リリース12
E06013-01
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| Oracle Purchasingユーザーズ・ガイド リリース12 E06013-01 | 目次 | 前へ | 次へ |
Oracle Purchasingでは、受入、検査、移動および社内搬送を通じて、発注品目を管理できます。これらの機能を使用して、受け入れる品目の数量、品質および社内搬送を管理できます。
Oracle Purchasingには、受入、検査、移動および搬送上のニーズを満たす機能が用意されています。次のことができます。
組織、仕入先、品目または発注レベルで経路管理を使用して、資材が必ず受入を通過して移動するようにします。たとえば、一部の品目には検査を要求し、他の品目にはドックから在庫への受入を要求できます。関連項目: 受入管理、オプションおよびプロファイル。
組織、仕入先、品目、および発注レベルで、その前のレベルを上書きする最低レベルを使用して受入許容範囲を定義します。受入数量、期限内搬送、および受入事業所に関して許容範囲を設定できます。大量に消費する低額品目には、低い許容範囲を割り当てることができます。強制オプションを設定すると、許容範囲を超える取引の無視、ユーザーへの警告、または取引の拒否が可能です。関連項目: 受入管理、オプションおよびプロファイル。
無チェック受入を使用して、受入処理での精度を改善できます。このオプションを使用すると、各納入の残数量は表示されず、数量管理のための許容範囲は無視されます。また、数量は表示ウィンドウやレポートに表示されません。ただし、受入が表示されるように選択すると、受入スタッフは残数量をみることができます。関連項目: 受入管理、オプションおよびプロファイル。
簡易受入を使用して、わずかのキー操作で発注全体を受け入れることができます。特定の明細を簡易取引から除外できます。関連項目: 簡易受入と受入取引。
事前出荷通知（ASN）を使用して、「受入の入力」ウィンドウで受入を入力し、データ入力時間を短縮できます。関連項目: 事前出荷通知。
カスケード機能を使用して、1つの仕入先からの品目の所定数量を、複数の納入および配分間で配分できます。この機能は、「受入オプション」ウィンドウの「カスケード取引の許可」チェック・ボックスをオンにすることにより使用可能となりますが、「受入予定の検索」ウィンドウでソースと品目を指定している場合にのみ使用可能です。関連項目: 受入と受入取引のカスケード。
承認照合レベルを指定できます。発注明細上の2方向、3方向および4方向の照合を指定できます。Oracle Purchasingでは受入および検査情報が使用され、発注、受入または検査した品目の検収とそれに対する支払いしか行えません。支払を許可する前に品目を受け入れる場合は、3方向照合を選択します。支払を許可する前に検査および検収受入を要求する場合は、4方向照合を選択します。関連項目: 受入管理、オプションおよびプロファイル。
必要に応じて、受入および検査書類を印刷できます。たとえば、受入伝票を印刷できます。また、「受入予定レポート」を印刷すると、受入予定の品目と数量を識別し、今後の受入に備えることができます。このレポートを使用して作業計画を立て、差し迫った需要を満たす受入を識別し、予定外の受入を管理できます。また、品目、仕入先、発注番号または受入日（あるいはそのすべて）の範囲を指定して、要約様式と詳細様式の受入取引レポートを作成できます。関連項目: 受入レポート。
他のOracle Applications、Oracle以外のシステム、バーコードまたは他の電子的な受入ソース、事前出荷通知（ASN）から受入をインポートできます。関連項目: 『Oracle Manufacturing APIs and Open Interfaces Manual』の「Receiving Open Interface」。
移動中および組織間の納入を追跡、更新および記録できます。
組織のニーズにあわせて、異なるタイプの受入取引を入力できます。たとえば、在庫品目を在庫に入出庫する処理を1つの取引で記録できます。
品目、仕入先または組織のデフォルトに基づいて、未発注品目の受入を記録できます。たとえば、組織が未発注品目の受入を禁止している場合は、発注納入データと照合済でない受入を入力できないようにすることができます。関連項目: 未発注受入。
事前定義済の代替品目の受入機能を使用できるように受入オプションを設定している場合は、この種の品目の受入を記録できます。購入品目を設定するときに、受入可能な代替品目を設定します。関連項目: 受入管理、オプションおよびプロファイル。
1つの受入取引を入力している間に、関連する供給情報、在庫残高、WIP工程、購買依頼詳細および発注詳細を自動的に更新できます。
受入および検査から在庫または製造現場まで、在庫品目の移動を記録できます。また、受入事業所や検査場所内の異なる場所への品目移動も記録できます。たとえば、冷凍品は、検査を待つ間に受入ドックから冷凍保管庫に移動する必要があります。Oracle Purchasingでは、これらの移動も、在庫や費用発生場所への搬送に使用するのと同じウィンドウ内で記録できます。
サービスおよび労働に対する受入を記録できます。受け入れたサービスの総額、または請求書に連結したサービスの金額を入力できます。たとえば、40時間のコンサルティング・サービスを受け入れることができます。
1つの画面を使用して、サービス、在庫、費用および外注加工品目を受け入れることができます。通常は請求書の受入に関連するサービスの金額を受け入れて、そのサービスの受入を確認します。在庫品目は費用発生場所や資産保管場所に受け入れ、費用品目は依頼者に受け入れ、外注加工は製造現場（製造処理内で指定された工程）に受け入れます。
請求消込と受入消込を区別できます。Oracle Purchasingでは、全部受入済になると、その受入の発注が自動的に消し込まれます。それ以上受け入れる予定がない場合は、一部受入済の発注を手作業で消し込むことができます。請求消込と受入消込は、許容範囲を使用して管理します。一定率の納入の受入後、その受入が消し込まれるように指定できます。これは暫定消込であり、その受入は再びオープンにできます。消込は明細およびヘッダー・レベルまで積み上げられるため、「消込済」情報は「オープン発注レポート」には表示されません。また、残高があると、消込済数量はMRP/ATPに対する供給予定の受入として表示されなくなります。
未請求受入の計上方法を決定できます。たとえば、費用項目の受入は期中または期末に計上できます。Oracle Purchasingでは、在庫と製造現場への品目受入に期中計上が使用されます。Oracle PurchasingとOracle Inventoryでは、在庫品目の期中計上分が表示され、その負債を管理できます。Oracle Inventoryでは、在庫金額を期中計上ベースで管理できます。また、Oracle Purchasingでは、受入取引を入力すると、負債計上分が総勘定元帳に自動的に記録されます。在庫金額、在庫品目と非在庫品目の負債計上分、購買価格差異および請求価格差異を完全に表示し、管理できます。期間クローズと在庫、購買および買掛金/未払金の調整処理に必要な情報も提供されます。関連項目: 受入会計の概要。
危険物を識別し、取り扱うことができます。添付情報を使用して詳細な取扱指示を与えることができます。危険物情報は、受入伝票のみでなく、受入、移動および検査の各ウィンドウにも表示されます。関連項目: 危険物の購入。
社内搬送品目の数量と搬送先を追跡記録できます。受け入れた品目と組織内の搬送先が正確にわかります。
在庫受入処分について、保管場所の保管棚用に詳細なルールを定義できます。関連項目: 『Oracle Inventoryユーザーズ・ガイド』の在庫保管棚の定義に関する項。
ロット番号とシリアル番号の管理対象品目を追跡記録できます。関連項目: 管理番号。
どの品目に検査が必要かを定義できます。Oracle Purchasingでは、受け入れた品目を在庫に移動したり、依頼者宛に搬送する前に検査できます。品目を検収または拒否して、検査結果の詳細情報を提供できます。検査結果はオンラインでレビューできます。検査結果をレビューするときには、受入番号、発注番号、仕入先、品目または取引日（あるいはそのすべて）の範囲を指定できます。仕入先の実績を分析しやすいように、要約レポートと詳細レポートも作成できます。仕入先品質レポートは、購買担当別、仕入先別および品目別に作成できます。受入検査台帳を使用すると、検査結果を受入別にレビューできます。関連項目: 検査。
仕入先への返品を記録できます。受入時に破損していた品目や、検査に合格しなかった品目を返品できます。すでに在庫に搬送済の品目を返品すると、在庫残高レベルが自動的に更新されます。関連項目: 返品。
仕入先への返品取引のためのデビット・メモ自動作成を使用可能にできます。関連項目: デビット・メモ。
受入取引エラーを訂正できます。すでに在庫に移動した品目の数量を訂正すると、在庫残高が自動的に更新されます。関連項目: 訂正。
フレキシブルな検索基準を使用して、レビューの必要な受入を選択できます。
受入詳細を表示できます。発注と納入情報の照合など、受入のすべての詳細を照会できます。
最小の労力での取引を実行できます。たとえば、マウスを2、3度クリックするだけで、受入全体を記録できます。
受入処理中に一貫して添付情報を使用することにより、より完全に取引を確認してユーザーに特別な要件を知らせます。関連項目: 購買文書へのノートの添付。
顧客に引き渡したという通知を仕入先から受けると、直接納入を受入として記録できます。関連項目: 直接納入。
Oracle Inventoryから生成されたカンバン方式の補充要求についての発注を受け入れることができます。カンバン品目の搬送を「受入」または「受入取引」ウィンドウにより記録したときは、Oracle Inventoryは発注のステータスを「全件」として自動的に受け入れ、在庫供給が完了したことを示します。関連項目: 社内購買依頼に対する需要。
受入時に換算レート情報を取得できます。関連項目: 受入明細の入力。
受入時に品目の原産国を取得して更新できます。関連項目: 受入明細の入力。
受入時に移動統計を取得できます。関連項目: 移動統計。
受入および検査に対する電子署名がサポートされます。関連項目: 受入品目の検査。
不足がある場合に、在庫品目の受入時に不足メッセージが表示されるように設定できます。これにより、担当は優先度の高い品目から順に使用できます。関連項目: 『Oracle Inventoryユーザーズ・ガイド』の資材在庫不足アラートと在庫不足通知に関する項。
顧客からの返品を受け入れることができます。関連項目: 返品承認（RMA）。
運送状番号を使用してインバウンド納入詳細を表示できます。
Oracle Purchasingには、完全な集中調達サポート機能があります。各地の工場、倉庫および事業所からの要求量をとりまとめて購買力を高める一方で、個々の場所で受入業務を実行できます。これらのサイトごとに、分離独立した受入組織を定義できます。
「組織の変更」ウィンドウを使用して受入組織を選択します（関連項目: 『Oracle Master Scheduling/MRP and Supply Chain Planning User's Guide』の組織の変更に関する項）。「受入」ウィンドウでは、現行組織宛の商品のみを受け入れることができます。現行組織コードは、「受入」ウィンドウのタイトル・バーに表示されます（関連項目: 受入明細の入力）。仕入先の納入については、発注納入データで受入組織を指定します。移動中在庫の納入の場合は、移動中在庫納入データの作成時に受入組織を指定します。社内購買依頼の場合は、搬送先組織として受入組織を指定します。顧客返品の場合は、営業担当がOracle Order Management内で返品承認（RMA）の組織を指定します。
他のすべての受入ウィンドウでは、現行組織内での受入にしかアクセスできません。また、商品を受け入れたのと同じ組織に搬送する必要があります。
「納入の管理」ウィンドウを使用して移動中在庫情報を更新し、生産工程の計画を立てやすいように正確な搬送予定日情報を提供します。関連項目: 納入の管理。
受入事業所は、品目を最終搬送先に搬送する前に一時的に保管するために指定する区画です。受入ドックと品目の検査区画は、受入事業所です。関連項目: 事業所の定義。
受入経路が「直接受入」で、物品をその最終搬送先に直送する場合、受入事業所は不要です。ただし、受入経路が「標準受入」であれば、まず品目を受入事業所に受け入れるために、受入事業所を指定する必要があります。受入経路が「検査要」であれば、搬送先に搬送する前に品目を検査場所に移動できます。必要に応じて、品目を未検査のまま保管できる冷凍保管区画などの受入事業所を追加作成できます。
関連項目
移動統計、つまり、商品の移動に関連した情報の収集処理を自動化できます。手順については、『Oracle Inventoryユーザーズ・ガイド』の移動統計の設定に関する項を参照してください。（この機能は、Oracle Inventory全体が導入されていなくても、Oracle Purchasingで設定できます。）移動統計の自動収集を設定して「移動統計処理」を起動すると、発注、社内購買依頼、仕入先への返品および直接納入の各受入取引から移動統計が自動的に記録されます。
また、移動統計は、Oracle Purchasingの「受入」メニューからアクセスできる「移動統計」ウィンドウでも更新できます。たとえば、移動統計例外レポートの情報が欠落している場合は、「移動統計」ウィンドウで移動統計レコードを問い合せて更新できます。このウィンドウの詳細は、『Oracle Inventoryユーザーズ・ガイド』の移動統計の入力と保守に関する項を参照してください。
移動統計の自動収集を設定した後に、移動取引処理を実行し、定義した期間中のすべての資材取引を集計すると、内部統計および外部統計レコードが自動的に作成されます。関連項目: 『Oracle Inventoryユーザーズ・ガイド』の移動統計の自動生成に関する項。
この情報を政府機関に報告するには、Oracle e-Commerce Gatewayを使用します。関連項目: 『Oracle e-Commerce Gatewayユーザーズ・ガイド』の移動統計抽出プログラムの実行に関する項。
関連項目
『Oracle Inventoryユーザーズ・ガイド』の移動統計の概要に関する項
Oracle Purchasingには、柔軟な購買管理と受入管理、管理オプションおよびプロファイル・オプションを設定するための機能がすべて用意されています。プロファイル・オプションは、サイト、アプリケーション、職責またはユーザーの各レベルで設定できます。受入管理およびオプションは、発注、品目、仕入先、組織およびシステムのうち1つ以上のレベルで設定できます。どのレベルの管理でも、それより上位レベルの管理が上書きされます。たとえば、品目レベルの管理によって仕入先レベルの管理が上書きされますが、品目レベルの管理は発注レベルの管理によって上書きされます。
「プロファイル・オプション」ウィンドウを使用して、受入用のプロファイル・オプションを設定します。「受入管理」ウィンドウ（関連項目: 発注受入管理の入力）および「発注納入」ウィンドウの「詳細」タブ・リージョン（関連項目: 発注納入の入力）を使用して、発注レベルの受入オプションを設定します。「品目」ウィンドウを使用して（関連項目: 『Oracle Inventoryユーザーズ・ガイド』の品目の定義に関する項）品目レベルの受入オプションを設定します。「仕入先」ウィンドウを使用して（関連項目: 『Oracle iSupplier Portal Implementation Guide』の仕入先に関する項）仕入先レベルの受入オプションを設定します。「受入オプション」ウィンドウを使用して（関連項目: 受入オプションの定義）組織レベルの受入オプションを設定します。「購買オプション」ウィンドウを使用して（関連項目: 購買オプションの定義）システム・レベルの受入オプションを設定します。次の受入オプションを設定できます。
「承認照合レベル」。対応する請求書を支払う前に、発注明細上の品目の受入または検査（あるいはその両方）が必須かどうかを決めます。関連項目: デフォルト・オプションの定義。このオプションは、特定の仕入先、品目および発注に関して上書きできます。
納入の「請求消込許容率」。Oracle Payablesで請求書が発注または受入と照合されるときに、請求分の納入データが請求消込許容率の範囲内であれば、Oracle Purchasingによって自動的に消し込まれます。関連項目: デフォルト・オプションの定義。このオプションは、特定の品目および発注に関して上書きできます。
納入の「受入消込許容率」。受入納入データは、受入消込基準による受入消込許容率の範囲内であれば、自動的に消し込まれます。関連項目: デフォルト・オプションの定義。「受入予定の検索」フォームにも、検索基準の入力時に消込済の発注を含めるためのオプションがあるので注意してください。このオプションは、特定の品目および発注に関して上書きできます。関連項目: 受入予定の検索。
納入が受入消込されるときの「受入消込基準」。「検収済」（検査に合格）、「搬送済」または「受入済」。関連項目: 管理オプションの定義。
費用勘定の経過勘定時期。受入時か期末かを決定します。関連項目: 経過勘定計上オプションの定義。
デフォルトの費用と対応する経過勘定。関連項目: 経過勘定計上オプションの定義。
受入の自動採番または手動採番。「自動」を選択すると、採番開始受入番号も設定できます。組織間の直接授受の場合は、この方法が受入番号の手動採番と併用されます。関連項目: 採番オプションの定義。
英数字または数字による受入採番。関連項目: 採番オプションの定義。
代替品目の受入。当初の発注品目のかわりに、定義済の代替品目を受け入れることができるかどうかを決定します。関連項目: 受入オプションの定義。このオプションは、特定の仕入先、品目および発注に関して上書きできます。
未発注品目の受入。注文していない品目を受け入れることができるかどうかを決定します。関連項目: 受入オプションの定義。このオプションは、特定の仕入先と品目に関して上書きできます。
簡易取引の許可。簡易取引を許可するかどうかを決定します。関連項目: 受入オプションの定義。
簡易受入/搬送機能を使用すると、納入や配分ごとに特定の数量を入力しなくても、選択したすべての納入分（明確に除外するものを除く）の数量全体を受入/搬送できます。
カスケード取引の許可。カスケード取引を許可するかどうかを決定します。関連項目: 受入オプションの定義。
カスケード機能を使用すると、1つの仕入先から受け入れる品目の数量を複数の納入データ間や複数の配分間で配分できます。
無チェック受入の許可。このオプションを選択すると、数量許容範囲は適用されず、明細または受入ワークシートには納入の「残数量」や「発注数量」は表示されません。関連項目: 受入オプションの定義。
発注上で納入先事業所として定義された受入事業所にのみ商品を受け入れることができるかどうか、およびOracle Purchasingでその取引を禁止するか、その取引を許可しながら警告メッセージを表示するか、警告なしでその取引を許可するか。関連項目: 受入オプションの定義。このオプションは、特定の仕入先、品目および発注に関して上書きできます。
最大許容超過受入率、およびOracle Purchasingで、その取引を禁止するか、許可しながら警告メッセージを表示するか、または警告なしでその取引を許可するか。関連項目: 受入オプションの定義。このオプションは、特定の仕入先、品目および発注に関して上書きできます。
発注引渡日の前後の何暦日まで受入を許容するか、およびOracle Purchasingでその取引を禁止するか、その取引を許可しながら警告メッセージを表示するか、または警告なしにその取引を許可するか。関連項目: 受入オプションの定義。このオプションは、特定の仕入先、品目および発注に関して上書きできます。
経過勘定仕訳の受入勘定科目。関連項目: 受入オプションの定義。
商品を割り当てるデフォルトの受入経路。「直送」、「標準受入」または「検査要」。関連項目: 受入オプションの定義。このオプションは、特定の仕入先、品目および発注に関して上書きできます。
受入時に搬送先タイプを上書きできるかどうか。これは、アプリケーション、職責またはユーザー・レベルで設定できるプロファイル・オプション（RCV: 受入経路変更可）です。関連項目: Oracle Purchasingのプロファイル・オプション。
受入または受入取引を実行するときに受入伝票を自動的に印刷するか、および未発注受入を照合するか。これは、サイト、アプリケーション、職責またはユーザー・レベルで設定できるプロファイル・オプション（RCV: 受入伝票印刷）です。関連項目: Oracle Purchasingのプロファイル・オプション。
受入取引の処理モード: 「バッチ」、「即時」または「オンライン」（関連項目: 受入取引プロセッサ）。これは、サイト、アプリケーション、職責またはユーザー・レベルで設定できるプロファイル・オプション（RCV: 処理モード）です。関連項目: Oracle Purchasingのプロファイル・オプション
事前出荷通知（ASN）がすでに存在する発注納入に対しての受入試行時に、エラー・メッセージを表示するかどうか、あるいはOracle Purchasingにより単に受入ができないようにするかを決定します。これは、「受入オプション」ウィンドウで、オプション（ASN管理）を設定することにより実施できます。関連項目: 受入オプションの定義。関連項目: 事前出荷通知（ASN）。
なんらかのASN明細が検証または処理に失敗した場合に、事前出荷通知（ASN）全体を拒否するか、少なくとも成功したASN明細については検収するかを決定します。これはプロファイル・オプション（RCV: 1つでも明細が失敗した場合、ASNの明細を全て失敗にする）です。関連項目: Oracle Purchasingのプロファイル・オプション。関連項目: 事前出荷通知（ASN）。
直接納入のASNを自動的に受け入れて搬送するかどうかを決定します。これはプロファイル・オプション（「PO: 自動搬送直接納入ASN」）です。関連項目: Oracle Purchasingのプロファイル・オプション。関連項目: 事前出荷通知（ASN）。
| 管理 | 「購買オプション」ウィンドウ | 「受入オプション」ウィンドウ | 「仕入先」ウィンドウ | 「品目」ウィンドウ | 「発注納入」ウィンドウ * | 「ユーザー・プロファイル」ウィンドウ |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 承認照合レベル（2方向、3方向または4方向） | X | X | X | X | ||
| 請求書消込許容範囲 | X | X | X | |||
| 受入消込許容範囲 | X | X | X | |||
| 受入消込基準 | X | |||||
| 費用経過勘定計上時期 | X | |||||
| 費用と対応する経過勘定 | X | |||||
| ASN管理 - なし、拒否、警告 | X | |||||
| 受入番号採番 - 自動または手動/英数字または数字 | X | |||||
| 代替品目の許可 | X | X | X | X | ||
| 未発注品目の許可 | X | X | X | |||
| 簡易取引の許可 | X | |||||
| カスケード取引の許可 | X | |||||
| 無チェック受入の許可 | X | |||||
| 納入先相違時の対応 | X | X | X | X | ||
| 超過受入許容範囲 （%） | X | X | X | X | ||
| 早期/遅延受入許容範囲 | X | X | X | X | ||
| 受入勘定科目 | X | |||||
| 受入経路 | X | X | X | X | ||
| 受入経路変更可 | X | |||||
| 1つでも明細が失敗した場合、ASNの明細を全て失敗にする | システム・プロファイル | |||||
| 受入伝票印刷 | X | |||||
| 処理モード | X |
* 注意: 管理を入力するには、「発注納入」ウィンドウの「詳細」タブ・リージョン（関連項目: 発注納入の入力）、または「受入管理」ウィンドウ（関連項目: 発注受入管理の入力）を使用します。「受入管理」ウィンドウには「発注納入」ウィンドウからしかアクセスできません。
許容レベルとその管理処理を設定し、組織内で頻繁に使用する品目の超過受入を許可して、誤って他の搬送先に搬送するのを防止できます。超過数量が許容範囲内にあれば特定品目を超過受入できます。また、その管理処理を設定し、すべての超過受入を許可するか、警告メッセージを表示したうえで許容範囲外の超過受入を許可するか、または許容範囲外の超過受入を拒否するかを指定できます。関連項目: 受入管理、オプションおよびプロファイル。
例
100箱の棚板固定具を発注し、発注でこの発注には受入が必要となるように指定したとします。固定具は低額で回転率の高い品目のため、固定具の受入許容率の制限を緩めることにしました。固定具の受入許容レベルを10パーセントに設定しますが、この許容レベルを超えても、警告メッセージが表示された後で受け入れることができるように選択します。
受入ドックでは、受入担当が棚板の固定具を111箱受け入れて、すべての受入を入力します。システム設定ではこの品目の超過受入が許可されているため、受入担当は全数量を受入できます。
後から、棚板の固定具の予想数量をすべて使用しないことがわかったため、許容レベルを3パーセントに変更し、超過受入を許可しないことにしました。次回の納入では、棚板の固定具をさらに111箱受け入れます。この場合も、発注は100箱分でした。受入担当は111箱を受け入れようとしますが、受入数量が許容率を超えていることを示すエラー・メッセージが表示され、超過受入は記録できません。したがって、今回、受入担当は103箱しか受入できず、残りの8箱の受入は拒否する必要があります。
Oracle Purchasingの受入機能を使用すると、顧客から返品された商品を受け入れることができます。これは、Oracle Order Managementで受注が作成された商品です。顧客が商品の返品を希望している場合、営業担当はそれを承認する返品承認（RMA）を作成します。返品が受入ドックに到着した後、その他の受入と同様にRMAに対する受入を作成し、返品を検査し、修理が完了した商品を顧客に返品して、受入を訂正できます。「受入の検索」ウィンドウの「顧客」タブ・リージョンで、顧客名、品目番号またはRMA番号を指定して検索します。関連項目: 受入予定の検索。
顧客返品のRMAが存在しない場合は、営業担当から使用するRMAを知らされる前に未発注受入を作成できます。関連項目: 未発注受入。返品が承認されていない場合や、商品の修理が完了した場合は、「受入返品」ウィンドウを使用して品目を顧客に返品します。
RMAには、「受入オプション」ウィンドウで定義したデフォルトの受入経路が使用されます。また、RMA明細の作成時にOracle Order Managementで定義された受入許容範囲が使用されます。RMAには受入数量または部分受入数量が反映されますが、残数量はオープンのままです。
RMAのロットおよびシリアル番号は、他の品目や受入の場合と同様に処理されます。
RMA受入はカスケードできません。
例
自社がコンピュータ・ボードを製造しているとします。営業担当がOracle Order Managementを使用して受注を作成し、顧客にボードを納入します。顧客の1社が受け入れた納入分の20枚のボードが正常に動作しないため、営業担当に連絡がありました。営業担当は、ボードの返品を承認するRMAをOracle Order Managementで作成します。RMA明細は、「商品の受入を伴う返品」の明細タイプで作成されます。
ボードが受入ドックに到着した後、「受入予定の検索」ウィンドウで顧客名、品目番号またはRMA番号を入力して受入を作成します。受入数量が反映されるように、RMAが自動的に更新されます。
「検査」ウィンドウを使用して、ボードの検査を記録します。検査により、返品された20枚のボードすべてに欠陥があることが確認されます。「受入取引」ウィンドウを使用して、ボードを最終搬送先に搬送します。RMAは履行済数量で自動的に更新されます。
関連項目: 『Oracle Order Managementユーザーズ・ガイド』の返品の概要に関する項
請求書が作成されると、「仕入先に返品」取引用にデビット・メモを自動的に生成できます。この機能を使用可能にするには、仕入先サイトを「支払サイト」として使用可能にして（または、「代替支払サイト」を指定）、「仕入先サイト」ウィンドウで「RTS取引からデビット・メモを作成」を選択します。関連項目: 『Oracle iSupplier Portal Implementation Guide』の仕入先情報の入力に関する項。返品を作成する場合、「返品」ウィンドウで「デビット・ メモの作成」オプションを必ず選択してください。この機能を使用可能にすると、「返品」ウィンドウで入力する返品明細ごとにデビット・メモが作成されます。
デビット・メモ番号には、元の領収書番号が含まれます。自己請求の請求書採番は、デビット・メモに影響を及ぼします。関連項目: 自己請求請求書。
デビット・メモの日付は、返品取引日の日付となります。この日付がOracle Payables内のオープン期間内でない場合、日付は、デフォルトで、Oracle Payables内の使用可能な最初の開始日に設定されます。
デビット・メモにおける支払予定は、「条件」ウィンドウにある発注支払条件と、Oracle Payablesで定義済の請求書条件に基づきます。
デビット・メモは、返品数量を発注品目単価で乗算して計算されます。発注が外貨で作成されていて、受入との請求書照合を実行する場合、Oracle Purchasingでは、受入時の単価計算に通貨換算レートが使用されます。
デビット・メモには、税金および運送費は含まれません。
「返品」ウィンドウ内の返品の単位が発注の単位と異なる場合、Oracle Purchasingは、発注の単位で、デビット・メモに返品数量を再表示します。
「事前出荷通知」（ASN）または請求通知（ASBN）を含むASNが受入に対して存在する場合、ASNまたはASBNからの単価が使用されます。
返品の訂正は、デビット・メモに自動的には組み込まれません。この場合は、手動でデビット・メモを調整する必要があります。関連項目: 『Oracle Payablesユーザーズ・ガイド』のデビット・メモ/クレジット・メモの入力に関する項。未発注受入に対する返品の場合は、デビット・メモは作成されません。
受入取引について請求書がまだ作成されていない場合、または「年齢調べ期間」機能を使用して「受入時支払」で返品が計上済である場合、デビット・メモは作成されません。デビット・メモが作成されないときは、「通知要約」ウィンドウで通知を受けることができます。
同様に、「受入時支払」での「年齢調べ期間」機能にはデビット・メモの作成済の返品は含まれないため、重複したデビットは作成されません。関連項目: 受入時支払。
デビット・メモを発注または受入と照合できます。関連項目: 『Oracle Payablesユーザーズ・ガイド』の「請求書」の章/項にある 「クレジット・メモ/デビット・メモの照合」。
直接納入の発注は常に、元の発注で指定された経路を無視して直送の受入経路で受け入れられます。このタイプの発注の場合、受入と搬送は即時に処理されます。
プロファイル「PO: 自動搬送直接納入ASN」を「Yes」に設定すると、直接納入のASNを自動的に受け入れることができます。関連項目: Oracle Purchasingのプロファイル・オプション、関連項目: 事前出荷通知（ASN）
受入オープン・インタフェースを使用すると、他のOracle ApplicationsまたはOracle以外のシステムから受入をインポートできます。受入オープン・インタフェースにより、Oracle PurchasingをOracle Warehouse Managementなどの新規または既存のアプリケーションと統合できます。関連項目: 『Oracle Manufacturing APIs and Open Interfaces Manual』の「Receiving Open Interface」。
受入オープン・インタフェースを使用するには、アプリケーションで受入情報をインタフェース表にロードしてから、受入取引プロセッサを実行する必要があります。関連項目: 受入取引プロセッサ
事前出荷通知（ASN）は、仕入先から電子データ交換（EDI）またはXML（eXtensible Markup Language）を使用して送られます。これにより、受入組織は納入があることを知ります。ASNには、納入日時、ID番号などの詳細、梱包伝票データ、運送情報、受入済数量累計などの品目詳細、原産国、発注番号、および返却可能なコンテナ情報が含まれています。
データ検証が完了したASNを使用して「受入」ウィンドウで受入を作成すると、データの入力時間を節約できます。（検証済ASNとは、受入オープン・インタフェースのデータ検証においてまったくエラーを含まない通知のことです。）
仕入先は、ASNに請求情報を添付することもできます。こうすることで、ASNに請求書および税金情報を追加できます。請求情報の添付されたASN（ASBNとも呼ばれます）が受入オープン・インタフェースで検証され、Oracle Purchasingにインポートされると、その納入に対する請求書が自動的に作成されます。
仕入先は、購買組織の発注、計画スケジュールまたは納入スケジュールより導かれる需要をもとにASNを作成します。ASNが送付されてから受入済として入力されるまでの間にOracle Purchasingによってエラーや不一致が検出されると、自動的にアプリケーション・アドバイスがEDI経由で仕入先に送信されます。仕入先はその後、訂正済ASNを送付できます。
重要: ASNを送付するのは外部仕入先のみです。在庫から供給される社内受注や社内購買依頼により生成される社内受注には、ASNは使用されません。
検収済ASNは、「納入の管理」ウィンドウで未達出荷として表示または取り消すことができます。
請求書をASNから作成された受入と照合できます。また、ASBN請求書と受入との照合も可能です。
次の図に示すASN処理には、次の処理が含まれます。
仕入先に対する納入承認が、発注、計画スケジュールまたは納入スケジュールのフォームで行われます。
納入と同時に仕入先がASNを受入組織に送付します。
ASNが、受入オープン・インタフェースで検証されます。無事検証の完了したASN明細については、未達および購買供給内容が更新されます。ASNの検収済明細それぞれについて、移動中供給が増加し購買供給が減少します。データの検収が完了しない場合、またはデータにエラーや不一致が存在する場合には、考えられるエラー原因を示すアプリケーション・アドバイスが仕入先に送付されます。これにより、仕入先は訂正した（新規の）ASNを送付できます。
商品が到着します。ASNを使用して、「受入」ウィンドウで受入を作成できます。
受入取引処理中に、納入数量と受入数量が比較されます。（Oracle Supplier Schedulingがインストールされている場合は、オプション・ステップとして累計数量を比較できます。）納入数量と受入数量の比較または累計数量の比較において不一致が検出された場合には、アプリケーション・アドバイスが仕入先に送付されます。
ASNに関連する受入オプションとして、次のように複数のオプションがあります。
「受入オプション」ウィンドウの「ASN管理」オプション: ASNがすでに存在する発注納入に対しての受入試行時にエラー・メッセージを表示するかどうか、あるいはOracle Purchasingにより単に受入ができないようにするかを選択できます。関連項目: 受入オプションの定義。
「RCV: 1つでも明細が失敗した場合、ASNの明細を全て失敗にする」プロファイル・オプション: ASN明細が1つでも検証または処理に失敗した場合にASN全体を拒否するか、あるいはASN明細が1つでも合格すればASN全体を検収するかを選択できます。関連項目: Oracle Purchasingのプロファイル・オプション。
直接納入のASNは、プロファイル「PO: 自動搬送直接納入ASN」を使用して自動的に受入および搬送できます。関連項目: Oracle Purchasingのプロファイル・オプション。
ASNが検収されない場合や、一部のみが検収された場合は、アプリケーション・アドバイスを通じてエラーや不一致が仕入先に電子送信されます。仕入先に送信される内容は、ASNのステータス（検収でエラーまたは拒否）およびエラーの重要度と内容です。
アプリケーション・アドバイスは、次のような場合に受入処理の過程で送付されます。
初めて送付されたASNにへッダーまたは明細エラーが含まれているとき
受入数量がASNに示された出荷数量と一致しないとき
受入組織の最新の受入済数量累計が仕入先の出荷数量累計と一致しないとき
注意: 累計数量比較は、Oracle Supplier Schedulingがインストールされている場合にのみ実行されます。
仕入先は訂正した（「新規」）ASNに続いて「取消ASN」を送付して、アプリケーション・アドバイスに応答できます。受入組織も、「納入の管理」ウィンドウでASNを手動で取り消すことができます。
次の表は、一定のアプリケーション・アドバイスに対する仕入先の適切な応答を示したものです。
| ASNヘッダー | ASN明細 | 取引ステータス | 仕入先の処理 |
|---|---|---|---|
| 致命的エラー | 未検証 | 取引は拒否済 | 商品の到着前に新規ASNを送付します。 |
| 警告または有効 | すべての明細が警告または有効（致命的エラーはなし） | 取引は検収済 | 新規ASNは送付しませんが、将来のASNについて表示された問題を修正します。 |
| 警告または有効 | 警告、有効、致命的エラーが存在 | 取引は検収済だが、一部の明細は拒否済 | 取消ASNを送付した後、新規（訂正済）ASNを送付します。 |
| 警告または有効 | すべての明細に致命的エラーが存在 | 取引拒否済 | 商品の到着前に新規（訂正済）ASNを送付します。 |
3つのタイプのASNがあります。
新規ASNが最初のASNです。
ASNには代替品目情報も含めることができます。代替品を正確に取り扱うため、仕入先は購買担当による当初品目番号と代替品目番号の両方をASNに明記する必要があります。両方の識別子があれば、代替品は検証の結果許可され、有効な代替品目が有効な購買文書カテゴリ情報に対して参照されます。
取消ASNがいったん検証されると、当初（新規）ASNに対する受入がまだ作成されていない場合、当初（新規）ASNが取り消されます。取消ASNの納入番号は、検証済の当初（新規）ASNの納入番号と一致します。
テストASNは、一般に、ASN伝送が仕入先と受入先との間で作動しているかどうかを確認するために仕入先が送付します。「テストASN」は、「新規」ASNと同じように検証され、必要に応じて社外向けのアプリケーション・アドバイスが生成されます。テストASNは供給の受入としてみることはできず、受入番号の作成には使用できません。
注意: 検証済ASNは、前述のように「受入オープン・インタフェース」でデータ検証中にエラーがなかったものです。
次の条件下でCUM管理を実行できます。
Oracle Supplier Schedulingがインストールされており、CUM会計が納入先組織に対して使用可能になっている場合
ASN品目が「承認済仕入先リスト」に定義されている場合
品目が「仕入基本契約包括発注」を使用して、仕入先から調達される場合
CUMは、累計期間内に仕入先サイトから受け入れた一定の品目に対する受入数量の合計です。仕入先計画がインストールされていれば、受入過程でASNが使用されると、更新されたCUMと仕入先のCUMとが比較されます。不一致がある場合は、仕入先にアプリケーション・アドバイスが送信されます。CUM管理の詳細は、『Oracle Supplier Schedulingユーザーズ・ガイド』のCUM管理に関する項を参照してください。
検収済ASNの検収済明細それぞれについて、ASNに指定された納入数量だけ自動的に移動中供給数量が増加し、購買供給数量が減少します。
検収済ASNが取消または訂正ASNが送付された場合は、対応する変更が購買と移動中供給にも実行されます。（仕入先が「取消ASN」を送付するか、または「納入の管理」ウィンドウでASNの取消ができます。）
次の表は、ASNに関する各処理を実行した場合に、ASN上の供給カテゴリ間で数量がどのように移動するかを示しています。
| ASNの処理 | 購買供給 | 移動中供給 | 在庫 |
|---|---|---|---|
| 新規ASNの検収 | 検収済明細の場合のみ減少 | 検収済明細の場合のみ増加 | |
| 取消ASNの検収 | 新規ASNの全検収済明細で増加 | 新規ASNの全検収済明細で減少 | |
| ASN明細に明記されている品目の受入 | 減少 | 増加 | |
| ASN明細に明記されていない品目の受入 | 減少 | 増加 | |
| ASNが消込される前に受入数量増加 | 減少 | 増加 | |
| ASNが消込された後に受入数量増加 | 減少 | 増加 | |
| ASNが消込される前に受入数量減少 | 増加 | 減少 | |
| ASNが消込された後に受入数量減少 | 増加 | 減少 | |
| ASNが消込される前に仕入先に品目を返品 | 増加 | 減少 | |
| ASNが消込された後に仕入先に品目を返品 | 増加 | 減少 | |
| オープンASNの発注を消込 | 減少 | 減少 |
関連項目
Oracle Purchasingのプロファイル・オプション
『Oracle Manufacturing, Distribution, SalesおよびServiceオープン・インタフェース・マニュアル』
『Oracle E-Commerce Gatewayインプリメンテーション・マニュアル』
受入を入力する場合は、最初に「受入予定の検索」ウィンドウを使用して、受入のソース文書を検索します。この場合の受入には、発注に基づく仕入先からの納入、社内購買依頼によって生成された社内発注に基づく在庫からの納入、在庫内部の移動中在庫納入、または返品承認（RMA）に基づく顧客からの返品があります。
検索基準を入力して「受入」ウィンドウに移動すると、検索基準に合致する仕入先納入データと組織間在庫移動データがすべて表示されます。商品は、受入事業所または最終搬送先で受け入れることができます。商品を受入事業所に受け入れる場合は、「受入取引」ウィンドウを使用し、必要に応じて検査または受入事業所間での移動（あるいはその両方）を行ってから、ソース文書で指定された最終搬送先に搬送します。また、「受入」ウィンドウを使用すると、受入と最終搬送先への搬送を1度の取引で行うこともできます。「簡易受入」を使用して納入された全数量を受け入れるか、搬送のための特定の受入数量を入力することもできます。受入番号や発送伝票番号などの情報を変更できます。仕入先が複数の注文を1回の納品にまとめていれば、受入入力時に「カスケード」機能を使用して、納入データをオーダー間で配分することもできます。
「RCV: 受入伝票印刷 」プロファイル・オプションが「Yes」に設定されている場合は、受入または受入取引を実施したときに受入伝票が自動的に印刷されます。関連項目: Oracle Purchasingのプロファイル・オプション。
また、代替品と未発注品の受入も記録できます。Oracle Purchasingでは、受入を入力すると未発注品の納入データが記録されます。それを発注と照合するまで、受入時には受入取引を実行できません。関連項目: 未発注受入の照合
関連項目
Oracle Purchasingの以前のリリースを使用したことのあるユーザーは、複数配分がある発注の受入を入力するときに、別の画面を使用する必要があったことを覚えているかもしれません。Oracle Purchasingの現在のリリースでは、「受入」ウィンドウで、単一の納入をそれぞれのコンポーネント配分に展開できます。
最初に複数の配分を伴う納入明細を問い合せると、「搬送先タイプ」が「複数」のすべての明細について、「単位」フィールドの右側に「+」アイコンが表示されます。配分が1つしかない納入明細には、「+」アイコンは表示されません。「+」アイコンをクリックすると、その明細を展開し、配分ごとに1つずつ複数の明細に分割できます。元の納入明細は淡色表示され、更新できなくなります。その明細の「+」アイコンは「-」アイコンに変わります。「-」アイコンをクリックすると、展開された明細は表示されなくなります。
展開された明細間で出荷可能数量を配分することはできますが、親出荷数量列に表示された出荷可能数量を超えて配分することはできません。また、展開された明細にしか明細情報を入力および管理できません。
受入経路デフォルトが直接受入で、受入経路の上書きが有効になっていなければ、明細を分割して受入を配分レベルで処理できますが、その明細の値は変更できません。受入経路デフォルトが標準受入で、受入経路の上書きが有効になっているときに、複数の搬送先があれば、「受入」搬送先タイプが表示され、「+」アイコンは表示されません。受入経路を上書きして最終搬送先に送る場合は、まず搬送先タイプを「複数」に変更する必要があります。これにより、「+」アイコンが表示されるため、その明細を展開してすべての配分明細を表示し、一部またはすべての明細の搬送先タイプを「最終」に変更できます。
カスケード機能を使用すると、単一の仕入先から受け入れる品目の特定数量を複数の納品受入および搬送に配分できます。「受入予定の検索」ウィンドウで仕入先および品目を指定している場合に、「受入オプション」ウィンドウで「カスケード取引の許可」を有効にしていれば、「受入」ウィンドウでこの機能を使用できます。「受入取引の検索」ウィンドウ内で品目を指定すると、「受入取引」ウィンドウ内でカスケード機能を使用して搬送できます。明細の取引を手動で実行すると「カスケード」ボタンは使用不可になり、該当する「検索」ウィンドウ内で「検索」ボタンを再び選択するまでは使用できません。
「カスケード」ボタンを選択すると、「詳細のカスケード」ウィンドウが表示されるので、カスケード数量と単位を入力する必要があります。「OK」ボタンを選択すると、カスケード処理が始まります。
処理は最初に表示された明細から始まり、その明細に対して受入/搬送可能な供給量が、入力したカスケード数量から配分されます。処理は次の明細に進み、最後に問い合せた明細に達するか、またはカスケード数量がなくなるまで、受入/搬送可能な数量が引き続き配分されます。各明細は納期/希望入手日順に表示されるため、処理は「先入れ/先出し」手続きとして実行されます。入力したカスケード数量が受入/搬送可能な数量より大きければ、指定数量が大きすぎて処理できないことを示す対話ウィンドウが表示されます。受入/搬送可能な数量がカスケード数量より大きければ、最後の受入/搬送では一部しか処理されないことがあります。カスケード数量がすべて使用されたことを明確に示すために、残りの明細には取引数量0が表示されます。
カスケード機能では、搬送先情報は変更されず、受入経路で定義され、納入データからデフォルトとして設定された情報が使用されます。
特定の納入明細に複数の搬送が指定されていて、その明細の受入経路デフォルトが直接受入であれば、カスケード処理ではその明細が展開され、その納入明細の対象数量は搬送可能な供給量に基づいて構成要素の搬送に配分されます。特定の明細の配分が完了すると、納品受入の残りの供給分はすべて最後の搬送に配分されます。前回の受入や取引ですでに過剰に搬送されていれば、明細にはその必要外の値が入力されますが、これはカスケード処理が完了してから再配分できます。
カスケード処理中は、処理を実行できるようにレコード検証機能が無効になっていますが、作業結果を保存するとすべての明細が検証されます。数量は、受入経路デフォルトで指定された明細を処理することも予想して、各明細に配賦されます。ただし、これらの値は手動で上書きできます。
簡易入力機能は、受入と受入取引を手早く入力する手段です。「受入予定の検索」ウィンドウ内でソースが指定または推定されていれば、「受入」ウィンドウ内でこの機能を使用できます（ソースは、発注番号などを入力していれば推定されます）。「受入取引」ウィンドウ内では、「受入取引の検索」ウィンドウで指定した検索基準に関係なく、搬送に簡易入力機能を使用できます。ある明細の処理を手動で実行すると「簡易入力」ボタンは使用不可になり、「検索」ボタンを再び選択するまでは使用できません。
「受入」ウィンドウで「簡易入力」ボタンを選択した場合は、「簡易入力詳細」ウィンドウが表示され、搬送先として「最終搬送先」または「受入事業所」を入力する必要があります。この処理は、プロファイル「RCV: 受入経路変更可」に依存します。「簡易入力詳細」ウィンドウで「OK」ボタンを選択すると、すべての明細が選択され、「簡易入力」ボタンは「簡易解除」に変わります。「受入取引」ウィンドウ内で「簡易入力」ボタンを選択すると、すべての明細が選択され、「簡易入力」ボタンが「簡易解除」に変わります。どちらの場合でも、「簡易解除」ボタンを選択すると、手動モードに戻ることができます。それ以外の場合は、明細の選択を解除して簡易入力処理から除外し、作業結果を保存して、簡易入力処理を実行できます。
「受入取引」ウィンドウで「簡易入力」ボタンを選択すると、Oracle Qualityを使用したデータ収集はできません。関連項目: 受入取引。
簡易受入では、「付加フレックスフィールド」セグメント値の入力はサポートされていません。
簡易処理プログラムでは、次の基準に基づいて明細が検証され、受入拒否されます。
品目改訂/保管場所/保管棚は必須であり、品目定義からデフォルトとしては取得できず、搬送先は「最終」。
早期/遅延受入許容範囲を超過しており、例外管理は「拒否」。
ロット/シリアル番号情報は必須。
納入先事業所は利用できず、搬送先は「受入」。
事業所は「費用」搬送先タイプには利用できず、搬送先は「最終」。
発注仕入先と受入ヘッダー仕入先が不一致。
特定の納入について他の受入が保留中。
検証処理が完了すると、検証をパスした明細数と、パスしなかったがまだ手動で受入可能な明細数が表示されます。
関連項目
「受入」ウィンドウを使用して、簡易受入を入力します。
ソース文書を検索する手順は、次のとおりです。
「受入予定の検索」ウィンドウにナビゲートします。
検索基準を入力し、簡易受入を入力するソース文書を検索します。ソース基準には仕入先または組織を含める必要があります。
「検索」ボタンを選択して、「明細」タブ・リージョンで表示される受入に使用可能な明細を含む「受入」ウィンドウを表示します。
簡易受入を入力する手順は、次のとおりです。
「簡易入力」ボタンを選択し、「簡易入力詳細」ウィンドウを開きます。
「搬送先タイプ」として「最終搬送先」または「受入事業所」を選択します。
「OK」ボタンを選択します。これにより、「簡易入力」ボタンが「簡易解除」ボタンに変わり、すべての明細が簡易受入用に選択されます。
オプションとして、明細の選択を個別に解除し、簡易受入から除外できます。
作業を保存し、簡易受入検証処理を開始します。
関連項目
「受入予定の検索」ウィンドウを使用すると、受入を入力できるソース文書を検索できます。「仕入先および社内調達」タブ・リージョンを使用して、購買文書を検索します。Oracle Order Managementをインストール済の場合は、「顧客」タブ・リージョンを使用して顧客の返品承認（RMA）を検索します。
「仕入先および社内調達」タブ・リージョンで受入予定を検索する手順は、次のとおりです。
メニューから「受入」を選択して、「受入予定の検索」ウィンドウにナビゲートします。
「仕入先および社内調達」タブ・リージョンを選択します。
この検索の「営業単位」を選択します。
次のオプション検索基準をいくつか指定します。
検索する受入ソース・タイプを選択します。
社内購買依頼: 社内購買依頼および在庫または移動中在庫納入ソースから生成された社内受注。このオプションを選択すると、「発注番号」、「リリース」、「明細」、「納入」および「クローズ済発注を含む」の各フィールドが使用不可となります。
仕入先: 仕入先をソースとする発注。このオプションを選択すると、「購買依頼番号」および「購買依頼明細番号」フィールドが使用不可となります。
全て: 社内調達と仕入先をソースとする文書。
「仕入先」ソース・タイプの場合は、「発注番号」を入力します。発注を可能にするには、発注に含まれる納入先組織の承認済納入のうち、少なくとも1つは現在有効な組織と同じであることが必要です。発注番号の入力時には、発注のリリース番号、明細番号または納入番号（あるいはそのすべて）を入力できます。「リリース」フィールドを使用できるのは、計画発注または包括購買契約に関連した発注番号を入力した場合のみです。「リリース」フィールドの値リストには、最終消込されていない、指定した発注の全リリースが含まれます。
「社内調達」ソース・タイプの場合は、「購買依頼番号」を入力します。購買依頼番号を入力すると、「明細番号」も入力できます。現在有効な組織と同じ納入先組織に関する明細を取引に使用できます。
2番目の「納入」フィールドに、「事前出荷通知（ASN）」の納入番号を入力します。関連項目: 事前出荷通知（ASN）。
「仕入先」を入力します。「社内調達」ソース・タイプの場合は組織を入力します。「仕入先」ソース・タイプの場合は、仕入先名のみでなく、仕入先サイトも入力できます。
「クローズ済発注を含む」をオンにして、検索にソフト消込済発注を含めます。「クローズ済発注を含む」をオンにしないと、「消込済」または「受入消込済」のステータスを持つ発注が除外されます。
「受入事業所」を入力します。
検索対象をさらに限定するには、下部のタブ・リージョンを使用します。
関連項目: 検索対象をさらに限定するには
「検索」ボタンを選択し、「受入」ウィンドウで選択したソース文書の検索および表示を実行します。まず、「受入ヘッダー」ウィンドウが開きます。
「顧客」タブ・リージョンで返品予定を検索する手順は、次のとおりです。
「受入予定の検索」ウィンドウで「顧客」タブ・リージョンを選択します。
このリージョンを使用して、顧客からの返品を検索します。営業担当がOracle Order Management内で受注を作成し、品目を顧客に納入しており、その顧客から返品された場合は、受入を検索して作成できます。営業担当が返品承認に使用する返品承認（RMA）文書に対して、受入を作成します。
次のオプション検索基準をいくつか指定します。
「商品の受入を伴う返品」など、RMAの明細タイプ。様々な返品明細タイプがあります。受入組織内でRMA明細タイプを持つすべてのRMA明細を表示する場合は、「RMA」明細タイプを指定して検索します。
受注の「受注番号」フィールドに対応するRMA番号。
RMAからの明細番号。
品目を返品する顧客。
顧客番号
顧客が品目の発注に使用した顧客品目番号。
下部のタブ・リージョン。関連項目: 検索対象をさらに限定するには。
「検索」ボタンを選択して検索を開始すると、選択したソース文書が「受入」ウィンドウに表示されます。
検索対象をさらに限定する手順は、次のとおりです。
次のオプション検索基準をいくつか指定します。
「品目」リージョンでは、「品目番号」、「改訂番号」、「カテゴリ」、「品目摘要」および「仕入先品目番号」の検索基準を入力できます。通常、仕入先が納品書などに発注番号を記載しない場合に、仕入先品目番号を使用すると発注明細を一目で識別できるため、発注明細には仕入先品目番号を入力するようにしてください。
「日付範囲」リージョンで「今日中」を選択すると、検索対象を現在日付が納期の受入明細に限定できます。それ以外の場合は、「期日」の日付範囲を入力できます。これらの日付は、購買文書の「納期」（「納期」がない場合は「希望入手日」）またはRMAの「納期」（「納期」がない場合は「依頼日」）に対応します。
「納入」リージョンには、「コンテナ」、「トラック番号」または「事前出荷通知（ASN）」に記載された「バーコード・ラベル」を入力できます。関連項目: 事前出荷通知（ASN）。
「搬送先」リージョンで、「依頼者」、「プロジェクト」、「カンバン・カード」、「タスク」、「搬送先事業所」または「製造オーダー」を選択できます。これらのフィールドにより、検索結果が受注の配分レベルで限定されます。
未発注品受入を入力する手順は、次のとおりです。
「未発注品」ボタンを選択して「受入ヘッダー」ウィンドウを開き、未発注受入を入力します。関連項目: 未発注受入の入力。
既存の検索基準を削除する手順は、次のとおりです。
いずれかのソース文書検索ウィンドウで「消去」ボタンを選択し、既存の検索基準を解除します。
関連項目
「受入ヘッダー」ウィンドウを使用して、すべてのタイプの受入に関するヘッダー情報を入力します。
注意: 事前出荷通知（ASN）に対する受入を入力するときに、仕入先から送付された通知にヘッダー情報が含まれている場合は、ヘッダー情報がすでに入力済であることがあります。関連項目: 事前出荷通知（ASN）。
受入ヘッダー情報を入力する手順は、次のとおりです。
「受入ヘッダー」ウィンドウにナビゲートします。「受入予定の検索」ウィンドウ内で「検索」または「未発注品」を選択すると、このウィンドウが開きます。また、このウィンドウにアクセスするには、「受入」ウィンドウ内で「ヘッダー」ボタンを選択する方法もあります。
「受入番号」を入力します。受入番号自動採番が有効になっていると、新しい受入の作成時にはこのフィールドに入力できません。納入分の一部を受入済の場合は、受入番号が表示されます。
「受入日」を入力します。
「納入番号」を入力します。
「納入日」を入力します。
「梱包伝票番号」を入力します。
「運送状番号」を入力します。
「運送業者」を入力します。関連項目: 『Oracle Shipping Execution Guide』の運送業者の定義に関する項。
注意: 有効な運送業者のみが表示されます。
「荷受証」を入力します。
「コンテナ数」を入力します。
「受入担当」を入力します。
「仕入先」または「顧客」を入力します。これは、仕入先ソースの納入の場合は仕入先、在庫ソースの納入の場合は組織です。このフィールドに「顧客」と入力すると、自社が受注した品目を返品する顧客となります。
「注釈」を入力します。
「受入」ウィンドウにナビゲートします。
既存の受入に明細を追加する手順は、次のとおりです。
「既存受入に追加」ボタンを選択して、明細を追加できる受入を表示する値リストを開きます。追加する受入を選択すると、その受入の値が残りのヘッダー・フィールドに表示されます。「既存受入に追加」処理を行った日付を変更することもできます。
関連項目
このウィンドウを使用して受入明細情報を入力します。
受入明細情報を入力する手順は、次のとおりです。
「受入予定の検索」ウィンドウで「検索」ボタンを選択すると、「受入」ウィンドウが開き、検索基準に合致したすべての納入が表示されます。関連項目: 受入予定の検索。
画面の下部に、現在の納入明細の「発注タイプ」、「発注番号」、品目を納入する「仕入先」または社内組織か品目を返品する「顧客」、「納期」、「品目摘要」、「危険度区分」、「搬送先」、「国連番号」、「ヘッダー受入担当連絡事項」（発注文書ヘッダーより）、「出荷受入担当連絡事項」および「経路」の詳細情報が表示されます。
受け入れる明細を選択します。
選択した明細の「ASNタイプ」フィールドに情報が含まれている場合、その納入には事前出荷通知（ASN）が存在します。（「受入オプション」ウィンドウで「ASN管理」オプションを設定すると、ASNが存在する発注納入に対する受入を防止できます。関連項目: 受入オプションの定義。）
品目の資材不足分がある場合は、メッセージが表示されます。特定品目に関する不足メッセージを表示するかどうかは、設定オプションで指定します。このメッセージから、組織内で品目需要が発生している場所の詳細を表示できます。これにより、優先度の高い品目から順に引当可能にできます。関連項目: 『Oracle Inventoryユーザーズ・ガイド』の潜在的不足分の表示に関する項。関連項目: 『Oracle Inventoryユーザーズ・ガイド』の資材在庫不足アラートと在庫不足通知に関する項。
納入分の残数量が表示されます。単位を変更すると、新規単位を反映して受入数量が調整されます。一部受入や超過受入を記録する場合は、この値を上書きできます。受入オプションの設定に応じて、超過受入が無視されるか、発注より多い品目の受入に対して警告メッセージが表示されるか、または受入許容範囲を超える数量の受入が拒否されます。システム・オプション・レベルで無チェック受入を指定すると、超過受入はチェックされず、「受入数量」は表示されません。納入分がすべて受入済であれば、受入数量0が表示されますが、超過受入がチェックされるため、この納入分が超過受入許容範囲を超えたかどうかがわかります。
前述の情報は、発注納入明細のみでなくASN明細にも適用されます。
受け入れる数量が反映されるように、対応する発注または返品承認（RMA）の受入済数量が更新されます。
受入品目の「単位」を入力します。
「搬送先タイプ」として「受入」、「費用」、「在庫」または「製造現場」を入力します。これにより、受け入れた品目の最終搬送先が決まります。
プロファイル・オプション「RCV: 受入経路変更可」が「Yes」に設定されている場合は、「搬送先タイプ」を変更できます。
品目が改訂管理対象の場合は、「改訂」を入力する必要があります。
「受入事業所」を入力します。
「依頼者」を入力します。
「在庫」搬送先タイプの場合は、商品の搬送先となる「保管場所」を入力します。
「搬送先タイプ」が「在庫」の場合と、品目または保管場所（あるいはその両方）で保管棚管理が有効な場合は、「在庫保管棚」を入力します。
オプションで「原産国」を選択または変更します。
「原産国」は、品目が製造される国です。「原産国」のデフォルトは、ASNで指定されていればASNから設定され、それ以外は発注納入データから設定されます。
Oracle Process Manufacturing（OPM）が実装されている場合、ユーザーはプロセス製造ユーザー、選択した受入組織はプロセス組織であり、プロセス・フィールドが使用可能です。プロセス・フィールドは、「第2単位」および「第2数量」の2つです。
関連項目: OPMプロセス・フィールドの入力
注意: 組織がロット・スキップ管理を使用している場合、受入経路は自動的に検査要から標準に変更される場合があります。
受入明細詳細情報を入力する手順は、次のとおりです。
「詳細」タブ・リージョンにナビゲートします。
「梱包伝票番号」を入力します。
「仕入先ロット番号」を入力します。
取引の「事由コード」を入力します。関連項目: 『Oracle Inventoryユーザーズ・ガイド』の取引事由の定義に関する項。
注釈を入力します。
この受入のリリース例外を入力する場合は、「受入例外」を選択します。
換算レート情報を変更する手順は、次のとおりです。
「通貨」タブ・リージョンにナビゲートします。
受入時に換算レート情報を更新できるのは、請求書と受入の照合を実行する場合（「発注納入」ウィンドウで納入の「請求書照合オプション」に「受入」を選択している場合）のみです。
換算レートがない場合、つまり、発注が外貨建てでない場合、これらのフィールドはブランクになり、使用できません。
「レート基準日」を変更します。
発注納入の「請求書照合オプション」が「発注」の場合、デフォルトは発注作成日に設定され、変更はできません。「請求書照合オプション」が「受入」の場合、デフォルトは今日の日付です。「レート基準日」は、適切な換算レートで品目の原価を適切に取得できる日付に変更できます。たとえば、実際には数日前に在庫へ受入済の品目の受入を作成する場合は、その日のレートを適用できるように基準日を早めて入力できます。受入明細ごとに異なる「レート基準日」を入力できます。「ユーザー」レート・タイプの場合は、「レート基準日」を変更してもレートには反映されません。
受入取引の完了後は、この換算レート情報を訂正できません。
「レート・タイプ」が「ユーザー」で、プロファイル・オプション「PO: ユーザー・レート・タイプのレート上書を許可」が「Yes」に設定されている場合は、オプションで「レート」を変更します。
「レート」のデフォルトは発注から設定されます。
注意: 「通貨」と「レート・タイプ」のデフォルトも発注から設定されますが、変更はできません。
発注情報を表示する手順は、次のとおりです。
「発注情報」タブ・リージョンにナビゲートし、納入データ情報として、「発注タイプ」、「番号」、「リリース番号」、「発注明細番号」、「納入番号」、「プロジェクト」、「タスク」、「カンバン・カード番号」、「借方勘定」、「仕入先」、「発注数量」、「単位」、「納期」、「仕入先品目番号」、「顧客品目番号」、「製造業者名」および「検査済ソース」を表示します。
外注加工情報を表示する手順は、次のとおりです。
「外部サービス」タブ・リージョンにナビゲートし、「製造オーダー」番号、ライン型製造オーダー「明細」番号、「工程連番」および「部門」番号を表示します。
納入（ASN）情報を表示する手順は、次のとおりです。
「納入情報」タブ・リージョンにナビゲートします。納入に関する事前出荷通知（ASN）が存在する場合は、そのASNからの情報が表示されます。関連項目: 事前出荷通知（ASN）。
管理番号情報を入力する手順は、次のとおりです。
管理品目の場合は「ロット-シリアル」ボタンを選択し、「ロット番号」および「シリアル番号」ウィンドウにナビゲートできます。関連項目: 『Oracle Inventoryユーザーズ・ガイド』のロット番号管理に関する項。関連項目: 『Oracle Inventoryユーザーズ・ガイド』のシリアル番号管理に関する項。
納入および配分間で数量をカスケードする手順は、次のとおりです。
「受入予定の検索」ウィンドウで「仕入先」と「品目」を指定し、「受入オプション」ウィンドウで「カスケード取引の許可」を選択している場合は、「カスケード」ボタンを選択します。関連項目: 受入および受入取引のカスケード。
簡易受入を実施する手順は、次のとおりです。
「簡易入力」ボタンを選択して、簡易受入を実行します。関連項目: 簡易受入の入力。
関連項目
『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』の換算レート・タイプの定義に関する項
対応する発注がなくても、仕入先から品目を受け入れることができます。これにより、購買担当がどの発注を使用するかを決めるまで待っている間も、受け入れた品目をシステム上で追跡記録できます。Oracle Order Managementで受注に基づいて出庫した品目は、使用する返品承認（RMA）が営業担当から知らされるまで待つ間に、顧客から受け入れることができます。
まず、「受入」ウィンドウ内で品目を未発注受入として受け入れます。新しい受入を作成するか、予定外の品目を納入した仕入先または顧客に関する既存の受入に追加できます。次に、未発注品の納入数量に対して標準受入を実行します。
「未発注受入の検索」ウィンドウを使用し、照合できる受入またはRMAを検索します。次に、「未発注受入の照合」ウィンドウを使用し、未発注受入を照合する発注番号またはRMA番号、リリース、明細および納入スケジュールを指定します。照合できる発注またはリリース（あるいはその両方）のリストは、次のように制限されます。
発注の仕入先は、未発注受入と同じであることが必要です（RMAと照合する場合は、RMAの顧客が未発注受入と同じであることが必要です）。
発注は、最終消込済または取消済にできません。
発注には、未発注受入を実行したのと同じ組織に、1つ以上の承認済納入が必要です（RMAと照合する場合は、RMAの受入組織が未発注受入を実行した組織と同じであることが必要です）。
単発品目の受入を除き、発注の品目および購買カテゴリ（またはRMAの品目）は、未発注受入の品目および購買カテゴリと同じであることが必要です。
発注の受入経路は、「標準受入」、「検査要」またはなし（ブランク）であることが必要です。発注納入の受入経路が「直送」の場合は、プロファイル・オプション「RCV: 受入経路変更可」を「Yes」に設定する必要があります。この経路の要件はRMAにも適用されます。RMAには、「受入オプション」ウィンドウで指定した経路が使用されます。
照合できるのは、承認済の納入のみです。未発注受入に有効な照合文書が見つからない場合は、既存の発注やリリースを変更して承認する方法と、新規の発注を作成して承認する方法があります。その後、この新規の承認済納入を照合できます。RMAの場合は、営業担当にOracle Order Managementで新規RMAを作成するように指示してから、その新規RMAまたはRMA明細と照合できます。
納入明細またはRMA明細を選択すると、受入数量許容範囲と納期の許容範囲に関する受入管理チェックが実行されます。
「RCV: 受入伝票印刷」プロファイル・オプションが「Yes」に設定されている場合は、未発注受入を照合すると受入伝票が自動的に印刷されます。
関連項目
Oracle Purchasingのプロファイル・オプション
未発注品受入を入力する手順は、次のとおりです。
メニューで「受入」を選択し、「受入予定の検索」ウィンドウを開きます。関連項目: 受入予定の検索。
適切なタブ・リージョンを選択します。
後で発注またはリリースと照合する未発注受入を作成するには、「仕入先および社内調達」タブ・リージョンを選択します。後で返品承認（RMA）と照合する未発注受入を作成するには、「顧客」タブ・リージョンを選択します。RMAは、顧客から自社への返品を承認するために、Oracle Order Managementで作成されます。
重要: 適切なタブ・リージョンを選択するように注意してください。たとえば、「顧客」タブを選択すると、後で受入を入力するときには、値リストに顧客情報のみが表示されます。
「未発注品」ボタンを選択して、「受入ヘッダー」ウィンドウを開きます。
受入ヘッダー情報を入力します。関連項目: 受入ヘッダー情報の入力。
受入明細情報を入力します。関連項目: 受入明細の入力。
作業内容を保存します。
関連項目
このウィンドウでは、未発注受入を発注納入データと照合できます。
照合に未発注品受入を選択する手順は、次のとおりです。
メニューで「未発注受入の照合」を選択し、「未発注受入の検索」ウィンドウにナビゲートします。
発注または返品承認（RMA）と照合する受入の選択基準として、「受入番号」、「仕入先名」または「顧客名」、「品目」、「カテゴリ」、「仕入先品目番号」、「受入担当」、「取引日」、「受入事業所」および「品目摘要」のいくつかを入力します。
「検索」ボタンを選択します。指定した選択基準によって照合対象の受入が見つかると、「未発注受入の照合」ウィンドウの「未発注受入」ブロックに、「品目番号」、「改訂」、「カテゴリ」および「仕入先」または「顧客」が表示されます。このウィンドウの下部には、現在の受入について「受入番号」、「受入数量」、「受入単位」、「搬送先」、「受入担当」、「品目摘要」、「発注数量」、「発注単位」、「搬送先」および「仕入先品目番号」が表示されます。
未発注受入を照合する手順は、次のとおりです。
「未発注受入の検索」ウィンドウの「検索」ボタンを選択し、「未発注受入の照合」ウィンドウにナビゲートします。
「未発注受入の照合」ウィンドウの「発注情報」ブロックで、「発注番号」フィールドに発注番号を入力します。顧客返品品目の場合（「仕入先」ではなく「顧客」が表示される場合）は、「発注番号」フィールドに返品承認（RMA）番号を入力します。また、ツール・バーから「値リスト」を選択し、現在の未発注受入と照合できる発注納入データまたはRMA明細を問い合せることもできます。これにより、照合できるすべての納入データの「発注番号」、「リリース」、「明細」および「納入」が表示されます。関連項目: 未発注受入
受入ヘッダー情報を表示する手順は、次のとおりです。
「ツール」メニューの「受入ヘッダーの表示」を選択し、受入ヘッダー情報を表示します。
受入明細情報を表示する手順は、次のとおりです。
「ツール」メニューの「受入明細の表示」を選択し、受入明細情報を表示します。
受注情報を表示する手順は、次のとおりです。
「発注番号」を入力した場合は、「ツール」メニューの「発注の表示」を選択すると、発注ヘッダー情報が表示されます。
関連項目
受入取引を入力し、受入事業所や検査場所内での検査、搬送および資材移動を記録します。これらの取引により履歴が記録され、ソースから搬送先への品目移動を追跡記録できます。
受入過程と検査過程を通る品目の移動を記録するには、受入時から多数の取引が必要になります。たとえば、品目を受け入れた後で、移動し、検査してから搬送することがあります。受入事業所と検査場所内で品目を追跡記録できるように、これらの取引を相互にリンクします。「受入取引要約」を使用して（関連項目: 受入取引の検索（要約））、品目の取引履歴を親取引と子取引を含む家系のように表示できます。親取引は1つ以上の子取引を持つことができますが、子取引は1つの親取引しか持てません。この例で、受入取引は移動取引の親であり、移動取引は受入取引の子になります。Oracle Purchasingでは親取引情報が表示されるため、取引を入力しようとする品目のステータスを判断できます。たとえば、品目を「受入ドック1」から「検査区画A」に移動しようとする場合は、親取引の事業所が「受入ドック1」であることを検証する必要があります。Oracle Purchasingでは親取引の単位と有効数量も表示されます。有効数量が重要なのは、親取引の有効数量より大きい数量は現取引の数量として入力できないためです。たとえば10を受け入れた場合、検査できるのは10以下の数量のみです。Oracle Purchasingでは、特定の物品が検査中に検収または拒否されると、親取引に検査結果も表示されます。搬送取引の場合は、管理対象品目のロット番号/シリアル番号/保管棚情報も入力する必要があります。関連項目: 『Oracle Inventoryユーザーズ・ガイド』のロット番号管理に関する項。関連項目: 『Oracle Inventoryユーザーズ・ガイド』のシリアル番号管理に関する項。関連項目: 『Oracle Inventoryユーザーズ・ガイド』の在庫保管棚の定義に関する項。
新しい受入取引を入力するには、まずこの取引に関連する受入を選択します。「受入取引の検索」ウィンドウで（関連項目: 受入取引の検索）受入番号、現事業所、各種品目詳細、納入番号、発注番号および購買依頼番号など、広範囲の検索基準を入力できます。検索基準を指定すると、取引を処理できる受入（および以前の取引）が「受入取引」ウィンドウに表示されます。受入情報は、検索基準と一致する親取引からの情報に基づいています。
Oracle Purchasingには取引入力を容易にするため、「簡易入力」と「カスケード入力」の2つの機能があります。簡易モードでは、デフォルト数量は変更できませんが、一度に多数の受入の搬送を記録できます。関連項目: 簡易受入と受入取引。カスケード・モードは、同じ品目の受入にしか使用できません。このモードでは、最初の受入から始まってカスケード数量に達するまで、この品目の後続の各受入の搬送が入力されます。関連項目: 受入と受入取引のカスケード。
すべての移動取引と搬送取引は、「受入取引」ウィンドウに入力します。検査取引を実行する場合は、「検査」ウィンドウを開いて、検収済数量と受入拒否数量を指定できます。関連項目: 検査。
Oracle Purchasingでは、搬送を手軽に記録できます。発注番号（または、社内取引の場合は納入番号、顧客からの返品の場合はRMA番号）がわかっていれば、該当品目の搬送済数量を記録するだけですみます。発注番号がわからなければ、「受入番号」、「仕入先」、「梱包伝票」、「カテゴリ」、「品目番号」または「検査要」など、わかっている情報を使用して検索できます。特定の受入の搬送済累計数量が自動的に追跡記録されます。
搬送できるのは、受け入れた数量のみです。搬送情報は簡単に訂正できます。
例
ジェーン・ティムズおよびジュリエット・カニンガムは、どちらも椅子50脚の購買依頼を発行します。購買担当は両方の購買依頼を1件の発注明細にまとめて、品目が受入必須であることを示します。100脚の椅子を受け入れて、それを「受入」ウィンドウ内で記録します。椅子50脚は「ビル1」にいるジェーン・ティムズ用で、他の椅子50脚は「ビル2」にいるジュリエット・カニンガム用です。「取引」ウィンドウで椅子50脚を各依頼者に搬送し、搬送数量を記録します。
Oracle Qualityをインストールしている場合、Oracle Purchasingからは2つの入力ポイントがあります。どちらの入力ポイントも「受入取引」ウィンドウにあります。「ツール」メニューの「品質結果の入力」オプション（またはメニュー・バーの「品質」ボタン）および「検査」ボタンです。「品質結果の入力」メニュー・オプションおよびボタンを使用できるのは、受入取引に品質収集計画が存在する場合のみです。受入取引に必須収集計画が存在する場合、受入取引明細情報を保存するには事前に品質結果データを入力および保存しておく必要があります。（Oracle Qualityで収集計画を作成するときに、必要に応じて収集計画を必須として定義します。関連項目: 『Oracle Qualityユーザーズ・ガイド』のOracle PurchasingでのOracle Qualityの使用方法に関する項。関連項目: 『Oracle Qualityユーザーズ・ガイド』のOracle PurchasingとOracle Qualityでの検査の比較に関する項。）
「受入取引」ウィンドウで「簡易入力」ボタンを選択すると、Oracle Qualityを使用したデータ収集はできません。
Oracle Qualityおよび「検査」ボタンの詳細は、検査を参照してください。
関連項目: 受入取引の入力
Oracle E-Recordsは、FDA CFR 21 Part 11への準拠機能を提供するために使用されます。この機能が導入されている場合は、検査の検収または拒否に関する署名を電子的に取得できます。関連項目: 21 CFR Part 11への準拠。
「受入取引の検索（要約）」ウィンドウでは、次のことができます。
「受入ヘッダー要約」ウィンドウにアクセスする。
「受入取引要約」ウィンドウにアクセスする。
ヘッダーおよび明細レベルで発注を照会する。
「仕入先および社内調達」タブ・リージョンを使用して、購買文書を検索します。Oracle Order Managementがインストール済の場合は、「顧客」タブ・リージョンを使用して、顧客の返品承認（RMA）を検索します。
「仕入先および社内調達」タブ・リージョンに検索基準を入力する手順は、次のとおりです。
「受入取引要約」ウィンドウにナビゲートします。「受入取引の検索要約」ウィンドウが表示されます。
「仕入先および社内調達」タブ・リージョンを選択します。
この検索の「営業単位」を選択します。
ソース・タイプとして「社内調達」、「仕入先」または「全て」を入力します。
次のオプション検索基準をいくつか指定します。
「受入番号」を入力します。
「仕入先」ソース・タイプの場合は、「発注番号」を入力します。発注番号を入力した場合は、「リリース」（包括購買契約の場合）、「明細」、「納入」（発注の場合）の各番号（あるいはその全部）を入力できます。ソース・タイプが「社内調達」であれば、「購買依頼番号」を入力します。購買依頼番号を入力すると、購買依頼の「明細番号」も入力できます。
2番目の「納入」フィールドに、「事前出荷通知（ASN）」の納入番号を入力します。関連項目: 事前出荷通知（ASN）。
「仕入先」を入力します。「社内調達」ソース・タイプの場合は組織を入力します。「仕入先」ソース・タイプの場合は、仕入先名のみでなく、仕入先サイトも入力できます。
下部のタブ・リージョンを使用すると、検索対象をさらに限定できます。関連項目: 検索対象をさらに限定するには。
「結果ヘッダー」（「受入ヘッダー要約」ウィンドウにアクセスする場合）または「結果取引」（「受入取引要約」ウィンドウにアクセスする場合）を選択します。「検索」を選択します。
「顧客」タブ・リージョンに検索基準を入力する手順は、次のとおりです。
「受入取引の検索」要約ウィンドウで「顧客」タブ・リージョンを選択します。
このリージョンを使用して、顧客からの返品を検索します。営業担当がOracle Order Management内で受注を作成し、品目を顧客に納入しており、その顧客から返品される場合は、受入取引を検索、作成して表示できます。営業担当が返品承認に使用する返品承認（RMA）文書に対して、受入が作成されます。
次のオプション検索基準をいくつか指定します。
「商品の受入を伴う返品」など、RMAの明細タイプ。様々な返品明細タイプがあります。受入組織内でRMA明細タイプを持つすべてのRMA明細を表示する場合は、「RMA」明細タイプを指定して検索します。
受入番号
受注の「受注番号」フィールドに対応するRMA番号。
RMAからの明細番号。
品目を返品する顧客。
顧客番号
顧客が品目の発注に使用した顧客品目番号。
下部のタブ・リージョン。関連項目: 検索対象をさらに限定するには。
「結果ヘッダー」（「受入ヘッダー要約」ウィンドウにアクセスする場合）または「結果取引」（「受入取引要約」ウィンドウにアクセスする場合）を選択します。「検索」を選択します。
検索対象をさらに限定する手順は、次のとおりです。
次のオプション検索基準をいくつか指定します。
「品目」リージョンで「品目」、「改訂」、「カテゴリ」、「摘要」および「仕入先品目」の検索基準を入力できます。
「受入詳細」リージョンでは、「梱包伝票」、「受入担当」、「運送業者」および「荷受証」番号を指定して、検索対象を限定できます。
「取引詳細」リージョンでは、「取引日」および「取引タイプ」の範囲を入力して検索対象を限定できます。
「納入」リージョンには、「コンテナ」、「トラック番号」または「事前出荷通知（ASN）」に記載された「バーコード・ラベル」を入力できます。関連項目: 事前出荷通知（ASN）。
「搬送先」リージョンで、「依頼者」、「プロジェクト」、「カンバン・カード」、「タスク」、「搬送先事業所」または「製造オーダー」を選択できます。これらのフィールドにより、検索結果が受注の配分レベルで限定されます。
関連項目
「受入ヘッダー要約」フォルダ・ウィンドウでは、次のことができます。
受入ヘッダー情報を表示する。
「受入取引要約」ウィンドウにアクセスし、現在のヘッダー明細に関するすべての受入取引を表示する。
受入ヘッダー情報を表示する手順は、次のとおりです。
「受入ヘッダー詳細」ウィンドウにナビゲートします。
使用可能なフィールドの1つで情報を入力または選択して、「受入取引の検索」ウィンドウからの記録を検索します。
「結果ヘッダー」を選択し、次に「検索」を選択します。
オプションで「取引」を選択し、現在の検索基準に関連するすべてのレコードを表示します。
関連項目
『Oracle Applicationsユーザーズ・ガイド』の「フォルダ内のデータ表現のカスタマイズ」
「受入取引要約」フォルダ・ウィンドウでは、次のことができます。
受入取引情報を表示する。
受入番号を裏付ける発注情報を表示する。
「受入ヘッダー詳細」ウィンドウにアクセスし、受入ヘッダー詳細を表示する。
受入取引を表示するために「受入取引要約」ウィンドウにナビゲートする手順は、次のとおりです。
「受入ヘッダー要約」ウィンドウで「取引」ボタンを選択し、「受入取引要約」ウィンドウを開くと、現在の明細上の受入に関するすべての受入取引が表示されます。また、「受入取引の検索」ウィンドウの「結果」リージョン内で「取引」を選択してから「検索」ボタンを選択すると、検索基準と一致するすべての受入取引が表示されます。
インストール直後のOracle Purchasingでは、受入取引ごとに次の情報を表示できます。「取引タイプ」、「取引金額」、「単位」、「取引日」、「品目番号」、「品目改訂」、「搬送先タイプ」、「事業所」、「人員」、「保管場所」、「保管棚」、「受入番号」、「ソース・タイプ」、「発注番号」、「発注リリース」、「発注明細番号」、「オーダー出荷」、「仕入先」、「原産国」、「仕入先サイト」、「発注数量」、「発注単位」、「仕入先品目番号」、「仕入先ロット番号」、「梱包伝票」、「事由」、「危険度区分」、「国連番号」、「第2単位」、「第2数量」、「カテゴリ」、「製造オーダー」、「ライン」、「組立」、「工程連番」、「部門」および「受入例外」です。
画面の下部には、受入の裏付けとなる発注、受注（社内購買依頼の場合）または返品承認（RMA）に関する次の情報が表示されます。「発注タイプ（発注、在庫または返品承認）」、「ソース」、「品目摘要」、「搬送先」、ヘッダー受入担当連絡事項、「出荷受入担当連絡事項」、「発注番号」、「取引日」、「危険度区分」、「国連番号」および「経路」です。
取引詳細情報を表示する手順は、次のとおりです。
取引の左にあるレコード・インディケータを選択して、取引詳細を表示します。
受入ヘッダー詳細情報を表示する手順は、次のとおりです。
「ヘッダー」ボタンを選択して「受入ヘッダー詳細」ウィンドウを開きます。関連項目: 受入ヘッダー詳細ウィンドウの使用。
詳細な会計明細を表示する手順は、次のとおりです。
「ツール」メニューから「会計情報の表示」を選択し、「受入会計の表示」ウィンドウを開きます。このウィンドウ内で、貸借一致の会計仕訳（借方と貸方が一致している仕訳）の形式で取引の会計明細詳細を表示できます。また、詳細勘定情報をT字型勘定形式で表示するように選択することもできます。関連項目: 会計明細の表示。
関連項目
『Oracle Applicationsユーザーズ・ガイド』の「フォルダ内のデータ表現のカスタマイズ」
Oracle Purchasingで受入取引を問い合せるときに、対象となる取引の会計明細詳細を、貸借一致の会計仕訳（借方と貸方が一致する）形式で表示するように選択できます。また、会計詳細をT字型勘定として表示するように選択することもできます。これらの機能を使用して、取引が総勘定元帳の勘定科目残高に及ぼす影響を確認します。
会計明細を表示する手順は、次のとおりです。
「受入取引要約」ウィンドウにナビゲートします。
会計明細を表示する受入取引を選択します。
次の取引タイプの会計明細を表示できます。
受入
搬送（費用へ）
受入への返品（費用搬送先から）
仕入先への返品
訂正（受入取引）
訂正（費用搬送先から受入への返品）
照合
前述の取引タイプごとに、費用品目を受入時に計上している場合にのみ、費用品目（搬送先タイプが「費用」）の会計明細を表示できます。在庫品目（搬送先タイプが「在庫」）の会計明細は、Oracle PurchasingではなくOracle Inventory内からしか表示できません。製造現場品目（搬送先タイプが「製造現場」）の会計明細は、Oracle Work in Process内からしか表示できません。
注意: 返品承認（RMA）に対して作成された受入取引の会計情報は、表示できません。
「ツール」メニューから「会計の表示」を選択し、「受入会計の表示」ウィンドウを開きます。
「借方」と「貸方」は、GL仕訳からの借方仕訳と貸方仕訳です。「入力済貸方」と「入力済借方」は、発注が外貨建ての場合の発注からの貸方と借方です。「入力済通貨」も、発注通貨が機能通貨と異なる場合の発注通貨です。
会計明細詳細を選択すると、「受入会計の表示」ウィンドウの最下部に追加情報が表示されます。
関連項目: 後述の「会計の表示」ウィンドウ
（オプション）組織が複数報告通貨を使用している場合は、「代替通貨」ボタンを選択すると、代替通貨による会計情報が表示されます。たとえば、会計情報を主要機能通貨（BEFなど）で表示している場合は、EUR（報告用機能通貨）に切り替えることができます。
「代替通貨」ボタンの選択後に表示されるポップリストから、取引を表示する主要元帳または報告元帳を選択します。「受入会計の表示」ウィンドウが変化し、選択した元帳に該当する通貨の金額が反映されます。
（オプション）会計詳細をT字型勘定として表示するには、「T字型勘定」ボタンを選択します。
関連項目: 『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』の「T字型勘定の表示」
「受入会計の表示」ウィンドウの初回のオープン時には、詳細な会計明細に関する次の情報が表示されます。
| 取引タイプ | 入力済貸方 |
| 勘定科目 | 通貨換算レート |
| 借方 | 発注明細 |
| 貸方 | 発注納入 |
| 入力済通貨 | 発注配分 |
| 入力済借方 | 記帳日 |
「貸方」および「借方」は、GL仕訳からの機能通貨建ての貸方および借方入力です。「入力済貸方」および「入力済借方」は、発注通貨建ての貸方および借方です。
詳細な会計明細を選択すると、「受入会計の表示」ウィンドウの下部に次の情報が表示されます。
| 品目 | 勘定科目摘要 |
| 改訂 | 発注タイプ |
| 摘要 | 発注番号 |
| 単位 | リリース番号 |
| 数量 | 単価 |
「受入会計の表示」ウィンドウはフォルダです。このウィンドウに表示される情報は、簡単にカスタマイズできます。関連項目: 『Oracle Applicationsユーザーズ・ガイド』のフォルダ内のデータ表示のカスタマイズに関する項。
「受入会計の表示」ウィンドウをカスタマイズすると、通常はウィンドウに表示される列を非表示にしたり、使用可能な列を追加表示するように選択できます。
次のリストは、表示可能なすべての非表示列を示します。
| 勘定科目摘要 | 受入番号 |
| 注釈 | リリース番号 |
| 通貨換算日 | 保管場所 |
| 通貨換算タイプ | 仕入先 |
| 品目 | 仕入先番号 |
| 品目摘要 | 仕入先サイト |
| 明細参照 | 取引日 |
| 発注番号 | GLへ転送済 |
| 発注タイプ | 単位 |
| 価格上書き | 単価 |
| 数量 |
関連項目
Oracle General LedgerからOracle Purchasingへのドリル・ダウン
「受入ヘッダー詳細」ウィンドウでは、次のことができます。
受入ヘッダーの詳細情報を表示する。
「受入ヘッダー詳細」ウィンドウへナビゲートする手順は、次のとおりです。
「受入取引要約」ウィンドウで「ヘッダー」ボタンを選択し、「受入ヘッダー詳細」ウィンドウを開きます。
表示される情報は次のとおりです。「受入番号」、「受入日」、「納入番号」、「納入日」、「梱包伝票」、「運送状」、「運送業者」、「荷受証」、「コンテナ数」、「受入担当」、「仕入先」および「注釈」です。
「受入取引要約」ウィンドウに戻る手順は、次のとおりです。
「取引」ボタンを選択し、「受入取引要約」ウィンドウに戻ります。
関連項目
「取引ステータスの検索」ウィンドウを使用して、「取引ステータス」ウィンドウにアクセスします。このウィンドウを使用すると、受入取引プロセッサによって処理される前に保留取引をレビューできます。「仕入先および社内調達」タブ・リージョンを使用して、購買文書を検索します。Oracle Order Managementがインストール済の場合は、「顧客」タブ・リージョンを使用して、顧客の返品承認（RMA）を検索します。
「仕入先および社内調達」タブ・リージョンに検索基準を入力する手順は、次のとおりです。
「取引ステータス」ウィンドウにナビゲートします。「取引ステータスの検索」ウィンドウが表示されます。
「仕入先および社内調達」タブ・リージョンを選択します。
この検索の「営業単位」を選択します。
ソース・タイプとして「社内調達」、「仕入先」または「全て」を入力します。
次のオプション検索基準をいくつか指定します。
「受入番号」を入力します。
ソース・タイプが「仕入先」の場合は、「発注番号」を入力します。発注番号を入力した場合は、発注の「リリース」（包括購買契約の場合）、「明細」または「納入」番号（発注の場合）、あるいはその全部も入力できます。
ソース・タイプが「社内調達」であれば、「購買依頼番号」を入力します。購買依頼番号を入力すると、購買依頼の「明細番号」も入力できます。
2番目の「納入」フィールドに、「事前出荷通知（ASN）」の納入番号を入力します。関連項目: 事前出荷通知（ASN）。
「仕入先」を入力します。「社内調達」ソース・タイプの場合は組織を入力します。「仕入先」ソース・タイプの場合は、仕入先名のみでなく、仕入先サイトも入力できます。
「現事業所」を入力します。
下部のタブ・リージョンを使用すると、検索対象をさらに限定できます。関連項目: 検索対象をさらに限定するには。
「検索」を選択して検索を開始し、「取引ステータス」ウィンドウを開きます。
「顧客」タブ・リージョンに検索基準を入力する手順は、次のとおりです。
「取引ステータスの検索」ウィンドウで「顧客」タブ・リージョンを選択します。
このリージョンを使用して、顧客から返品された品目の受入取引ステータスを検索します。営業担当がOracle Order Management内で受注を作成し、品目を顧客に納入しており、その顧客から返品される場合は、受入取引を検索、作成して表示できます。営業担当が返品承認に使用する返品承認（RMA）文書に対して、受入が作成されます。
次のオプション検索基準をいくつか指定します。
「商品の受入を伴う返品」など、RMAの明細タイプ。様々な返品明細タイプがあります。受入組織内でRMA明細タイプを持つすべてのRMA明細を表示する場合は、「RMA」明細タイプを指定して検索します。
受入番号
受注の「受注番号」フィールドに対応するRMA番号。
RMAからの明細番号。
品目を返品する顧客。
顧客番号
顧客が品目の発注に使用した顧客品目番号。
下部のタブ・リージョン。関連項目: 検索対象をさらに限定するには。
「検索」を選択して検索を開始し、「取引ステータス」ウィンドウを開きます。
検索対象をさらに限定する手順は、次のとおりです。
次のオプション検索基準をいくつか指定します。
「品目」リージョンで「品目」、「改訂」、「カテゴリ」、「摘要」および「仕入先品目」の検索基準を入力できます。
「受入詳細」リージョンでは、「梱包伝票」、「受入担当」、「運送業者」および「荷受証」番号を指定して、検索対象を限定できます。
「取引詳細」リージョンでは、「取引日」および「取引タイプ」の範囲を入力して検索対象を限定できます。
「納入」リージョンには、「コンテナ」、「トラック番号」または「事前出荷通知（ASN）」に記載された「バーコード・ラベル」を入力できます。関連項目: 事前出荷通知（ASN）。
「搬送先」リージョンで、「依頼者」、「プロジェクト」、「カンバン・カード」、「タスク」、「搬送先事業所」または「製造オーダー」を選択できます。これらのフィールドにより、検索結果が受注の配分レベルで限定されます。
既存の検索基準を消去する手順は、次のとおりです。
「消去」ボタンを選択して、既存の検索基準をすべて消去します。
関連項目
取引ステータス情報を表示する手順は、次のとおりです。
「取引ステータス」ウィンドウにナビゲートします。
「取引ステータスの検索」ウィンドウに入力した情報に基づいて、次のリージョンが表示されます。
「取引」リージョンで表示できるのは、「取引タイプ」、「処理モード」、「取引ステータス」、「品目」、「改訂」、「品目摘要」、「搬送先タイプ」、「事業所」、「人員」、「保管場所」、「保管棚」、「第2単位」および「第2数量」です。
「詳細」リージョンで表示できるのは「取引日」、「事由」、「注釈」、「梱包伝票」、「仕入先ロット」、「危険度」、「国連番号」および「受入例外」です。
「発注情報」リージョンで表示できるのは「発注タイプ」、「受注番号」、「リリース」、「明細」、「納入」、「プロジェクト」、「タスク」、「借方勘定」、「カンバン・カード番号」、「仕入先」、「発注数量」、「単位」および「納期」です。
「発注処理」リージョンで表示できるのは「製造オーダー」、「明細」、「工程連番」および「部門」です。
「受入取引の検索」ウィンドウを使用すると、受入取引を入力できるソース文書を検索できます。「仕入先および社内調達」タブ・リージョンを使用して、購買文書を検索します。Oracle Order Managementをインストール済の場合は、「顧客」タブ・リージョンを使用して顧客の返品承認（RMA）を検索します。
「仕入先および社内調達」タブ・リージョンに検索基準を入力する手順は、次のとおりです。
メニューから「受入取引」を選択し、「受入取引の検索」ウィンドウにナビゲートします。次のステップで説明するように、必要な検索基準を入力します。
「仕入先および社内調達」タブ・リージョンを選択します。
この検索の「営業単位」を選択します。
ソース・タイプとして「社内調達」、「仕入先」または「全て」を入力します。
次のオプション検索基準をいくつか指定します。
「受入番号」を入力します。
ソース・タイプが「仕入先」の場合は、「発注番号」を入力します。発注番号を入力した場合は、発注の「リリース」（包括購買契約の場合）、「明細」または「納入」番号（発注の場合）、あるいはその全部も入力できます。
ソース・タイプが「社内調達」であれば、「購買依頼番号」を入力します。購買依頼番号を入力すると、購買依頼の「明細番号」も入力できます。
2番目の「納入」フィールドに、「事前出荷通知（ASN）」の納入番号を入力します。関連項目: 事前出荷通知（ASN）。
「仕入先」を入力します。「社内調達」ソース・タイプの場合は組織を入力します。「仕入先」ソース・タイプの場合は、仕入先名のみでなく、仕入先サイトも入力できます。
下部のタブ・リージョンを使用すると、検索対象をさらに限定できます。関連項目: 検索対象をさらに限定するには。
「検索」ボタンを選択して検索を開始し、「受入取引」ウィンドウを開きます。
「顧客」タブ・リージョンに検索基準を入力する手順は、次のとおりです。
「受入取引の検索」ウィンドウで「顧客」タブ・リージョンを選択します。
このリージョンを使用して、顧客からの返品を検索します。営業担当がOracle Order Management内で受注を作成し、品目を顧客に納入しており、その顧客から返品された場合は、受入取引と搬送取引を検索して作成できます。営業担当が返品承認に使用する返品承認（RMA）文書に対して、受入を作成します。
次のオプション検索基準をいくつか指定します。
「商品の受入を伴う返品」など、RMAの明細タイプ。様々な返品明細タイプがあります。受入組織内でRMA明細タイプを持つすべてのRMA明細を表示する場合は、「RMA」明細タイプを指定して検索します。
受入番号
受注の「受注番号」フィールドに対応するRMA番号。
RMAからの明細番号。
品目を返品する顧客。
顧客番号
顧客が品目の発注に使用した顧客品目番号。
下部のタブ・リージョン。関連項目: 検索対象をさらに限定するには。
「検索」ボタンを選択して検索を開始し、「受入取引」ウィンドウを開きます。
検索対象をさらに限定する手順は、次のとおりです。
次のオプション検索基準をいくつか指定します。
「品目」リージョンでは、「品目番号」、「改訂番号」、「カテゴリ」、「品目摘要」および「仕入先品目番号」の検索基準を入力できます。
「受入詳細」リージョンでは、「梱包伝票」、「受入担当」、「運送業者」および「荷受証」番号を指定して、検索対象を限定できます。
「取引詳細」リージョンでは、「取引日」の範囲を入力して検索対象を限定できます。
「納入」リージョンには、「コンテナ」、「トラック番号」または「事前出荷通知（ASN）」に記載された「バーコード・ラベル」を入力できます。関連項目: 事前出荷通知（ASN）。
「搬送先」リージョンで、「依頼者」、「プロジェクト」、「カンバン・カード」、「タスク」、「搬送先事業所」または「製造オーダー」を選択できます。これらのフィールドにより、検索結果が受注の配分レベルで限定されます。
既存の検索基準を消去する手順は、次のとおりです。
「消去」ボタンを選択して、既存の検索基準をすべて消去します。
関連項目
「受入取引」ウィンドウを使用して、受入取引を入力します。
重要: Oracle Qualityがインストール済で、該当する収集計画が少なくとも1つある場合は、「ツール」メニューの「品質結果の入力」オプションとボタン・バーの「品質」ボタンがどちらも使用可能になっています。「受入取引」に関連した収集計画のみが該当となります。必須収集計画を使用する場合は、受入取引明細情報を保存するには、事前に品質結果データを入力して保存する必要があるので注意してください。「検査取引」収集計画用のデータ収集は、「ツール」メニューの「品質結果の入力」オプションおよび「品質」ボタンが使用可能かどうかには依存しません。関連項目: 『Oracle Qualityユーザーズ・ガイド』のOracle PurchasingでのOracle Qualityの使用方法に関する項。関連項目: 『Oracle Qualityユーザーズ・ガイド』のOracle PurchasingとOracle Qualityでの検査の比較に関する項。
受入取引明細情報を入力する手順は、次のとおりです。
「受入取引の検索」ウィンドウで「検索」ボタンを選択すると、Oracle Purchasingでは「受入取引」ウィンドウが開き、検索基準と一致する受入がすべて表示されます。関連項目: 受入取引の検索。
画面の下部に、現行明細の受入情報（「受入番号」、「発注番号」、品目を納入する「仕入先」か社内組織または品目を返品する「顧客」、「親タイプ」、「摘要」、「検査」、「搬送先」、「現事業所」、「受入担当連絡事項」および「危険度区分」）が表示されます。
受入取引を入力する明細を選択します。
品目の資材不足分がある場合は、メッセージが表示されます。特定品目に関する不足メッセージを表示するかどうかは、設定オプションで指定します。このメッセージから、組織内で品目需要が発生している場所の詳細を表示できます。これにより、優先度の高い品目から順に引当可能にできます。関連項目: 『Oracle Inventoryユーザーズ・ガイド』の潜在的不足分の表示に関する項。関連項目: 『Oracle Inventoryユーザーズ・ガイド』の資材在庫不足アラートと在庫不足通知に関する項。
納入分の残数量が表示されます。単位を変更すると、新規単位を反映して受入数量が調整されます。
取引の「単位」を入力します。
搬送先タイプとして「費用」、「在庫管理」、「受入」、または「製造現場を入力します。これにより、受け入れた品目の最終搬送先が決まります。
取引の「事業所」を入力します。
取引を実行する担当者を入力します。
「在庫」取引の場合は、保管場所を入力します。
品目が保管棚管理の対象の場合は、「在庫保管棚」を入力します。
プロセス製造ユーザーであり、Oracle Process Manufacturing（OPM）を実装している場合、Oracle Purchasingのプロセス在庫管理機能が使用可能です。選択した受入組織がプロセス組織である場合、「第2単位」および「第2数量」という2つのプロセス・フィールドが使用可能です。これらのフィールドの詳細は、「受入明細の入力」を参照してください。
受入取引の詳細情報を入力する手順は、次のとおりです。
「詳細」タブ・リージョンにナビゲートします。
「梱包伝票番号」を入力します。
「取引日」を入力します。
「仕入先ロット番号」を入力します。
取引の「事由コード」を入力します。関連項目: 『Oracle Inventoryユーザーズ・ガイド』の取引事由の定義に関する項。
「危険度区分」を入力します。関連項目: 危険度区分の定義。
「国連番号」を入力します。関連項目: 国連番号の定義。
この受入のリリース例外を入力する場合は、「受入例外」を選択します。
Oracle Qualityが導入済で、該当する収集計画が1つ以上ある場合は、ボタン・バーから「品質」ボタンを選択するか、「ツール」メニューから「品質結果の入力」を選択して、品質結果を入力できます。必須収集計画がある場合は、取引明細を保存する前に「品質結果の入力」ウィンドウで品質結果を入力する必要があります。関連項目: 品質結果を入力する手順。関連項目: 『Oracle Qualityユーザーズ・ガイド』の受入取引の品質データの入力に関する項。
発注情報を表示する手順は、次のとおりです。
「発注情報」タブ・リージョンにナビゲートし、納入情報として、「発注タイプ」、「番号」、「リリース番号」、「発注明細番号」、「納入番号」、「仕入先」、「発注数量」、「単位」、「納期」および「仕入先品目番号」を表示します。
外注加工情報を表示する手順は、次のとおりです。
「外部サービス」タブ・リージョンにナビゲートし、「製造オーダー」番号、ライン型製造オーダー「明細」番号、「工程連番」および「部門」番号を表示します。
管理番号情報を入力する手順は、次のとおりです。
管理品目の場合は「ロット-シリアル」ボタンを選択し、「ロット番号」および「シリアル番号」ウィンドウにナビゲートできます。関連項目: 『Oracle Inventoryユーザーズ・ガイド』のロット番号管理に関する項。関連項目: 『Oracle Inventoryユーザーズ・ガイド』のシリアル番号管理に関する項。
検査情報を入力する手順は、次のとおりです。
「検査」ボタンを選択し、「検査詳細」ウィンドウを開きます。関連項目: 受入品目の検査。
品質結果を入力する手順は、次のとおりです。
ボタン・バーから「品質」ボタンを選択するか、または「ツール」メニューから「品質結果の入力」を選択します。
「品質結果の入力」ウィンドウが表示され、収集計画名の英数字順で先頭の収集計画が選択されます。
必須の受入取引明細情報すべてを入力した後は、品質結果の入力しか選択できません。選択する収集計画が必須の場合は、取引明細を保存する前に品質結果データを入力する必要があります。収集計画がバックグラウンド・データ収集計画である場合、データの入力は必須ではありません。計画のデータ収集構成に基づいて、受入取引明細に入力するデータが選択されます。（必須収集計画は、Oracle Qualityで作成するときに、必要に応じて必須に定義されています。収集計画が必須の場合に品質結果データを入力しなければ、受入取引明細を保存するとき、または次の明細に移るときにメッセージが表示されます。これにより、どの収集計画が必須であり、品質結果データを必要としているかがわかります。）関連項目: 『Oracle Qualityユーザーズ・ガイド』の取引移動用に品質データを入力に関する項。
換算レート情報を表示する手順は、次のとおりです。
「通貨」タブ・リージョンにナビゲートします。
この換算レート情報は受入に基づくもので、これらは表示のみのフィールドです。関連項目: 受入明細の入力。
関連項目
Oracle General Ledgerからは、特定の仕訳ソースが割り当てられている仕訳について、「勘定科目照会」、「仕訳照会」または「仕訳データの入力」ウィンドウから補助元帳詳細にドリル・ダウンできます。たとえば、仕訳ソースが「購買管理」であれば、Oracle Purchasing内の取引詳細にドリル・ダウンできます。
Oracle General LedgerからOracle Purchasingの補助元帳詳細にアクセスする手順については、『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』の補助元帳詳細へのドリル・ダウンに関する項を参照してください。
Oracle General Ledgerからドリル・ダウンすると、Oracle Purchasingの「受入会計明細」ウィンドウが開きます。このウィンドウの初回のオープン時には、次の情報が表示されます。
| 取引日 | 入力済借方 |
| 受入番号 | 入力済貸方 |
| 取引タイプ | 通貨換算レート |
| 仕入先 | 発注明細 |
| 借方 | 発注納入 |
| 貸方 | 発注配分 |
| 入力済通貨 | 記帳日 |
「貸方」および「借方」は、GL仕訳からの機能通貨建ての貸方および借方入力です。「入力済貸方」および「入力済借方」は、発注通貨建ての貸方および借方です。
詳細な会計明細を選択すると、ウィンドウの下部に次の情報が表示されます。
| 品目 | 発注タイプ |
| 改訂 | 発注番号 |
| 摘要 | リリース番号 |
| 単位 | 単価 |
| 数量 |
Oracle General Ledgerからドリル・ダウンすると、Oracle Purchasingの「受入会計明細」ウィンドウが開きます。会計明細詳細を選択すると、ウィンドウの最下部に追加情報が表示されます。
注意: 「借方」および「貸方」フィールドは、GL仕訳からの機能通貨建ての借方および貸方入力です。「入力済借方」および「入力済貸方」フィールドは、発注通貨建ての借方および貸方です。
Oracle Purchasingの「受入会計明細」ウィンドウからは、さらにドリル・ダウンして詳細取引を表示したり、基礎となる取引会計を表示するように選択できます。
詳細取引にドリルダウンする、または取引会計を表示する手順は、次のとおりです。
Oracle Purchasingの「受入会計明細」ウィンドウから会計明細詳細を選択します。
「取引の表示」ボタンを選択して、詳細取引を表示します。
「取引会計の表示」ボタンを選択して、取引会計を表示します。
「受入会計の表示」ウィンドウが開きます。関連項目: 会計明細の表示。
ドリルダウン先のウィンドウはフォルダになっています。『Oracle Applicationsユーザーズ・ガイド』で説明するように、このウィンドウに表示される情報は簡単にカスタマイズできます。
ドリルダウン・ウィンドウはフォルダです。ウィンドウに表示される情報は、簡単にカスタマイズできます。
関連項目: フォルダのデータ表示のカスタマイズ
ドリルダウン・ウィンドウをカスタマイズすると、通常はウィンドウに表示される列を非表示にしたり、使用可能な列を追加表示するように選択できます。
関連項目
『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』のT字型勘定の表示に関する項
Oracle Purchasingでは、仕入先または顧客から受け入れた品目を社内搬送の前に検査できます。任意の品目を検査したり、特定品目を検査要に設定できます。
発注の作成時に検査が必要な品目の宛先を指示するために、購買担当は「受入担当への連絡事項」フィールドを使用できます。検査担当または依頼者は、検査結果を「検査」ウィンドウ内で記録できます。関連項目: 受入品目の検査。
「受入取引」ウィンドウを使用して、検査が必要な品目と検査後の検収数量をレビューできます。品目に検査が必要で、受入済の検収数量が0であれば、その品目はまだ検査中であることがわかります。依頼者は、各自の購買依頼のステータスを「購買依頼」ウィンドウ内でレビューできます。「発注」ウィンドウには、品目に検査が必要かどうか、および受入数量と検収数量を表示できます。
依頼者に品目を検査させるように選択した場合、依頼者は「受入取引」ウィンドウに検査結果を入力して、搬送済数量を記録できます。
Oracle Qualityがインストールされていて、プロファイル・オプション「QA: PO検査」が「Oracle Quality」に設定されている場合は、Oracle Qualityを通じて品目を検査できます。（デフォルトでは「Oracle Purchasing」に設定されています。）関連項目: 『Oracle Qualityユーザーズ・ガイド』のプロファイル・オプション（Oracle Quality）に関する項。顧客返品の検査には、Oracle Qualityは使用できません。
Oracle E-Recordsを使用して、検査用の電子署名を提供することもできます。関連項目: 21 CFR Part 11への準拠。
例
受入ドックで、検査の必要なガラス瓶200本の納入を受け入れるとします。受入を記録して、品目を検査に送ります。200本のガラス瓶の検査担当として195本を検収し、5本を拒否します。拒否された5本を仕入先に返品し、195本を依頼者に引き渡します。
「受入取引」ウィンドウの「検収数量」フィールドには、195と表示されます。これは、依頼者に搬送可能な品目数を示します。
Oracle Purchasingでは、仕入先または顧客への返品を識別できます。多数の受入番号を特定の発注番号またはRMA番号に関係付けることができます。検査後に商品の破損に気づいて受入を拒否する場合は、その商品を受入事業所に送って仕入先または顧客に返品させることができます。受入担当は、「受入返品」ウィンドウを使用して、仕入先への返品数量を記録します。関連項目: 返品の入力。
例
15枚のコンピュータ・ボードを検査した後で、5枚のボードを拒否して仕入先に返品するとします。ボードの箱に添付する受入伝票で発注番号を参照できます。この発注番号があれば、受入担当は受入を検索し、この受入の返品数量を入力できます。
顧客に販売した品目が返品されてくるとします。検査の結果、品目には顧客が主張している破損はないことが判明しました。この品目を顧客に返品します。品目に添付する受入伝票でRMAを参照できます。このRMA番号があれば、受入担当は受入を検索し、この受入の返品数量を入力できます。
Oracle Purchasingでは、返品した品目の監査証跡が保管されるため、仕入先や顧客への返品を継続記録して、正確な受入情報を管理できます。
「検査詳細」ウィンドウを使用して、受入品目の検査情報を入力します。
注意: Oracle Qualityがインストールされていて、プロファイル・オプション「QA: PO検査」が「Oracle Quality」に設定されている場合、Oracle Qualityを通じて品目を検査できます。（デフォルトでは「Oracle Purchasing」に設定されています。）関連項目: 『Oracle Qualityユーザーズ・ガイド』のプロファイル・オプション（Oracle Quality）に関する項。
検査情報を入力する手順は、次のとおりです。
「受入取引」ウィンドウで「検査」ボタンを選択して、「検査詳細」ウィンドウにナビゲートします。
注意: 品目を検査するためにOracle Qualityを使用している場合に「検査」ボタンを選択すると、システムでは検査計画名の英数字順に基づいて最初の検査計画が選択され表示されます。関連項目: 『Oracle Qualityユーザーズ・ガイド』の受入検査の品質結果の入力に関する項。
「検収」または「拒否」を選択し、明細に適用する処理を指定します。
検収済または拒否済の数量を入力します。デフォルトとして検査前数量が表示されます。
検査済品目の「単位」を入力します。
「品質コード」を入力します。関連項目: 品質検査コードの定義。
取引の「事由コード」を入力します。関連項目: 『Oracle Inventoryユーザーズ・ガイド』の取引事由の定義に関する項。
「仕入先ロット番号」を入力します。
「検査日」を入力します。デフォルトはシステム日付です。
プロセス製造ユーザーであり、Oracle Process Manufacturing（OPM）を実装している場合、Oracle Purchasingのプロセス在庫管理機能が使用可能です。選択した受入組織がプロセス組織である場合、「第2単位」および「第2数量」という2つのプロセス・フィールドが使用可能です。これらのフィールドの詳細は、「受入明細の入力」を参照してください。
「注釈」を入力します。
作業内容を保存します。
検査入力を取り消す手順は、次のとおりです。
「取消」ボタンを選択し、検査入力を取り消して「受入取引」ウィンドウに戻ります。
作業を保存する手順は、次のとおりです。
検査入力を保存するために「OK」を選択して、「受入取引」ウィンドウに戻ります。作業を保存する前であれば、「検査」を使用してこの明細に戻り、検査を追加入力できます。これ以後は、この受入は検査できません。
作業を保存した後で、受入の検査結果の追加入力が必要になった場合は、「受入取引の検索」ウィンドウを使用して受入取引明細を再度問い合せてから、検査結果を追加入力します。
Oracle Purchasingの「受入返品」ウィンドウでは、仕入先への返品と顧客への返品を実行できます。
「受入返品」ウィンドウを使用して、引き渡された品目を受入に戻し、発注が取消済でも最終消込でもない場合は、受入品目または外部ソースから引き渡された品目を仕入先に返品します。管理対象品目には、適切なロット番号、シリアル番号または保管棚を指定する必要があります。Oracle Qualityモジュールがインストールされている場合は、品質情報を入力できます。
「受入返品」ウィンドウを使用して、品目を顧客に返品します。たとえば、顧客から、正常に機能しない部品が返品されたとします。その部品を受け入れて修理し、顧客に返品します。
社内納入分の返品は入力できません。
資材を在庫に搬送済の場合、RMAは顧客に返品できません。
返品の入力時には、まず返品対象となる発注番号、返品承認（RMA）番号または品目、あるいはその全部を識別します。「返品の検索」ウィンドウで品目を検索するときには、様々な選択基準から選択できます。外部仕入先に対して作成された受入を検索するには、「仕入先および社内調達」タブ・リージョンを使用します。自社への顧客返品に対して作成された受入を検索するには、「顧客」タブ・リージョンを使用します。
未照合の未発注受入を仕入先または顧客に返品できます。
品目を受入事業所に返品するには、「受入返品」ウィンドウに返品数量を入力します。最初に直接受入を実行した場合は、「返品先」受入事業所を指定する必要があります。それ以外の場合は、すべての返品品目が搬送元の受入事業所に送られます。「在庫」搬送（費用や製造現場ではなく）の場合は、「返品元」保管場所を更新できます。また、必要であれば、事由コードやRMA番号（仕入先への返品を継続記録できるように仕入先から発行される番号）などの返品情報を追加指定できます。
品目を仕入先または顧客に返品するには、「受入返品」ウィンドウに返品数量を入力します。その品目のソース仕入先または顧客が表示されます。「在庫」（費用や製造現場ではなく）搬送の場合は、「返品元」保管場所を更新できます。また、必要であれば、事由コードやRMA番号（仕入先への返品を継続記録するために仕入先から発行される番号）など、追加の返品情報も指定できます。品目を仕入先または顧客に返品する場合は、受入事業所への返品取引と仕入先への返品取引の両方が作成されます。また、当初受入数量が減らされて、返品数量に関連した発注が再びオープンになります。顧客返品の場合は、品目を顧客に送り返すと、返品数量が反映されるようにRMAが更新されます。
請求書が作成されると、仕入先への返品取引用にデビット・メモを自動的に生成できます。返品を作成する場合、「デビット・メモの作成」オプションを必ず選択してください。この機能を使用可能にするには、仕入先サイトを支払サイト（または、代替支払サイトを指示）として使用可能にし、「仕入先サイト」ウィンドウで「RTS取引からデビット・メモの作成」を選択します。関連項目: デビット・メモ。
関連項目
「返品の検索」ウィンドウを使用すると、返品を入力できるソース文書を検索できます。「仕入先および社内調達」タブ・リージョンを使用して、購買文書を検索します。Oracle Order Managementをインストール済の場合は、「顧客」タブ・リージョンを使用して顧客の返品承認（RMA）を検索します。
注意: 社内納入（つまり、ソース・タイプが「社内購買依頼」の納入）については、返品は入力できません。
仕入先および社内調達の返品のソース文書を検索する手順は、次のとおりです。
メニューから「返品」を選択して、「返品の検索」ウィンドウにナビゲートします。次のステップでは、ソース文書の検索範囲を制限するために、検索基準を指定する方法を説明します。すべての検索基準はオプションです。
「仕入先および社内調達」タブ・リージョンを選択します。
この検索の「営業単位」を選択します。
検索する受入の「ソース・ タイプ」として「仕入先」を選択します。
「購買依頼番号」および「購買依頼明細番号」フィールドが使用不可になります。
ソース・タイプが「社内購買依頼」の文書については、返品処理を実行できません。
次のオプション検索基準をいくつか指定します。
「受入番号」を入力します。
「発注番号」を入力します。発注を使用可能にするには、発注に含まれる納入先組織の承認済納入のうち、少なくとも1つは現在有効な組織と同じであることが必要です。発注番号の入力時には、発注のリリース番号、明細番号または納入番号（あるいはそのすべて）を入力できます。「リリース」フィールドを使用できるのは、計画発注または包括購買契約に関連した発注番号を入力した場合のみです。「リリース」フィールドの値リストには、最終消込されていない、指定した発注の全リリースが含まれます。
「仕入先名」を入力します。「仕入先サイト」も入力できます。
「現事業所」を入力します。
下部のタブ・リージョンを使用すると、検索対象をさらに限定できます。関連項目: 検索対象をさらに限定するには。
「検索」ボタンを選択して検索を開始すると、選択したソース文書が「受入返品」ウィンドウに表示されます。
顧客返品のソース文書を検索する手順は、次のとおりです。
「返品の検索」ウィンドウで「顧客」タブ・リージョンを選択します。
このリージョンを使用して、顧客からの返品を検索します。営業担当がOracle Order Management内で受注を作成し、品目を顧客に納入しており、その顧客から返品された場合は、受入を検索して作成できます。営業担当が返品承認に使用する返品承認（RMA）文書に対して、受入が作成されます。これにより、「受入返品」ウィンドウを使用して、品目を（修理後などに）顧客に送り返すことができます。
次のオプション検索基準をいくつか指定します。
「商品の受入を伴う返品」など、RMAの明細タイプ。様々な返品明細タイプがあります。受入組織内でRMA明細タイプを持つすべてのRMA明細を表示する場合は、「RMA」明細タイプを指定して検索します。
受入番号
受注の「受注番号」フィールドに対応するRMA番号。
RMAからの明細番号。
品目を返品する顧客。
顧客番号
顧客が品目の発注に使用した顧客品目番号。
下部のタブ・リージョン。関連項目: 検索対象をさらに限定するには。
「検索」ボタンを選択して検索を開始すると、選択したソース文書が「受入返品」ウィンドウに表示されます。
検索対象をさらに限定する手順は、次のとおりです。
次のオプション検索基準をいくつか指定します。
「品目」リージョンでは、「品目番号」、「改訂番号」、「カテゴリ」、「品目摘要」および「仕入先品目番号」の検索基準を入力できます。通常、仕入先が納品書などに発注番号を記載しない場合に、仕入先品目番号を使用すると発注明細を一目で識別できるため、発注明細には仕入先品目番号を入力するようにしてください。
「日付範囲」リージョンで「今日中」を選択すると、検索対象を現在日付が納期の受入明細に限定できます。それ以外の場合は、「期日」の日付範囲を入力できます。これらの日付は、購買文書の「納期」（「納期」がない場合は「希望入手日」）またはRMAの「納期」（「納期」がない場合は「依頼日」）に対応します。
「取引詳細」リージョンには、取引日の範囲を入力できます。
「納入」リージョンでは、「コンテナ」、「トラック番号」、事前出荷通知（ASN）または事前出荷および請求通知（ASBN）に記載される「バーコード・ラベル」を入力できます。関連項目: 事前出荷通知（ASN）。
「搬送先」リージョンで、「依頼者」、「プロジェクト」、「カンバン・カード」、「タスク」、「搬送先事業所」または「製造オーダー」を選択できます。これらのフィールドにより、検索結果が受注の配分レベルで限定されます。
既存の検索基準を削除する手順は、次のとおりです。
いずれかのソース文書検索ウィンドウで「消去」ボタンを選択し、既存の検索基準を解除します。
関連項目
「受入返品」ウィンドウを使用して、受入、搬送、移動、検収および受入拒否に対する返品を入力します。
注意: 社内納入（つまり、ソース・タイプが「社内購買依頼」の納入）については、返品は入力できません。
返品を入力する手順は、次のとおりです。
メニューから「返品」を選択して「返品の検索」ウィンドウへナビゲートします。検索基準を入力し、「検索」を選択します。関連項目: 返品の検索。
「受入返品」ウィンドウが表示されます。このウィンドウの「取引」タブ・リージョンに、検索基準と一致する取引が表示されます。「発注情報」タブ・リージョンには、受入の対象となった発注に関する情報が表示されます。「外部サービス」タブ・リージョンには、外注加工受入に関連する情報が表示されます。
「返品数量」を入力します。明細が選択され、明細セレクタ・チェック・ボックスがオンになります。
「仕入先への返品」取引の場合は、当初受入数量が減らされて、返品数量に関連した発注が再びオープンになります。顧客に戻す顧客返品の場合は、返品数量が反映されるようにRMAが更新されます。
「返品単位」を入力します。単位換算が表示されます。
「仕入先サイト」ウィンドウでこの仕入先サイト用に「RTS取引からデビット・メモを作成」が選択された場合は、「デビット・メモの作成」が選択されることに注意してください。
「デビット・メモの作成」が選択された場合、取引を保存すると返品数量を示すデビット・メモが作成されます。そのデビット・メモをOracle Payablesで表示または編集できます。仕入先への返品取引の場合のみ、デビット・メモの作成が可能です。この取引で自動的にデビット・メモを作成しない場合は、このオプションの選択を解除してください。
返品を入力したが、当初受入に対してまだ請求書が作成されていない場合、または「年齢調べ期間」の機能を使用して受入時支払ですでに返品を計上している場合、デビット・メモは作成されません（関連項目: 受入時支払）。「通知要約」ウィンドウで、作成されなかったデビット・メモに関して通知されます。未発注受入に対しての返品の場合は、デビット・メモが作成されません。税金または運送費はデビット・メモの金額には含まれません。
「取引」タブ・リージョンでは、仕入先が自社への返品に使用する「RMA番号」を更新できます。在庫搬送の場合（費用や製造現場ではなく）は、「返品元」保管場所を更新できます。
重要: 「返品の検索」ウィンドウの「顧客」タブ・リージョンに表示されるRMA番号は、顧客から自社への返品を継続記録するために双方が使用する番号です。このリージョンに表示されるRMA番号は、仕入先との返品を継続記録するために双方が使用する番号です。
「詳細」タブ・リージョンでは、「事由コード」の入力、「取引日」の更新、および「受入例外」が設定されているかどうかの確認ができます。関連項目: 品質検査コードの定義。
管理番号情報を入力する手順は、次のとおりです。
管理品目の場合は「ロット/シリアル」ボタンを選択し、「ロット番号」および「シリアル番号」ウィンドウにナビゲートできます。関連項目: 『Oracle Inventoryユーザーズ・ガイド』のロット番号管理に関する項。関連項目: 『Oracle Inventoryユーザーズ・ガイド』のシリアル番号管理に関する項。
Oracle Qualityモジュールに移動する手順は、次のとおりです。
Oracle Qualityモジュールがインストールされており、取引に品質計画が適用される場合は、「品質」ボタンを選択するとOracle Qualityモジュールにナビゲートできます。
関連項目
「受入訂正」ウィンドウを使用し、受入取引を変更してエラーを訂正します。他の訂正取引または在庫に搬送される社内納入を除き、すべての受入取引を訂正できます。管理対象品目の場合は、必要に応じてロット番号またはシリアル番号、あるいはその両方を指定する必要があります。顧客返品取引を訂正すると、新規数量が反映されるようにOracle Order Management内で返品承認（RMA）が更新されます。
注意: 直接納入発注受入は訂正できません。
訂正を入力するには、まず「訂正の検索」ウィンドウを使用して、訂正する取引を識別します。関連項目: 訂正の検索。
受入取引に対するプラスまたはマイナスの訂正を入力できます。未処理の受入供給数量を超える訂正数量を入力できます。
仕入先への返品数量も訂正できます。たとえば、品目を100受け入れ、そのうち10は破損していたため、仕入先への返品取引を使用して10を仕入先に返品します。その後、破損した品目が9のみであることが判明しました。これは、「訂正」ウィンドウでは、仕入先への返品取引について訂正分の-1を入力する必要があることを意味します。これにより、品目が仕入先から受入供給分に移動します。また、品目を受入供給分から手持供給分に移動する場合は、受入への返品取引として訂正分の-1を追加入力する必要があります。
次の表は、この処理で訂正分に-1および+1を使用した場合の例を示しています。
| 「訂正」ウィンドウの「数量」フィールドに入力する値 | 実行される処理 |
| 仕入先への返品取引として-1 | 品目を受入供給分に返品: 仕入先 --> 受入 |
| 受入への返品取引として-1 | 品目を手持供給分に返品: 仕入先受入 --> 供給 |
| 受入への返品取引として+1 | 品目を受入供給分に返品: 受入 <-- 供給 |
| 仕入先への返品取引として+1 | 品目を仕入先に返品: 仕入先 <-- 受入供給分 |
事前出荷通知（ASN）に対して作成された受入を訂正すると、購買、未達および在庫供給が自動的に更新されます。関連項目: ASNと供給。
関連項目
「訂正の検索」ウィンドウを使用すると、訂正を入力できるソース文書を検索できます。「仕入先および社内調達」タブ・リージョンを使用して、購買文書を検索します。Oracle Order Managementをインストール済の場合は、「顧客」タブ・リージョンを使用して顧客の返品承認（RMA）を検索します。
注意: 仕入先への返品数量も訂正できます。手順については、「訂正」を参照してください。
訂正する仕入先および社内調達のソース文書を検索する手順は、次のとおりです。
メニューから「訂正」を選択し、「訂正の検索」ウィンドウにナビゲートします。次のステップでは、ソース文書の検索範囲を制限するために、検索条件を指定する方法を説明します。すべての検索条件はオプションです。
「仕入先および社内調達」タブ・リージョンを選択します。
この検索の「営業単位」を選択します。
検索する受入ソース・タイプを選択します。
社内購買依頼: 社内購買依頼および在庫または移動中在庫納入ソースから生成された社内受注。このオプションを選択すると、「発注番号」、「リリース」、「明細」、「納入」および「クローズ済発注を含む」の各フィールドが使用不可となります。
仕入先: 仕入先をソースとする発注。このオプションを選択すると、「購買依頼番号」、「購買依頼明細番号」および「納入番号」の各フィールドが使用不可となります。
全て: 社内調達と仕入先をソースとする文書。
次のオプション検索基準をいくつか指定します。
「受入番号」を入力します。
「仕入先」ソース・タイプの場合は、「発注番号」を入力します。発注を使用可能にするには、発注に含まれる納入先組織の承認済納入のうち、少なくとも1つは現在有効な組織と同じであることが必要です。発注番号の入力時には、発注のリリース番号、明細番号または納入番号（あるいはそのすべて）を入力できます。「リリース」フィールドを使用できるのは、計画発注または包括購買契約に関連した発注番号を入力した場合のみです。「リリース」フィールドの値リストには、最終消込されていない、指定した発注の全リリースが含まれます。
「社内調達」ソース・タイプの場合は、「購買依頼番号」を入力します。購買依頼番号を入力すると、「明細番号」も入力できます。現在有効な組織と同じ納入先組織に関する明細を取引に使用できます。
2番目の「納入」フィールドに、「事前出荷通知（ASN）」の納入番号を入力します。関連項目: 事前出荷通知（ASN）。
「仕入先」を入力します。「社内調達」ソース・タイプの場合は組織を入力します。「仕入先」ソース・タイプの場合は、仕入先名のみでなく、仕入先サイトも入力できます。
「現事業所」を入力します。
下部のタブ・リージョンを使用すると、検索対象をさらに限定できます。関連項目: 検索対象をさらに限定するには。
「検索」ボタンを選択して検索を開始すると、選択されたソース文書が「受入訂正」ウィンドウに表示されます。
訂正する顧客返品を検索する手順は、次のとおりです。
「訂正の検索」ウィンドウで「顧客」タブ・リージョンを選択します。
このリージョンを使用して、顧客からの返品を検索します。営業担当がOracle Order Management内で受注を作成し、品目を顧客に納入しており、その顧客から返品される場合は、受入と訂正を検索して作成できます。営業担当が返品承認に使用する返品承認（RMA）文書に対して、受入が作成されます。
次のオプション検索基準をいくつか指定します。
「商品の受入を伴う返品」など、RMAの明細タイプ。様々な返品明細タイプがあります。受入組織内でRMA明細タイプを持つすべてのRMA明細を表示する場合は、「RMA」明細タイプを指定して検索します。
受入番号
受注の「受注番号」フィールドに対応するRMA番号。
RMAからの明細番号。
品目を返品する顧客。
顧客番号
顧客が品目の発注に使用した顧客品目番号。
下部のタブ・リージョン。関連項目: 検索対象をさらに限定するには。
「検索」ボタンを選択して検索を開始すると、選択されたソース文書が「受入訂正」ウィンドウに表示されます。
検索対象をさらに限定する手順は、次のとおりです。
次のオプション検索基準をいくつか指定します。
「品目」リージョンでは、「品目番号」、「改訂番号」、「カテゴリ」、「品目摘要」および「仕入先品目番号」の検索基準を入力できます。通常、仕入先が納品書などに発注番号を記載しない場合に、仕入先品目番号を使用すると発注明細を一目で識別できるため、発注明細には仕入先品目番号を入力するようにしてください。
「受入詳細」リージョンでは、「梱包伝票」番号、「受入担当」、「運送業者」または「荷受証」を指定して、検索対象を限定できます。
「取引詳細」リージョンには、取引日の範囲を入力できます。
「納入」リージョンには、「コンテナ」、「トラック番号」または「事前出荷通知（ASN）」に記載された「バーコード・ラベル」を入力できます。関連項目: 事前出荷通知（ASN）。
「搬送先」リージョンで、「依頼者」、「プロジェクト」、「カンバン・カード」、「タスク」、「搬送先事業所」または「製造オーダー」を選択できます。これらのフィールドにより、検索結果が受注の配分レベルで限定されます。
既存の検索基準を削除する手順は、次のとおりです。
いずれかのソース文書検索ウィンドウで「消去」ボタンを選択し、既存の検索基準を解除します。
関連項目
「受入訂正」ウィンドウを使用して、過去の受入取引の訂正取引を記録します。
訂正を入力する手順は、次のとおりです。
「訂正の検索」ウィンドウで「検索」ボタンを選択し、「受入訂正」ウィンドウにナビゲートします。関連項目: 訂正の検索。
選択基準によってなんらかの取引が生じる場合は、「取引」タブ・リージョンに「取引タイプ」（費用、在庫、製造現場または受入）、「数量」、「搬送先」、「品目」、「改訂」および「品目摘要」が表示されます。「発注情報」リージョンには、「発注タイプ」、「発注番号」、品目を納入する「仕入先」か社内組織または品目を返品する「顧客」および「納期」が表示されます。このウィンドウの下半分には、現在の明細の「品目摘要」、「危険度区分」、「搬送先」、「国連番号」、「受入担当連絡事項」および「経路」が表示されます。
取引の追加情報を表示するには、残りのタブ・リージョンを使用します。
「取引」タブ・リージョンでは、搬送先タイプ、品目番号、改訂番号、品目摘要、事業所、人員、保管場所および在庫保管棚を表示できます。
「詳細」タブ・リージョンでは、梱包伝票番号、仕入先ロット番号、事由コード、危険度区分および国連番号を表示できます。
「通貨」タブ・リージョンでは、発注が外貨で作成されている場合に換算レート情報を表示できます。
「発注情報」タブ・リージョンでは、発注タイプ、発注番号、リリース番号、明細番号、納入番号、仕入先または顧客、発注数量、単位および納期を表示できます。
「外部サービス」タブ・リージョンでは、製造オーダー、明細、工程連番および部門を表示できます。
プロセス製造ユーザーであり、Oracle Process Manufacturing（OPM）アプリケーションが導入されている場合、Oracle Purchasingのプロセス在庫管理機能が使用可能です。選択した受入組織がプロセス組織である場合、「第2単位」および「第2数量」という2つのプロセス・フィールドが使用可能です。これらのフィールドの詳細は、「受入明細の入力」を参照してください。
「数量」フィールドに、現在の明細のプラスまたはマイナスの訂正数量を入力します。明細情報を入力すると、その明細が自動的に選択されます。明細セレクタを使用して明細を選択したり、選択を解除することもできます。
仕入先への返品数量も訂正できます。手順については、「訂正」を参照してください。
管理番号情報を入力する手順は、次のとおりです。
管理品目の場合は「ロット/シリアル」ボタンを選択し、「ロット番号」および「シリアル番号」ウィンドウにナビゲートできます。関連項目: 『Oracle Inventoryユーザーズ・ガイド』のロット番号管理に関する項。関連項目: 『Oracle Inventoryユーザーズ・ガイド』のシリアル番号管理に関する項。
換算レート情報を表示する手順は、次のとおりです。
「通貨」タブ・リージョンにナビゲートします。
この換算レート情報は受入に基づくものです。関連項目: 受入明細の入力。これらは表示のみのフィールドです。訂正は、ここに表示される換算レート情報を使用して行われます。
Oracle Qualityモジュールに移動する手順は、次のとおりです。
Oracle Qualityモジュールがインストールされており、取引に品質計画が適用される場合は、「品質」ボタンを選択するとOracle Qualityモジュールにナビゲートできます。関連項目: 『Oracle Qualityユーザーズ・ガイド』のOracle PurchasingでのOracle Qualityの使用方法に関する項。
関連項目
「移動中納入の検索」ウィンドウを使用し、納入情報を入力できるソース文書を検索します。「移動中納入の検索」ウィンドウで、検証済の「事前出荷通知（ASN）」を表示することもできます。
移動中納入のソース文書を検索する手順は、次のとおりです。
「移動中納入の検索」ウィンドウにナビゲートします。
この検索の「営業単位」を選択します。
次のオプション検索基準をいくつか指定します。
「社内調達」、「仕入先」または「全て」のソース・タイプを選択します。「社内調達」の場合は、在庫の移動中納入情報が検索されます。「仕入先」の場合は、ASNなどの外部仕入先の納入情報が検索されます。「全て」の場合は、社内と外部の納入情報の両方が検索されます。
「仕入先」ソース・タイプの場合は、発注番号を入力します。発注番号を入力すると、発注の「リリース番号」、「明細番号」または「納入番号」（あるいはその全部）を入力できます。
「社内調達」ソース・タイプの場合は、「購買依頼番号」を入力します。購買依頼番号を入力すると、「明細番号」も入力できます。
2番目の「納入」フィールドに、「事前出荷通知（ASN）」の納入番号を入力します。関連項目: 事前出荷通知（ASN）。
「仕入先」を入力します。「社内調達」ソース・タイプの場合は組織を入力します。「仕入先」ソース・タイプの場合は、仕入先名のみでなく、仕入先サイトも入力できます。
「受入事業所」を入力します。
検索対象をさらに限定するには、タブ・リージョンを使用します。
「品目」リージョンで「品目」番号、「改訂」番号、「カテゴリ」および品目「摘要」の検索基準を入力できます。
「日付範囲」リージョンで「今日中」を選択し、検索対象を納期が現在日付の納入明細に限定できます。それ以外の場合は、「納期」の日付範囲を入力できます。
「受入詳細」リージョンでは、「梱包伝票」番号、「受入担当」、「運送業者」または「荷受証」を指定して、検索対象を限定できます。
「納入」リージョンでは、「コンテナ」、「トラック番号」またはASNに表示されている「バーコード・ラベル」を入力できます。
「検索」ボタンを選択して検索を開始すると、選択されたソース文書が「納入の管理」ウィンドウに表示されます。
既存の検索基準を削除する手順は、次のとおりです。
いずれかのソース文書検索ウィンドウで「消去」ボタンを選択し、既存の検索基準を解除します。
関連項目
「納入管理」ウィンドウを使用し、在庫の移動中納入データ情報を表示および更新します。「事前出荷通知（ASN）」の表示または取消にも「納入管理」ウィンドウを使用します。
移動中納入の元になる社内購買依頼情報など、在庫の移動中納入に関する多様な情報を表示できます。梱包伝票番号、荷受証番号、受入予定日、運送業者、納入先事業所およびコンテナ数など、選択したヘッダー情報を入力または変更できます。梱包伝票番号、受入経路および事由コードなどの情報は、納入明細レベルでも入力または変更できます。
「事前出荷通知」については、トラックおよびコンテナ番号などの多様な情報も表示できます。「ツール」メニューから「取消」を選択して「事前出荷通知」を取り消すこともできます。（仕入先も「取消ASN」を送付できます。）関連項目: 事前出荷通知（ASN）。
注意: このウィンドウを使用して在庫の移動中納入情報を表示および更新するには、事前に、移動中在庫を使用する組織間で資材を移動する必要があります。関連項目: 『Oracle Inventoryユーザーズ・ガイド』の組織間在庫移動に関する項。
納入を選択する手順は、次のとおりです。
「移動中納入の検索」ウィンドウにナビゲートします。関連項目: 移動中納入の検索。
選択基準として「発注番号」または「購買依頼番号」、「購買依頼明細番号」、「ASN納入番号」、「仕入先」、「仕入先サイト」および「受入事業所」のいくつかを入力します。画面下部のタブ・リージョンで、品目と日付範囲の選択基準を追加指定できます。
「検索」ボタンを選択し、「納入の管理」ウィンドウに移動します。
納入を管理する手順は、次のとおりです。
「納入の管理」ウィンドウにナビゲートします。このウィンドウには、基準を満たす最初の納入の納入ヘッダー情報が表示されます。 キーボードの[↓]キーを使用して、検索基準と一致する2番目以降の納入の情報を表示します。
注意: 移動中在庫納入の場合は、受入組織内で納入を表示すると、「納入明細」情報のみが表示されます。
データ管理に使用できる納入ヘッダーのフィールドは、「受入予定日」、「荷受証」、「運送業者」、「梱包伝票」、「納入先事業所」、「コンテナ数」および「注釈」のみです。
「納入明細」リージョンで管理できるのは、「品目改訂」、「在庫保管棚」、「梱包伝票」、「注釈」、「取引事由コード」および「受入経路」のみです。
事前出荷通知を取り消す手順は、次のとおりです。
納入明細を選択し、「ツール」メニューから「取消」を選択します。
Oracle Purchasingでは、ロット番号、シリアル番号および在庫保管棚という3タイプの管理番号が使用されます。
品目を搬送先に直接入出庫して取引を行うときに、ロット番号とシリアル番号を割り当てて、これらの品目をロット番号別、シリアル番号別に追跡管理できます。
個々の搬送の入力時、または直接受入の実行時に、品目にロット番号とシリアル番号を割り当てます。入力する各取引から「ロット/シリアル番号」ウィンドウに直接アクセスし、その取引に関連する品目の単位ごとにロット番号またはシリアル番号（あるいはその両方）を割り当てます。
在庫保管棚は、在庫搬送先への搬送に使用します。Oracle Purchasingでは、在庫管理システム内で定義された保管棚管理が使用されます。
「ロット番号」ウィンドウには、取引に対応する既存のロット番号情報が表示される場合と、表示されない場合があります。このような情報が存在する場合は、受入取引に割り当てるロット番号を選択できます。仕入先からの受入を入力する場合は、まだ品目に割り当てられていないロット番号を入力する必要があります。他のタイプの受入取引を入力する場合は、特定の品目に有効なロット番号のリストからロット番号を選択する必要があります。たとえば、移動中在庫の受入または移動を入力するときには、まったく新しいロット番号を割り当てることはできず、以前にその品目に割り当てた適切なロット番号を選択する必要があります。
品目の保管期限管理を設定して保管期限日数を指定している場合は、入力したロット番号に基づいて失効日が自動的に入力されます。ユーザー定義可能な保管期限管理とともにロット管理を指定して品目を定義している場合は、現在日付以後の失効日を入力できます。割当可能なロット番号ごとの数量が表示されるため、それより多い数量を1つのロット番号に割り当てることはできません。
品目がシリアル番号管理の対象であれば、搬送時にシリアル番号情報を入力する必要があります。シリアル番号割当済の現在までの累計数が表示されます。
この取引に含まれる品目に対応するシリアル番号情報が存在することがあります。たとえば、品目を移動中在庫から受け入れた場合に、発送元組織が発送時に品目にシリアル番号を割り当てていれば、これらの番号が値リストのなかで有効となります。これに対して、仕入先からの受入を入力する場合は、新しいシリアル番号を割り当てる必要があります。
各品目またはロット数量に一定範囲の番号を割り当てて、シリアル番号を入力します。これにより、選択した範囲内のシリアル番号が品目またはロット数量の各単位に割り当てられます。開始シリアル番号を入力すると、終了シリアル番号が同じ値に自動的にデフォルト設定されます。単一のシリアル番号ではなくシリアル番号の範囲を指定する場合は、このデフォルトを上書きできます。
組織間移動の実行時には、搬送元組織と搬送先組織が異なるロット/シリアル管理を使用していることがあります。Oracle Purchasingでは、この状況は次のように処理されます。
ソース組織が管理番号を使用し、搬送先組織が使用していない場合は、ソース組織が発行する管理番号が記録されます。ロット/シリアル取引は搬送先組織に関して記録されます。
ソース組織が管理番号を使用せず、搬送先組織が使用している場合、取引は通常どおりに処理されます。
ソース組織と搬送先組織の両方が管理番号を使用している場合は、ソース組織が発行する管理番号が記録されます。これらの管理番号は、出庫時と受入時に同じ管理番号が使用されるように追跡記録されます。品目が在庫から受入部署または仕入先に返品される場合に使用できるのは、搬送取引に関して最初に記録された管理番号のみです。
在庫に搬送するための受入取引を入力する場合や、組織/品目/保管場所に保管棚管理が必要な場合は、「受入」、「受入取引」、「返品」および「訂正」の各ウィンドウに搬送先情報を入力するときに、「在庫保管棚」フレックスフィールドが表示されます。
関連項目
『Oracle Inventoryユーザーズ・ガイド』のロット管理に関する項
『Oracle Inventoryユーザーズ・ガイド』のシリアル番号管理に関する項
『Oracle Inventoryユーザーズ・ガイド』の保管棚の定義に関する項
Oracle Purchasingには、受入に関する要約レポートと詳細レポートが用意されています。受入取引レポートは、品目別、仕入先別、発注番号別、受入番号別または受入日の範囲別に作成できます。
仕入先の実績の分析に役立つ要約レポートと詳細レポートも作成できます。仕入先品質レポートは、購買担当別、仕入先別および品目別に作成できます。受入検査台帳を使用すると、検査結果を受入別にレビューできます。
「要求の発行」ウィンドウを使用して受入レポートを実行します。関連項目: 『Oracle Applicationsシステム管理者ガイド』の要求の発行に関する項。
Oracle Purchasingでは、指定した設定オプションを使用して「受入予定レポート」を作成すると、作業計画を立てやすくなります。「納入先事業所」、「納期」、「カテゴリ」および「品目番号」などの設定オプションを使用できます。たとえば、コンピュータ機器のすべての受入予定をレビューしたり、今後2日間のすべての受入をレビューできます。
例
今週分の受入予定レポートを印刷します。おもに今週中の家具の受入を確認するため、日付範囲に今週を指定し、「カテゴリ」フィールドで「家具」購買カテゴリを指定します。関連項目: 受入予定レポート。
Oracle Purchasingでは、商品に貼付可能な受入伝票を印刷できるため、組織内の商品の搬送経路が簡単にわかります。「要求の発行」ウィンドウを使用して、必要な数だけ受入伝票を印刷できます。関連項目: 『Oracle Applicationsシステム管理者ガイド』の要求の発行に関する項。
例
5台のパーソナル・コンピュータを受け入れ、その最終搬送先を個別に表示するとします。「要求の発行」ウィンドウ内で、箱ごとに受入伝票を作成できます。関連項目: 受入伝票。
重要: 「RCV: 受入伝票印刷」プロファイル・オプションが「Yes」に設定されている場合は、標準または直接受入を実行したとき、および未発注受入を照合したときに、受入伝票が自動的に印刷されます。
関連項目
Oracle Purchasingのプロファイル・オプション
『Oracle Applicationsシステム管理者ガイド』の要求の発行に関する項
Oracle InventoryとOracle Purchasingで、在庫品目の買掛金/未払金負債を表示したり管理できます。Oracle Purchasingでは、在庫品目の買掛金/未払金負債が受入時に期中計上として自動的に記録されます。この取引は、受入時に総勘定元帳に自動的に記録されます（期間原価法の設定時に特に指定していない場合）。在庫費用は、「標準搬送」を使用していれば搬送時に、「直送」を使用していれば受入時に記録されます。オプションを選択し、Oracle PurchasingとOracle Inventoryで予算引当を逆仕訳するかどうかを指定できます。どちらのオプションを使用するかは、組織の在庫について予算引当と予算残高をどのように比較するかによって決まります。
オプションとして、期間をクローズするときに、Oracle Purchasingでは非在庫品目の未請求受入が計上されます。計上する未請求受入を選択できます。期末には、未請求受入ごとに、貸借一致仕訳が自動的に作成されます。Oracle Purchasingでは費用と対応する引当金額に対して逆仕訳が作成される一方、サイトで予算引当を使用している場合は、総勘定元帳内で受入に対する経過勘定入力が作成されます。
重要: 現金主義会計を使用している場合、通常は「受入差異 - 期末」処理を実行することはありません。ただし、「購買オプション」ウィンドウを使用して、「計上費用項目」フラグを「期末」に設定する必要があります。関連項目: 受入差異 - 期末処理。
Oracle Purchasingでは、必要に応じて受入時に非在庫の負債を計上できます。受入時に選択すると、非在庫の受入ごとに買掛金/未払金負債が記録され、受入検査勘定に賦課されます。この取引は、受入時に総勘定元帳に自動的に記録されます。商品を最終的な在庫または費用の行先に搬送すると、その時点で引当済金額の逆仕訳が作成されます。Oracle Payablesでは、請求書を発注と照合して承認するときに、その費用に対する予算引当を記録する必要はありません。ただし、請求書価格差異または換算レート差異が存在する場合は、それに対する予算引当が記録されます。
Oracle PurchasingとOracle Inventoryでは、購買価格差異を表示したり管理できます。標準原価計算を使用している場合、在庫品目を在庫に受け入れると、Oracle PurchasingとOracle Inventoryによって購買価格差異が自動的に計算され記録されます。必要であれば、WIPへの外注加工品の受入についても、Oracle PurchasingとOracle Inventoryで購買価格差異が自動的に計算され記録されます。購買価格差異レポートを使用して、購入した品目やサービスの標準原価が正確かどうかをレビューできます。関連項目: 購買価格差異レポート。
Oracle PurchasingとOracle Inventoryでは、請求価格差異と換算レート差異を表示したり管理できます。Oracle Payablesで請求書を計上すると、この2つの差異の会計仕訳が自動的に作成されます。請求価格差異レポートを使用して、発注価格が正確かどうかをレビューできます。関連項目: 請求価格差異レポート。
発注に外貨が使用される場合は、Oracle Purchasingによって購買発注価格が在庫の機能通貨に換算されます。Oracle Inventoryでは、この換算額が受入会計に使用されます。Oracle Payablesでは、請求書の換算レート差異を別の勘定科目に記録できます。
控除対象外消費税または一部控除対象消費税を使用している場合は、期末または期中経過勘定計上処理に控除対象外消費税額が含められます。また、控除対象外消費税は、請求価格差異と換算レート差異にも含まれます。受入時に換算レートを変更すると、控除対象外消費税額に影響する場合があります。関連項目: Oracle Purchasingでの税金情報。関連項目: 受入明細の入力。
Oracle PurchasingとOracle Inventoryでは、買掛金/未払金のすべての経過勘定取引の完全な調整レポートが提供されます。受入、買掛金/未払金、在庫および仕掛品の補助元帳から、不一致の品目を手早く識別し、経過勘定取引を消し込めます。関連項目: 買掛金/未払金経過勘定科目残高の消込。
未請求受入レポートを使用して、非在庫購買の未請求受入負債を、その経過勘定入力を総勘定元帳に作成したときに分析できます。計上する費用金額を仕入先別と購買カテゴリ別に管理できます。会計期間中に計上した発注受入の詳細情報を入手できます。関連項目: 未請求受入レポート。
予算引当を使用しているときの期末経過勘定では、Oracle Purchasingにより、費用に対応する引当金額の逆仕訳が作成され、その一方で受入の経過勘定入力が総勘定元帳に作成されます。受入の計上時には、その期間中に重複入力がないことが確認されます。次の期間の開始日には、費用の経過勘定入力を逆仕訳し、総勘定元帳を使用して前の期間中に逆仕訳した予算引当入力を再作成します。関連項目: 受入経過勘定 - 期末処理。
控除対象外消費税または一部控除対象消費税を使用している場合は、控除対象外消費税額が予算引当に含まれます。
費用と在庫の期中計上の場合、Oracle PurchasingとOracle Inventoryでは、商品を在庫または費用の最終的な行先に搬送した時点で引当済金額の逆仕訳が作成されます。Oracle Payablesで請求書を発注と照合して承認するときに、費用に対する予算引当を記録する必要はありません。ただし、請求価格差異または換算レート差異が存在する場合は、それに対する予算引当が記録されます。
控除対象外消費税または一部控除対象消費税を使用している場合は、控除対象外消費税額が予算引当に含まれます。
関連項目
Oracle PurchasingとOracle Inventoryを併用している場合は、次のステップに従って在庫品目購買の期中経過勘定を導入できます。
費用搬送先への受入に期末計上を使用するか期中計上を使用するかを指定する必要があります。費用受入を期中計上する場合は、「購買オプション」ウィンドウで「計上費用項目」オプションを「受入時」に設定します。受入を期末計上する場合は、「期末」を指定します。関連項目: 経過勘定計上オプションの定義。
Oracle PurchasingとOracle Inventoryに取引を入力する前に、次の勘定科目を定義する必要があります。
受入検査中の資材の現行残高を記録するためのGL勘定科目を入力します。
この勘定科目の設定には、「組織の定義」または「受入オプション」ウィンドウを使用します。関連項目: 受入オプションの定義。
この組織の在庫と対応する経過勘定の累計に使用するGL勘定科目を入力します。これは、Oracle Purchasingで品目の受入時に買掛/未払金の負債を計上するために使用する勘定科目です。この勘定科目は未請求受入を表し、通常は貸借対照表の買掛/未払金の負債の部に含まれます。Oracle Payablesでは、請求書が照合されて承認された時点で、この勘定科目がリリーフされます。関連項目: 『Oracle Inventoryユーザーズ・ガイド』のその他勘定科目パラメータの定義に関する項。
Oracle Purchasingインストールについて、費用と対応する経過勘定の累計に使用するGL勘定科目を入力します。これは、「計上費用項目」オプションが「受入時」の場合は受入時に、「計上費用項目」オプションが「期末」の場合は期末に、Oracle Purchasingで費用品目に対する買掛/未払金の負債を計上するために使用される勘定科目です。この勘定科目は未請求受入を表し、通常は貸借対照表の買掛/未払金の負債の部に含まれます。
この勘定科目の設定には「購買オプション」ウィンドウを使用します。関連項目: 経過勘定計上オプションの定義。
この組織の購買価格差異の累計に使用するGL勘定科目を入力します。購買価格差異勘定科目は、通常は費用勘定科目です。これは、品目を在庫に受け入れる時点で記録する差異で、発注原価と品目の標準原価の差異です。Oracle Purchasingでは、購買価格差異が次のように計算されます。
| 購買価格差異（PPV） = （発注単価 - 標準単位原価）受入数量 |
注意: Oracle Cost Managementでは、品目の税金と控除率が設定されていれば、控除対象外消費税に発注単価が含まれます。発注が外貨建の場合、購買価格差異の計算には、発注の「納入」ウィンドウで「請求書照合オプション」が「受入」に設定されていれば受入の換算レート、「請求書照合オプション」が「発注」に設定されていれば発注の換算レートが使用されます。
購買価格差異は平均原価計算には使用されません。
この勘定科目の設定には「組織パラメータ」ウィンドウを使用します。関連項目: 『Oracle Inventoryユーザーズ・ガイド』の組織間移動勘定科目に関する項。
組織の請求価格差異を累計するGL勘定科目を入力します。通常、これは費用勘定です。
請求価格差異は、在庫品目の発注価格と実際の請求価格の差異を請求数量で乗算した値、つまり、請求数量 x （請求価格 - 発注価格） x 請求書換算レートとなります。Oracle Purchasingでは、購買依頼または発注の作成時に、この勘定科目が発注配分に使用されます。Oracle Payablesでは、請求書の会計入力の作成時に、発注の請求価格差異勘定科目を使用して請求価格差異入力が記録されます。
この勘定科目の設定には「組織パラメータ」ウィンドウを使用します。関連項目: 『Oracle Inventoryユーザーズ・ガイド』の組織間移動勘定科目に関する項。
この組織の換算レート損益の累計に使用するGL勘定科目を入力します。通常、これらは費用勘定科目です。
換算レート損益勘定科目は、発注に使用された換算レートと請求書に使用された換算レートの差異を記録するために使用されます。換算レートは、発注の「納入」ウィンドウで「請求書照合オプション」が「発注」に設定されている場合にのみ、発注から取得されます。「請求書照合オプション」が「受入」の場合、換算レートは受入から取得されます。
これらの勘定科目は、Oracle Payablesで支払時と決済時の損益を記録するために使用できます。
これらの勘定科目の設定には、「会計オプション」ウィンドウの「会計」リージョンを使用します。関連項目: 『Oracle Payablesユーザーズ・ガイド』の会計オプションの定義に関する項。
前述した標準的なデフォルト勘定科目の他に、Oracle Purchasingで発注配分ごとに次の勘定科目を自動的に作成できるように、勘定科目ジェネレータを使用して一連のルールを事前定義できます。
手数料勘定
予算勘定科目
経過勘定
請求差異勘定科目
関連項目: Oracle Purchasingでの勘定科目ジェネレータの使用方法
経過勘定レポートとGeneral Ledgerの貸借を一致させるには、各会計期間の最終取引（または会計処理）日をOracle Inventory、Oracle PurchasingおよびOracle Payablesで同じ日にする必要があります。
在庫に直接移動する品目について発注を作成する場合があります。また、単に費用計上する品目について発注を作成する場合もあります。
Oracle Purchasingでは、購入する全在庫品目が受入組織の在庫と対応する経過勘定科目に賦課されます。発注に品目を入力するたびに、この品目の発注組織に対応する、在庫と対応する経過勘定科目が配分のためにデフォルト設定されます。この配分の経過勘定は上書きできません。
また、Oracle Purchasingでは受入組織に適切な請求価格差異勘定が使用されます。発注に品目を入力するたびに、この品目の発注組織に対応する請求価格差異勘定が配分のためにデフォルト設定されます。この配分の請求価格差異勘定は上書きできません。
指定した保管場所に対する在庫発注の予算処理と残余予算チェックを行う方法の1つは、保管場所用の予算引当（予算）勘定科目を設定し、受入/搬送時には予算引当を戻し処理しないことです。この方法では、予算引当は経過勘定として累計され、購買の予実分析のために勘定予算と比較できます。保管場所資産勘定科目には、保管場所の現行価額または保管場所で現在受入済で搬送済の品目の正味のみが含まれ、保管場所の購買累計は継続記録されないため、この勘定を引当後残余予算額の計算（引当後残余予算額 = 予算 - 予算引当 - 経過勘定）には使用できません。この残余予算チェック方法を使用するには、「組織パラメータ」ウィンドウで「受入時予算引当消込」フラグを「No」に設定する必要があります。関連項目: 『Oracle Inventoryユーザーズ・ガイド』の組織間移動勘定科目に関する項。
在庫購買の残余予算チェックを行うには、要約勘定科目を設定し、その要約勘定科目に対して残余予算チェックを実行する方法もあります。正確な引当後残余予算額を把握するには、次のことを考慮する必要があります。
在庫と費用性購買に関する未処理の取引約定/債務
在庫の現行価額
在庫保有のために購入済で、すでに保管場所から部門内の費用勘定科目（要約勘定科目）または他の部門（他の要約勘定科目）に出庫済の金額
引当後残余予算額 = 予算
- 未処理の取引約定/債務（在庫、または部門内の費用勘定科目が対象）
- 現行の在庫価額
- 部門で費用として会計処理される資材の価額
次の例に、一部の取引と、それが引当後残余予算額に与える影響を示します。
| 要約（部門X） | |||||
| 保管場所の資産勘定科目x1 | 保管場所の予算引当勘定科目x2 | 予算勘定科目xbud | 部門の費用xA | 部門の費用xB | 部門の費用xC |
| 要約（部門Y） | |||||
| 保管場所の資産勘定科目y1 | 保管場所の予算引当勘定科目y2 | 予算勘定科目ybud | 部門の費用yA | 部門の費用yB | 部門の費用yC |
費用性購買の購買依頼と発注により、費用勘定科目（xA、xB、xC）に対する取引約定/債務が作成され、部門Xの引当後残余予算額が減少します。
費用性発注の受入と搬送（または期末経過勘定の請求）により、部門の費用勘定科目（xA、xB、xC）に対する実績が作成され、これらの勘定科目での予算引当が戻し処理されます。
在庫購買の購買依頼と発注により、予算引当勘定科目（x2、y2）に対する取引約定/債務が作成されます。資産勘定科目（特定の保管場所にある資材の価額のみを含む）の値と混同しないように、資産勘定科目とは異なる勘定科目を使用します。購買依頼と発注により、部門の引当後残余予算額が減少します。
在庫発注の受入と搬送により、x2/y2に対する予算引当が戻し処理され、保管場所の資産勘定科目に対する実績が作成されます。引当後残余予算額に対する正味の影響はありません。
x1からxA、xBまたはxCへの在庫出庫の場合、残余予算はチェックされず、引当後残余予算額に対する正味の影響はありません。
x1から部門Yの費用勘定科目（yA、yBまたはyC）への在庫出庫があると、部門Xの引当後残余予算額が増加し、部門Yの引当後残余予算額が減少します。
x1からy1への在庫移動の場合も、部門Xの引当後残余予算額が増加し、部門Yの引当後残余予算額が減少します。
注意: 在庫移動または費用勘定科目への出庫に予算引当と予算管理を使用する場合は、社内購買依頼を使用できます。
期末経過勘定を使用すると、月末に経過勘定入力を使用して予算引当の逆仕訳が作成されます。これらの仕訳は、次の期間の開始時に戻し処理する必要があります。
受入時に計上する場合は、搬送取引により予算引当が戻し処理（および借方勘定科目の借方と受入/検査勘定科目の貸方が作成）されます。
注意: Oracle Purchasingでの直接受入では、借方取引と貸方取引の両方が実行されます。
商品の受入直後に非請求の受入負債を記録する場合には、費用購買に対する期中経過勘定を使用します。在庫購買の受入は、常に受入時に計上されます。この他に、期中計上には次のような要点があります。
実績仕訳は受入負債の金額について作成されますが、これは受入検査勘定科目に賦課し、費用経過負債勘定科目に貸方記入することにより行われます。
経過勘定仕訳は、受入取引を入力するときに作成されます。受入取引を訂正すると、修正仕訳が作成されます。
期中経過勘定入力については、新会計期間の期首に戻し処理する必要はありません。
予算引当会計を使用している場合、発注予算引当は、商品の搬送または直接受入により、最終目的地に搬送された時点で解除されます。
重要: 費用購買を受入時に経過勘定処理している場合は、経過勘定科目に消込入力する必要があります。また、在庫も受け入れる場合は、搬送先/勘定科目別受入数量レポートを使用して、受入/検査額を資産と費用に分ける必要があります。
資材を仕入先から受入検査に受け入れると、受入数量、発注価格、控除対象外消費税（存在する場合）および換算レート（発注が外貨建ての場合）を使用して、経過勘定と受入検査勘定が更新されます。（発注が外貨建ての場合、「発注納入」ウィンドウで「請求書照合オプション」が「受入」に設定されていれば受入からの換算レート、「発注」に設定されていれば発注からの換算レートが使用されます。） 在庫受入の会計仕訳は次のように作成されます。
| 勘定科目 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 発注価格での受入検査勘定 | XX | |
| 発注価格での在庫と対応する経過勘定 | XX |
費用搬送先の受入の会計仕訳は次のとおりです。
| 勘定科目 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 発注価格での受入検査勘定 | XX | |
| 発注価格での費用と対応する経過勘定 | XX |
重要: 明確性を保つため、この項の勘定科目入力は、在庫と対応する経過勘定科目および費用と対応する経過勘定科目と照応しています。この2つは、通常、発注配分経過勘定として在庫と費用の行先に使用される勘定科目です。勘定科目ジェネレータを使用して実績発注配分経過勘定科目を決定するために、Oracle Purchasingで使用するビジネス・ルールを定義できます。Oracle Purchasingでは、すべての受入経過勘定の入力に、発注配分の経過勘定が使用されます。
費用の行先では、発注配分経過勘定は「購買オプション」ウィンドウ内で設定された費用と対応する経過勘定です。在庫の搬送先では、発注配分経過勘定は受入組織の在庫買掛金/未払金経過勘定です。経過勘定は、資材と費用の借方勘定を相殺する負債科目です。これは、Oracle Payables内で照合されないすべての在庫と費用の受入を表します。
「受入取引」ウィンドウを使用して、資材を受入検査から在庫に移動できます。関連項目: 受入取引。
標準原価計算の場合、Oracle Purchasing内で搬送取引を入力して品目を在庫に移動すると、Oracle Inventory内で購買価格差異取引が作成されます。Oracle Inventoryでは、この取引が現会計期間の期間費用として記録されます。標準原価が発注価格より大きければ、購買価格差異は有利差異となります。Oracle Inventoryでは、費用が貸方（マイナスの費用）として記録されます。標準原価が発注価格より小さければ、不利差異が生じます。Oracle Inventoryでは、費用が借方（プラスの費用）として記録されます。
平均原価計算の場合は、Oracle Purchasing内で搬送取引を入力するときに、新しい発注金額を使用して在庫組織の平均原価が再計算されます。平均原価計算では、購買価格差異は生じません。
期間原価法の場合は、Oracle Purchasingで搬送取引を入力するときに、期間取得原価に基づいて、その期間の期間平均原価が再計算されます。関連項目: 『Oracle Cost Managementユーザーズ・ガイド』の期間取得原価の処理に関する項。
Oracle Inventoryでは、搬送品目の数量、発注価格、控除対象外消費税（存在する場合）および換算レート（発注が外貨建ての場合）を使用して、受入検査勘定と数量が更新されます。また、搬送品目の標準原価を使用して保管場所残高が更新されます。標準原価は機能通貨建てです。会計仕訳は次のとおりです。
| 勘定科目 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 標準原価での保管場所勘定科目 | XX | |
| 発注価格での受入検査勘定 | XX | |
| 借方/貸方購買価格差異 |
「受入取引」ウィンドウを使用して、資材を受入検査から費用の行先に移動できます。関連項目: 受入取引。
Oracle Purchasingで搬送取引を入力して、品目を費用の行先に移動すると、搬送品目の取引数量、発注価格、控除対象外消費税（存在する場合）および換算レート（発注が外貨建ての場合）を使用して、受入検査勘定と費用借方勘定が更新されます。（発注が外貨建ての場合、「発注納入」ウィンドウで「請求書照合オプション」が「受入」に設定されていれば受入からの換算レート、「発注」に設定されていれば発注からの換算レートが使用されます。） 会計仕訳は次のとおりです。
| 勘定科目 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 発注価格での発注配分借方勘定 | XX | |
| 発注価格での受入検査勘定 | XX | |
| 発注価格での予算引当 | XX | |
| 発注価格での予算引当の予約 | XX |
「受入」ウィンドウを使用して、資材を仕入先から在庫に直接受け入れることができます。関連項目: 受入の管理。ここでは、在庫の行先のみを取り扱うので注意してください。
資材を仕入先から在庫に直接受け入れると、Oracle PurchasingとOracle Inventoryによって受入取引と搬送取引が一度に実行されます。
Oracle Purchasingでは、受入数量、発注価格、控除対象外消費税（存在する場合）および換算レート（発注が外貨建ての場合）を使用して、経過勘定と受入検査勘定が更新されます。（発注が外貨建ての場合、「発注納入」ウィンドウで「請求書照合オプション」が「受入」に設定されていれば受入からの換算レート、「発注」に設定されていれば発注からの換算レートが使用されます。） 会計仕訳は次のとおりです。
| 勘定科目 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 発注価格での受入検査勘定 | XX | |
| 発注価格での在庫と対応する経過勘定 | XX |
Oracle Inventoryでは、受入品目の数量と標準原価を使用して、受入検査残高と保管場所在庫残高が更新されます。会計仕訳は次のとおりです。
| 勘定科目 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 標準原価での保管場所勘定科目 | XX | |
| 発注価格での受入検査勘定 | XX | |
| 借方/貸方購買価格差異 |
平均原価計算を使用している場合は、平均原価が受入時に再計算されるため、購買価格差異は生じません。
在庫と対応する経過勘定は、直接材料費勘定科目を相殺する負債科目で、Oracle Payables内で照合されないすべての在庫受入を表します。
「受入」ウィンドウを使用して、資材を仕入先から費用の行先で直接受け入れることができます。関連項目: 受入の管理。ここでは、費用の行先のみを取り扱うので注意してください。
資材を仕入先から費用の行先に直接受け入れると、Oracle Purchasingによって受入取引と搬送取引が一度に実行されます。
Oracle Purchasingでは、受入数量、発注価格、控除対象外消費税（存在する場合）および換算レート（発注が外貨建ての場合）を使用して、経過勘定と受入検査勘定が更新されます。（発注が外貨建ての場合、「発注納入」ウィンドウで「請求書照合オプション」が「受入」に設定されていれば受入からの換算レート、「発注」に設定されていれば発注からの換算レートが使用されます。） 会計仕訳は次のとおりです。
| 勘定科目 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 発注価格での受入検査勘定 | XX | |
| 発注価格での費用と対応する経過勘定 | XX |
Oracle Purchasingでは、受入数量、発注価格、控除対象外消費税（存在する場合）および換算レート（発注が外貨建ての場合）を使用して、受入検査勘定と費用勘定が更新されます。（発注が外貨建ての場合、「発注納入」ウィンドウで「請求書照合オプション」が「受入」に設定されていれば受入からの換算レート、「発注」に設定されていれば発注からの換算レートが使用されます。） 会計仕訳は次のとおりです。
| 勘定科目 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 発注価格での発注配分借方勘定 | XX | |
| 発注価格での受入検査勘定 | XX | |
| 発注価格での予算引当の予約 | XX | |
| 発注価格での予算引当 | XX |
「発注納入」ウィンドウで「請求書照合オプション」が「発注」に設定されている場合は、Oracle Payablesで請求書を購買文書と照合するときに、各請求書配分を発注配分と照合します。「請求書照合オプション」が「受入」に設定されている場合は、各請求書配分を受入済取引の発注配分と照合します。Oracle Payablesは、受入済数量に対してのみ支払うように設定できます。
受入時計上に設定しており、予算引当を使用している場合は、Oracle Payablesでの「承認」処理中に、請求書と発注（または、請求書を受入と照合する場合は受入）の間で、控除対象外消費税を含めて価格差異と換算レート差異の予算引当修正が行われます。また、発注と請求書の予算引当タイプが異なる場合は、Oracle Payablesで適切な仕訳が作成されます。Oracle Payablesによる差異金額の計算方法の詳細は、『Oracle Payablesユーザーズ・ガイド』の請求差異に関する項を参照してください。Oracle Payablesで差異の記録に使用される勘定科目については、『Oracle Payablesユーザーズ・ガイド』の差異勘定科目に関する項を参照してください。
Oracle Payablesで請求書の会計仕訳が記録されるときには、差異は経過勘定として記録され、予算引当が戻し処理されます。次に、請求書全額が負債勘定の貸方に計上され、残余金額が経過勘定の借方に計上されます（請求書価格 - 請求価格差異 - 換算レート差異）。
重要: 通常、請求価格差異は当初費用勘定に配賦されます。Oracle Purchasingでは勘定科目ジェネレータを使用して、発注配分差異勘定科目が発注借方勘定と同じになるように設定されます。請求価格差異を別々の勘定科目に記録する場合は、勘定科目ジェネレータを使用して、正しい請求価格差異勘定科目を決定するためのビジネス・ルールを定義します。
Oracle Purchasingでは、すべての受入会計仕訳に元帳の機能通貨が使用されるため注意してください。外貨建ての発注価格は、発注からの通貨換算レートを使用して機能通貨に換算されます。Oracle Payablesでは、請求書の会計仕訳の作成時に、この通貨と請求書の換算レートが使用されます。発注（または、「発注納入」ウィンドウで「請求書照合オプション」が「受入」に設定されている場合は受入）と請求書の換算レートが異なる場合は、その換算の相違が換算レート差異として記録されます。Oracle Payablesでは、請求時と支払時などの為替差損益を記録するために、為替レートの差益と差損に別個の勘定科目が定義されています。
「返品」ウィンドウを使用して、資材を受入検査または在庫から仕入先に返品します。受入検査を使用していて、資材を在庫に搬送済の場合は、商品を仕入先に返品する前に、まず受入に戻す必要があります。検査からの返品の場合は、Oracle Purchasingにより、受入検査の残高が減額され、当初受入に関して作成された会計仕訳が戻し処理されます。関連項目: 返品。
受入検査を使用していない場合は、仕入先への返品取引によって取引金額が逆仕訳され、在庫または費用の行先への直接受入と同じ勘定科目が更新されます。
継続在庫を使用する場合は、在庫勘定科目の残高を在庫価額レポートと一致させる必要があります。また、在庫の購買価格差異勘定と買掛金/未払金経過勘定の総勘定元帳仕訳取引もレビューする必要があります。誤った勘定科目に配賦された取引や重複する取引など、潜在的な問題やエラーがないかどうかを調べてください。この処理は、「在庫調整と期間クローズのレビュー」と呼ばれます。Oracle PurchasingとOracle Inventoryには一連のレポートが用意されており、取引を総勘定元帳勘定残高と手早く簡単に消し込めます。
取引を総勘定元帳勘定残高と消し込む前に行うステップは、次のとおりです。
消し込んでクローズする期間を識別します。
期間中に受け入れた商品とサービスの受入取引をすべて入力します。
期間中に受け入れたすべての請求書を入力し、受入経過勘定入力と照合します。
Oracle InventoryでGL転送を実施して、在庫の購買価格差異および経過勘定入力を消し込みます。
総勘定元帳での次の勘定科目の期末残高を確認します。
購買価格差異
経過勘定科目
在庫勘定科目
購買価格差異勘定の残高を購買価格差異レポートを使用して消し込みます（詳細は次のとおり）。
経過勘定科目で請求価格差異金額および受入時計上金額を確認します（詳細は次のとおり）。
総勘定元帳を使用して、請求価格差異金額を経過勘定から手動で削除します（前のリリースのIPVのみ）。
受入経過勘定入力用に、購買期間に対応する買掛/未払金期間をクローズします。関連項目: 『Oracle Payablesユーザーズ・ガイド』のAP会計期間のステータスの管理に関する項。
購買品目、および次の項で説明する単発品目用に、期末経過勘定ステップを実施します。
Oracle Purchasing内で期間をクローズします（次の期間に仕訳バッチを逆仕訳する必要はありません）。関連項目: 購買期間の管理。
検討後に、Oracle Inventory内で期間をクローズします。関連項目: 『Oracle Inventoryユーザーズ・ガイド』の会計期間の管理に関する項。
総勘定元帳の期間をレビュー後にクローズします。
Oracle Purchasingでは、購買価格差異と請求価格差異のレビューに使用できるレポートが提供されます。購買価格差異レポートを週に1度は実行し、標準原価と購買価格差異が正確であることをレビューする必要があります。また、購買価格差異レポートは、購買担当の能力を示す適切な指標です。ただし、分析時には、購買担当の手に負えない市場価格の変動や、標準原価の変化を考慮する必要があります。期末には、期間全体の購買価格差異レポートを実行する必要があります。関連項目: 購買価格差異レポート。
「請求価格差異レポート」を月に1度は実行し、標準原価と発注価格が正確であることをレビューする必要があります。「請求価格差異レポート」も、購買担当の能力を示す適切な指標です。ただし、分析時には、購買担当の手に負えない価格変動を考慮する必要があります。
「請求価格差異レポート」をカテゴリ順や仕入先順にソートしたり、レポートの内容を特定のカテゴリ、仕入先または期間名に関する請求価格差異に限定できます。
期末には、この期間に対する請求価格差異レポートを実行する必要があります。在庫買掛金/未払金経過勘定に配分されたすべての発注の請求価格差異を識別し、総勘定元帳内の請求価格差異勘定の残高と比較します。関連項目: 請求価格差異レポート。
次の取引について、AP（買掛/未払金）経過勘定科目残高をいつでも計上できます。
未請求受入
超過請求受入
エラー（過誤に基づきこの勘定科目に記入された請求または在庫取引）
買掛/未払金経過勘定の残高を分析し、受入時計上を請求価格差異と区別して、エラーを識別する必要があります。
買掛/未払金経過勘定の精度に影響する購買活動と受入活動について、潜在的な問題の有無をモニターする必要があります。経過勘定調整レポートを使用すると、受入、購買、在庫、仕掛または買掛/未払金の各取引について、次の問題を識別できます。
納入と請求書の数量の不一致
不正確な発注または請求書単価（前リリースのみ）
仕入先請求での不一致
誤った発注配分と照合された請求書（または、受入と照合される請求書の場合は、受入取引に対する誤った発注配分）
誤った発注または発注明細についての受入
経過勘定科目に属さないその他の在庫または仕掛取引
経過勘定科目に属さない税金および運送費の買掛金/未払金入力
経過勘定調整レポートを使用して、買掛/未払金経過勘定の残高を分析します。このレポートを発行するには、Oracle PurchasingとOracle Payablesが導入済である必要があります。費用と在庫の購買の受入時にその両方を計上できます。その場合には、買掛/未払金負債を費用または在庫と対応する経過勘定に一時的に記録します。Oracle Payablesでは、請求書の会計仕訳の作成時に、買掛/未払金経過勘定が決済され、仕入先サイトからの負債が記録されます。次の3種類の経過勘定調整レポートがあります。
APおよびPO経過勘定調整レポート
その他経過勘定調整レポート
通常は、経過勘定調整レポートを月末に実行します。受入取引を入力して請求書と照合した後に、任意の取引日の範囲を指定して「経過勘定調整レポート」を実行し、発注受入とAP請求書との差異を識別できます。このレポートには、経過勘定にエラーとして記録されたその他の取引が表示されます。その他取引や発注受入に無関係なこれらの取引は、（導入環境に応じて）Oracle Payables、Oracle InventoryまたはOracle Work in Processから取り込まれることがあります。レポートの買掛/未払金残高を調査した後に、「経過勘定消込」フォームを使用して、レポートから削除して消し込む項目を示すことができます。また、これらの入力の消込後に、「経過勘定消込レポート」を使用し、表示される明細を参考にして手動仕訳できます。
経過勘定調整レポートを使用すると、数量差異（つまり、発注納入データの受入数量が請求数量より少ない場合）を一目で識別できます。この種の差異は、買掛/未払金経過勘定から絶対に消去されない残余残高です。期間をクローズする前に、これらの差異の原因を調べて訂正措置を講じておく必要があります。
数量差異の一般的な原因は、受入遅延、誤った受入数量および仕入先の超過請求などです。受入遅延を訂正するには、受入担当が在庫への受入をすべて入力しているかどうかを確認します。受入数量を訂正するには、受入訂正分を入力します。超過請求エラーを訂正するには、仕入先のデビット・メモに関する標準手順を使用して差異を決済します。
経過勘定調整レポートを使用すると、支払済になっているはずの金額、および発注または請求書が正確かどうかを判断できます。この種の差異は、買掛/未払金経過勘定から絶対に消去されない残余残高です。期間をクローズする前に、これらの差異の原因を調べて訂正措置を講じておく必要があります。
費用性の購買を期末に計上する場合のポイントは次のとおりです。
会計期間中に発生した未請求受入全額を記録します。
実績仕訳は受入債務金額について作成されますが、これは借方勘定の借方と、PO配分経過勘定科目（通常は、「購買オプションの定義」フォームで定義される費用に対応する経過勘定科目）の貸方に記入されます。
新会計期間の期首に経過勘定仕訳を手動で戻し処理します。
予算引当会計を使用している場合、発注予算引当は発注に対応する請求が元帳に転記された時点で解除されます。
Oracle Purchasingでは、期末経過勘定を使用していると、受入取引中には費用の会計仕訳が記録されません。すべての未請求負債は、月末に「受入経過勘定 - 期末」処理を使用して記録します。関連項目: 受入経過勘定 - 期末処理。
「受入経過勘定 - 期末」処理を使用して、費用配分のための未請求受入の期末経過勘定を作成します。Oracle Purchasingでは、このフォームを使用して選択する未請求受入ごとに、総勘定元帳内で経過勘定仕訳が作成されます。予算引当または予算管理を使用している場合は、経過勘定入力の作成時に、それに対応する予算引当入力が逆仕訳されます。
Oracle Purchasingでは、未請求受入が2度計上されることはありません。特定の未請求受入の経過勘定入力を作成するたびに、この受入に未払処理済を示すフラグが設定され、次回に「受入経過勘定 - 期末」処理を実行するときには無視されます。経過勘定入力は、仕入先が一部請求済受入分について請求してこなかった数量の範囲内でのみ作成されます。
「受入経過勘定 - 期末」処理を使用して計上する配分ごとに、次の会計仕訳が作成されます。
| 勘定科目 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 未請求数量x 発注単価での発注借方勘定 | XX | |
| 未請求数量x 発注価格での費用と対応する経過勘定 | XX |
次の期間をオープンすると、次の会計仕訳を使用して経過勘定入力が逆仕訳されます。
| 勘定科目 | 借方 | 貸方 |
|---|---|---|
| 未請求数量x 発注単価での費用と対応する経過勘定 | XX | |
| 未請求数量x 発注価格での発注借方勘定 | XX |
注意: 控除対象外消費税があれば、それが単価に加算され、発注が外貨建ての場合は換算レートが含まれます。換算レートは、「発注納入」ウィンドウで「請求書照合オプション」が「受入」に設定されていれば受入から、「発注」に設定されていれば発注から取り込まれます。
Oracle Payables内で請求書を入力するときに、各請求書配分をOracle Purchasing内の特定の発注配分または受入取引の発注配分と照合します。受入数量分のみを支払うように、Oracle Payablesを設定できます。未請求受入を期末に計上すると、Oracle Payablesでは会計取引のうち費用取引の部が記録されます。
重要: 通常は、PO配分差異勘定科目がPO配分借方勘定と同額となるように、あらゆる請求価格差異を当初費用勘定科目の借方に記入します。費用性の購買の場合は、請求価格差異を記録しません。Oracle Purchasingでは勘定科目ジェネレータを使用して、発注配分差異勘定科目が発注借方勘定と同じになるように設定されます。請求価格差異を別々の勘定科目に記録する場合は、勘定科目ジェネレータを使用して正しい請求価格差異勘定科目を決定するためのビジネス・ルールを定義します。
予算引当または予算管理を使用している場合は、発注を承認するたびに、Oracle Purchasingによって総勘定元帳内で予算引当仕訳が作成されます。経過勘定仕訳と同様に、予算引当仕訳では、請求取引が発生する前に仕入先に対する負債が認識されます。経過勘定仕訳とは異なり、予算引当仕訳は実際の取引ではありません。総勘定元帳では、実績と予算引当の仕訳と残高が別々に継続記録されます。
Oracle Purchasingでは、きわめて柔軟に期末経過勘定を管理できます。未請求の非在庫の受入を計上する前に、未請求受入レポートを使用してこれらの受入を分析できます。これにより、「受入経過勘定 - 期末」処理を何度でも使用して、選択した受入の経過勘定入力を作成できます。
期末調整のために、次のステップを実行する必要があります。
消し込んでクローズする購買期間を識別します。
期間中に受け入れた商品とサービスの受入取引をすべて入力します。Oracle Purchasingでは、この期間の終了時までに入力したすべての受入について、受入経過勘定が自動的に作成されます。期末に処理を中断しなくてもよいように、Oracle Purchasingでは受入の入力日とは異なる受入日を使用できます。期間の終了時までに、その期間中のすべての受入を入力する必要はありません。これらの受入は後から入力できます。受入日を過去の日付にするだけです。
受入経過勘定入力用に、期間中に受け入れたすべての請求書を入力し照合します。受入を計上する前に、Oracle Payables内ですべての転記保留問題を解決しているかどうかを確認する必要があります。Oracle Purchasingでは、受入済で請求書と照合されなかった発注すべての経過勘定仕訳が作成されます。発注または受入を請求書と照合した場合、Oracle Purchasingではそれに対応する受入は計上されません。選択した経過勘定期間の終了以前に消し込んだ発注は計上されません。請求書が転記保留になっている場合は、その請求書に対応する負債がまだOracle Payablesで計上されていません。このような状況では、この請求書に対応する負債は、その期間の会計帳簿には表示されません。Oracle Payablesでは、この負債を次の期間で認識できます。
受入経過勘定入力用に、購買期間に対応する買掛/未払金期間をクローズします。
注意: 期末経過勘定の値リストを作成するために買掛/未払金期間をクローズする必要はありませんが、入力済請求書が当該期間の経過勘定処理後に受入経過勘定処理で使用されないように、クローズ済期間を使用することをお薦めします。
費用購買の期末経過勘定用に、「未請求受入レポート」を実行します。このレポートを使用して、未請求の受入を分析します。「未請求受入レポート」では、未請求受入に「受入経過勘定 - 期末」処理と同じ選択基準を使用できます。計上内容と計上金額は常に正確にわかります。
費用購買の期末経過勘定用に、「受入経過勘定 - 期末」処理を必要な回数だけ使用します。検索基準を使用して計上する受入を選択して段階的に計上できます。特定の購買期間の経過勘定を作成します。Oracle Purchasingでは、指定した経過勘定期間末までに入力したすべての未請求受入が自動的に計上されます。関連項目: 受入経過勘定 - 期末処理。
「受入経過勘定 - 期末」処理を実行するたびに、総勘定元帳内で受入経過勘定処理用に未転記の仕訳バッチが作成されます。予算引当を使用している場合は、計上する未請求受入の予算引当逆仕訳に対応して、総勘定元帳内でもう1つの仕訳バッチが作成されます。
Oracle Purchasingでは、未請求受入が2度計上されることはありません。特定の未請求受入の経過勘定入力を作成するたびに、この受入に未払処理済を示すフラグが付けられ、次回に「受入経過勘定 - 期末」処理を実行するときには無視されます。経過勘定入力は、仕入先から一部請求済受入分の請求がなかった数量の範囲内でのみ作成されます。
経過勘定および予算引当逆仕訳バッチを総勘定元帳に転記します。（次の項を参照し、経過勘定および予算引当逆仕訳バッチを確認してください。）
会計期間のクローズ、および総勘定元帳での期末レポートと財務諸表の生成に必要なすべてのステップを実施します。
総勘定元帳システムを使用して、期末経過勘定のために作成したすべての受入経過勘定と予算引当逆仕訳のバッチを戻し処理します。
受入経過勘定の購買期間をクローズします。購買期間をクローズすると、次の期間でも未請求のままになっている受入を再度計上できるように、以前に計上したすべての受入からフラグが自動的に削除されます。関連項目: 未請求受入レポート。
受入を計上すると、総勘定元帳内で仕訳が計上されます。予算引当を使用している場合は、計上した受入に対応する予算引当の逆仕訳も自動的に作成されます。仕訳バッチ、ヘッダーおよび明細には、名前が自動的に割り当てられます。Oracle Purchasingでバッチの作成に使用される名称は次のとおりです。
「受入経過勘定 - 期末」処理を実行するたびに、バッチが1つずつ作成されます。計上する発注ごとに、ヘッダーが1つずつ作成されます。関連項目: 受入経過勘定 - 期末処理。
バッチ名: PO/経過勘定/[現在日時]/バッチ: [経過勘定バッチのJE_BATCH_ID]
バッチ・タイプ: 実績
バッチ・ステータス: 未転記
期間: [経過勘定期間]
借方: [全ヘッダーの全借方の合計]
貸方: [全ヘッダーの全貸方の合計]
ヘッダー名: 経過勘定/PO [発注番号-リリース番号]
カテゴリ: 経過勘定
ソース: 購買管理
通貨: [発注通貨]
戻し処理: はい
期間への戻し処理: [次の期間]
借方: [全明細の全借方の合計]
貸方: [全明細の全貸方の合計]
Oracle Purchasingでは、計上された受入ごとに次の2つのタイプの仕訳明細が作成されます。
配分明細（経過発注明細の各配分ごとに1つ）
受入計上明細（発注計上明細ごとに1つ）
発注に基づいて計上した発注配分ごとに明細が1つずつ作成されます。各明細は、発注配分の借方勘定に賦課されます。配分の発注納入データについて計上された数量が、配分に基づく発注数量に按分され、経過勘定金額が計算されます。
発注配分の経過勘定（通常は費用と対応する経過勘定）に賦課される仕訳明細が作成されます。この明細は、発注について計上される金額に対応しています。発注に対する計上金額は、この発注のすべての未請求受入の合計を、それに対応する発注納入データの価格で乗算した金額と一致します。受入時計上の仕訳明細によって、すべての配分の仕訳明細の貸借が一致します。
勘定科目: [発注配分用借方勘定]
金額: [出荷価格 x 納入分の受入数量 x 配分発注数量/納入分発注数量]
借方/貸方: 借方
摘要: 発注明細の摘要
勘定科目: [発注配分の経過勘定科目]
金額: [同一ヘッダーについての配分仕訳明細の全金額の合計]
借方/貸方: 借方
摘要: 経過負債勘定
予算引当を使用している場合は、「受入経過勘定 - 期末」処理を実行するたびに、バッチが1つずつ作成されます。
総勘定元帳内では、予算引当仕訳バッチの貸借は一致しないので注意してください。総勘定元帳では、予算引当の予約の勘定科目が予算引当バッチの残高で自動的に相殺されます。予算引当勘定は、元帳を定義するときに設定します。関連項目: 『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』の元帳の定義に関する項。
計上する発注ごとに、ヘッダーが1つずつ作成されます。
バッチ名: PO/経過勘定/[現在日時]/バッチ: [予算引当バッチのJE_BATCH_ID]
バッチ・タイプ: 予算引当
バッチ・ステータス: 未転記
期間: [経過勘定期間]
借方: 0.00
貸方: [全ヘッダーの全貸方の合計]
ヘッダー名: Rev Enc/PO [発注番号-リリース番号]
カテゴリ: 購買
ソース: 購買管理
予算引当タイプ: 負債
通貨: [発注通貨]
戻し処理: はい
期間への戻し処理: [次の期間]
借方: 0.00
貸方: [全明細の全貸方の合計]
発注に基づいて計上した発注配分ごとに明細が1つずつ作成されます。各明細は、発注配分の勘定科目に賦課されます。配分の発注納入データについて計上された数量が、配分に基づく発注数量に按分され、明細金額が計算されます。
勘定科目: [発注配分用借方勘定]
金額: [出荷価格 x 納入分の受入数量 x 配分発注数量/納入分発注数量]
借方/貸方: 借方
摘要: 発注明細の摘要
Oracle Purchasing内で「期中計上方法」を選択すると、受入済だが未請求のままになっている商品の買掛金/未払金負債が買掛金/未払金経過勘定に記録されます。Oracle Payablesで受け入れた商品の請求書が照合され、承認されると、買掛金/未払金経過勘定が消去され、実際の負債金額が請求書買掛金/未払金負債科目に記録されます。
経過勘定に一部の残高（負債）が残っている取引を消し込むことができます。これは、経過勘定調整処理を使用して実行できます。次のフロー図は、経過勘定調整処理および経過勘定消込処理のフローを示しています。
受入取引、照合済および承認済の買掛/未払金（AP）請求書を入力した後、最終モードでこれらの取引の会計を作成する会計処理を実行し、これらの取引を総勘定元帳に転送する必要があります。その後、経過勘定調整ロード・プログラムを実行することで、経過勘定調整処理を開始できます。このプログラムを使用して、調整処理の実行に必要なすべての取引データを経過勘定調整表に移入します。ロード・プログラムは、営業単位に対して増分で実行できます。プログラムには、「日付: 自」と「日付: 至」の2つのパラメータが必要です。この2つの日付は、取引表から取引情報を取り出すために使用する取引日を表します。影響するすべての発注（PO）配分（買掛/未払金/発注取引の場合、その他取引の場合は個別の取引）がまず削除され、これらの配分の取引情報が経過勘定調整表にロードされます。関連項目: 経過勘定調整ロード。
次に、要約経過勘定調整レポートを実行して、Oracle Purchasing（PO）受入とOracle Payables（AP）請求書の差異を確認します。このレポートには、残高がある勘定科目および残高ソースの一部の内訳が表示されます。関連するAPおよびPO取引またはその他のAPおよびOracle Inventory取引（あるいはその両方）が、残高に関与しているかどうかを確認できます。さらに、レポートには、経過勘定に対してすでに実行された消込の金額も表示されます。関連項目: 要約経過勘定調整レポート。
また、分析に役立つように、APおよびPO経過勘定調整レポートとその他経過勘定調整レポートを実行することもできます。3つのレポートはそれぞれ、個別に実行することも、ロード・プログラムを実行して経過勘定調整ロード表内のデータが最新になった後ロード・プログラムとは別に実行することもできます。
APおよびPO経過勘定調整レポートには、差引残高がゼロより大きい各経過勘定の取引内訳が、要約バージョンまたは完全な取引詳細バージョンとして表示されます。要約モードでは、経過勘定ごとに、配分情報、発注、買掛/未払金、WO（消込）および合計残高のみが表示されます。詳細モードでは、各配分の個別の取引詳細も表示されます。このレポートで配分の経過期間を確認することもできます。レポートは経過勘定ごとにグループ化された後、年齢調べバケットごと、および発注配分IDごとにグループ化されます。年齢調べバケットは、レポートを発行するときにユーザーが指定した「年齢調べ期間(日)」の値に応じて計算されます。取引は、日数に応じて年齢調べバケットにグループ化されます。関連項目: APおよびPO経過勘定調整レポート。
その他経過勘定調整レポートには、経過勘定にヒットしたその他のAP取引およびOracle Inventory取引（発注または発注受入と不一致）がすべて表示されます。レポートは経過勘定ごとにグループ化された後、特定の経過勘定にヒットした経過勘定計上コード、および発注配分IDごとにグループ化されます。関連項目: その他経過勘定調整レポート。
レポートの経過勘定残高を調査した後、「APおよびPO経過勘定消込」ウィンドウを使用して、消し込むAPおよびPO取引を指定し、APおよびPO経過勘定調整レポートから削除できます。「その他経過勘定消込」ウィンドウを使用すると、消込対象のその他のAP取引およびOracle Inventory取引（発注と不一致）を指定して、その他経過勘定調整レポートから削除できます。関連項目: 「APおよびPO経過勘定消込」ウィンドウ。関連項目: 「その他の経過勘定消込」ウィンドウ。
この手順を完了するには、「消込取引の表示」ウィンドウを使用して消込をレビューした後、経過勘定消込レポートを発行します。このレポートには、経過勘定消込のウィンドウでマークした取引が表示されます。このレポートを使用すると、リストした取引の消込を行う手動仕訳がサポートされます。関連項目: 経過勘定消込レポート。
前提条件:
PayablesとPurchasingが導入されていること。
Oracle Inventoryの「取引事由」ウィンドウで取引事由を定義すること。これにより、消込の分類方法が提供され、手動仕訳を記録してこれらの取引を消し込むときに別々の勘定科目に記録できます。経過勘定消込レポートには、取引事由別の要約が印刷されます。関連項目: 『Oracle Inventoryユーザーズ・ガイド』の取引事由の定義に関する項。
Oracle InventoryおよびWork in Processを使用している場合は、この2つのソースから総勘定元帳取引に転送すること。
Oracle Payablesの請求書を総勘定元帳に移動すること。関連項目: 『Oracle Payablesユーザーズ・ガイド』のOracle Payablesでの総勘定元帳プログラムへの移動に関する項。
経過勘定の取引を消し込む手順は、次のとおりです。
「経過勘定の選択」ウィンドウを使用して、経過勘定データをロードするときに使用するすべての経過勘定を検証または定義します。関連項目: 経過勘定の選択。
「経過勘定調整ロード実行」プログラムを実行します。関連項目: 経過勘定調整ロード。
目的の営業単位について要約経過勘定調整レポートを実行して、残高がある勘定科目とその残高の金額を確認します。関連項目: 要約経過勘定調整レポート。
APが、POまたはPO受入と照合済であるAPおよびPO取引内に残高がある場合は、APおよびPO経過勘定調整レポートを実行します。関連項目: APおよびPO経過勘定調整レポート。
残高がその他のタイプの取引内にある場合は、その他経過勘定調整レポートを実行します。関連項目: その他経過勘定調整レポート。
取引を調べます。
APがPOまたはPO受入と照合済であるAPおよびPO取引の場合は、「APおよびPO経過勘定消込」ウィンドウを使用して、発注配分別に取引を表示します。関連項目: APおよびPO経過勘定消込。
それ以外の場合は、「その他経過勘定消込」ウィンドウを使用して、取引を表示します。関連項目: その他経過勘定消込。
消込候補の取引を選択して、消込を実行します。
「消込取引の表示」ウィンドウを使用して、消込取引を表示します。このウィンドウから消込取引を戻し処理することもできます。関連項目: 消込取引の表示。
[オプション]経過勘定消込レポートを実行して、消込取引の履歴を確認します。関連項目: 経過勘定消込レポート。
[オプション]要約経過勘定調整レポートを実行して、貸借一致の勘定科目がレポートに表示されないことを確認します。
このウィンドウを使用して、経過勘定ロードプログラムで評価される勘定科目を選択し、消込対象の取引を選択します。
経過勘定の選択ウィンドウにナビゲートします。
処理中の経過勘定の営業単位を選択します。
「デフォルト勘定科目の取得」をクリックします。
このボタンをクリックすると、各組織の経過勘定設定と、その営業単位の「購買オプション」ウィンドウから取得されたデフォルト経過勘定以外に、前のリリースで経過勘定として設定された経過勘定が取得されます。
この消込分析に含める勘定科目を追加または削除します。
変更を加えた場合は、「保存」をクリックします。
このウィンドウを使用して、発注取引と照合済の選択されたAPを消し込むことで、会計イベントが自動的に生成されます。
「APおよびPO経過勘定消込」ウィンドウにナビゲートします。
「検索」ウィンドウを使用して、消込ウィンドウに表示される取引の数を限定します。
消込対象の営業単位を入力します。検索基準として、「アカウント番号」、「貸借一致セグメント範囲」、「品目番号」、「品目摘要」、「発注番号」、「発注リリース」、「発注明細」、「発注納入」、「発注配分」、「搬送先タイプ」、「年齢」範囲および「残高」範囲を入力することもできます。
検索結果を確認した後、「消込の結果の自動選択」をチェックして、すべての結果を消込対象として選択します。
「検索」をクリックします。
消し込む取引を選択します。
消し込む取引を選択します。
作業内容を保存します。次の項目を入力するためのポップアップ・ウィンドウが表示されます。
注意: フォームを保存またはコミットすると、選択したすべての消込取引が消し込まれ、このウィンドウから消去されます。
選択した取引を消し込むために準備する仕訳と同じ会計期間内にある「消込日」を入力します。
[オプション]選択した取引を消し込む「事由」を入力します。
[オプション]消込の事由を明確にするための注釈を入力します。
APおよびPO経過勘定調整レポート。経過勘定消込レポートに表示されます。
買掛/未払金/発注取引は、発注配分経過勘定レベルで消し込まれます。したがって、これらの取引の消込は、発注配分経過勘定レベルでも行われます。これらの取引の相殺勘定は、配分からデフォルト設定されます。次の一連のルールにより、取引の消込に使用されるデフォルト相殺勘定が決まります。
消し込まれる発注配分の搬送先タイプが費用の場合、使用されるデフォルト相殺勘定は、発注配分の借方勘定になります。
発注配分の搬送先タイプが在庫または製造現場の場合、使用されるデフォルト相殺勘定は、発注配分の差異勘定になります。
このウィンドウを使用して、選択されたその他取引を消し込むことで、会計イベントが自動的に生成されます。
「その他の経過勘定消込」ウィンドウにナビゲートします。
「検索」ウィンドウを使用して、消込ウィンドウに表示される取引の数を限定します。
消込対象の営業単位を入力します。検索基準として、「アカウント番号」、「貸借一致セグメント」範囲、「品目番号」、「品目摘要」、「請求書番号」、「請求書明細」、「発注番号」、「発注リリース」、「発注納入」、「発注配分」、「在庫取引ID」、「日付」範囲、「金額」範囲および「取引タイプ」を入力することもできます。データをフィルタするために選択した取引タイプが「預託」の場合、これらの取引の年齢範囲を指定することもできます。
検索結果を確認した後、「消込の結果の自動選択」をチェックして、すべての結果を消込対象として選択します。
「検索」をクリックします。
消し込む取引を選択します。
作業内容を保存します。次の項目を入力するためのポップアップ・ウィンドウが表示されます。
注意: フォームを保存またはコミットすると、選択したすべての消込取引が消し込まれ、このウィンドウから取引が消去されます。
選択した取引を消し込むために準備する仕訳と同じ会計期間内にある「消込日」を入力します。
「相殺勘定」を入力します。この勘定科目は、取引残高を消し込むための相殺勘定として使用されます。
[オプション]選択した取引を消し込む「事由」を入力します。
[オプション]消込の事由を明確にするための注釈を入力します。
このウィンドウで消込対象として選択した取引は、その他経過勘定調整レポートには表示されなくなり、経過勘定消込レポートに表示されます。
在庫取引および未照合のAP請求書以外に、請求価格差異配分（IPV）、換算レート差異配分（ERV）、税金請求価格差異（TIPV）、税金換算レート差異（TERV）、税率差異配分（TRV）がその他取引とみなされ、他のその他取引と同様に消し込む必要があります。
経過勘定調整では、消費通知と照合された買掛/未払金請求書を使用して、在庫内の預託移動取引もグループ化されます。預託所有権移動によって作成された経過勘定を決済するAP請求書の結果、経過勘定に残高がない場合、これらの取引は自動的に削除され、調整表、フォームおよびレポートには表示されません。
このウィンドウを使用して、選択した消込取引を表示します。
「消込取引の表示」ウィンドウにナビゲートします。
「検索」ウィンドウを使用して、ウィンドウに表示される取引の数を限定します。
消込対象の営業単位を入力します。「アカウント番号」、「貸借一致セグメント範囲」、「日付」範囲および「事由」を入力することもできます。
オプションで、「AP-PO消込のみ」 チェック・ボックスをチェックすると、「発注番号」、「発注リリース」、「発注納入」および「発注配分」を入力することもできます。「その他の消込のみ」チェック・ボックスをチェックすると、「在庫取引ID」、「請求書番号」および「請求書明細」を入力することもできます。
「AP-PO消込のみ」 チェック・ボックスは、買掛/未払金-発注消込に対して問い合せたデータ、「その他の消込のみ」チェック・ボックスは、その他の消込に対して問い合せたデータを制限します。
「検索」をクリックします。
消込取引をレビューし、必要に応じて戻し処理する取引を選択します。
引当消込取引は、戻し処理される消込取引で使用される勘定科目を戻し処理します。消込取引で使用されている勘定科目をカスタマイズした場合は、消込後に勘定科目が決済されるように、引当消込取引でも同じ勘定科目をカスタマイズする必要があります。
作業内容を保存します。
注意: フォームを保存またはコミットすると、選択したすべての消込取引が戻し処理されます。消込取引の戻し処理は、1回のみ実行できます。これらの取引を再び消し込むには、新しい消込取引を作成する必要があります。
会計を表示する手順は、次のとおりです。
「ツール」メニューから「会計の表示」を選択して、消込取引に関連付けられた補助元帳仕訳明細を表示します。SLAで「会計の作成」プログラムを使用して消込取引に対して会計が作成されていない場合、このオプションは使用不可です。
会計イベントを表示する手順は、次のとおりです。
「ツール」メニューから「会計イベントの表示」を選択して、消込取引に関連付けられた会計仕訳明細を表示します。
消込取引の会計には、経過勘定および相殺勘定の仕訳が含まれます。請求書が受入と照合されると、消込日と様々な受入日との換算レート差異により、消込差異が生成される場合があります。端数処理の非一貫性により、経過勘定に残高が残る場合もあります。このような場合に消込を実行すると、消込取引によって経過勘定が決済され、消込差異勘定に対して消込差異が生成されます。
次のルールにより、使用されるデフォルト消込差異勘定が決まります。
請求書が発注と照合される場合、使用される消込差異勘定は、発注配分の差異勘定になります。
請求書が受入と照合され、発注配分の搬送先タイプが費用の場合、使用される消込差異勘定は、配分の借方勘定になります。搬送先タイプが費用以外の場合、使用される消込差異勘定は、その営業単位に設定されている換算レート差益または差損勘定になります。
関連項目
Oracle Purchasingの勘定科目ジェネレータのデフォルト設定では、配分の「費用」または「在庫」搬送先タイプに基づいて、各発注、リリースおよび購買依頼配分の費用、予算、経過勘定および差異勘定科目が作成されます。Oracle Purchasingでは、勘定科目ジェネレータを使用して常にこれらの勘定科目を作成します。この機能を無効にはできません。
配分の経過勘定科目に「費用」搬送先タイプを組み入れるために、勘定科目ジェネレータは、アプリケーション設定の一環として、「購買オプションの定義」で指定した費用と対応する経過勘定科目を検索し、文書の経過勘定科目にそれをコピーします。次に、買掛金/未払金経過勘定科目の貸借一致セグメントに借方勘定の貸借一致セグメントをオーバーレイして、取引が常に予算で貸借一致するようにします。
勘定科目ジェネレータのデフォルト設定をカスタマイズして、Oracle Purchasingで受入経過勘定のための貸借相殺を作成することにより、買掛金/未払金経過勘定科目の貸借一致セグメントに借方勘定の貸借一致セグメントをオーバーレイして、貸借一致セグメントごとに取引が常に貸借一致するようにできます。
前提条件:
勘定体系が設定されていること。『Oracle General Ledgerユーザーズ・ガイド』の勘定体系の定義に関する項。
関連項目: 勘定科目ジェネレータを使用するための前提条件（勘定科目ジェネレータの使用方法の決定内）。
発注受入経過勘定を作成する手順は、次のとおりです。
貸借一致セグメントで発注借方勘定の作成に使用した勘定体系と同じものを使用して、受入経過負債勘定を費用勘定に代用します。
「発注」ウィンドウから勘定科目ジェネレータ機能をコールして、各発注配分の貸借一致セグメント別の受入経過負債勘定を自動的に作成できます。
重要: 貸借一致セグメントごとに受入取引の貸借が一致するように、借方勘定と受入経過勘定には同一の貸借一致セグメントを使用してください。
勘定科目ジェネレータ処理をカスタマイズします。関連項目: Oracle Purchasing用勘定科目ジェネレータのカスタマイズ。
関連項目
『Oracle Inventoryユーザーズ・ガイド』の取引事由の定義に関する項
