換算レートの保守や外貨仕訳の入力に使用する換算レート・タイプを定義します。Oracle General Ledgerには、「直物」、「社内」、「ユーザー」の3つの事前定義された換算レート・タイプがあります。関連項目: 換算レート・タイプの定義

2. 使用する通貨を定義し、使用可能にします。Oracle General Ledgerでは、すべてのISO通貨があらかじめ定義されていますが、その他の通貨も必要に応じていくつでも定義できます。関連項目: 通貨の定義

3. 元帳通貨を元帳に割り当てます。General Ledgerでは、全取引の記録と全勘定残高の保守に元帳通貨が使用されます。関連項目: 元帳の定義（『Oracle General Ledgerインプリメンテーション・ガイド』）

4. 元帳用の累積換算調整勘定を定義します。累積換算調整勘定科目の勘定科目タイプを次に設定します。

   • 資本: 換算を実行する場合、貸借対照表の換算調整勘定を作成します。

   • 収益または費用: 再測定を実行する場合、損益計算書の換算損益を作成します。

     General Ledgerでは、通貨換算から生じるすべての貸借差引額修正は、SFAS #52およびIAS 21に従って累積換算調整勘定科目に自動的に転記されます。

     注意: General Ledgerは、外貨建て残高の換算、再評価およびレポートに関して、SFAS #52（U.S.）を含む複数の国内会計標準に準拠しています。

5. 外貨建勘定残高を再評価するときに発生する、未実現為替差損益を記録するために使用する勘定科目を定義します。関連項目: 勘定科目の定義（『Oracle General Ledgerインプリメンテーション・ガイド』）および残高の再評価

6. 必要な日次レートを入力します。通常は、外貨で入力された仕訳、再評価、換算および再測定用のレートを入力します。関連項目: 日次レートの入力

   日次レートをあらかじめ定義したくない場合は、換算レート・タイプ「ユーザー」を使用して仕訳の入力時に日次レートを入力できます。

   注意: 元帳で平均残高処理が使用可能になっている場合は、残高を換算する初年度の第1日目に、またはそれ以前に日次レートを定義する必要があります。

   報告通貨または副元帳（仕訳または補助元帳レベル）を使用する場合、ソース元帳の仕訳を報告通貨または副元帳に変換する際に、日次レートが使用されます。

7. 外貨による再評価または換算の実行時に期間平均レートおよび期末レートとして使用する、元帳用のレート・タイプを割り当てます。

8. 適用可能な会計基準に従って、選択した残高を換算する取得時レートまたは金額を入力します。General Ledgerでは、取得時レートおよび金額を使用して、インフレ率の高い経済下の会社の選択済勘定残高も再測定します。関連項目: 取得時レートの入力

9. （オプション）「会計設定マネージャ」で元帳に対して副セグメント追跡を使用可能にします。オプションで、主要貸借一致および副追跡セグメントを使用して留保利益、未実現損益および累積換算調整勘定科目の詳細を生成するために、副追跡セグメントを識別できます。最初に、会計フレックスフィールドのセグメントに副追跡セグメント・クオリファイアを割り当てる必要があります。主要貸借一致セグメント、会社間セグメントまたは勘定科目セグメントは、副追跡セグメント・クオリファイアとして選択できません。関連項目: 副追跡セグメント

Oracle General Ledgerでの複数通貨会計の使用

Oracle General Ledgerで複数通貨会計を使用するには、次に説明するステップを検討します。

General Ledgerで複数通貨を使用する手順は、次のとおりです。

1. 日次換算レートを定期的に更新します。

2. 外貨仕訳を入力またはインポートします。換算レート・タイプ「ユーザー」を使用している場合は、仕訳の入力時に通貨換算レートを入力します。関連項目: 入力通貨仕訳の入力

3. オープン期間に外貨仕訳を転記します。換算済の元帳通貨金額のみでなく、各仕訳明細に関係した外貨金額が格納されます。関連項目: 仕訳バッチの転記

4. 外貨建ての勘定科目を再評価します。General Ledgerでは、SFAS # 52およびIAS 21に従って、換算レート変動に対して元帳通貨残高を修正する仕訳が作成されます。関連項目: 残高の再評価

5. 再評価仕訳バッチを転記して、未実現為替差損益勘定の換算レート変動を修正します。関連項目: 仕訳の転記

6. 異なる元帳通貨を使用する元帳を連結する前に、勘定残高を換算するか、または勘定残高を別の通貨でレポートするように換算します。実績残高または予算残高を換算できます。関連項目: 残高の換算

   注意: 報告通貨を使用する場合は、勘定残高を報告通貨（仕訳または補助元帳取引レベル）から別の通貨で直接レポートできます。関連項目: 報告通貨の概要

7. 「勘定科目照会」ウィンドウを使用し、入力済および換算済外貨残高をオンラインで確認します。また、「勘定科目照会」ウィンドウを使用して、換算済金額もオンラインで確認できます。関連項目: 勘定科目照会の実行

   注意: 換算済勘定残高照会を実行する前に、勘定残高を外貨に換算しておきます。

8. 残高試算表レポートを実行します。次のいずれかのレポートを使用します。

   • 「残高試算表」、「詳細残高試算表」、「追加セグメント詳細残高試算表」または「換算残高試算表」: 換算実行後の換算済勘定残高が表示されます。

   • 「残高試算表」、「詳細残高試算表」または「追加セグメント詳細残高試算表」: 外貨で入力された残高が表示されます。

   • 「入力通貨総勘定元帳レポート」を使用して、再評価の実行後に再評価仕訳を消し込みます。

9. 関連項目: 標準レポートとリストの実行

10. 外貨財務諸表を作成します。「財務諸表生成プログラム」を使用して、外貨建てで入力した金額、および実績と予算の換算済勘定残高に関するカスタム・レポートを作成します。関連項目: 財務諸表生成プログラムの概要

関連項目

通貨の定義

日次レートの入力

日次レートの自動ロード

入力通貨仕訳の入力

換算レート・タイプの定義

残高の換算

残高の再評価

複数通貨会計の概要

通貨レート・マネージャ

Oracle General Ledgerプロファイル・オプションの設定（『Oracle General Ledger Reference Guide』）

報告通貨の概要

通貨

通貨の定義

「通貨」ウィンドウを使用して、非ISO（国際標準化機構）通貨を定義し、通貨を使用可能または使用不可能にします。Oracle ApplicationsではISO基準第4217号に規定されたすべての通貨が事前定義されています。

米ドル（USD）以外の通貨を使用するには、通貨を使用可能にする必要があります。米ドルは当初より使用可能となっている唯一の通貨です。

新規通貨を定義する手順は、次のとおりです。

1. 「通貨」ウィンドウにナビゲートします。

2. 使用する通貨を表す一意のコードを入力します。

   注意: 後でその通貨を使用不可にした場合でも、一度通貨を使用可能にすると通貨コードは変更できなくなります。

3. 通貨の「名称」と「摘要」を入力します。

4. （オプション）「発行 地域」の名称を選択します。Oracle Applicationsでは、標準通貨を発行している国の名称（ISO第3166号に準拠）が事前定義されています。

5. 通貨の「シンボル」を入力します。

   注意: Oracle Applicationsでは、金額を表示するときに通貨シンボルが使用される場合があります。Oracle General Ledgerなどはこれに当てはまりません。

6. 通常の通貨取引に使用される小数点の右の桁数を指定するために、通貨の「精度」を入力します。

7. 「拡張 精度」を入力して、この通貨の計算に使用される小数点の右の桁数を指定します。拡張された精度は、標準精度以上か標準精度と同じであることが必要になります。

   注意: Oracle Applicationsでは、拡張精度が使用されることがあります。Oracle General Ledgerなどはこれに当てはまりません。

8. この通貨で使用される最小の単位を指定するために、「最小計上可能単位」を入力します。これは、精度に一致しないことがあります。

9. （オプション）通貨の「有効日」を入力します。その範囲内の日付について、この通貨で表示される取引のみを入力できます。開始日を入力していない場合は、通貨はただちに有効となります。最終日を入力していない場合は、通貨は無期限に有効となります。

10. 通貨を使用可能にします。

11. 作業内容を保存します。

通貨を使用可能または使用不可能にする手順は、次のとおりです。

1. 「通貨」ウィンドウにナビゲートします。

2. 使用可能または使用不可にする通貨の「コード」または「名称」を問い合せます。

3. 通貨が、取引の入力と残高の記録に使用可能になるように、「使用可能」チェック・ボックスを選択してください。その通貨を使用不可にするには、チェック・ボックスの選択を解除します。

4. 作業内容を保存します。

関連項目

通貨の定義

複数通貨会計の概要

換算レート

換算レート・タイプの定義

換算レート・タイプを使用して、次の時点でレートを自動的に割り当てます。

1. 外貨仕訳金額から元帳通貨相当額への換算時

2. 再評価の実行時

3. 換算または再測定の実行時

外貨、日付および換算レート・タイプの特定の組合せについて、日次換算レートを入力します。外貨建ての仕訳を入力すると、入力した通貨、レート・タイプ（「ユーザー」レート・タイプを使用しない場合）および換算日に基づき、あらかじめ定義された換算レートが自動的に表示されます。「ユーザー」レート・タイプを指定した場合は、外貨仕訳を入力するときにレートを直接入力します。

注意: 換算元通貨、換算先通貨、換算日の同じ組合せに対して、異なる日次レートを入力する場合は、別の換算レート・タイプを定義する必要があります。

Oracle General Ledgerでは、次の日次換算レート・タイプがあらかじめ定義されています。

直物: 特定日付のレートに基づいて換算を実行するために入力する換算レート。通貨を即座に引き渡す場合に適用されます。

社内: 各自の会社のレートを標準化するために定義する換算レート。通常、このレートは、会社全体で使用するために財務担当役員が決定する標準市場レートです。

ユーザー: 外貨建仕訳を入力するときに指定する換算レート。

事前に定義された上記のレート・タイプを使用して換算レートを入力するか、他の換算レート・タイプを登録できます。換算レート・タイプを登録し終わったら、そのレート・タイプを使用して日次レートを入力します。

新規換算レート・タイプを定義する手順は、次のとおりです。

1. 「換算レート・タイプ」ウィンドウにナビゲートします。

2. 新規換算レート・タイプの「名称」と「摘要」を入力します。

3. （オプション）換算レート・タイプに定義アクセス・セットのセキュリティを適用するには、「セキュリティ使用可能」チェック・ボックスを選択します。

   「定義アクセス・セット」は、General Ledger定義へのアクセス制御を可能にするオプションのセキュリティ機能です。たとえば、自分の換算レート・タイプについて、特定のユーザーによる表示、変更または使用を防止できます。

   セキュリティを使用可能にしなければ、自分の換算レート・タイプをすべてのユーザーが使用、表示および変更できます。

   職責にアクセス権の割当機能がある場合は、「セキュリティ使用可能」チェック・ボックスを選択すると「アクセスの割当」ボタンが有効になります。この「アクセスの割当」ボタンを選択し、必要な権限を使用して定義を1つ以上の定義アクセス・セットに割り当てます。

   詳細は、この章の「定義アクセス・セットのセキュリティ」の「換算レート・タイプのアクセス・セットの定義」表を参照してください。この表は、「日次レート」ウィンドウの「換算レート・タイプ」に対する使用、表示および変更権限を示しています。関連項目: 定義アクセス・セット（『Oracle General Ledgerインプリメンテーション・ガイド』）

   職責から「アクセスの割当」機能が除外されている場合、「換算レート・タイプ」ウィンドウには「アクセスの割当」ボタンが表示されません。その場合も、「セキュリティ使用可能」チェック・ボックスを選択すると換算レート・タイプを保護できますが、この換算レート・タイプには自動割当対象の定義アクセス・セットのみが自動的に割り当てられます。機能セキュリティの詳細は、システム管理者にお問い合せください。

4. 作業内容を保存します。

関連項目

入力通貨仕訳の入力

日次レートの入力

通貨の定義

複数通貨会計の概要

日次レートの入力

General Ledgerは、外貨の仕訳換算、再評価、換算/再測定を行うのに日次レートを使用します。アプリケーション・インスタンスで有効になっている 2 つの通貨の間の日次換算レートを管理できます。さらに、「日付範囲でレートを入力」ウィンドウで特定の日付範囲の換算レートを1つ入力することもできます。日付範囲は複数の日または期間にまたがることができます。

報告通貨（仕訳または補助元帳レベル）を使用する場合は、転記中に元帳の仕訳を適切な報告通貨に換算するために日次レートが使用されます。日次レートは、元帳に仕訳を転記するまえに定義する必要があります。

外貨仕訳の入力

仕訳の入力時に外貨、換算日、および換算レート・タイプを指定した場合は、指定した日付とレート・タイプに対して、外貨を元帳通貨に換算するために定義した日次レートが自動的に表示されます。General Ledgerは、外貨で入力された借方と貸方に日次レートを乗算することによって、機能通貨借方と機能通貨貸方を計算します。

関連項目: 入力通貨仕訳の入力

変換での期末レートおよび期間平均レートの使用

SFAS #52およびIAS 21によると、期末レートは貸借対照表のレートに相当し、期間平均レートは平均換算レートに相当します。General Ledgerでは、実績および予算の勘定残高を換算するときに、期間平均レートおよび期末レートが使用されます。

通常、損益計算書勘定科目を換算するときは期間平均レートを使用し、貸借対照表勘定科目を換算するときは期末レートを使用します。元帳を作成するときには、デフォルトの期間平均レートと期末レートのタイプを割り当てる必要があります。

Oracle General Ledgerでは、期末レートと期間平均レートの換算レートを割り当てることで会計基準に準拠できます。任意の換算レート・タイプを元帳の期間平均レートおよび期末レートとして割り当てることができます。たとえば、事前定義済のレート・タイプ「直物」を期間平均レートとして使用し、事前定義済のレート・タイプ「社内」を期末レートとして使用できます。これらのレート・タイプは、実績の勘定残高の換算で使用されます。

予算の勘定残高の場合は、換算を発行するときに期末レート・タイプと期間平均レート・タイプを指定できます。

期末レートと期間平均レートを定義する手順は、次のとおりです。

1. 「換算レート・タイプ」ウィンドウで、新しい換算レート・タイプを作成するか、事前定義済のレート・タイプを使用します。

2. 「日次レート」ウィンドウで、換算レート・タイプのレートを入力します。

   換算レート・タイプを定義アクセス・セットに割り当てる場合は、変更権限と表示権限を持っていないと、換算レート・タイプのレートを入力できません。

3. 会計設定マネージャを使用して換算レート・タイプを元帳の期末レートと期間平均レートに割り当てます。

注意: すでに換算を実行した期間の期間平均レートまたは期末レートを変更する場合は、その期間の勘定残高を再換算する必要があります。

換算レート・タイプの定義

日次レートの入力

平均残高処理

元帳で平均残高処理が使用可能になっている場合は、残高を換算する初年度の第1日目に、またはそれ以前に日次レートを定義する必要があります。

定義アクセス・セットのセキュリティ

General Ledgerでは、すべての元帳の日次レートのセットがアプリケーション・インスタンス内で管理されます。換算レート・タイプのセキュリティを設定することにより、定義アクセス・セットを使用して日次レートへのアクセスを制御できます。たとえば、特定のユーザーが特定の換算レート・タイプを使用してレートを表示したり、更新したり、作成したりできないようにすることができます。

次の表に、「換算レート・タイプ」ウィンドウと「日次レート」ウィンドウの換算レート・タイプ定義に対して使用、表示、および変更権限が持つ意味を示します。

換算レート・タイプの定義アクセス・セット

前提条件

1. 通貨を定義および有効化する。

2. 換算レート・タイプを定義する。

注意: 換算元通貨、換算先通貨、換算日の同じ組合せに対して、異なる日次レートを入力する場合は、別の換算レート・タイプを定義する必要があります。

関連項目: 換算レート・タイプの定義

システム管理者に依頼して、プロファイル・オプション「日次レート・ウィンドウ: 入力中に関連逆レートの強制」を設定してください。

日次換算レートを入力する手順は次のとおりです。

「日次レート」ウィンドウまたは通貨レート・マネージャを使用して日次レートを入力できます。日付範囲を指定して入力することも、スプレッドシートを使用して入力することもできます。関連項目: 通貨レート・マネージャ

1. 「日次レート」ウィンドウにナビゲートします。

2. 換算元通貨（入力したレートを使用して監査する元の通貨）を入力します。STATを除き、有効になっているすべての通貨を選択できます。

3. 換算先通貨（換算先の通貨）を入力します。換算元通貨と同じ通貨を入力した場合はエラーになります。

4. 換算日とタイプを入力します。仕訳を入力するためにこの日付とレート・タイプを使用すると、ここで定義したレートが自動的に表示されます。

   レート・タイプ「ユーザー」は選択できません。ユーザー・レートは、外貨入力仕訳を作成するときに「仕訳データの入力」ウィンドウで直接入力します。

   換算レート・タイプを定義アクセス・セットに割り当てる場合は、換算レート・タイプに対する変更権限と表示権限を持っていないと、新しいレートを作成できません。

5. 換算元通貨を換算先通貨に換算するときに使用する換算レートを入力します。指定したレートの逆数が自動的に計算され、隣の列に表示されます。

   プロファイル・オプション「日次レート・ウインドウ: 入力中に関連逆レートの強制」がYesに設定されている場合は、両方の列のレートが常に逆数の関係になります。一方のレートが変更された場合は、変更されたレートの逆数として他方のレートが自動的に再計算されます。

   このプロファイル・オプションがNoに設定されている場合は、逆数の関係が強制されません。一方のレートを独立して変更できます。

   • 換算元通貨から換算先通貨に換算される最初の列にレートを入力します。これは、換算先通貨での相当額を決定するために換算元通貨に乗算されるレートです。たとえば、AUDからUSD（オーストラリア・ドルから米国ドル）に換算する場合、1オーストラリア・ドルに対する米国ドルのレートが0.7793であるならば、.7793と入力します。

   • 換算先通貨から換算元通貨に換算される2番目の列にレートを入力します。これは、換算元通貨での相当額を決定するために換算先に乗算されるレートです。たとえば、USDからAUD（米国ドルからオーストラリア・ドル）に換算する場合、1米国ドルに対するオーストラリア・ドルのレートが1.2832であるならば、1.2832と入力します。

   注意: プロファイル・オプション「仕訳: 換算レート逆算表示」をYesに設定した場合は、「仕訳データの入力」やその他のウィンドウに逆の換算レートが表示されます。たとえば、このプロファイル・オプションがYesに設定されていて、元帳通貨がUSDであるとします。「日次レート」ウィンドウでAUDからUSDへの換算レートを.7793と入力した場合は、外貨としてAUDを使用して外貨仕訳を作成したときに、「仕訳データの入力」ウィンドウに逆数（1.2832）が表示されます。

日付範囲に対して単一のレートを入力する手順は次のとおりです。

1. 「日次レート」ウィンドウにナビゲートします。

2. 「日付範囲で入力」ボタンを選択します。

   「日付範囲でレートを入力」ウィンドウが表示されます。

3. 換算元通貨（入力したレートを使用して監査する元の通貨）を入力します。STATを除き、有効になっているすべての通貨を選択できます。

4. 換算先通貨（換算先の通貨）を入力します。換算元通貨と同じ通貨を入力した場合はエラーになります。

5. 希望する日付範囲にまたがるように開始日と終了日を入力します。

6. 換算日とタイプを入力します。仕訳を入力するためにこの日付とレート・タイプを使用すると、ここで定義したレートが自動的に表示されます。換算レート・タイプを定義アクセス・セットに割り当てる場合は、変更権限と表示権限を持っていないと、新しいレートを作成できません。

7. 換算元通貨を換算先通貨に換算するときに使用する換算レートを入力します。指定したレートの逆数が自動的に計算され、隣の列に表示されます。

   プロファイル・オプション「日次レート・ウインドウ: 入力中に関連逆レートの強制」がYesに設定されている場合は、両方の列のレートが常に逆数の関係になります。一方のレートが変更された場合は、変更されたレートの逆数として他方のレートが自動的に再計算されます。

   このプロファイル・オプションがNoに設定されている場合は、逆数の関係が強制されません。一方のレートを独立して変更できます。

• 換算元通貨から換算先通貨に換算される最初の列にレートを入力します。これは、換算先通貨での相当額を決定するために換算元通貨に乗算されるレートです。たとえば、AUDからUSD（オーストラリア・ドルから米国ドル）に換算する場合、1オーストラリア・ドルに対する米国ドルのレートが0.7793であるならば、.7793と入力します。

• 換算先通貨から換算元通貨に換算される2番目の列にレートを入力します。これは、換算元通貨での相当額を決定するために換算先に乗算されるレートです。たとえば、USDからAUD（米国ドルからオーストラリア・ドル）に換算する場合、1米国ドルに対するオーストラリア・ドルのレートが1.2832であるならば、1.2832と入力します。

注意: プロファイル・オプション「仕訳: 換算レート逆算表示」をYesに設定した場合は、「仕訳データの入力」やその他のウィンドウに逆の換算レートが表示されます。たとえば、このプロファイル・オプションがYesに設定されていて、元帳通貨がUSDであるとします。「日次レート」ウィンドウでAUDからUSDへの換算レートを.7793と入力した場合は、外貨としてAUDを使用して外貨仕訳を作成したときに、「仕訳データの入力」ウィンドウに逆数（1.2832）が表示されます。

注意: 日付範囲を含む単一のレートに対して問合せを実行した場合、問合せ結果には指定した日付範囲内の各日が1行として表示されます。

日次レートの自動ロード

Oracle General Ledgerには、日次レートをGL_DAILY_RATES表に自動的に挿入、更新または削除するのに使用できるGL_DAILY_RATES_INTERFACE表が用意されています。Oracle General LedgerによってGL_DAILY_RATES表が変更される前に、インタフェース表の行が確認されます。

警告: Oracle General Ledgerに日次レートをロードするには必ずインタフェース表を使用します。日次レートのデータを破損する場合があるのでレートを直接GL_DAILY_RATES表にロードすることは禁じられています。

Oracle General Ledgerによってインタフェース表が処理される場合に、システムは下記のように行動します。

• 換算日の範囲を指定すると、その範囲内の各日付に対するGL_DAILY_RATES表内の1行がシステムによって挿入、更新または削除されます。たとえば、次の指定をするとします。

      From-currency:         JPY
  
      To-currency:           USD
  
      Conversion date range: 01-OCT-97 to 03-OCT-97
  
      User conversion type:  Spot
  
      Conversion rate:       .0083
  
  

  ... 次に新規のレートを挿入すると、Oracle General LedgerによってGL_DAILY_RATES表に下記のような情報を持つ新規の3行が挿入されます。

      JPY  USD  01-OCT-97  Spot  .0083
  
      JPY  USD  02-OCT-97  Spot  .0083
  
      JPY  USD  03-OCT-97  Spot  .0083

• Oracle General LedgerによってGL_DAILY_RATES表内の対応する逆換算レートの行が自動的に挿入、更新または削除されます。前述の例を使用すると、次のような情報を持つ追加の3行がGL_DAILY_RATES表の中にOracle General Ledgerにより挿入されます。

      USD  JPY  01-OCT-97  Spot  120.482
  
      USD  JPY  02-OCT-97  Spot  120.482
  
      USD  JPY  03-OCT-97  Spot  120.482

GL_DAILY_RATES_INTERFACE表

通貨レート・マネージャを導入すると、この機能へのアップグレード時にGL_DAILY_RATES_INTERFACE.ALトリガーが使用不可になります。トリガー・ロジックの使用を続行するには、GL_CRM_UTILITIES_PKG.ENABKE_TRIGGER:=TRUEを設定します。

クロス・レート・ロジックを使用可能にするには、パブリックApplication Program Interface（API）GL_CRM_UTILITIES_PKG.DAILY_RATES_INPUTをコールするか、「要求の発行」ウィンドウから日次レートのインポートおよび計算プログラムを実行します。

関連項目: 通貨レート・マネージャ

次の表でGL_DAILY_RATES_INTERFACEの列について説明します。

必須列および条件付き必須列

下記のフィールド摘要はそれに続く例を基礎にしています。

FROM_CURRENCY: 換算レートに適用されるソース通貨。換算元通貨の額面金額に換算レートを乗算したものが換算先通貨の額面金額になります。

TO_CURRENCY: 換算レートに適用される換算後通貨。

FROM_CONVERSION_DATE: GL_DAILY_RATES表に行が挿入される日付範囲の開始日。Oracle General Ledgerによって日付範囲内のそれぞれの日付について1行が挿入されます。各日付の換算レートはユーザー指定による同一のレートです。

TO_CONVERSION_DATE: GL_DAILY_RATES表に行が挿入される日付範囲の終了日。

注意: FROM_CONVERSION_DATEとTO_CONVERSION_DATEによって指定される日付範囲は366日を超えることはできません。

USER_CONVERSION_TYPE: 「日次レート」ウィンドウに表示されてユーザーに見える換算タイプ。ユーザー換算タイプはOracle General LedgerによりGL_DAILY_RATES表に保存される換算タイプIDに自動的に変換されます。

CONVERSION_RATE: 通貨の換算レート。換算元通貨の額面金額に乗じて換算先通貨の額面金額に到達するための比率です。

注意: インタフェース表に行を入力中にGL_DAILY_RATES表内のレートが削除される場合は、ダミーのCONVERSION_RATEを入力します。

MODE_FLAG: GL_DAILY_RATES表から一対の行を削除したい場合は、それぞれの行に「D」を入力します。新規の行を挿入したい場合は、「I」を入力します。

注意: GL_DAILY_RATES表に換算元通貨、換算先通貨、換算日付およびユーザー換算タイプの組合せがすでに存在する場合にMODE_FLAGとして「I」を指定すると、既存のレートはインタフェース表に指定した新規レートで更新されます。

またMODE_FLAGとして「D」を指定すると、GL_DAILY_RATES表内の対応する逆レートの行が削除されます。

注意: GL_DAILY_RATES_INTERFACE表に入力して検証に失敗した行はすべてインタフェース表に残留しGL_DAILY_RATES表には移動されません。また、モード・フラグはXに変更され、エラー・コード列が書き込まれます。インタフェース表にロードした行のどれかが検証に失敗したかどうかをチェックするには、SQL*Plus SELECT文を使用します。

検証に失敗してインタフェース表に残留している不合格の行を再処理することはできません。正しいデータを処理するには、最初にインタフェース表から不合格の行を削除して、次に表の新規の行に正しいデータを入力する必要があります。新規データは通常どおりに処理できます。

オプションの列

INVERSE_CONVERSION_RATE: 換算レートの逆比率。換算元通貨の額面金額に乗じて換算先通貨の額面金額に到達するための比率です。

注意: この値を供給しない場合は、Oracle General LedgerによってCONVERSION_RATE列から逆レートが計算され、適切な逆レートの行がGL_DAILY_RATES表に挿入されます。

USER_ID: インタフェース表に行を追加している個人のユーザーID。特定のユーザー名に対するユーザーIDを決定するには、下記のSQL*Plus文を使用します。

    select user_id

    from fnd_user

    where user.name='<user name>'

LAUNCH_RATE_CHANGE: レート変更プログラムを自動的に作動させようとする場合は、LAUNCH_RATE_CHANGE列のロードするレートの行に「Y」を入力します。この列の残りの行は空白のままにします。そうしないと、すべてのレートをロードするためには1回のみの開始が必要なときに複数のコンカレント要求が開始されます。

日次レートが変更された場合は、変更された日次レートを使用する平均残高元帳の平均換算はレート変更プログラムによって廃止されます。

CONTEXT: 付加フレックスフィールド・コンテキスト

ATTRIBUTE1からATTRIBUTE15: 日次レートに関連するすべての付加フレックスフィールド情報。

その他の列

ERROR_CODE: インタフェース表の行が検証に失敗したときに表示されるエラー・メッセージのテキスト。この列はシステムによって使用されます。ユーザーの入力は必要としません。

USED_FOR_AB_TRANSLATION: この列はレートがGL_DAILY_RATES表にコピーされるときにOracle General Ledgerによって内部的に使用されます。この列への入力はすべて禁止です。

関連項目

日次レートの入力

通貨の定義

換算レート・タイプの定義

取得時レートの入力

実績勘定残高および予算勘定残高の換算のために取得時レートまたは金額を入力します。有効にしておいた任意の外貨の換算レートを入力できます。

取得時レートの勘定科目への割当は、個別にまたは範囲ごとに行うことができます。通常は、特定の貸借対照表勘定科目のレートのみを入力します。たとえばSFAS #52（米国）では、取得時レートレートを使用して資本勘定残高を換算します。

注意: 通常、換算を実行している場合は、資本勘定の取得時レートのみを入力します。再測定を実行している場合は、資本勘定の取得時レート以外に、非貨幣貸借対照表勘定科目および非貨幣品目に関連する損益計算書勘定も入力します。

平均残高処理を元帳に使用可能にしている場合は、特定の貸借対照表の勘定科目に標準および平均残高の取得時レートを別々に入力する必要があります。

注意: 換算を実行した後で取得時レートを変更する場合は、レートに変更があった期間の勘定残高を再換算する必要があります。

通貨レート・マネージャを使用すると、スプレッドシートを使用して取得時レートを作成、更新、検討およびダウンロードできます。関連項目: 通貨レート・マネージャ

データ・アクセス・セット

元帳の取得時レートを作成、変更、削除または表示できるかどうかは、職責に割り当てられたデータ・アクセス・セットにより制御されます。

全読取りおよび書込みアクセス権: データ・アクセス・セットで全読取りおよび書込みアクセス権が付与されている場合は、元帳の取得時レートを作成、変更、削除および表示できます。次のリストに、3つのタイプのフル・アクセスを示します。

1. 元帳データ・アクセス・セットは、全元帳への読取りおよび書込みアクセス権を付与します。

2. 貸借一致セグメント値データ・アクセス・セットは、「すべての値」チェック・ボックスを使用した元帳の全貸借一致セグメント値への読取りおよび書込みアクセス権を付与します。

3. 管理セグメント値データ・アクセス・セットは、「すべての値」チェック・ボックスを使用した元帳の全管理セグメント値への読取りおよび書込みアクセス権を付与します。

一部読取りおよび書込みアクセス権: 特定の貸借一致セグメント値および管理セグメント値への読取りおよび書込みアクセス権が付与されている場合は、次のタイプのアクセスが可能です。

1. 特定の貸借一致セグメント値または管理セグメント値への一部読取りおよび書込みアクセス権が付与されている場合は、その貸借一致セグメント値または管理セグメント値の取得時レートを作成、変更、削除および表示できます。

読取り専用アクセス権: 元帳、貸借一致セグメント値または管理セグメント値への読取り専用アクセス権が付与されている場合は、元帳の取得時レートの表示のみが可能です。

1. 元帳への読取り専用アクセス権が付与されている場合は、元帳のすべての取得時レートを表示できます。

2. 特定の貸借一致セグメント値または管理セグメント値への読取り専用アクセス権が付与されている場合は、その特定の貸借一致セグメント値または管理セグメント値を表示できます。

前提条件

• 通貨を定義および有効化する。

• 会計設定マネージャを使用して元帳を定義します。

特定の勘定科目の取得時レートを入力する手順は、次のとおりです。

1. 「取得時レート」ウィンドウにナビゲートします。

2. 取得時レートを入力する元帳を選択します。

3. レートの入力に使用する換算後通貨を入力します。「換算後通貨」として、すべての外貨を入力できます。

4. 取得時レートが適用される「期間」を入力します。

5. レートが適用される「勘定科目」を入力します。

   勘定科目の取得時レートを入力するには、元帳、貸借一致セグメント値または管理セグメント値への読取りおよび書込みアクセス権が必要です。

6. 「レート」または「金額」のいずれかを入力します。

   注意: 取得時金額が資産、負債または資本勘定に割り当てられている場合（資本換算ルールが「年度累計」に設定されていると仮定します）、その取得時金額は換算残高試算表レポートのレート調整列に表示されます。

   取得時金額が収益、費用または資本勘定に割り当てられている場合（資本換算ルールが「期間累計」に設定されていると仮定します）、その取得時金額は換算残高試算表レポートの対応する借方活動列または貸方活動列に表示されます。

   「取得時レート」ウィンドウに入力するレートまたは金額から、換算済残高がどのように決定されるかについては、「残高の換算」を参照してください。

   注意: このウィンドウの取得時金額のデータ入力では、貸方金額（貸方金額にはプラスの数値、マイナスの貸方金額にはマイナスの数値）を入力することを前提としています。

7. （オプション）平均残高処理を使用可能にしてある場合は、レートを「標準」残高または「平均」残高に適用する「使用」タイプを選択します。

   注意: 標準残高および平均残高の両方に同じレートを定義するには、「範囲で割当」ウィンドウを使用します。

   注意: 元帳で平均残高処理が使用可能にされていない場合、「取得時レート」ウィンドウに「使用」フィールドは表示されません。

8. レート・タイプとして「取得時」を選択します。期末レートが存在する場合は、そのレートがこのタイプに関連付けられているレートで上書きされます。

   注意: 平均残高処理を使用可能にしてある場合は、Oracle General Ledgerにより、「取得時」が「レート・タイプ」として自動的に入力されます。

9. 作業内容を保存します。

10. 取得時レート、金額および加重平均レートを見るため、取得時レート・リストを作成します。

勘定科目の範囲に取得時レートを入力する手順は、次のとおりです。

1. 「取得時レート」ウィンドウにナビゲートします。

2. 勘定科目範囲の取得時レート入力に使用する元帳通貨または報告通貨を選択します。

3. レートの入力に使用する換算後通貨を入力します。「換算後通貨」として、すべての外貨を入力できます。

4. 「範囲で割当」ボタンを選択します。

5. 個別勘定科目の場合と同様に、「期間」、「レート」または「金額」、「レート・タイプ」を入力します。勘定科目範囲の取得時レートを入力するには、勘定科目の元帳、貸借一致セグメント値または管理セグメント値への読取りおよび書込みアクセス権が必要です。

   注意: 平均残高処理を使用可能にしている場合、「レート・タイプ」フィールドは表示されません。

   注意: このウィンドウのデータ入力では、貸方金額（貸方金額にはプラスの数値、マイナスの貸方金額にはマイナスの数値）を入力することを前提としています。

6. （オプション）平均残高処理を使用可能にしてある場合は、レートを「標準」残高、「平均」残高または「標準および平均」残高に適用する「使用」タイプを選択します。

7. 定義されたレートを割り当てる勘定科目の範囲の「下位」と「上位」を入力します。同じレートを複数の科目範囲に割り当てることができます。

8. 期間、レートおよびレート・タイプのすべての範囲を入力した後、「OK」を選択します。

9. 作業内容を保存します。指定した範囲内の勘定科目に取得時レートを割り当てるコンカレント処理が実行されます。

10. 取得時レート、金額および加重平均レートを見るため、取得時レート・リストを作成します。

自動割当レート・タイプ

換算する資本勘定の期間および換算先通貨に対して取得時レートを入力していない場合、または換算する資産勘定または負債勘定に対して前取得時レートを入力している場合、Oracle General Ledgerでは自動的に取得時レートが作成され、以下に一覧されているレート・タイプの1つに割り当てられます。次の情報には、Oracle General Ledgerで期間および換算先通貨のための取得時レートがどのように派生されるかの説明も含まれています。

前: 最も最近に入力された取得時レートまたは貸借対照表勘定の金額を使用し、「前」レート・タイプに割り当てます。

注意: Oracle General Ledgerは、損益計算書勘定の取得時レートを自動的にロール・フォワードしません。

期間: 資本勘定に対して取得時レートまたは金額を一度も定義したことがない場合は、Oracle General Ledgerによって次のものが使用されます。

• 「GL: 資本換算ルール」プロファイル・オプションを「期間累計」に設定してある場合は、割当済の期間平均レート・タイプ。

• 「GL: 資本換算ルール」プロファイル・オプションを「年累計」に設定してある場合は、割当済の期末レート・タイプ。

計算済: このレート・タイプは「GL: 資本換算ルール」プロファイル・オプションを「年度累計」に設定してある場合のみ使用されます。また、各会計年度の第1期間の留保利益勘定科目にのみ適用可能です。Oracle General Ledgerでは、留保利益勘定科目の取得時レートが計算され、「計算済」レート・タイプが割り当てられます。これは、取得時レートが留保利益勘定科目に対して定義されているかどうかに関係なく発生します。

関連項目

元帳の定義（『Oracle General Ledgerインプリメンテーション・ガイド』）

変換での期末レートおよび期間平均レートの使用

取得時レート・リスト

複数通貨会計の概要

平均残高処理の概要

残高の再評価

「再評価」ウィンドウを使用して、外貨建て残高の再評価を定義、実行、更新および削除します。「再評価」ウィンドウによって、各通貨に適した現行の市場レートが使用され、選択した勘定科目と通貨の残高と同等の元帳通貨を再評価するプロセスが起動されます。結果の損益金額は、指定した損益勘定または累積換算調整勘定に転記され、貸借一致セグメント値により決済されます。このプロセスでは、再評価された各外貨について個別の仕訳を含む再評価バッチが作成されます。

報告通貨（仕訳または補助元帳レベル）を使用する場合は、再評価に関する項（Multiple Reporting Currencies in Oracle Applications）を参照してください。

損益計算書勘定と貸借対照表勘定の両方について、単一勘定科目または勘定科目範囲を再評価できます。損益計算書勘定は、「損益計算書勘定再評価ルール」プロファイル・オプションに従って、期間累計残高または年度累計残高に基づいて再評価されます（『Oracle General Ledger Reference Guide』のOracle General Ledgerプロファイル・オプションの設定に関する項を参照してください）。貸借対照表勘定は、年度累計残高に基づいて再評価されます。

平均残高元帳で残高を再評価する場合、Oracle General Ledgerでは、標準残高のみが再評価されます。標準残高を更新するために再評価仕訳を転記する場合は、システムにより平均残高が自動的に再計算されます。

報告通貨を使用している場合、主要元帳で生成されて転記される再評価仕訳が自動的に生成され、換算されて各報告通貨に転記されます。

副追跡セグメント

副追跡セグメントを使用すると、主貸借一致セグメントと副追跡セグメントを使用して再評価の結果を追跡できます。再評価損益金額は、指定した損益勘定または累積換算調整勘定に転記され、貸借一致セグメント値と副追跡セグメント値のペアにより決済されます。関連項目: 副セグメント追跡

報告通貨を使用している場合は、『Reporting Currencies User Guide』を参照してください。

注意: 平均日次残高が使用可能になっている元帳には、副追跡セグメントのサポートは使用できません。この種の元帳で副追跡セグメントとしてコスト・センター・セグメントを使用して再評価を追跡するには、「GL再評価: コスト・センター別追跡」プロファイル・オプションを「Yes」に設定します。

注意: 再評価について副セグメント全体を追跡するのではなくコスト・センターを追跡する必要のある非平均日次残高元帳の場合は、このプロファイル・オプションを「Yes」に設定します。それ以外は、「NULL」に設定します。

再評価の定義、保存および実行

新しい再評価の定義、既存の再評価の更新および再評価の削除が可能です。「再評価」ウィンドウから再評価を開始したり、「要求の発行」ウィンドウから、保存された再評価や要求セットにグループ化された再評価を開始できます。

• 新規の再評価を定義するには、再評価ウィンドウのフィールドを設定して、作業内容を保存します。

• 既存の再評価を更新するには、再評価を問い合せて、必要に応じてウィンドウ内のフィールドを変更し、作業内容を保存します。

• 再評価を削除するには、再評価を問い合せて、メニューから「表示」 > 「削除」を選択します。

• 「再評価」ウィンドウから再評価を実行するには、新規の再評価を入力するか、または再評価を問い合せて、「再評価」ボタンを選択します。「要求の発行」ウィンドウの「元帳」、「期間」、「有効日」および「レート基準日」の各フィールドを設定します。

  注意: 共通の勘定体系を共有する元帳間では、再評価を共有できます。

• 「要求の発行」ウィンドウから再評価または再評価のグループを実行するには、再評価プログラムを選択します。表示される「パラメータ」ウィンドウで、再評価のグループの「再評価名」または「要求セット名」、「期間」、「有効日」および「レート基準日」を指定します。

要求セット/計画への再評価のグループ化

再評価を要求セットにグループ化できます。たとえば、再評価をセットにグループ化して、順次またはパラレルで実行できます。再評価および再評価セットを計画して、定期的または毎日実行することもできます。

• 再評価または要求セットを計画するには、再評価または要求セットを実行します。「パラメータ」ウィンドウで「計画」ボタンを選択します。「計画」ウィンドウで「定期的」または「特定日」を選択した場合は、「増分」チェックボックスにチェックする必要があります。これにより、「有効日」および「レート基準日」が増分されます。「増分」チェックボックスをチェックしなかった場合、「有効日」および「レート基準日」は変更されません。

要求セットの作成とオプションの計画の詳細は、『Oracle Applicationsユーザーズ・ガイド』を参照してください。

損益計算書勘定のPTD再評価

プロファイル・オプション「GL: 損益計算書勘定再評価ルール」を使用して、期間累計（PTD）または年累計（YTD）残高を使用して損益計算書勘定を再評価するかどうかを指定できます。損益計算書勘定の期間累計残高の再評価を選択した場合、プログラムによって、貸借対照表勘定の年累計残高は継続して適切に再評価されます。損益計算書勘定の期間累計残高を再評価すると、期間累計勘定残高に対する各対応期間の期間レートを使用して加重平均年累計残高が作成され、SFAS #52標準に準拠した、より正確な結果が生成されます。

損益計算書勘定の再評価で「期間累計」（PTD）オプションを選択すると、再評価によって2つの仕訳が生成されます。一方によって貸借対照表勘定が再評価され、もう一方によって損益計算書勘定が再評価されます。その再評価は前期間の活動にのみ適用されるため、それ以降の期間では、損益計算書勘定のPTD再評価仕訳を逆仕訳する必要はありません。

前提条件

• 未実現収益および未実現損失の勘定科目を定義します。両方に同じ勘定科目を使用することもできます。

• 再評価を実行する各期間または日付のそれぞれの通貨に、再評価レートを定義します。

• 報告通貨を使用している場合は、元帳の累積為替調整勘定科目を定義します。

勘定残高を再評価する手順は、次のとおりです。

1. 「再評価」ウィンドウにナビゲートします。

2. 再評価名を入力します。

   「再評価名」を指定しなかった場合、「再評価」によって次の名前が作成されます。<再評価> <日付> <時刻>。たとえば、Revaluation 14-Oct-2002 10:54:26となります。

3. （オプション）再評価の「摘要」を入力します。

4. （オプション）「自動転記再評価」を使用可能にします。使用可能にすると、再評価プロセスが完了したときに、再評価仕訳が自動的に転記されます。

5. （オプション）再評価の定義に定義アクセス・セットのセキュリティを適用するには、「セキュリティ使用可能」チェック・ボックスを選択します。

   「定義アクセス・セット」は、General Ledger定義へのアクセス制御を可能にするオプションのセキュリティ機能です。たとえば、自分の再評価定義について、特定のユーザーによる表示、変更または使用を防止できます。

   セキュリティを使用可能にしなければ、自分の再評価定義をすべてのユーザーが使用、表示および変更できます。

   職責にアクセス権の割当機能がある場合は、「セキュリティ使用可能」チェック・ボックスを選択すると「アクセスの割当」ボタンが有効になります。この「アクセスの割当」ボタンを選択し、必要な権限を使用して定義を1つ以上の定義アクセス・セットに割り当てます。詳細は、『Oracle General Ledgerインプリメンテーション・ガイド』の定義アクセス・セットに関する項を参照してください。

   職責から「アクセスの割当」機能が除外されている場合、「再評価」ウィンドウには「アクセスの割当」ボタンが表示されません。その場合も、「セキュリティ使用可能」チェック・ボックスを選択すると再評価定義を保護できますが、この再評価定義には自動割当対象の定義アクセス・セットのみが自動的に割り当てられます。機能セキュリティの詳細は、システム管理者にお問い合せください。

6. 通貨オプションを選択します。

   • 全通貨: 適切な換算レートが定義されている残高がすべて再評価されます。

   • 単一通貨: 指定した通貨の残高のみが換算されます。「通貨」フィールドの値リストから通貨を選択する必要があります。

7. レート・オプションを選択します。

   • 日次レート: 「再評価」によって指定したタイプの日次レートが使用され、残高は再評価されます。「タイプ」フィールドからタイプを選択する必要があります。

     タイプ: 「日次レート」を選択した場合は、このタイプが再評価に使用されます。値リストには、定義アクセス・セットで保護されていないか、使用権限とともに定義アクセス・セットに割り当てられている、「ユーザー」以外の定義済換算レート・タイプがすべて含まれています。

   • 一時: 「再評価」によって指定したレートが使用され、残高は再評価されます。「レート」フィールドにレートを指定する必要があります。「一時」は、「通貨オプション」リージョンで「単一通貨」を選択した場合のみ使用できます。

     レート: 「一時」を選択した場合、「再評価」によってこのレートが使用されます。0より大きいレートを入力してください。

     注意: 貸借対照表勘定に直物レート、損益計算書勘定には平均レートなど、様々な勘定科目範囲に対して異なるレートが必要な場合は、それぞれに異なるレート・タイプを使用して、勘定科目の区分ごとに個別の再評価を定義します。

8. 未実現収益勘定科目と未実現損失勘定科目を入力します。両方のフィールドに同じ勘定科目を入力できます。会社セグメントには何も表示されず、不要です。

   借方再評価修正は、すべて未実現収益勘定科目に対して相殺され、貸方修正は、すべて未実現損失勘定科目に対して相殺されます。両方のフィールドに同じ勘定科目が指定されている場合、再評価修正の正味額が導出されます。

9. 「再評価範囲」リージョンのフィールドを設定します。例については、「再評価の例」を参照してください。

   • 勘定科目 自: 再評価する下位勘定科目範囲を指定します。

   • 勘定科目 至: 再評価する上位勘定科目範囲を指定します。

   注意: 下位勘定科目範囲と上位勘定科目範囲に同じ親勘定科目を指定すると、「親会社の拡張」および「親勘定科目の拡張」フィールドが自動的にチェックされます。これは、表示専用フィールドです。関連項目: 再評価の例

10. 「再評価」を選択します。再評価が自動的に保存され、「要求の発行」ウィンドウが表示されます。次のフィールドを設定します。

    • 元帳/元帳セット: この再評価に使用する元帳または元帳セットを選択します。

      元帳を選択した場合、元帳通貨を再評価後の通貨と同じにすることはできません。元帳通貨が再評価後の通貨と同一の場合、再評価は生成されません。元帳セットを選択した場合、再評価により元帳セット内の元帳ごとにコンカレント要求が発行されます。再評価後の通貨が元帳通貨と同一の場合、その元帳については再評価が生成されません。

      報告通貨を使用する場合（仕訳または補助元帳レベル）、このフィールドで報告通貨を選択できます。

    • 再評価: 名称は「再評価」フォームからの再評価定義にデフォルト設定されます。

    • 期間: 値リストから期間を選択します。値リストにはオープン期間のみが表示されます。

    • 有効日: 表示されるデフォルトの有効日は、指定した「期間」に基づいています。この有効日は、任意の日付に変更できます。使用されるデフォルトの有効日は、システム日付と比較した次のルールに基づいています。

      前期間: 日付のデフォルトは、その期間の最終日に設定されます。

      当期間: 日付のデフォルトは、現在のシステム日付に設定されます。

      先日付期間: 日付のデフォルトは、その期間の初日に設定されます。

      「期間」の範囲外の有効日を入力すると、「再評価」を実行したときに、有効日が指定した期間に一致するように調整されます。

    • レート基準日: 表示されるデフォルトの日付は、有効日と同じです。

      以前にレート・タイプ「期間」または「一時」を指定した場合、「レート基準日」フィールドの変更は無効になります。日次レートを使用している場合は、任意の日付を指定できます。

      注意: 「日次レート」を定義しないと、プロファイル・オプション「GL再評価: 先送り日次レートの日数」により、「再評価」の日次レートがロール・フォワードされます（関連項目: 『Oracle General Ledger Reference Guide』のGLプロファイル・オプションに関する項）。「再評価」によって、指定したレート基準日に対して定義されたレートのみが使用されます。レートがこの方法で使用される場合、「再評価」は警告付きで完了され、レートの詳細が再評価実行レポートに記載されます。

11. 「発行」を選択します。勘定残高を再評価するコンカレント処理が開始されます。処理において、再評価バッチは次のフォーマットの名称になります。Revalues <期間名> <コンカレント要求日> <一意識別番号>。たとえば、Revalues SEP-02 30-SEP-2002 8884となります。

12. 「再評価実行レポート」を使用し、再評価ステータスを検討します。「再評価」を実行すると、このレポートが自動的に作成されます。

13. 自動転記を使用可能にしていない場合は、再評価仕訳バッチを転記します。

    注意: 再評価の実行時には、データ・アクセス・セットのセキュリティが規定されます。元帳への読取りおよび書込みアクセス権、または再評価対象の貸借一致セグメント値または管理セグメント値への読取りおよび書込みアクセス権が必要です。再評価では、読取りおよび書込みアクセス権が付与されている勘定科目範囲のみが再評価されます。貸借一致セグメント値または管理セグメント値への読取り専用アクセス権が付与されているか、またはアクセス権が付与されていない勘定科目組合せは無視されます。

    未実現収益勘定科目および未実現損失勘定科目にアクセスするには、元帳、貸借一致セグメント値または管理セグメント値への読取りおよび書込みアクセス権が必要です。それ以外の場合、再評価がエラーになります。

    注意: 報告通貨を使用している場合は、元帳と各報告通貨（仕訳または補助元帳取引レベル）を再評価する必要があります。元帳内で生成されて転記される再評価仕訳は自動的に生成され、換算されて各報告通貨に転記されます。

関連項目: 再評価

注意: General Ledgerは、外貨建て残高の換算、再測定、再評価およびレポートに関して、SFAS #52およびIAS 21を含む複数の国内会計標準に準拠しています。

再評価プログラムの要約

ここでは、「再評価」ウィンドウで選択した通貨オプションに応じた再評価結果の要約を示します。

単一通貨 - 選択した期間および勘定科目範囲について、選択した通貨建ての標準残高を再評価します。通貨は、「再評価」ウィンドウで定義されたレートを使用して再評価されます。

全通貨: 選択した期間および勘定科目範囲について、元帳通貨以外の通貨建ての標準残高をすべて再評価します。通貨は、「再評価」ウィンドウで定義されたレートを使用して再評価されます。

再評価の例

次の表は、各項目に基づく再評価の結果を示しています。

• 処理される勘定科目範囲をどのように入力するか

• 指定した勘定科目範囲の親/子関係

この例は、「親会社の拡張」および「親勘定科目の拡張」フィールドが使用可能になっている場合（チェックボックスがチェックされている場合）も示しています。

データ・アクセス・セットでは、元帳への読取りおよび書込みアクセス権を提供するか、再評価対象の貸借一致セグメント値または管理セグメント値への読取りおよび書込みアクセス権を提供する必要があります。

次の勘定科目に外貨仕訳が含まれているとします。最初のセグメントは、会社の貸借一致セグメントを表します。3番目のセグメントは、勘定科目セグメントを表します。

01.010.1110.0000.100

02.010.1110.0000.100

04.020.1520.0000.000

06.020.3310.0000.000

01.020.2370.0000.000

03.010.2370.0000.000

04.020.2450.0000.000

07.020.3100.0000.000

親会社値97には、子値01、02および03が含まれます。

親会社値98には、子値04、05、06、07、08および09が含まれます。

勘定科目1000、2000および3000は、親勘定科目です。

次の再評価範囲は、「再評価」ウィンドウで指定されます。

注意: 「勘定科目 自」および「勘定科目 至」に同じ値を指定した場合は、「親貸借一致セグメントの拡張」および「親勘定科目の拡張」チェック・ボックスが選択されます。「勘定科目 自」および「勘定科目 至」に異なる親または勘定科目範囲を指定した場合は、選択されません。

次の勘定科目が再評価されます。

01.010.1110.0000.100

02.010.1110.0000.000

04.020.2450.0000.000

「勘定科目 自」および「勘定科目 至」の範囲で異なる親会社値が使用されているため、勘定科目範囲3000に対する再評価結果は作成されません。下位親値と上位親値が同じではない場合は、子勘定科目範囲として扱われます。

次の再評価範囲が、「再評価」ウィンドウで指定されているとします。

注意: 「勘定科目 自」および「勘定科目 至」に同じ値を指定した場合は、「親貸借一致セグメントの拡張」および「親勘定科目の拡張」チェック・ボックスが選択されます。「勘定科目 自」および「勘定科目 至」に異なる親または勘定科目範囲を指定した場合は、選択されません。

次の勘定科目が再評価されます。

01.010.1110.0000.100

02.010.1110.0000.000

04.020.1520.0000.000

06.020.3310.0000.000

07.020.3100.0000.000

「勘定科目 自」および「勘定科目 至」の範囲で異なる親勘定科目値が指定されているため、親勘定科目2000に対する再評価結果は作成されません。下位親値と上位親値が同じではない場合は、子勘定科目範囲として扱われます。1000から1999の子勘定科目のみが再評価の対象とみなされます。

関連項目

日次レートの入力

仕訳バッチの転記

複数通貨会計の概要

平均残高処理の概要

報告通貨の概要

残高の換算

実績勘定残高と予算勘定残高を、元帳通貨から別の通貨に換算できます。換算は、「残高換算」ウィンドウから開始する方法と「標準要求の発行（SRS）」ウィンドウから開始する方法があります。換算済残高は、残高レベルの報告通貨で格納されます。残高レベルの報告通貨は、「会計設定マネージャ」を使用して「会計構成」で定義するか、換算中に自動的に生成されます。

平均残高処理が使用可能になっている場合は、平均残高と標準残高の両方を換算できます。会計期間のすべての仕訳活動を完了した後、換算を実行します。ある期間の換算を実行した後で他の仕訳を転記したり、換算レートを変更した場合は、換算し直す必要があります。また、勘定科目セグメント値の科目区分を変更し、実績の勘定残高を換算し直す場合は、過去の換算をパージして、勘定科目タイプ割当を変更してから、換算を実行する必要があります。

重要: 貸借一致セグメント値を最初に換算するときに、初期換算期間を設定します。その貸借一致セグメントの初期換算期間より前の期間を換算することはできません。

「残高換算」ウィンドウの「全て」チェックボックスにをチェックして、新しい貸借一致セグメント値を換算すると、新しい貸借一致セグメントは処理されません。初期換算期間を誤って設定できないようにするためです。1つ以上の新しい貸借一致セグメントを追加する場合は、最初の換算を個別に実行する必要があります。この最初の換算後に、「全て」チェックボックスをチェックして、初期換算期間が設定されたすべての貸借一致セグメント値の残高を換算できます。

変換と副追跡セグメント

「元帳」ウィンドウで「クローズおよび換算」に副追跡セグメント・サポートが使用可能に設定されている場合、換算では、主セグメント値と副追跡セグメント値のペアの一意の各組合せに関連付けられた換算済の収益および費用勘定科目を合計することで、換算済の留保利益が計算されます。この金額は、一致する詳細留保利益勘定科目には使用できません。YTD資本方式の換算の場合、詳細留保利益勘定科目ごとの取得時レートも計算されます。

この動作は、留保利益勘定科目の取得時金額が定義されていないことを前提とします。それ以外の場合、換算ではユーザー定義のレートまたは金額が使用されます。

換算の貸借一致に累積換算調整が必要な場合、主貸借一致セグメント値と副追跡セグメント値のペアの一意の各組合せによって、累積換算調整勘定科目が追跡されます。

注意: 各期間を順に換算することをお薦めします。

注意: 副追跡セグメント・サポートは、平均換算には適用されません。

期間累計換算ルールおよび年度累計換算ルール

Oracle General Ledgerでは、換算される勘定科目タイプによって、次の表に示す2つの換算ルールのいずれかを使用します。

• 資産および負債勘定科目の場合、Oracle General Ledgerでは、常に年度累計ルールを使用します。

• 資本勘定科目の場合、これらの2つのルールのうちいずれかを選択して使用できます。ルールを選択しないと、期間累計ルールが使用されます。

• 損益計算書勘定の場合、これらの2つのルールのうちいずれかを選択して使用できます。ルールを選択しないと、期間累計ルールが使用されます。

  注意: 取得時レートまたは取得時金額が使用される場合は、すべての勘定タイプの期間平均レートまたは期末レートが上書きされます。

換算（資本方式換算）に使用するレート

換算または資本方式換算SFAS #52およびIAS 21の場合、次の表に従って換算レートを使用する必要があります。

再測定（一時方式換算）に使用するレート

再測定または一時方式換算SFAS #52およびIAS 21の場合、次の表に従って換算レートを使用する必要があります。

重要: 期末平均レート・タイプと期間平均レート・タイプは、元帳の初期作成時に割り当てる必要があり、元帳について残高レベルの報告通貨が自動作成されるときにデフォルト設定されます。ただし、換算を初めて実行する前に、残高レベルの報告通貨について期末および期間平均レート・タイプの割当てを変更できます。

期間最終日に対して定義された日次レートが、換算レートとして使用されます。期間最終日のレートが存在しない場合、換算時にはレートがみつかるまで期間内がさかのぼって検索されます。期間のレートが存在しない場合、換算はエラーで終了します。

取得時レートまたは金額は、すべての勘定科目タイプの期末レートおよび期間平均レートを上書きします。前述の表に従って、Oracle General Ledgerで勘定科目の期末レートまたは期間平均レートを選択する場合は、「取得時レート」ウィンドウで勘定科目の取得時レートまたは金額を定義しないでください。

注意: 非貨幣品目に関連する損益計算書品目には、売上原価、資産の減価償却および無形品目の償却などが含まれます。

換算および再測定

次の表に、Oracle General Ledgerにおける換算および再評価の設定ステップの主な違いを示します。

注意: 次に示す2つのステップは、換算と再評価が異なる複数通貨設定フローでのみ行われます。残りのステップは、2つの換算方法で同じため、ここでは省略します。

注意: 前述の2つのステップは、換算と再評価が異なる複数通貨設定フローでのみ行われます。残りのステップは、2つの換算方法で同一のため省略します。

累積換算修正勘定

実績残高を他の通貨に換算すると、General Ledgerにより、累積換算調整勘定の残高が、換算結果の貸借一致に必要な貸借差引差異で自動的に修正されます。元帳内に会社または貸借一致単位が複数ある場合は、General Ledgerにより、各会社または貸借一致単位の換算調整勘定の残高が自動的に修正されます。元帳に対して副追跡セグメントが使用可能に設定されている場合、貸借一致セグメントと副追跡セグメント値の一意の各ペアによって、累積換算調整が計算されます。予算残高を換算するときは、この勘定科目への修正は行われません。

データ・アクセス・セット

換算を実行するには、データ・アクセス・セットで元帳または特定の貸借一致セグメント値への読取りおよび書込みアクセス権が付与されている必要があります。貸借一致セグメント値への一部読取りおよび書込みアクセス権のみが付与されている場合、換算できるのは読取りおよび書込みアクセス権が付与されている貸借一致セグメント値のみです。管理セグメント値への一部読取りおよび書込みアクセス権または読取り専用アクセス権が付与されている場合は、換算を実行できません。

報告通貨

仕訳または補助元帳取引レベルの報告通貨を使用している場合、これらのタイプの報告通貨では換算を実行できません。

前提条件

• カレンダ内で、換算する第1期間の前に期間を1つ定義します。

• カレンダ内で、換算する期間の後に、期間を1つ定義します。

• 「会計設定マネージャ」を使用して、元帳に期間平均レートと期末レートの換算レート・タイプを割り当てます。換算後通貨用の期間平均レート、期末レートおよび取得時レートを入力します。

• 換算後通貨の期間および取得時レートを入力します。

• 「GL:資本換算ルール」プロファイル・オプションの設定を検討します。必要に応じて、設定の変更をシステム管理者に依頼します。関連項目: 資本勘定の換算に関する注意

• 「GL換算: 収益/費用換算ルール」プロファイル・オプションの設定を検討します。デフォルトは「期間累計」です。必要に応じて、設定の変更をシステム管理者に依頼します。関連項目: 収益/費用勘定の換算に関する注意

• 元帳の「副追跡セグメント」オプションの設定を検討します。

• 予算の換算するときは、ソース予算および換算後予算を定義します。

実績勘定残高を外貨に換算する手順は、次のとおりです。

1. 「残高換算」ウィンドウにナビゲートします。

2. この換算に使用する元帳または元帳セットを選択します。

3. （オプション）元帳または元帳セット内で平均残高処理が使用可能になっている場合は、「使用」で次のいずれかを選択します。

   標準: 標準残高のみを換算。

   平均: 平均残高のみを換算。

   両方: 標準残高および平均残高を換算。

   「使用」のデフォルトは「標準」です。

   注意: 平均残高処理が使用可能になっている場合は、平均残高と標準残高の両方を換算できます。また、平均残高の調整期間中は換算を実行できません。

4. 「全て」チェック・ボックスを選択して、すべての貸借一致セグメント値の残高を換算します。または残高を換算する単一の「貸借一致セグメント値」を入力します。

   すべての貸借一致セグメントを選択するには、データ・アクセス・セットで、元帳への全読取りおよび書込みアクセス権、またはそのすべての貸借一致セグメント値または管理セグメント値への読取りおよび書込みアクセス権が付与されている必要があります。貸借一致セグメント値への一部読取りおよび書込みアクセス権のみが付与されている場合、換算できるのは読取りおよび書込みアクセス権が付与されている特定の値のみです。管理セグメント値への一部読取りおよび書込みアクセス権または読取り専用アクセス権が付与されている場合、その元帳については換算を実行できません。次の表に、様々なタイプのデータ・アクセス・セット権限に対応する「貸借一致セグメント」オプションを示します。

   付与されているデータ・アクセスのタイプ	読取りおよび書込みアクセスの対象	選択可能な換算の「貸借一致セグメント」オプション
   元帳	全て	すべての値または単一値
   貸借一致セグメント値	全て	すべての値または単一値
   貸借一致セグメント値	指定	単一値
   管理セグメント値	全て	すべての値または単一値
   管理セグメント値	指定	換算は実行不可

   注意: 「標準要求の発行（SRS）」ウィンドウから換算を開始する場合は、「貸借一致セグメント」パラメータを空のままにして、すべての貸借一致セグメント値を選択してください。空の「貸借一致セグメント」パラメータは「全て」にデフォルト設定されます。

   重要: 全て」チェックボックスをチェックすると、以前に換算されたすべての貸借一致セグメント値の残高が換算されます。1つ以上の新しい貸借一致セグメントを追加する場合は、最初の換算を個別に実行する必要があります。この最初の換算後に、「全て」チェックボックスをチェックして、すべての貸借一致セグメント値の残高を換算できます。

5. 換算する残高タイプに「実績」を選択します。

6. 換算に使用する「換算後通貨」を入力します。元帳を換算する場合は、元帳通貨以外で使用可能な通貨を選択できます。元帳セットを換算する場合は、使用可能なすべての通貨を選択できます。換算後通貨とは異なる通貨建ての元帳が、換算のために発行されます。

   元帳を選択すると、「ターゲット元帳」は同じ換算後通貨を使用する報告通貨にデフォルト設定されます。元帳セットを選択すると、「ターゲット元帳」は使用不可になります。

7. 換算する残高の期間を入力します。

   重要: 実績残高を初めて換算するときに入力する「期間」が、以降の換算で実績残高を換算できる一番早い期間となります。

8. 勘定残高を換算するコンカレント・プロセスを開始するには、「換算」ボタンを選択します。要求IDが表示されます。

   注意: 標準残高と平均残高の両方を換算すると、2つの個別コンカレント要求が生成されます。一方は標準残高の換算用、他方は平均残高の換算用です。

   元帳または元帳セットの換算は、「残高換算」ウィンドウまたは「標準要求の発行（SRS）」ウィンドウから「プログラム - 残高換算」を実行して開始できます。「残高換算」ウィンドウから換算を実行すると、プログラムでは、元帳または元帳セット内の元帳に残高レベルの報告通貨が割り当てられているかどうかがチェックされ、換算後通貨に対して前に換算が実行されたことがあるかどうかもチェックされます。General Ledgerでは次の処理が実行されます。

   「残高換算」ウィンドウから換算を開始した場合の処理は、次のとおりです。

   注意: 「標準要求発行」ウィンドウを使用して平均換算を発行することはできません。使用できるのは、標準換算のみです。

   元帳	元帳	元帳
   報告通貨が割当済かどうか	かつ、第1の換算期間が設定済かどうか	実行される処理
   Yes	Yes	換算が発行されます。
   Yes	No	入力した期間が第1の換算済期間として使用され、換算が発行されます。
   No	No	入力した期間を第1の換算済期間として使用する残高レベルの報告通貨が作成され、換算が発行されます。

   元帳セット	元帳セット	元帳セット	元帳セット
   元帳セット内の各元帳に報告通貨が割当済かどうか	かつ、元帳の第1の換算済期間が設定されているかどうか	報告通貨を自動作成して初期換算期間を設定するために「Yes」を選択した場合に実行される処理	報告通貨を自動作成して初期換算期間を設定するために「No」を選択した場合に実行される処理
   Yes	Yes	適用不能* 換算が自動的に発行されます。	適用不能* 換算が自動的に発行されます。
   Yes	No	入力した期間が第1の換算済期間として使用され、換算が発行されます。	入力通貨の第1の換算済期間が設定されている、割当済の残高レベルの報告通貨を使用する元帳についてのみ、換算が発行されます。
   No	No	報告通貨（残高レベル）が作成され、入力した期間が第1の換算済期間として使用され、換算が発行されます。	入力通貨の第1の換算済期間が設定されている、割当済の残高レベルの報告通貨を使用する元帳についてのみ、換算が発行されます。

   「標準要求の発行（SRS）」ウィンドウから換算を開始すると、プログラムでは、元帳または元帳セット内の元帳に報告通貨が割り当てられているかどうかがチェックされ、換算後通貨に対して前に換算が実行されたことがあるかどうかもチェックされます。General Ledgerでは次の処理が実行されます。

   「標準要求の発行（SRS）」ウィンドウから換算を開始した場合の処理は、次のとおりです。

   選択対象	元帳または元帳セット内の各元帳に報告通貨が割り当てられているかどうか	第1の換算済期間が設定されているかどうか	実行される処理
   元帳	Yes	Yes	換算が発行されます。
   元帳	Yes	No	入力した期間が第1の換算済期間として使用され、換算が発行されます。
   元帳	No	No	残高レベルの報告通貨が作成され、入力した期間が第1の換算済期間として使用され、換算が発行されます。
   元帳セット	Yes	Yes	換算が発行されます。
   元帳セット	Yes	No	換算は発行されません。
   元帳セット	No	No	換算は発行されません。

   注意: 換算では、Operations (USD)のように、残高レベルの報告通貨名が元帳名にデフォルト設定され、そこに通貨コードが追加されます。報告通貨名は、「会計設定マネージャ」を使用して更新できます。

   元帳に割り当てられた期間平均レート・タイプと期末レート・タイプの通貨換算オプションが、残高レベルの報告通貨のデフォルトの通貨換算オプションとして使用されます。元帳の換算実行後は、報告通貨の「通貨換算オプション」を更新できません。報告通貨の「通貨換算オプション」を更新する前に、まず換算済残高をパージする必要があります。元帳の「通貨換算オプション」は、いつでも更新できます。

   問合せとレポートの対象は、残高レベルの報告通貨のみです。仕訳または補助元帳換算レベルの報告通貨では換算を実行できません。

   換算できるのは元帳の予算のみで、元帳セットの予算は換算できません。

予算残高を外貨に換算する手順は、次のとおりです。

1. 「残高換算」ウィンドウにナビゲートします。

2. この換算に使用する元帳を選択します。

3. 「全て」チェック・ボックスを選択して、すべての貸借一致セグメント値の残高を換算します。または換算する単一の「貸借一致セグメント値」を入力します。

   すべての貸借一致セグメントを選択するには、データ・アクセス・セットで、元帳への全読取りおよび書込みアクセス権、またはそのすべての貸借一致セグメント値または管理セグメント値への読取りおよび書込みアクセス権が付与されている必要があります。貸借一致セグメント値への一部読取りおよび書込みアクセス権が付与されている場合、換算できるのは読取りおよび書込みアクセス権が付与されている貸借一致セグメント値のみです。管理セグメント値への一部読取りおよび書込みアクセス権または読取り専用アクセス権が付与されている場合、その元帳については換算を実行できません。次の表に、ユーザー職責の様々なタイプのデータ・アクセス・セット権限に対応する「貸借一致セグメント」オプションを示します。

   付与されているデータ・アクセスのタイプ	読取りおよび書込みアクセスの対象	選択可能な換算の「貸借一致セグメント」オプション
   元帳	全て	すべての値または単一値
   貸借一致セグメント値	全て	すべての値または単一値
   貸借一致セグメント値	指定	単一値
   管理セグメント値	全て	すべての値または単一値
   管理セグメント値	指定	換算は実行不可

   注意: 「標準要求の発行（SRS）」ウィンドウから換算を開始する場合は、「貸借一致セグメント」パラメータを空のままにして、すべての貸借一致セグメント値を選択してください。空の「貸借一致セグメント」パラメータは「全て」にデフォルト設定されます。

4. 換算する予実区分として「予算」を選択します。

5. 「全て」チェック・ボックスを選択して、すべての貸借一致セグメント値の残高を換算します。または残高を換算する単一の「貸借一致セグメント値」を入力します。

6. 換算に使用する「換算後通貨」を入力します。元帳を換算する場合は、元帳通貨以外で使用可能な通貨を選択できます。元帳セットを換算する場合は、使用可能なすべての通貨を選択できます。換算後通貨とは異なる通貨建ての元帳のみが、換算のために発行されます。

   「ターゲット元帳」は、換算後通貨と同一の通貨を使用する報告通貨にデフォルト設定されます。

7. 換算する残高に対する「期間」を入力します。最初に換算するように選択した期間に関係なく、任意の期間の予算残高を換算できます。

8. 換算する勘定残高の「ソース予算」と、換算済勘定残高を計算するターゲットを入力します。1つのソース予算は、1つまたは複数の換算後予算に換算できます。

   重要: 期間および通貨が同じターゲットへ複数のソース予算を換算しないでください。ソース予算換算が行われるたびにターゲット内の残高は上書されます。

   注意: 換算できるのは、元帳通貨で入力された予算額のみです。

   換算しようとする期間を含む予算年度は、ソース予算内のオープン期間である必要があります。

9. この予算の換算に使用する期間平均および期末レート・タイプを入力します。

   注意: 換算レート・タイプが定義アクセス・セットに割り当てられている場合、換算レート・タイプを選択するには使用権限が必要です。

10. 勘定残高を換算するコンカレント・プロセスを開始するには、「換算」ボタンを選択します。要求IDが表示されます。

    注意: 「クローズおよび換算」オプションが使用可能になっている副追跡は、予算残高の換算には適用されません。

関連項目

カレンダの定義（『Oracle General Ledgerインプリメンテーション・ガイド』）

日次レートの入力

取得時レートの入力

変換での期末レートおよび期間平均レートの使用

予算の定義

元帳のオプション（『Oracle General Ledgerインプリメンテーション・ガイド』）

複数通貨会計の概要

平均残高の換算に関する注意

報告通貨の概要

平均残高処理の概要

取得時レートと金額を使用した換算時の注意

「取得時レート」ウィンドウで、取得時レートまたは取得時金額を定義した場合、2つの異なる金額の中から、勘定科目の換算済残高に届く金額が決定されます。

勘定残高: ユーザーが入力した取得時金額が使用されるか、またはユーザーが入力した取得時レートに基づいて勘定科目が換算され、その結果算出された金額がYTD換算済勘定残高として使用されます。

正味活動: ユーザーが入力した取得時金額が使用されるか、またはユーザーが入力した取得時レートに基づいて勘定科目が換算され、その結果算出された金額が勘定科目の換算済正味期間活動として使用されます。この金額は前期間の換算済残高に追加され、当期間の換算済残高となります。

どの計算が使用されるかは、取得時レートまたは取得時金額が適用される勘定科目が収益/費用勘定、資産/負債勘定または資本勘定のいずれか、および選択した換算ルールによって決まります。

資産/債務: 取得時金額は勘定科目のYTD換算済残高となります。取得時レートが使用される場合、YTD元帳通貨残高に適用されます。

資本: 「GL: 資本換算ルール」プロファイル・オプションが「期間累計」に設定されている場合、取得時金額は期間の換算済正味活動として扱われます。取得時レートが使用される場合、元帳通貨期間の正味活動に適用されます。プロファイル・オプションが「年累計」に設定されている場合は、取得時金額はその資本勘定のYTD換算済残高となります。取得時レートが使用される場合、YTD元帳通貨残高に適用されます。

収益/費用: 「GL換算: 収益/費用換算ルール」プロファイル・オプションが「期間累計」に設定されている場合、取得時金額は期間の換算済正味活動として扱われます。取得時レートが使用される場合、元帳通貨期間の正味活動に適用されます。プロファイル・オプションが「年累計」に設定されている場合は、取得時金額は収益および費用勘定のYTD換算済残高となります。取得時レートが使用される場合、YTD元帳通貨残高に適用されます。

関連項目

取得時レートの入力

資本勘定の換算に関する注意

資本勘定は、SFAS #52およびIAS 21に準拠した取得時レートまたは取得時金額を使用して換算されます。

ヒント: 資本勘定に関しては、期末レートよりも取得時レートの方が正確な場合が多い傾向があります。そのため、取得時レートを定義せずに資本勘定を換算すると、換算実行の際に計算済レートまたは期末レートが使用されたことを通知するメッセージがログ・ファイルに作成されます。このメッセージがログ・ファイルで作成された際に取得時レートを定義し、そのレートを使用して残高を換算し直します。

関連項目: 自動割当レート・タイプ

留保利益勘定科目の換算

会計年度開始時の留保利益勘定科目は、GLの他の勘定科目のように換算されるのではなく、次の算式を使用して換算されます。

新規会計年度の期首換算済留保利益残高 =

（前年度末の全換算済収益残高の合計 - ）

前年度末の全換算済費用残高の合計 +

全年度末の換算済期末留保利益残高

YTDルールを使用して資本勘定を換算する場合、それぞれの新会計年度の第1期間中に、留保利益勘定科目については「計算済」レート・タイプの取得時レートが取得時レート表に移入されます。これは、元帳通貨による期首留保利益勘定残高に対する、期首換算済留保利益勘定残高の比率です。YTDルールの場合、留保利益勘定について会計年度間でユーザー定義の取得時レートまたは金額が繰り越されることはありません。PTDルールを使用して資本勘定を換算する場合、留保利益勘定の取得時レートは計算されません。

前に換算された残高の再換算

資本勘定の換算ルールを変更した場合は、前に換算した残高を再換算する必要があります。資本勘定は、新規換算の場合にのみ新規ルールを使用して換算されます。換算済の資本勘定残高は変更されません。

資本勘定のための換算ルールを選択する手順は、次のとおりです。

1. 「GL: 資本換算ルール」プロファイル・オプションの設定を検討します。設定には次の2つがあります。

   PTD: 資本勘定は期間累計ルールを使用して換算されます。

   YTD: 資本勘定は年度累計ルールを使用して換算されます。

2. システム管理者に依頼して、プロファイル・オプションを、ユーザーの企業が資本換算に使用する方法に設定します。

注意: 元帳で取得時レートを保守しない場合は、資本勘定の換算対象となる期間ごとに取得時レートが作成されます。その際に、PTDルールを使用している場合は割当済の期間平均レートが使用され、YTDルールを使用している場合は割当済の期末レートが使用されます。

前に換算した資本残高を換算ルールの切替後に再換算する手順は、次のとおりです。

1. 再換算する各期間の旧換算済残高をパージします。

2. 「GL: 資本換算ルール」プロファイル・オプションを必要な設定に変更します。

3. 再換算する各期間に対し、資本勘定の換算に使用されたレートを削除します。これには「取得時レート」ウィンドウを使用して次のように行います。

   • 留保利益: 非取得時タイプ・レートをすべて削除します。

   • その他の資本勘定: 割当済の期間平均レートまたは期末レートをすべて削除します。

4. 換算を実行します。新規ルールを使用して資本残高が換算されます。

   注意: 定義した取得時レートおよび金額を検討して、これらが資本換算ルールの変更に適用できるかどうかを判断してください。

収益/費用勘定の換算に関する注意

プロファイル・オプション「GL: 換算: 収益/費用換算ルール」により、収益および費用勘定を換算するときに、2つの換算方法を使用できます。

プロファイル・オプションを「PTD」に設定すると、PTD換算ルールが適用されます。

プロファイル・オプションを「YTD」に設定すると、YTD換算ルールが適用されます。

年間の経営レポートにPTD方法を使用したり、年度末の法定レポートにYTD方法を使用するなど、年間を通して両方の換算方法を使用するビジネス要件がある場合は、換算のみに使用される追加の通貨を定義する必要があります。

たとえば、PTD換算方法とYTD換算方法の両方を使用して残高を日本円に換算する必要がある場合は、JPYTRANSと呼ばれる追加のJPY通貨を定義します。追加の通貨は、換算の代替通貨表示として使用される、日本円換算通貨を表します。

各期間の換算を実行するときに、プロファイル・オプションをPTDに設定して、PTDルールを使用するJPY通貨に対してのみ換算を実行します。次にプロファイル・オプションをYTDに変更し、JPYTRANS通貨を使用して、同じ期間に対して換算を再実行します。これにより、異なる換算方法を使用する2つの通貨の、両方の残高タイプを保守できます。

注意: 換算を実行する前に、プロファイル・オプションを変更する必要があります。

収益および費用勘定のための換算ルールを選択する手順は、次のとおりです。

1. 「GL換算: 収益/費用換算ルール」プロファイル・オプションの設定を検討します。設定には次の2つがあります。

   期間累計: 収益および費用勘定は、期間累計ルールと割当済の期間平均レートを使用して換算されます。

   年累計: 収益および費用勘定は、年累計ルールと割当済の期末レートを使用して換算されます。

2. システム管理者に依頼して、プロファイル・オプションを、ユーザーの企業が収益および費用勘定の換算に使用する方法に設定します。

前に換算された残高の再換算

収益および費用勘定の換算ルールを変更した場合は、前に換算された残高を再換算する必要があります。収益および費用勘定は、新規換算の場合にのみ新規ルールを使用して換算されます。前に換算された収益および費用残高は変更されません。

前に換算した収益および費用残高を換算ルールの切替後に再換算する手順は、次のとおりです。

1. 再換算する各期間の旧換算済残高をパージします。

2. 「GL換算: 収益/費用換算ルール」プロファイル・オプションを必要な設定に変更します。

3. 再換算対象の期間ごとに、「日次レート」ウィンドウで必要に応じて割当済の期末または期間平均レートを更新します。

4. 再換算対象の期間ごとに、必要に応じて収益および費用勘定の「取得時レート」ウィンドウで定義されたレートを更新します。

5. 最も古い期間で始まるすべての期間について換算を実行し、新規ルールを使用して、収益および費用勘定を換算します。

関連項目

Oracle General Ledgerプロファイル・オプションの設定（『Oracle General Ledger Reference Guide』）

アーカイブ済勘定残高および仕訳のパージ

平均残高の換算に関する注意

次は、Oracle General Ledgerにおける平均残高の換算方法、換算済に使用するレート、レート・タイプの変更についての注意です。

Oracle General Ledgerで平均残高を換算する方法

平均残高の換算を選択すると、換算を選択した期間の日次残高がOracle General Ledgerによって換算されます。引き続き再換算する場合は、再換算を選択した期間の日次残高が再換算されます。

平均残高を換算する際、PATD残高タイプは該当する計算済平均レートを使用して自動的に計算されます（関連項目: 換算に使用するレート）。オプションの金額タイプを換算する場合は、「元帳オプション」を参照してください。選択した平均残高タイプ（QATD、YATD、EOD）が自動的に換算されます。

累積換算修正勘定は、直接換算されません。かわりに、他のすべての勘定科目が適切なレートで換算されると、累積換算修正勘定に残高が入力されます。

注意: 「クローズおよび換算」オプションが使用可能になっている副追跡は、平均残高の換算には適用されません。

換算に使用するレート

平均残高を換算するとき、Oracle General Ledgerでは、システムで非取得時勘定が換算されているのか、それとも取得時勘定が換算されているのかにより、別のレートの平均が使用されます。取得時勘定は、「取得時レート」ウィンドウの「平均」使用に取得時レートまたは金額を入力した勘定で、非取得時勘定は、取得時レートを入力していない勘定です。

非取得時勘定

元帳に割り当てたレート・タイプには、次の表の例に示すように、日次レートの平均が使用されます。

Oracle General Ledgerで、非取得時勘定の換算に使用する平均レートが計算されるとき、すべての日（営業日および休日）の日次レートが含まれます。特定日付の日次レートがない場合は、システムで、適切なレート・タイプの最後に入力された日次レートが使用されます。

取得時勘定

変換された指定範囲の期間数にわたって取得時レートの加重平均が使用されます。たとえば、取得時レートは1996年1月に1.25、2月に1.40、3月に1.45とします。3月16日までの日次四半期平均残高は、次の加重平均レートを使用して換算されます。

注意: 「取得時レート」ウィンドウのレートでなく取得時額の指定を選択することもできます。Oracle General Ledgerでは、取得時レートの計算と同じ方法で、換算に使用する加重取得時額が計算されます。

連続期間ではなく、1期間の取得時レートや金額が定義される場合は、Oracle General Ledgerで、以前の期間から取得時レートか金額が自動的にロール・フォワードされます。これは資産勘定のみではなく、すべての勘定科目に適用されます。

勘定科目の取得時レートまたは金額を一度も定義したことがない場合、Oracle General Ledgerでは、この勘定科目が非取得時として扱われ、日次レートの平均を使用して平均残高が換算されます。これは資産勘定でも適用されますが、この場合、Oracle General Ledgerから警告が出されます。

レート・タイプの変更

特定の状況で、勘定科目の平均残高を換算するために使用したレート・タイプを変更できます。たとえば、最初に特定の勘定科目を非取得時として扱い、日次レートの平均を使用して、平均残高を換算するとします。継続期間で、勘定科目を取得時として扱い、取得時レートまたは金額を使用して換算すると決定するか、または、取得時レートを使用して最初に取得時勘定を換算し、後で取得時の金額を使用して換算する場合があります。

平均残高を換算するレート・タイプを変更するときに従う規則は、次の表で示されています。この規則に従わないと、エラーとして換算処理が終了します。

関連項目

残高の換算

日次レートの入力

取得時レートの入力

変換での期末レートおよび期間平均レートの使用

複数通貨会計の概要

平均残高処理の概要

通貨レート・マネージャ

通貨レート・マネージャを使用すると、すべての通貨レート・情報を1つの場所で管理できます。次の処理を実行できます。

• 日次レートを入力します。

• スプレッドシートからOracle General Ledgerに日次レートまたは取得時レートをアップロードします。

• スプレッドシートに取得時レートをダウンロードします。検討のみまたは更新のためにダウンロードできます。更新する場合、スプレッドシートで取得時レートを変更して、Oracle General Ledgerにアップロードします。

• Webインタフェースを使用して、期間レートおよび取得時レートを検討します。

• クロス・レートを作成します。クロス・レートは、定義済の通貨レート関係に基づいて計算された換算レートです。Oracle General Ledgerでは、ユーザーが定義したクロス・レート・ルールに基づいてクロス・レートを計算します。

General Ledger Navigatorから、「設定」>「通貨」>「通貨レート・マネージャ」を選択します。「日次レート」、「取得時レート」、「期間レート」または「レート・タイプ」のいずれかのタブを選択します。

通貨レート・マネージャのすべての機能を利用するために、Microsoft Internet Explorer Webブラウザを使用することをお薦めします。

関連項目

クロス・レート

日次レート・スプレッドシート・インタフェースの使用

取得時レート・スプレッドシート・インタフェースの使用

複数通貨会計の概要

通貨の定義

日次レートの入力

取得時レートの入力

クロス・レート

クロス・レートは、定義済の通貨レート関係に基づいて計算された換算レートです。Oracle General Ledgerでは、ユーザーが定義したクロス・レート・ルールに基づいてクロス・レートを計算します。

クロス・レート・ルールは換算レート・タイプに関連付けられ、レート・タイプ、ピボット通貨および相手通貨で構成されます。

換算レート・タイプ: 相手通貨をピボット通貨に関連付けるパラメータ。

ピボット通貨: 相手通貨と関連する中心通貨。

相手通貨: ピボット通貨とレート関係を持つ通貨。

クロス・レートの生成方法

次のテキストおよび表に、Oracle General Ledgerによるクロス・レートまたは計算済換算レートの生成方法を示します。次の例では、計算は小数点以下5桁まで端数処理されます。

クロス・レート・ルールの設定:

• レート・タイプを入力します。

• レート・タイプにピボット通貨（USD）を割り当てます。

• 1つ以上の相手通貨をピボット通貨（GBP、CAD、EURO）に関連付けます。

ピボット通貨と相手通貨の間の日次レートを入力します。

スプレッドシートまたはSQL*LOADERを使用してこれを実行し、GL_DAILY_RATES_INTERFACE表に移入することもできます。

日次レートを入力すると、逆換算レートが自動的に作成されます（次の表を参照）。

日次レートのインポートおよび計算プログラムを実行します。

日次レートのインポートおよび計算プログラムは、日次レート更新が適用および保存されたときに、自動的に実行されます。プログラムが起動されると、通貨レート・マネージャでは、ピボット通貨との相手通貨レート関係に基づき、相手通貨間の換算レートが計算されます（次の表を参照）。

結果を表示します。

換算レート・タイプのすべてのレート関係を表示できます。通貨レート・マネージャの「日次レート」ウィンドウにナビゲートし、クロス・レート・ルールで使用されるレート・タイプで問合せを実行します。問合せ結果にすべてのレートが表示されます。レートを選択して更新処理を使用することで、クロス・レートを生成したシステムの識別を含む、レコードに関する詳細が表示されます。

クロス・レートが自動的に生成される場合

インポートおよび計算プログラムが実行される場合、クロス・レートは自動的に更新されます。

• 通貨レート・マネージャの「日次レートの作成」ページで日次レートを入力または削除する場合。

• スプレッドシートを使用してGL_DAILY_RATES表に日次レートをアップロードする場合。

• GL_DAILY_RATES_INTERFACE表からGL_DAILY_RATES表にレートをアップロードまたは日次レートをロードする場合。

注意: 一般会計ウィンドウで日次レートを入力または削除した場合、クロス・レートは更新されません。

クロス・レート・ルールの更新

相手通貨割当を追加または削除することで、クロス・レート・ルールをいつでも更新できます。クロス・レート・ルールに相手通貨を追加すると、日次レートのインポートおよび計算プログラムがその後実行される場合のみ、クロス・レートが生成されます。

クロス・レート・ルールから相手通貨を削除すると、その相手通貨に対して以前に生成されたクロス・レートは、手動で削除しないかぎり残ります。

クロス・レート・ルールを作成すると、ピボット通貨を改訂することはできません。かわりに、クロス・レート・ルールを削除して、レート・タイプおよび該当するピボット通貨に新しいルールを作成します。

クロス・レート・ルールを削除すると、そのルールに関連付けられた相手通貨に対して以前に生成されたクロス・レートは、手動で削除しないかぎり残ります。

クロス・レート・ルールを削除するか、ルールがすでに使用された後にクロス・レート・ルールから相手通貨を削除、またはクロス・レート・ルールに相手通貨を追加した場合、ユーザーはレート・タイプに対して生成されたクロス・レートを検討する必要があります。ルールの変更は遡及的ではなく、以前に保存されたクロス・レートには影響しません。

注意: 生成されるクロス・レートの動作は、「GL日次レート: クロス・レート上書き」プロファイル・オプションで制御します。関連項目: GL日次レート: クロス・レート上書き（『Oracle General Ledger Reference Guide』）

カスタム・レート・ロード・プログラムの使用

この機能へのアップグレード時に、GL_DAILY_RATES_INTERFACE.ALトリガーは使用不可になります。トリガー・ロジックの使用を続行するには、GL_CRM_UTILITIES_PKG.ENABLE_TRIGGER:=TRUEを設定します。

クロス・レート・ロジックを使用可能にするには、パブリックApplication Program Interface（API）GL_CRM_UTILITIES_PKG.DAILY_RATES_INPUTをコールするか、「要求の発行」ウィンドウから日次レートのインポートおよび計算プログラムを実行します。

関連項目: 日次レート

関連項目

通貨レート・マネージャ

日次レート・スプレッドシート・インタフェースの使用

取得時レート・スプレッドシート・インタフェースの使用

複数通貨会計の概要

通貨の定義

日次レートの入力

取得時レートの入力

日次レート・スプレッドシート・インタフェースの使用

通貨レート・マネージャで、「日次レート」タブにナビゲートして、「Excelで作成」ボタンを選択します。

Web ADIが起動されます。クリックして「インテグレータ」ページに進みます。「内容」ページで何も選択せずに空のスプレッドシートを作成するか、「テキスト」を選択して、スプレッドシートにテキスト・ファイルからの値を移入します。スプレッドシートの形式は、スプレッドシートとGL_DAILY_RATES_INTERFACE表の間のマッピング要件によって確定します。

スプレッドシートの使用に関する詳細を次に示します。

「ヘッダー」リージョン

「処理」セル: 「処理」を入力するか、値リストを使用します。**

削除: GL_DAILY_RATES表からスプレッドシートの行を削除します。

挿入: スプレッドシートの行を表GL_DAILY_RATESに挿入または更新します。

「スプレッドシート」リージョン

アスタリスク（*）でマークされているスプレッドシートの列はすべて、必須フィールドです。

「換算元通貨」および「換算先通貨」列: 入力するか、値リストを使用します。**

「日付:自」および「日付:至」列: インストールの日付書式を使用します。

「レート・タイプ」列: 入力するか、値リストを使用します。**

「レート」列: レートを入力します。

逆数レート: システムによって自動的に計算されますが、更新可能です。

**値リストを表示するには、セルをダブルクリックするか、セルにカーソルを置いて、ツールバーのメニューから「Oracle」>「値リスト」を選択します。

スプレッドシートのデータをすべて入力し、アップロードの準備ができたら、メニューから「Oracle」>「アップロード」を選択します。「パラメータ」ボタンを選択して、アップロード・パラメータを変更するか、「アップロード」ボタンを選択します。

「パラメータ」ウィンドウで、「日次レート・インポートの自動発行」を選択すると、日次レートのインポートおよび計算プログラムが自動的に実行されます。これにより、日次レートがGL_DAILY_RATES_INTERFACE表からGL_DAILY_RATES表に転送され、クロス・レートが自動的に生成されます。

「日次レート・インポートの自動発行」を選択しなかった場合、日次レートのインポートおよび計算プログラムを実行して、GL_DAILY_RATES表を更新し、クロス・レートを生成します。

アップロードおよび日次レート・インポートのステータスを監視するには、メニューから「Oracle」>「監視」を選択します。

関連項目

通貨レート・マネージャ

クロス・レート

取得時レート・スプレッドシート・インタフェースの使用

複数通貨の概要

通貨の定義

日次レートの入力

取得時レートの入力

取得時レート・スプレッドシート・インタフェースの使用

通貨レート・マネージャで、「取得時レート」にナビゲートします。「処理」ポップリストから「スプレッドシートで作成」を選択します。「進む」ボタンをクリックします。

Web ADIが起動されます。クリックして「インテグレータ」ページに進みます。「内容」ページで何も選択せずに空のスプレッドシートを作成するか、「テキスト」を選択して、スプレッドシートにテキスト・ファイルからの値を移入します。スプレッドシートの形式は、スプレッドシートとGL_HISTORICAL_RATES表の間のマッピング要件によって確定します。

スプレッドシートの使用に関する詳細を次に示します。

アスタリスク（*）でマークされているスプレッドシートのフィールドはすべて、必須フィールドです。

「ヘッダー」リージョン

換算後通貨: 入力するか、値リストを使用します。**

期間: 入力するか、値リストを使用します。**

「スプレッドシート」リージョン

「勘定科目」列: 勘定科目情報を入力します。

値タイプ: 「金額」または「レート」を入力するか、値リストから選択します。**

値: 金額またはレートを入力します。**

レート・タイプ: 「取得時」を入力します。レート・タイプが「取得時」の取得時レートのみアップロードできます。

使用: デフォルトは「標準」に設定されています。平均日次残高元帳の場合、「平均」を選択できます。

**値リストを表示するには、セルをダブルクリックするか、セルにカーソルを置いて、ツールバーのメニューから「Oracle」>「値リスト」を選択します。

スプレッドシートに勘定科目および取得時レート情報を入力します。別のスプレッドシートから、勘定科目および取得時レート情報を切り取って貼り付けることもできます。

スプレッドシートの入力が完了し、アップロードの準備ができたら、メニューから「Oracle」>「アップロード」を選択します。「パラメータ」ボタンを選択して、アップロード・パラメータを変更するか、「アップロード」ボタンを選択します。

アップロードおよび日次レート・インポートのステータスを監視するには、メニューから「Oracle」>「監視」を選択します。

取得時レートのダウンロード

通貨レート・マネージャで、「取得時レート」タブにナビゲートします。「処理」ポップリストから「検討」または「更新」を選択します。「検討」を選択すると、データの表示のみ可能です。「更新」を選択すると、データを変更できます。「進む」ボタンをクリックします。

Web ADIが起動されます。表示される「マッピング」ウィンドウで、次の選択を行います。

換算後通貨: 換算後通貨を入力するか、値リストから選択します。

期間: 入力するか、値リストから期間を選択します。

レート・タイプ: 「レート・タイプ」を入力するか、ワイルド・カードを使用して検索リストを戻します。「取得時」、「期間」または「前」レート・タイプを指定できます。

貸借一致セグメント値 - 下位: 指定

貸借一致セグメント値 - 上位: 指定

取得時レートまたはゼロの取得時金額の除外: 「Yes」を選択すると、取得時レートまたはゼロの取得時金額が除外されます。

「次」を選択すると、スプレッドシートが起動されます。スプレッドシートの形式は、スプレッドシートとGL_HISTORICAL_RATES表の間のマッピング要件によって確定されます。

必要に応じて、スプレッドシートを変更します。

スプレッドシートに勘定科目および取得時レート情報を入力します。別のスプレッドシートから、勘定科目および取得時レート情報を切り取って貼り付けることもできます。

注意: レート・タイプが「期間」、「計算済」または「前」の更新済取得時レートは、「取得時」レート・タイプに変更する必要があります。レート・タイプが「取得時」の取得時レートのみアップロードできます。

スプレッドシートの入力が完了し、アップロードの準備ができたら、メニューから「Oracle」>「アップロード」を選択します。「パラメータ」ボタンを選択して、アップロード・パラメータを変更するか、「アップロード」ボタンを選択します。

関連項目

通貨レート・マネージャ

クロス・レート

日次レート・スプレッドシート・インタフェースの使用

複数通貨会計の概要

通貨の定義

日次レートの入力

取得時レートの入力

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